カテゴリーアーカイブ: データ活用

データ活用の成熟度が企業の利益に影響、日本の成熟度は7カ国で最下位―Splunk調べ | IT Leaders

ログデータ解析ソフトウェアなどを手がけるSplunk Services Japanは2020年3月17日、データ活用の成熟度が企業の収益やコストに直結するとする調査結果を発表した。日本企業は、経営の意思決定にデータを活用している割合では他国を抑えて1位だが、一方でデータ活用の成熟度は最下位となった。分析ツールや人材への投資が少ないことが理由として挙げられる。…

東京証券取引所、新データ利活用基盤をPentahoとClouderaで構築、手数料計算などに活用 | IT Leaders

東京証券取引所は、新たなデータ利活用基盤の運用を開始した。日本取引所グループのデータ管理を標準化し、帳票作成や取引手数料計算といったバックオフィス業務を効率化する。データの収集や分析を行う基盤ミドルウェアとして、日立製作所の「Pentaho」や米Clouderaの「Cloudera Enterprise Data Hub」を活用している。日立製作所とClouderaが2020年3月12日に発表した。…

リコー、紙の納品書をAI-OCRでテキストデータ化するクラウドサービスを提供 | IT Leaders

リコーは2020年3月3日、中小企業に向けて、紙の納品書からOCR(光学文字認識)によってテキストデータを抽出するクラウドサービス「RICOH Cloud OCR for 納品書」を発表した。特徴は、OCR結果の修正内容をAIが学習することで、認識精度を高められること。2020年3月9日に提供する。…

住友電工情報システム、全文検索・情報活用ソフト「QuickSolution」新版、AIで文書を分類可能に | IT Leaders

住友電工情報システムは2020年2月25日、企業向け全文検索サーバーソフトウェアの新版「QuickSolution Ver.11.3」を発表した。同日販売を開始した。新版では、AIを使って文書を分類する機能を追加した。また、検索キーワードに誤字や変換ミスなどの可能性がある場合に、正しいキーワードを表示できるようにした。…

POS分析と提案営業/データ活用の基本解説、3月11日・5月21日

マーケティング研究協会は3月11日・5月21日、「これが正しい! POS分析・データ活用の超基本セミナー」を開催する。 市場データやPOSデータをどのような視点で分析し、小売業への提案に活用していくべきか、「これだけは押 […]…

パナソニックと国循、“IoT住宅”で軽度認知障害の早期発見に関する共同研究を開始 | IT Leaders

パナソニックの社内カンパニーであるパナソニック ライフソリューションズ社は2020年1月21日、グループ企業のパナソニック エイジフリー、国立研究開発法人国立循環器病研究センター(国循:大阪府吹田市)と共同で、軽度認知障害(MCI)の早期発見に関する医学的エビデンスに基づいたモデルケースの構築を目指す研究を開始した。サービス付き高齢者向け住宅内にセンサー/IoTによるデータ収集・分析の仕組みを構築し、得られたデータが示す高齢者の日常生活習慣の特徴と認知機能変化の相関性などについて分析・研究する。…

日商エレ、最新の住所情報をリアルタイムに取得できる住所検索APIサービスを提供 | IT Leaders

日商エレクトロニクスは2019年12月17日、最新の住所情報をリアルタイムに取得できる住所検索APIサービスを開始すると発表した。「郵便番号から地域コードを検索する」といった使い方ができる。Web画面での住所入力を補助する使い方や、住所データのメンテナンスなど、住所関連業務を支援する。…

ISIDと東京大学、人工市場のシミュレーション環境をクラウド上に構築 | IT Leaders

電通国際情報サービス(ISID)と東京大学大学院工学系研究科和泉研究室は2019年11月14日、エージェントベースモデル(ABM)を用いた人工市場のシミュレーション環境を、日本マイクロソフト、米Cloudera、英Simudyneの協力を得て、クラウド上に構築したと発表した。大規模な並列分散処理環境が不可欠なABMによるシミュレーションを、オープンなクラウド環境で実行可能とする試みである。両者は今後、同システムを活用し、市場リスク分析など金融分野へのABMの応用に向けた共同研究を進めていく。…

自社サービスの信頼性を可視化─サービス稼働状況をエンドユーザーに公開するNew Relicの「トラスト構想」 | IT Leaders

自社サービスの信頼性を可視化してエンドユーザーに公開する──米New Relicの日本法人は2019年10月29日、同社のNew Relicが顧客に提供しているシステムやサービスの稼働状況指標を外部公開する取り組みである「トラスト構想」を発表した。クラウドインテグレーションに強みを持つフレクトと協業して提供していく。…

アナリティクスの民主化─IT部門と事業部門はワンチームで高度な分析を | IT Leaders

米テラデータ(Teradata)は、主力製品であるアナリティクスプラットフォーム「Teradata Vantage」を、これまでのような分析担当者/IT部門が専ら使うツールとしてではなく、ビジネスアナリスト/事業部門に対しても広く活用を促している。同社がVantageの提供と共に掲げる“アナリティクスの民主化”時代には、IT部門や事業部門が実際どのように分析にあたるのか。CMO(最高マーケティング責任者)のマーティン・イーサリングトン(Martyn Etherington)氏に聞いた。…

「情報銀行」を信用して大丈夫? 先行する海外活用動向と普及を阻む課題(後編) | IT Leaders

マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP……。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャ、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を「それってウチに影響あるんだっけ?」という視点で分解してみたいと思います。今回は、認定制度や民間事業者によるサービスが始まった「情報銀行」の後編です。…

日本開催回で「アジアオープンデータ宣言」、ただし課題山積 | IT Leaders

オープンデータの国際イベント「2019 International Open Data Summit」が2019年10月8日、東京大学本郷キャンパスの安田講堂で開催された。主催は内閣官房IT総合戦略室、東京大学大学院情報学環、Asia Open Data Partnership(AODP)。サミットでは、AODPの取り組みを世界へアピールする「Asia Open Data Charter(アジアオープンデータ宣言)」を11カ国22名が採択し、国際協力・協調のもとでの具体的な行動計画策定と実行にコミッ…

パーソナルデータが資産に?「情報銀行」の仕組みとビジネス環境(前編) | IT Leaders

マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP……。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャ、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を「それってウチに影響あるんだっけ?」という視点で分解してみたいと思います。今回は、認定制度や民間事業者によるサービスが始まった「情報銀行」を取り上げます。…

日立、データ分析の前処理を効率化するデータプレパレーションシステムの構築サービス | IT Leaders

日立製作所は2019年10月2日、データを分析する際の準備作業である「データ前処理」をAIで効率化するサービス「Data Preparation Service」(データプレパレーションサービス)を発表した。データの前処理を支援する機能を提供するサーバーをユーザー企業のオンプレミス環境などに構築し、これをサービスとして課金して提供する。利用料金は個別見積もり。…

ソフトバンクと博報堂とArm、データ活用による企業の変革を支援する新会社「インキュデータ」設立 | IT Leaders

ソフトバンク、博報堂、英Armの3社は2019年9月5日、データ活用による企業の変革を支援する合弁会社「インキュデータ株式会社」を設立したと発表した。新会社は、データ活用に関する3社のノウハウを生し、効果的な戦略の立案と各種施策の実行を支援する。…

日立ハイテク、複数部門で品質管理情報を共有して顧客対応を改善、Salesforceを利用 | IT Leaders

日立ハイテクノロジーズは、Salesforce Service Cloudを使い、営業部門、サービス部門、品証部門にまたがってデータを連携させた。これにより、製品購入からアフターサービスに至るまでの一連の顧客体験を改善した。セールスフォース・ドットコムが2019年8月21日に発表した。…

店舗改革×本部改革/データ活用で働き方改革、9月10日開催(無料)

ドリーム・アーツと日本マイクロソフトは9月10日、「店舗改革×本部改革×データ活用~100店舗超えたらやるべき『ITによる』働き方改革~」を開催する。 加速度的な外部環境の変化により、常に進化を求められるチェーンストア業 […]…

コマツのスマートコンストラクション、ユーザーサポートの問題解決時間を30倍高速化へ | IT Leaders

建設機械大手のコマツは、建設現場向けソリューション「スマートコンストラクション」の性能監視、顧客体験監視のため、New Relicが提供するアプリケーション監視ツール「New Relic」を採用した。これにより、顧客サポートの問題解決速度が30倍高速化する見込みだとしている。2019年8月8日にNew Relicが発表した。…

組織横断分析から営業部門のKPIを導出─ベックマン・コールター・ジャパンのデータ経営 | IT Leaders

臨床検査機器のグローバルメーカーであるベックマン・コールター・ジャパンが自社のBIプラットフォームを刷新したのは3年前のこと。サイロ化された複数部門システムのデータに分析をかけて、営業部門の定量的なKPIを得るという目的からだ。現在では、もっと幅広い領域での活用にも可能性を見出しているという。同社ダイアグノスティックス経営企画部部長の加藤亮氏に、BIプラットフォームの活用状況や展望を聞いた。…

富士通クラウドテクノロジーズ、人工衛星画像データ加工サービス「Starflake」を提供 | IT Leaders

富士通クラウドテクノロジーズは2019年7月12日、人工衛星で撮影された画像をディープラーニング(深層学習)などのデータサイエンス技術を用いて分析し、地表の様々な物体の大きさや時系列での変化量をCSV(カンマ区切り形式)ファイルに加工するサービス「Starflake」の提供を開始すると発表した。第1弾として、森林および植生面積データを対象とする「Starflake forest」と、貯水量データを対象とする「Starflake water」の提供を開始した。…

全社横ぐしの業務プロセスが見えるのはITだけ。IT部門がリーダーシップを発揮して、「2025年の崖」を飛び越えろ!

経済産業省が昨年発表した「DXレポート」では、多くの日本企業のITシステムが限界を迎える「2025年の崖」を乗り越えるために、デジタル変革(DX)への取り組みの優先順位上げと推進役としてのIT部門の重要性を提唱しています ...…

TIS、給与デジタルマネー払いに向けて人事給与ベンダー16社と協業 | IT Leaders

TISは2019年7月8日、2019年度内での解禁が見込まれる「給与デジタルマネー払い」に合わせて開発している「デジタルマネー給与管理アプリ(仮)」に関して、パートナーとなる人事給与ベンダー16社との協業を開始すると発表した。パートナー各社が提供する人事給与システムとの相互接続の検討を始める。…

三井住友信託銀行、X-Roadベースの情報流通基盤で信託ビジネスの基盤を構築する共同検討を開始 | IT Leaders

三井住友信託銀行、エルテス、CYBERNETICA(サイバネティカ)、NECの4社は2019年5月23日、情報流通基盤を使って信託ビジネスのプラットフォームを構築する共同検討を開始すると発表した。複数のシステムにまたがった情報を必要な時に必要な人だけ共有できる環境を構築する。…

アシスト、NSSOLと協業し、BI/AI導入予定の企業にデータ整備ソフト「Paxata」を提案 | IT Leaders

アシストは2019年5月17日、日鉄ソリューションズとBI/AI分野で協業すると発表した。アシストは、日鉄ソリューションズがユーザー企業に提供するデータ分析サービスに、分析用のデータを整備するデータプレパレーションソフト「Paxata」を積極的に提案していく。…

日比谷花壇、ユーザーエクスペリエンス向上を目的にYextを採用 | IT Leaders

日比谷花壇が、Yext(イエクスト)の情報管理プラットフォーム「Yext Knowledge Manager」を導入した。同プラットフォームは、全国に約90店舗ある同社小売店の営業時間や所在地などの情報を自社のWebサイトやGoogle検索、Googleマップ、Appleマップなどのサービスに反映させる仕組みを持つ。Yextが2019年5月8日に発表した。…

富士通ほか、データ活用を促進する標準I/F「NGSI」を実証、4社の基盤を相互接続 | IT Leaders

官民データ活用共通プラットフォーム協議会(DPC)は、国の重要施策である官民データ活用を促進するため、ネットワークAPIの標準規格である「Next Generation Service Interfaces(NGSI)」を介して、富士通を含む協議会参加各社のプラットフォームを相互接続する実証を2019年2月4日から同年3月29日まで実施した。富士通が2019年4月19日に発表した。…

富士通ほか、データ活用を促進する標準I/F「NGSI」を実証、4社の基盤を相互接続 | IT Leaders

官民データ活用共通プラットフォーム協議会(DPC)は、国の重要施策である官民データ活用を促進するため、ネットワークAPIの標準規格である「Next Generation Service Interfaces(NGSI)」を介して、富士通を含む協議会参加各社のプラットフォームを相互接続する実証を2019年2月4日から同年3月29日まで実施した。富士通が2019年4月19日に発表した。…

製品組立・保守の作業性をVRで事前検証、デジタルプロセスが「DIPRO Xphere」をリリース | IT Leaders

VR(Virtual Reality:仮想現実)が、複雑な製品・部品の組み立てや保守における作業性の事前検討を支援する──そんなソリューションをデジタルプロセス(DIPRO)が2019年4月19日より販売開始する。名称は「DIPRO Xphere」で、VRヘッドマウントディスプレイを介して、部品の組み立てや保守の作業性を事前検証することができる。…

損害保険ジャパン日本興亜、保険金サービス拠点の電話応対をAIがガイド、2020年以降に実現 | IT Leaders

損害保険ジャパン日本興亜は2019年4月17日、事故の受付から保険金の支払いまでの個客対応を行うサービス拠点に向けて、電話応対をAIで支援する「電話応対ガイドAI」の開発を開始すると発表した。すべての社員が品質の高い電話応対を行えるようにするのが狙いである。AI技術を提供するNTTコミュニケーションズとともに、2019年5月から開発する。…

NSSOL、AIによるデータ活用を支援するSIサービスを体系化、窓口となる専門組織も設立 | IT Leaders

日鉄ソリューションズ(NSSOL、新日鉄住金ソリューションズから2019年4月1日に商号変更)は2019年4月16日、AIを活用したデータ分析サービスを体系化し、これらの総合窓口となる組織「Data Leverage Center」(データレバレッジセンター)を同日付けで設立したと発表した。…

トレタ、飲食店の顧客行動データのAI自動ラベリング技術を開発 | IT Leaders

飲食店向け予約/顧客台帳サービス「トレタ」を開発・販売するトレタは2019年4月15日、飲食店予約や喫食の行動データ分析を効率的に行うための、AIを活用したデータラベリング技術を開発したと発表した。飲食店に蓄積された大量の顧客データや喫食データに、フードやドリンクなどのカテゴリー情報を自動的に付与できる。…

DataRobot、Informatica、Tableauなどの活用を支援するデータ分析基盤を提供─NTTデータ | IT Leaders

NTTデータは2019年3月25日、企業におけるデータ分析活用の裾野を広げ、高度なデータ分析スキルを持たないさまざまな業務部門の利用者が、データ活用を起点とした意思決定、ビジネス変革を行えるように支援するデータ分析基盤製品「Trusted Data Foundation」の提供を開始した。…

「これまで届かなかった業界・顧客にSASアナリティクスを」─SAS Japan堀田徹哉社長 | IT Leaders

10年、いや5年続けるだけでも難しいと言われるIT業界で、相次ぐM&Aや業界再編の波にも飲まれることなく独立系を貫いている貴重な1社が、1976年に創業し、統計解析/ビジネスインテリジェンス(BI)分野で台頭した後、現在はアナリティクスソフトウェアに注力する米SAS Instituteである。そんな同社が3年前、プロプライエタリからオープンに舵を切った新世代製品「SAS Viya」を発表し、みずからの変革と共に、顧客のアナリティクスの変革を推し進めている。日本法人SAS Institute …

IoTで市民参加型の見守り、次はオープンデータ活用―加古川市のデジタルガバメント | IT Leaders

加古川市がデジタルガバメント/GovTechに取り組んでいる。プロジェクトは大きく2つの章で構成される。IoT技術とスマホアプリを組み合わせた「見守りサービス」が第1章、それをきっかけに本格化したオープンデータの取り組みが第2章だ。個別の取り組みだが、データ共有基盤によって部局・部署間の連携と市民目線のサービスの機運が盛り上がっている。本誌も2018年7月18日に報じたところだが、「その背景」は何で、「その後」はどう展開しているか──。第1章について同市 生活安全課 副課長の三和宏幸氏、第2章につい…

ネクスウェイ、DM発送サービスで不達住所の情報を提供、配送不能を抑止 | IT Leaders

TISインテックグループのネクスウェイは2019年3月1日、郵送でのダイレクトメール(DM)を、宛名印字・印刷から発送までWebから一括注文できるサービス「NEXLINK オンデマンド便サービス」の拡充を発表した。新たに、不達情報をDM発送前に宛先リスト上でクリーニングできる「不達フィルタリング機能」を追加した。…

ネクスウェイ、DM発送サービスで不達住所の情報を提供、配送不能を抑止 | IT Leaders

TISインテックグループのネクスウェイは2019年3月1日、郵送でのダイレクトメール(DM)を、宛名印字・印刷から発送までWebから一括注文できるサービス「NEXLINK オンデマンド便サービス」の拡充を発表した。新たに、不達情報をDM発送前に宛先リスト上でクリーニングできる「不達フィルタリング機能」を追加した。…

指定信用情報機関のCICがETLツール「Syncsort」導入、データ連携処理を短期に開発 | IT Leaders

クレジットやローンの信用情報を扱うシー・アイ・シー(CIC)は、ETL(データの抽出/変換加工/データベースへの登録)ソフトウェア「Syncsort DMExpress」(米Syncsort製)を導入した。スクラッチ開発の5分の1程度の工数でデータ連携処理プログラムを実装できるようになった。Syncsort DMExpressを導入したアシストが2019年2月13日に発表した。…

TIS、財務諸表を基に企業分析レポートを1日で作成するクラウドサービスを提供 | IT Leaders

TISは2018年12月18日、財務諸表(BS、PL)データなどを基に「財務諸表分析」、「株式分析」、「経営分析」の結果を最短1日で提供する企業分析AIサービス「Finplus(フィンプラス)」を提供すると発表した。定額でサービスを利用する場合、1件当たり10万円で企業を分析できる。…

SAP Analytics Cloudの最新機能!Smart Predictとは?

世界最大級のBI調査であるThe BI Survey 18で顧客満足度やイノベーションを始めとした23のTop-rankedに輝いたSAP Analytics Cloud、今回は機械学習を組み込んだ、予測分析機能の最新機能であるSmart Predictについてご紹介します。

理想像を追い求めていては、いつまでもデータ活用は進まない──Domo幹部 | IT Leaders

そもそもデータを組み合わせて分析することを想定していなかった個別の業務システムが社内に散在しているケースは珍しくない。上手く横串を刺して破綻なく活用できることが理想とは言え、そう簡単なことではない。ここにどう切り込むか。データ活用基盤を手掛ける米DomoのBen Schein氏(ベン・シャイン氏、データキュリオシティ・イノベーションセンター担当バイスプレジデント)に話を伺った。…

「独自の分散ファイルシステムを核に“全方位”のデータ活用基盤を創る」─マップアール | IT Leaders

企業が扱うデータの量も種類も爆発的に増える中で、さらにリアルタイム処理へのニーズも高まりを見せている。真のビジネス価値に昇華させるには、どのようなデータ活用基盤が求められるのか。この領域にフォーカスし、機能に磨きを掛けてきたプレーヤーの1社が米マップアール・テクノロジーズ。日本法人でソリューションエンジニアを務める板垣 輝広氏にマーケットの動向と戦略を伺った。…

「独自の分散ファイルシステムを核に“全方位”のデータ活用基盤を創る」─マップアール | IT Leaders

企業が扱うデータの量も種類も爆発的に増える中で、さらにリアルタイム処理へのニーズも高まりを見せている。真のビジネス価値に昇華させるには、どのようなデータ活用基盤が求められるのか。この領域にフォーカスし、機能に磨きを掛けてきたプレーヤーの1社が米マップアール・テクノロジーズ。日本法人でソリューションエンジニアを務める板垣 輝広氏にマーケットの動向と戦略を伺った。…

IoT時代のビッグデータ活用に求められるIT基盤像~「データを動かさない」ことが必須条件に | IT Leaders

IoTの本格化やビジネスニーズの変化などにより、ビッグデータ活用は次の段階へと進んでいる。バッチ処理中心のみならずリアルタイム分析を求める声の高まりから構成技術もまた変化しつつあり、その文脈で注目を集めているのがデータレイクだ。製造業での事例を交えながら、構築上のポイントを解説する。…

日立、生産現場のOT/ITデータをひも付けて生産工程を最適化するサービス「IoTコンパス」 | IT Leaders

日立製作所は2018年10月17日、生産設備の稼働状況や環境情報などのOTデータおよび生産計画や在庫管理などのITデータをデジタル空間上でひも付け、継続的かつタイムリーなAI分析やシミュレーションを容易にし、生産工程全体の最適化を支援するサービス「IoTコンパス」を発表した。2018年11月19日に提供開始する。価格は、個別見積り。…

分析に必要なデータをセルフで調達できる“データカタログ”を構築せよ、日本IBMがアピール | IT Leaders

日本IBMは2018年10月9日、会見を開き、分析用のデータを整備することの重要性を説くとともに、データの整備を支援する同社製品やサービスについて紹介した。データ分析者がセルフサービス型で分析用データを調達できる基盤として“データカタログ”の構築が重要だとした。…

個人情報を匿名化してビジネスに活用するソフト、NECソリューションイノベータが新版 | IT Leaders

NECソリューションイノベータは2018年9月27日、個人情報を匿名化するという手法によって個人情報を活用できるようにするソフト「NEC データ匿名化ソリューション」の新版を発表、同日提供を開始した。価格(税別)は、年額180万円から。別途有償で、導入支援や運用支援、導入後維持などのSIサービスも提供する。販売目標は、提供開始後2年間で50ライセンス。…

水資源の保護—清潔で安全な飲める水の普及に向けた取り組み

水道の蛇口をひねれば衛生的な水が出てくる。日本では当たり前の日常も、社会基盤が十分整備されていない発展途上国では大きな課題です。インドでは6300万人もの人々が飲用水を手に入れられない環境で暮らしています。特に地方におい ...…

日立が「情報銀行」の実証実験、東京海上日動や日本郵便などが参加 | IT Leaders

日立製作所、日立コンサルティング、インフォメティス、東京海上日動火災保険、日本郵便、デジタル・アドバタイジング・コンソーシアムの5社は2018年9月10日、個人データを本人の管理の下で安全に活用する仕組みである「情報銀行」の実証実験を開始したと発表した。…

SAPが提供する、より身近な予測分析ソリューション

データサイエンティスト程の技術を持たなくても、ITの進化とデータ活用がより身近になる事により、シチズン(民主的)にデータを活用できるようになると言われています。本ブログでは、SAPが提供する、より身近な予測分析ソリューションをご紹介します。…

日立、自治体が持つデータをオープンデータ化するサービスを自治体向けに提供 | IT Leaders

日立製作所は2018年8月20日、全国の自治体向けのサービスとして、強固なセキュリティ対策が講じられている自治体情報システム内にあるデータをオープンデータ化し、外部と連携させて活用できるようにするサービス「地域IoT連携クラウドサービス」を発表した。2018年8月21日から販売する。…

住信SBIネット銀行、コールセンターで音声認識/会話分析システムを稼働 | IT Leaders

住信SBIネット銀行は、コールセンターにおけるVOC(顧客の声)を分析するシステムを、音声認識ソフトと音声テキスト分析ソフトを使って構築した。これにより、1通話あたりのAHT(平均処理時間)を約12%削減し、月間では約690時間を削減した。2018年4月から稼働している。SCSKとアドバンスト・メディアが2018年8月8日に発表した。…

AI/ディープラーニングの進展で急拡大する画像認識ソリューション市場―ミック経済研究所 | IT Leaders

IT市場調査会社のミック経済研究所は2018年7月30日、AI(人工知能)およびディープラーニング(深層学習)技術を用いた国内の画像認識ソリューション市場調査結果の概要を公表した。同社によると、2017年度の同市場規模は19億1000万円で、2021年度には551億円にまで拡大する見通しだという。…

「観る楽しさを届けたい」思いをIoT/ドローンで実現―ウインドサーフィンW杯での技術チャレンジ | IT Leaders

サッカーのワールドカップロシア大会がフランスの優勝で閉幕したが、2018年がワールドカップ年の競技はサッカーだけではなく、中には日本人にはなじみの薄い“マイナースポーツ”もいくつか開催されている。2018年5月に横須賀・津久井浜海岸で開催された「PWAウインドサーフィンワールドカップ 2018」がその1つだ。同大会ではIoT/ドローンを活用した競技のリアルタイム配信というユニークな試みがなされた。…

もうひとつの「ERP」 - ドローン・データ・IoTを使った野生動物の保護

実はSAPには、ビッグデータのリアルタイム性を生かしたもうひとつの「ERP」の話があります。本ブログでは、もう一つの「ERP」- ドローン・データ・IoTを使った野生動物の保護をご紹介します。

データ活用のモデルケースに―横浜市官民データ活用推進計画 | IT Leaders

横浜市は、全国市区町村に先駆け2018年2月19日に「横浜市官民データ活用推進計画」の素案を公表。同時に市民の意見募集を開始した。2016年12月に成立した官民データ活用推進基本法 は、政府と都道府県に計画策定を義務づけているが、市区町村や民間企業の計画は努力義務だ。策定義務のない横浜市が、全国に先駆け官民データ活用推進計画を公開する背景には、これまで手探りで進めてきたデータとデジタルテクノロジーを活用した社会課題の解決や経済活性化の取組みを加速させる狙いがある。基本法対応を迫られる自治体だけでなく…