DMM.comは3月30日、音楽コンテンツの企画・制作・プロデュースを手掛ける音楽レーベル「DMM music」を設立したと発表。音楽レーベル／アーティストマネージメントを手掛けるA-Sketchと共同で、DMM music所属オーディションを共同開催することもあわせて発表した。
日: 2018年3月30日
「5G」の特許に力を入れるシャープ–特許ファミリー495件の利用許諾を宣言、その意味
シャープは3月30日、次世代移動通信規格である5G NR（New Radio）の標準仕様の初版に適合する規格必須特許について、「公正、合理的かつ平等な条件で利用を許諾する用意がある」と欧州電気通信標準化機構ETSI(ETSI）に宣言し、公式サイトに掲載された。
起業家支援ネットワーク「エンデバー」とみずほ銀行が連携へ
みずほ銀行は3月30日、起業家支援団体「Endeavor」の日本法人であるエンデバー・ジャパンとのパートナーシップの締結を発表した。
進むVR・AR・MRのビジネス活用 その応用パターンを知る | IT Leaders
VR（仮想現実）、AR（拡張現実）、MR（複合現実）。これらが意味するところは少しずつ異なるが、ゴーグル型やメガネ型のデバイスを使って、現実世界に代わる世界を作り上げたり、現実世界に情報を付加したりする技術である。これらの技術の利用は、ゲームやコンテンツ配信などのエンターテイメント分野から広がりを見せているが、ビジネスへの応用も始まっている。本稿では、その活用パターンをいくつか紹介しよう。
NTTデータ、RPA管理ソフト「WinDirector」に新版、組織単位で権限を設定 | IT Leaders
NTTデータは2018年3月30日、RPA（ロボットによる業務自動化）ソフト「WinActor」で作成したロボットをサーバー上で一元管理できるソフト「WinDirector」の新版（ver.1.3）を発表した。2018年4月１3日から提供する。新版では、ユーザー権限の管理機能を拡充し、ロボットの作成・変更・実行に関する権限を、日本的な「部署」や「担当」など多階層の組織単位で設定できるようにした。
企業は「AR」をどのように活用すべきか？
ポケモンGoで注目を集めた「AR」技術をビジネスに活用している企業は多くある。しかし、手軽で安価な分、従来の実力を十分に発揮できていない案件もある。
「LINE Pay カード」、2％ポイント還元終了へ–特典はコード支払いが中心に
LINE Payは、同社が発行する「LINE Pay カード」の利用特典である利用金額の2％分に相当する「LINEポイント」の還元を、5月31日で終了すると発表した。
ドコモ、iOSアップデートで受信時最大594Mbpsに対応–iPhone 8シリーズとiPhone X
NTTドコモは3月30日、同社が販売しているiPhone 8、iPhone 8 Plus、iPhone Xの3機種において、iPhoneシリーズでは国内最速となる受信時最大594Mbpsに対応したPREMIUM 4Gでデータ通信が可能になったと発表した。
ドコモ、iOSアップデートで受信時最大594Mbpsに対応–iPhone 8シリーズとiPhone X
NTTドコモは3月30日、同社が販売しているiPhone 8、iPhone 8 Plus、iPhone Xの3機種において、iPhoneシリーズでは国内最速となる受信時最大594Mbpsに対応したPREMIUM 4Gでデータ通信が可能になったと発表した。
フィットビット、スマートウォッチ「Fitbit Ionic:アディダスエディション」
フィットビット・ジャパンは3月30日、ランニングに取り組む初心者からアスリートまでパフォーマンス向上を支援するスマートウォッチ「Fitbit Ionic」のアディダスエディション「Fitbit Ionic:アディダスエディション」を販売すると発表した。
日立システムズ、設備のメーターをIPカメラで読み取って数値化するサービス | IT Leaders
日立システムズは2018年3月30日、工場やビルなどにある設備のメーターからメーターの画像と数値を自動で取得する「カメラ利用型メーター自動読み取りサービス」を発表、同日販売を開始した。価格（税別）は、初期費用が25万円からで、利用料がメーター1個あたり月額500円から。
IT探偵しおんが解決！「Vol.3 働き方改革を推進するために、情報漏洩対策はしっかりと」
[PR]今や、耳にしない日はない「働き方改革」。そのアプローチの1つに「テレワークの推進」があります。その一方で、社外での業務遂行が増えることにより、通信データの盗聴、PCやUSBメモリの盗難・紛失、マルウェア感染など、さまざまな形での情報漏洩リスクが高まるので、何らかの対策が必要です。
IT探偵しおんが解決！「Vol.3 働き方改革を推進するために、情報漏洩対策はしっかりと」
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既に成果が生まれている「AI技術」を自社のビジネスにどう取り入れるべきか －「自動応答ソリューション」がもたらすコンタクトセンター業務の改革と未来像
[PR]人間の「知的活動」の領域をコンピューターで代替する「AI」技術は、今、本格的な実用化と普及の段階へと移行しつつある。NECでは、既に半世紀以上にわたって、AI関連技術の開発と実案件への導入実績を積み重ねてきた。
“本当に使える”AI活用プラットフォーム 「NEC Advanced Analytics Cloud」の実力に迫る
[PR]昨今、AIの波は、あらゆる業界にも押し寄せている。NECはこれからAI活用を始めようという企業でも実践を着実に進められる新たなプラットフォーム「NEC Advanced Analytics Cloud」とAI活用を支援するサービスの提供を開始している。
照明を抑えた現場でも動作する太陽電池ビーコン、富士通が販売 | IT Leaders
富士通は2018年3月30日、太陽電池で動作するビーコン「FUJITSU IoT Solution Battery-free Beacon PulsarGum」（PulsarGum、パルサーガム）を強化し、従来品に比べて約10分の1の明るさでも動作するようにしたと発表した。同日販売を開始した。2018年4月末に出荷する。価格は、個別見積もり。販売目標は2020年度（2021年3月期）末までに15万枚。
照明を抑えた現場でも動作する太陽電池ビーコン、富士通が販売 | IT Leaders
富士通は2018年3月30日、太陽電池で動作するビーコン「FUJITSU IoT Solution Battery-free Beacon PulsarGum」（PulsarGum、パルサーガム）を強化し、従来品に比べて約10分の1の明るさでも動作するようにしたと発表した。同日販売を開始した。2018年4月末に出荷する。価格は、個別見積もり。販売目標は2020年度（2021年3月期）末までに15万枚。
NEC、中央労働金庫に「預かり資産販売支援システム」を提供 | IT Leaders
NECは2018年3月30日、中央労働金庫（中央ろうきん）に「預かり資産販売支援システム」を提供したと発表した。従来型の紙による預かり資産の販売業務をシステム化し、帳票自動生成や電子サイン機能などでペーパレス化を実現した。中央ろうきんは2018年3月から同システムを利用している。
CEC、Windows Defender ATPの導入・運用サービスを開始 | IT Leaders
シーイーシーは2018年3月30日、日本マイクロソフトのセキュリティソフト「Windows Defender Advanced Threat Protection」（Windows Defender ATP）の導入と運用を支援するサービス「CEC SOC（Security Operation Center） for Windows Defender ATP」を発表、同日提供を開始した。販売目標は、2020年までに30社、クライアントPC×3万台。
近藤勇／新選組リーダーの哀しくも誇らしい最期
幕末志士の散りざまを紹介する本連載。第3回目は、近藤勇。幕末の京都で勇名を馳せた「新選組」リーダーの哀しくも誇らしい最期の様子を取り上げます。
AIベンチャーのエクサウィザーズ、産業革新機構らから8.9億円の資金調達
エクサウィザーズは3月29日、産業革新機構から成長資金として3億円を上限とする投資契約を締結し、同額の投資が実行されたと発表した。同社は、産業革新機構と産業界や行政との連携を進め、超高齢社会に代表される社会課題の解決に寄与することを目指す。
SpaceXの衛星4425個によるブロードバンド提供計画、米当局が承認
米連邦通信委員会（FCC）は米国時間3月29日、多数の小型低軌道衛星によりブロードバンドサービスを提供するSpaceXの計画を承認した。
DNP、スマホで真贋判定ができるリップマン型ホログラムを開発
大日本印刷は、LEDの点光源を照射すると、表面に文字や絵柄などが浮かび上がり、真贋判定できる新しいリップマン型ホログラムを開発した。
女子高生が下着姿をSNSで送信–子どもの“自画撮り被害”を防ぐドコモの取り組み
悪意のある大人に騙されて、子どもが自らの裸や下着姿をスマートフォンで撮影・送信してしまう“自画撮り”の被害が拡大している。子どもたちをこうした被害から守るために、通信会社はどのような取り組みをしているのだろうか。
テラスカイ、Service Cloud画面にLINEチャットを表示できる連携サービス | IT Leaders
テラスカイは2018年3月30日、Salesforce Service CloudとLINEカスタマーコネクトを連携させるサービス「オムニチャネル LINK for LINE カスタマーコネクト」を発表した。Service Cloudの画面に、LINE上でのやりとりを表示できるようになる。2018年4月から提供する。
プライバシー問題と中国に揺れるシリコンバレー–Appleニュース一気読み
3月20日〜3月26日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。
ANAグループが描く“瞬間移動手段「AVATAR」”–双方向バーチャル体験の先にあるもの
ANAは3月、Society 5.0（超スマート社会）の実現に向けた取り組みの一つとして“ANAグループが描く瞬間移動手段”「ANA AVATER」を打ち出した。これを受けて3月29日、「ANA AVATAR VISION」に関わるサービス説明会を開催し、ビジョンに込めた思いをANAHD 代表取締役社長の片野坂真哉氏らが語った。
【製造業】未経験者を採用する際の心構え
2017年の求人倍率は1.59と依然高い状態が続いています。 厚生労働者が出している求人倍率の結果では、平成21年から右肩上がりで伸び続け、平成30年では1.59と非常に高い状況になっています。 具体的には、求人数は275万人に対して、求職者はわずか164万であり100万人の不足が発生している状況です。
このような採用困難な状況の中では、経験者という限られた人材の採用だけではなく、未経験者の採用も考慮していかなければなりません。中小企業の観点からすると、即戦力ではない未経験者を採用する余裕はないかもしれません。
しかし、教育コストさえクリアできれば、実は未経験者でも採用メリットは多くあります。今回は未経験者を採用するためのポイントについてまとめました。
※厚生労働省のホームページより引用
未経験者を採用するメリット
未経験者を狙う最大のメリットは「採用の市場を広げられる」ことです。さらに、業界や職種を知らないからこそ、自社のやり方や社風に馴染みやすいという側面もあります。
経験者にターゲットを絞ってしまっては、採用の市場が狭すぎてそもそも採用したい人材に出会うことが難しくなってしまいます。また、経験者とは言ってもそのレベルの幅は大きく、レベルの高い人材は大手企業など労働条件が良いところに持っていかれます。レベルの低い経験者に注力するよりは、未経験でも会社に合う人を採用したほうが会社のためになるかと思います。
もちろん未経験と言っても様々な人材がいるため、その見極めが大切になります。
未経験者の見極め方
未経験者の採用といっても、実際に欲しい人材は「即戦力ではなくても、早期に戦力になってくれる」方かと思います。
まずは未経験レベルを3つのパターンに分類してみます。今回はわかりやすくするため、業界と職種で分けています。
- A.業界未経験者 ：職種経験はあるけれど、業界経験はない
- B.職種未経験 ：業界経験はあるけれど、職種経験はない
- C.全くの未経験者：職種経験も業界経験もない
Aタイプは限りなく経験者に近い未経験者で、入社後即戦力になる可能性があるため、どこの企業も採用ターゲットとして考えていると思います。問題はBとCタイプです。この2つのタイプはきちんと見極めた上で採用しなければなりません。
見極める際に重要視するポイントは、
- 学習意欲があるかどうか
- 素直かどうか
- 会社に合うかどうか
になります。学習意欲が高くなければ今後の成長は見込めませんし、素直でなければ成長速度が遅くなります。また、会社に合わなければすぐに辞めてします可能性が高まります。
素直さ、会社に合うかどうかは一緒に働いてみないと分かりませんが、学習意欲は過去の経験からある程度見極めることができます。
- 前職で何を達成したのか、そのプロセスは？
- 前職でどのような評価を得てきたか、その理由は？
- 仕事以外でどのようなことをしてきたか？（スポーツ、趣味など）
などの質問を面接のときにすることで、求職者の「学習」に対する意欲を知ることができます。中途採用の場合は、将来のキャリアプランよりも、過去の実績が大切です。 学習意欲の高い人であれば、前職でも必ず何かを残しているはずです。口先だけではなく、本質を見抜くための質問を心がけてください。
未経験者を採用するときの心構え
未経験者を採用するためには、それなりの覚悟が必要です。中途採用だからといって、即戦力を期待し、教育する時間をかけなければ、会社に合わないと思われ退職していまいます。特に、はじめのうちは成果も上がらず、悩むことも多くなります。
相談したくても、先輩社員が忙しく相談にも乗ってもらえない状況が1ヶ月以上も続くと、転職を考え始めます。 会社としては負担になるかもしれませんが、未経験者を受け入れられる教育体制を整えることは大切です。せっかく採用しても、会社の教育体制が整っていないがために、退職されてしまっては元も子もありません。 未経験を採用する際にはそれなりの覚悟を持って採用活動を行ってください。
まとめ
採用は年々難しくなってきています。経験者に限らず、未経験でも受け入れていかなければ企業として存続できない状況になりつつあります。 その為には、社内の教育制度をきちんと整え、求職者が安心して働ける環境作りが大切です。
カナダの高齢者施設、認知症への対応にIoTを活用（Computerworldニュース）
IoT（モノのインターネット）は、ある意味、人のインターネットでもある。そう思わせる計画を進めているのが、カナダのオンタリオ州南部で老人ホームや長期介護施設を多数運営しているSchlegel Villagesという企業だ。
電子署名のDocuSignがIPO申請
電子署名とデジタルトランザクションマネジメント技術を提供するDocuSignが、NASDAQ市場に上場するための書類を提出した。
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Facebook、サードパーティー企業の広告ターゲティングデータ提供を終了へ
Facebookは、サードパーティー企業の広告ターゲティング用データを広告主に提供するサービス「パートナーカテゴリ」を終了することを明らかにした。
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ヤマハとスペイシー、音楽教室を時間貸し–防音室のシェアリングサービストライアル
ヤマハとスペイシーは、「音楽教室・防音室のシェアリングサービス」の共同トライアルを開始したと発表した。音楽教室の空き時間を、一般向けに時間単位で貸し出す。
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Facebook、写真や動画の事実検証も開始–米中間選挙に向け
Facebookは、2016年の米大統領選挙における苦い経験を二度と繰り返さないため、2018年に行われる米中間選挙に向けた計画を明らかにした。
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ユニアデックスとグリッドが機械学習を活用したITインフラサービスの開発で協業 | IT Leaders
ユニアデックスとグリッドは2018年3月29日、グリッドの機械学習／深層学習開発基盤「ReNom（リノーム）」を活用したITインフラサービスの開発・提供に向けて協業すると発表した。同日付けで協業を開始した。
GDPRに準拠した72時間以内の侵害通知支援サービス、PwCコンサルティング | IT Leaders
PwCコンサルティングとPwCサイバーサービスは2018年3月29日、個人情報への侵害が発生した時に監督機関に通知する作業を支援するサービス「GDPR 72時間侵害通知支援サービス」を発表、同日提供を開始した。EU一般データ保護規則（GDPR）に対応するためのサービスの1つとなる。事前準備からインシデント発生時の実地対応までを支援する。
トランプ大統領、アマゾンを非難–「多くの小売業者を廃業に」
ドナルド・トランプ米大統領がまたもやアマゾンを非難し、その事業慣行についてTwitterで不満を述べた。
ギガプライズ、大東建託らとIoTプラットフォームを活用したスマート賃貸住宅の実証試験
ギガプライズは、大東建託および東京電力パワーグリッドともに、IoTプラットフォームを活用したスマート賃貸住宅の実証試験を、3月30日に開始する。
レオパレス21、スマホアプリ「レオパレスAIカウンター」–AIとの対話で部屋探し
レオパレス21は、AIとの対話形式で部屋探しをサポートする、スマートフォン向けアプリ「レオパレスAIカウンター」の運用を開始した。
「Microsoft Excel」に新たなデータの種類追加へ–地理情報や株価
「Microsoft Excel」にAIを活用した新しいデータの種類が追加される。
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カロリー管理アプリ「MyFitnessPal」で1億5000万件のユーザー情報流出
米スポーツブランドのUnder Armourは、同社のカロリー管理アプリ「MyFitnessPal」の約1億5000万件のアカウントからユーザー名や電子メールアドレス、ハッシュ化されたパスワードなどが流出したことを明らかにした。
新庁舎建設を機にPBXをクラウド化した南会津町の狙い
新庁舎建設を機に、PBXを従来のオンプレミス型からクラウド型に切り替えた福島県南会津町。サービス導入に至る背景や経緯、導入により得られたメリットなどを紹介します。
元トップ営業マンの社長が築いた「離職しない組織」とは
電話営業の代行から始め、今ではテクノロジーを活用した幅広い営業支援サービスを展開するアイドマ･ホールディングス。トップ営業マンだった三浦社長が目指すものとは。
マイクロソフトが組織再編を発表–「Windows」統括のマイヤーソン氏は退社へ
マイクロソフトが組織再編を実施する。ナデラCEOは、「インテリジェントクラウドとインテリジェントエッジ」に注力するというビジョンの一環だと述べている。
「Amazon Echo」がついに一般販売–小型のEcho Dotは期間限定で1500円引き
Amazon.co.jpは、これまで招待制で販売していたスマートスピーカ「Amazon Echo」シリーズを一般販売すると発表した。4月3日より全国の家電量販店で購入できるほか、4月2日までアマゾンウェブサイト上で予約販売を受け付ける。
パナソニックが未来の車を公開–自動運転時代に求められる移動空間のあり方
パナソニックは、完全自動運転時代を見据え、開発を進めている「モビリティキャビン」や小型車両の電動化を促進する「ePowertrain プラットフォーム」などをプレス向けに公開した。その内容を写真で紹介する。
「iOS 11.3」リリース–バッテリ状態確認、AR機能やプライバシー関連強化など
アップルが「iOS 11.3」をリリースした。バッテリの状態を確認できるようになるほか、「ARKit」の改善、プライバシー機能の強化などに対応している。
ITプロパートナーズ、「intee」登録学生に直接スカウトができるサービスを開始
ITプロパートナーズは3月30日、企業の新卒採用支援を目的とした新サービス「intee スカウトサービス」を開始する。inteeの登録学生に対して、企業採用担当者がオンライン上で直接スカウトを打つことができるというもの。これにより効率的な採用活動ができるとしている。
NVIDIA、自動運転車のVRシミュレーション技術で開発加速へ
NVIDIAは米国時間3月27日、仮想現実（VR）を利用して自動運転車のテスト走行をシミュレーションするクラウドベースのシステム「DRIVE Constellation」を発表した。狙いは、より安全な方法で走行テストを行い、自動運転開発を加速することである。
ネット経由の怪しいファイルを”無害化”して標的型攻撃を排除―米OPSWATが日本に再上陸 | IT Leaders
メールの添付ファイルやダウンロードしたファイルを無害化することで、標的型攻撃などによる不用意なファイル操作による被害を排除するーー。そんな機能を備えるのが米OPSWATのセキュリティ対策ツールだ。この3月末、日本法人を再設立すると発表した同社のツールは、一体どんなものなのか？
職場のハラスメント対策、職場環境を見直す時のポイントは（下）（職場のハラスメント対策、職場環境を見直す時のポイントは）
いざという時には、研修で学んだことに立ち返って、内容を思い出せると思うかもしれないが、必ずしもそうとは限らないとMercer氏は言う。