バンナム、「SAO」アスナとコミュニケーションを楽しむスマホ向けVRコンテンツ

バンダイナムコエンターテインメントは5月22日、「ソードアート・オンライン」シリーズをテーマにしたスマートフォン向けVRアプリ「ソードアート・オンラインVR Lovely▽Honey▽Days(ラブリーハニーデイズ)」(※「▽」はハートマーク)を発表した。「アスナとのあま~い生活を体験できるVRアドベンチャー」をうたうコンテンツとなっている。

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KDDI、ウェアラブルで作業員の熱中症などを防止するIoTサービスを開始 | IT Leaders

KDDIは2018年5月22日、製造現場や建設現場で働く作業員の労働災害の防止を目的としたIoTクラウドサービス「KDDI IoTクラウド ~作業員みまもり~」を発表した。2018年6月中旬から提供する。作業員にウェアラブルデバイスを装着してもらい、熱中症などの危険状態を察知し、作業現場責任者などへ通知する。

2019年茨城国体でeスポーツ大会が開催–サッカーゲーム「ウイイレ」などを種目に

「“eスポーツ in IBARAKI"実行委員会(仮称)」と日本eスポーツ連合(JeSU)は5月22日、2019年秋に「都道府県対抗eスポーツ大会」を開催すると発表した。KONAMIのサッカーゲーム「ウイニングイレブン」シリーズのほか、eスポーツの認知拡大を図るため、他タイトルの採用も検討中としている。

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“ビジネスメール詐欺”対策ソフト「IRONSCALES」、アズジェントが販売 | IT Leaders

アズジェントは2018年5月22日、関係者を装って金銭をだまし取る“ビジネスメール詐欺”を検知して隔離するフィッシングメール対策ソフト「IRONSCALES」を発表した。Office 365やGmailのプラグインとして動作し、個人のメールボックスを監視する。2018年6月中旬から販売する。価格(税別)は、500ユーザーで375万円から。販売目標は、初年度50社。開発会社は、イスラエルIronscales。

クラスターとマクアケ、クラウドファンディングでVTuber3Dモデル化をサポート

バーチャルイベントプラットフォーム「cluster.」を運営するクラスターとクラウドファンディングサイト「Makuake」を運営するマクアケは5月22日、2Dモデルを使って活動しているバーチャルYouTuberの3Dモデル化を、クラウドファンディングを通じてサポートするプロジェクト「サンジゲンカProject」を発表した。

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SANストレージ「HPE Nimble Storage」がラインアップ一新、将来はNVMe/SCMを搭載 | IT Leaders

日本ヒューレット・パッカードは2018年5月22日、独自のキャッシュ技術で高速化を図ったSANストレージ「HPE Nimble Storage」のラインアップを一新したと発表した。オールフラッシュ構成のミッドレンジモデルは、旧モデル比で価格性能比が3倍に向上した。発表会ではさらに、今後の製品強化点として、NVMeとSCM(ストレージクラスメモリー)を使えるようにする展望を示した。

上位版RPAソフト「Autoジョブ名人」、Webブラウザに加えてWindowsアプリを操作可能に | IT Leaders

ユーザックシステムは2018年5月22日、Webブラウザ操作を自動化するRPA(ロボットによる業務自動化)ソフト「Autoブラウザ名人」の機能上位版で、任意のWindowsアプリケーションの操作を自動化できるようにした「Autoジョブ名人」を発表した。2018年6月26日から提供する。

キヤノンITS、イベント駆動型アプリの開発基盤「VANTIQ」を販売 | IT Leaders

キヤノンITソリューションズは2018年5月21日、イベントドリブン型アプリケーションを短期間で開発するためのツール「VANTIQ」(バンティック)を発表した。2018年6月1日から提供する。VANTIQのソフトウェアライセンスを販売するとともに、VANTIQを使ったシステム構築サービスを提供する。開発会社は、米Vantiq。

副業解禁がもたらす企業と働き手の再定義–経産省やソフトバンク担当者らが語る

一般社団法人at Will Workは、都内にて「『副業解禁』で何が変わる? at Will Work『第1回働き方有識者懇談会』」 と題したトークセッションを、5月15日に開催。経産省が見た働き方の現状と副業解禁がもたらすもの、そしてソフトバンクによる副業解禁の体験談などが語られた。

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データやプライバシーの侵害通知、プラン策定のヒント(前)(データやプライバシーの侵害通知、プラン策定のヒント)

 自分の会社でデータ侵害が生じたことが判明し、世界各地にいる顧客の個人情報が流出したとする。これが2018年5月25日を過ぎてからの話なら、欧州連合(EU)の一般データ保護規則(GDPR)の定めにより、データ侵害について72時間以内に報告する義務がある。
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