データサイエンスの基礎講座を動画コンテンツ化、富士通クラウドテクノロジーズが提供 | IT Leaders

富士通クラウドテクノロジーズは2019年3月12日、自社で企画・実施している「サラリーマンのためのデータサイエンス基礎講座」を動画コンテンツ化し、同日付けで企業向けに提供を開始した。動画コンテンツ(計270分)と確認テスト(40問)で構成する。

日本マイクロソフト、新元号対応をまとめたWebサイトを公開、注意すべきポイントを指摘 | IT Leaders

日本マイクロソフトは2019年3月4日、新元号対応へのマイクロソフトの取り組みをまとめたサイト(http://aka.ms/jperaguide)を公開した。サイトでは、日本マイクロソフトが提供する更新プログラムだけでは不十分なケースがあると指摘し、とるべき対応について指南している。

国内PaaS市場が急成長、2022年は2017年の4倍にまで拡大、ITR調べ | IT Leaders

市場調査会社のアイ・ティ・アール(ITR)は2019年3月12日、国内のIaaS/PaaS市場における規模の推移と予測を発表した。IaaSとPaaSを合算した市場の2017~2022年度における年平均成長率(CAGR)は23.0%となる。中でもPaaSの成長は著しく、2022年度には2017年度の市場規模の4倍に拡大する。

誰もできない仮説の証明をマイクロソフト&顧客で実現–Data×IoT×AI最前線

朝日インタラクティブは2019年2月19日から20日までの2日間、都内で「CNET Japan Live 2019 新規事業の創り方 テクノロジが生み出すイノベーションの力」を開催した。本稿では日本マイクロソフトの講演「ビジネスにAgilityとFlexibilityを与えるData×IoT×AI最前線」の概要をお送りする。
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現場でのビジネス創出を実現するNTT西日本の「HEROES PROJECT」とは

2月19、20日の2日間に渡って開催した本誌主催イベント「CNET Japan Live 2019 新規事業の創り方--テクノロジが生み出すイノベーションの力」。現場社員と地域の顧客がともにビジネス創出を目指す「HEROES PROJECT」を立ち上げたNTT西日本による基調講演の概要をお送りする。
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富士通、熊本城の崩落前の石垣石材位置を画像処理で特定する実証実験 | IT Leaders

富士通と富士通アドバンストエンジニアリングは2019年3月11日、2016年4月14日発生の熊本地震によって崩落した熊本城飯田丸五階櫓において、画像処理によって石垣石材の崩落前の位置を特定する実証実験の実施を発表した。実験の結果、80%以上の精度を達成し、作業時間を短縮できることを確認した。
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アドビ、「Shockwave」の提供を4月9日に終了へ

アドビが「Shockwave」の提供を終了する。米国時間4月9日に、ブラウザベースのマルチメディアプラットフォームであるShockwaveの提供は終了し、「Windows」版「Shockwave Player」のダウンロードはできなくなる。
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変えたのは住宅ローンの最適化と働き方–iYellが極めた「日本一ちょうどいいベンチャー企業」

iYell(イエール)は、「住宅ローンに日本一詳しい人間」窪田光洋氏が立ち上げた住宅ローンテックカンパニーだ。住宅ローンが抱える課題とiYellが取り組む業務改善の方法、また起業から3年を経て、退職がほぼゼロというある意味「ホワイト企業」を実現した背景まで、代表取締役社長兼CEOの窪田光洋氏に聞いた。
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京都信用金庫とさくらインターネット、クラウドサーバーを最大1年間無料提供し、起業家を支援 | IT Leaders

京都信用金庫とさくらインターネットは2019年3月11日、京都信用金庫営業地域の起業家に向けた事業で協業し、クラウドサーバーサービス「さくらのクラウド」の紹介業務を開始すると発表した。起業家の創業と成長を支援する。

GAFAに強敵出現–「シリコンバレー大手の分割」が2020年米大統領選の争点に

強大になり過ぎたシリコンバレー大手、とくに社会的に扱いに困ることが目立って増えたGAFA(グーグル、アップル、Facebook、アマゾン)という「猫の首」にいったい誰(どのネズミ)が鈴を付けに行くのか?ここ2年ほど注目を集めていたこの疑問にようやく答えが出た。
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「これまで届かなかった業界・顧客にSASアナリティクスを」─SAS Japan堀田徹哉社長 | IT Leaders

10年、いや5年続けるだけでも難しいと言われるIT業界で、相次ぐM&Aや業界再編の波にも飲まれることなく独立系を貫いている貴重な1社が、1976年に創業し、統計解析/ビジネスインテリジェンス(BI)分野で台頭した後、現在はアナリティクスソフトウェアに注力する米SAS Instituteである。そんな同社が3年前、プロプライエタリからオープンに舵を切った新世代製品「SAS Viya」を発表し、みずからの変革と共に、顧客のアナリティクスの変革を推し進めている。日本法人SAS Institute Japanの代表取締役社長である堀田徹哉氏に、Viyaをコアとする同社の戦略やアナリティクスの方向性などを聞いた。