ASUS、「機動戦士ガンダム」とのコラボしたゲーミングPC製品を発売へ

ASUS JAPANは1月19日、「機動戦士ガンダム」とのコラボレーション製品を、日本国内にて期間限定で発売すると発表。RX-78-2ガンダムとMS-06Sシャア専用ザクIIをモチーフにした商品デザインが特徴で、マザーボードやグラフィックスカードなどどいったゲームングPC製品を展開する。
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「Parler」停止でネットの闇に潜る陰謀論

米連邦議会議事堂への乱入事件後、保守派に人気の代替SNS「Parler」をアップル、アマゾン、グーグルがサービスから締め出した。Parlerのユーザーはこれを受け、暗号化メッセージングアプリ「Telegram」へと移行している。
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テレワークで企業のセキュリティ意識が向上、コストも増加─JUAS調査 | IT Leaders

一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は2021年1月19日、企業のIT投資の動向を調べる「企業IT動向調査2021」(2020年度調査)の結果のうち、情報セキュリティに関する速報値を発表した。新型コロナ禍でテレワークが大幅に増え、情報セキュリティに対する意識が高まっている。

RPAと連携動作するアプリケーションをローコード開発、「UiPath Apps」を発表 | IT Leaders

UiPathは2021年1月19日、RPA(ロボットによる業務自動化)ソフトウェアの関連製品として、RPAロボットと連携するアプリケーション画面をノンプログラミングで開発できるツール「UiPath Apps」を発表した。例えば、「顧客の会員番号を入力すると、裏でRPAロボットが動き、画面に顧客情報を表示する」画面を開発できる。
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日立、老朽化した基幹システムをコンテナ化してクラウドに移行するSIサービスをメニュー化 | IT Leaders

日立製作所は2021年1月19日、複雑化・老朽化した基幹システムをパブリッククラウドへと移行する作業を支援するサービス製品群を発表した。戦略策定、移行・構築、運用の3ステップで構成する。クラウド移行の戦略策定からクラウドサービスの利用を前提とするクラウドネイティブなシステムの構築、運用までをトータルに支援する。同日販売を開始した。価格は、個別見積もり。

ソニー、スマートウォッチ「wena 3」に「ヱヴァンゲリオン」コラボモデル

ソニーは、スマートウォッチ「wena 3(ウェナスリー)」に、「ヱヴァンゲリオン」のコラボレーションモデルを発売すると発表した。作品に登場する組織「NERV(ネルフ)」の官給品というコンセプトを元に「極地戦闘員/パイロット専用」として販売する。
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ソニー、スマートウォッチ「wena 3」に「ヱヴァンゲリオン」コラボモデル

ソニーは、スマートウォッチ「wena 3(ウェナスリー)」に、「ヱヴァンゲリオン」のコラボレーションモデルを発売すると発表した。作品に登場する組織「NERV(ネルフ)」の官給品というコンセプトを元に「極地戦闘員/パイロット専用」として販売する。
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日立Sol、Terraformなど米HashiCorp製品を販売、マルチクラウド環境の運用管理を効率化 | IT Leaders

日立ソリューションズは2021年1月19日、米HashiCorp(ハシコープ)製品を2021年1月20日から販売すると発表した。システム構成をコード化する「Terraform」(テラフォーム)や、ID/パスワードをシステムから外出しして一元管理する「Vault」(ヴォルト)などで構成する。日立ソリューションズの運用管理ソフト「JP1」などと組み合わせ、企業のシステム運用管理を支援する。HashiCorp製品の価格は個別見積もりで、年間サブスクリプション型で提供する。

ふるさと納税、募集する自治体側に必要な視点は? | IT Leaders

応援・支援してみたい自治体に寄付を行い、その寄付金が所得税・住民税の控除対象となる「ふるさと納税」が定着している。筆者にはこれまで無縁の制度だったが、業務の関係上利用する機会があった。初めて利用してわかったこと、そして募集をかける自治体側の立場から必要な視点について考えてみた。

ヤマダHD、子会社ベスト電器などを吸収合併–家電セグメントの経営資源を集約

ヤマダホールディングスは、連結子会社であるヤマダデンキ、ベスト電器、九州テックランド、Project White、マツヤデンキ、星電社、黒川デンキ及び非連結子会社である加藤商事を、合併すると発表した。ヤマダデンキを存続会社とし、7月1日を効力発生予定日にしている。
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製造・物流現場の高スキル作業員の動作をAIで解析─NTTPCとNSWが共同開発 | IT Leaders

NTTPCコミュニケーションズと日本システムウエア(NSW)は2021年1月18日、製造・物流分野などにおけるデジタル変革の推進に向けて、AIを用いた動作解析サービスを共同開発し、提供開始した。製造・物流分野などの高いスキルを持った従業員の動作を解析して、人材育成などに利用できる。
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