富士通研、マスクありでも未着用時と同精度の顔認証技術を開発–レジなし店舗で実験へ

富士通研究所は1月21日、顔情報で照合対象者を絞りこみ、手のひら静脈で本人を特定する非接触な生体認証を融合させたマルチ生体認証において、マスクを着用していてもマスク着用なしと同等レベル(99%以上の高精度)で本人特定が可能な認証技術を新たに開発したと発表した。
Posted in 未分類

富士通研、マスクありでも未着用時と同精度の顔認証技術を開発–レジなし店舗で実験へ

富士通研究所は1月21日、顔情報で照合対象者を絞りこみ、手のひら静脈で本人を特定する非接触な生体認証を融合させたマルチ生体認証において、マスクを着用していてもマスク着用なしと同等レベル(99%以上の高精度)で本人特定が可能な認証技術を新たに開発したと発表した。
Posted in 未分類

ネオジャパン、ビジネスチャット「ChatLuck」新版4.0、「後で読む」や通知ガジェットを追加 | IT Leaders

ネオジャパンは2021年1月21日、ビジネス向けのチャットソフトウェア「ChatLuck」(チャットラック)の新バージョン4.0の提供を開始した。新版では、受信したメッセージを「後で読む」機能を追加した。後で時間があるときに対応しようとして忘れてしまうことを防ぐ。新版ではまた、グループウェア「desknet's NEO」のポータルや外部サイトに貼り付けて利用できるChatLuckのガジェットを用意した。

電子契約クラウド「クラウドサイン」の開発ロードマップ、当事者間の電子署名も可能に | IT Leaders

弁護士ドットコムは2021年1月21日、クラウド型の電子契約システム「クラウドサイン」における2021年の開発ロードマップを発表した。事業者による代理署名だけでなく当事者による署名を可能にする機能、契約書類を管理するキャビネット機能、取引先からの契約書の受信時に承認ワークフローを動かす機能、などを提供する。

日立、システム運用管理の新版「JP1 V12.5」、障害対応時の対処案を提示して属人性を排除 | IT Leaders

日立製作所は2021年1月21日、システム運用管理ソフトウェア「JP1」の新版「JP1 V12.5」の販売を開始した。新版では、システム監視のJP1/IM2と、ジョブスケジューラのJP1/AJS3という2つの中核製品を中心に強化した。2021年3月31日からは、これらをSaaS型で利用できる新サービス「JP1 Cloud Service」も開始する。

DeNA、元従業員がカーシェア「Anyca」の顧客情報を不正使用–カードローンを申し込み

ディー・エヌ・エー(DeNA)は1月21日、同社の元従業員が、関連会社であるDeNA SOMPO Mobilityから受託しているカーシェアサービス「Anyca」のカスタマーサポート業務において、顧客の個人情報の不正使用があったことを公表。従事していた元従業員が、顧客の個人情報を不正に持ち出し、カードローンに申し込んだことが判明したという。
Posted in 未分類

富士通研究所、マスク顔認証を改善、手のひら静脈認証と組み合わせて手ぶら認証を100万人規模に | IT Leaders

富士通研究所は2021年1月21日、顔情報で照合対象者を絞り込んだ上で、手のひら静脈で本人を特定する“マルチ生体認証”の技術を高めたと発表した。新たに、マスクを着用していてもマスクを着用していない場合と同等レベルの99%以上の精度で本人を特定できる認証技術を開発した。さらに、手のひら静脈認証センサーにおいても、認証に適した高さに手のひらの位置をスムーズに調整できるようユーザーインタフェースを改善した。

”車を使った遊び”が集まる「モビリティマーケット」–トヨタグループのKINTOが提供へ

トヨタファイナンシャルサービス傘下で自動車向けサブスクリプションサービスを展開するKINTOは1月20日、モビリティサービスを提供するためのオンラインプラットフォーム「モビリティマーケット」を4月に立ち上げると発表した。KINTO以外の一般ユーザーも利用可能だ。
Posted in 未分類

鋼管問屋のニッコー、BIで予実管理や在庫管理を可視化、帳票も電子化 | IT Leaders

炭素鋼鋼管やステンレス鋼管を主力商品とする鋼管専門問屋のニッコーは、予実管理や在庫管理をBI(ビジネスインテリジェンス)で可視化するシステムを導入した。併せて帳票の電子化も図った。BIツールなどを提供したウイングアーク1stが2021年1月20日に発表した。

ユニアデックス、「テレワーク診断」サービスを無料提供、自社環境の成熟度を測定 | IT Leaders

ユニアデックスは2021年1月20日、「テレワーク診断」サービスを無料で提供すると発表した。テレワーク環境を導入済みだが「利便性の低下への懸念」や「セキュリティへの不安」といった課題を持つ企業を支援する。IT環境やセキュリティレベルの現状を成熟度として測定し、目指すべきテレワーク環境へのアプローチを提示してくれる。