写真で見る「東京ゲームショウ2021 オンライン」のオフライン会場–試遊中心に出展
9月30日から開催されているゲームイベント「東京ゲームショウ2021 オンライン」（TGS2021 ONLINE）。オンライン開催となっているなか、プレスならびにインフルエンサー向けに設けられたオフライン会場（リアル会場）の模様を写真で紹介する。
日: 2021年10月1日
カプコン、「モンスターハンターライズ」Steam版を2022年1月13日に発売
カプコンは、ハンティングアクションゲーム「モンスターハンターライズ」のSteam版について、2022年1月13日に発売すると発表した。発表にあわせて予約受付を開始。また体験版についても10月14日から配信する。
日本オラクル、クラウドDB「MySQL HeatWave」の運用自動化機能をアピール | IT Leaders
日本オラクルは2021年10月1日、説明会を開き、直近で強化したOracle Cloudの機能について説明した。2021年8月に追加したクラウド型データベース「MySQL HeatWave」の運用自動化機能がユーザーにもたらすメリットをアピールした。例えば、SQL実行計画の自動チューニングによって、TPC-H/TPC-DS 24TBのベンチマーク性能が40％向上するという。
スマホを放り投げて手軽に空撮できる「AER TYP」、ドローンを飛ばせない場所でも
スマートフォンを放り投げて手軽に空撮風の映像を撮影できるガジェット「AER TYP」を紹介する。現在クラウドファンディングサービス「Kickstarter」で支援募集中。
バンダイナムコグループ、コーポレートロゴマークを変更へ–パーパスの制定にあわせて
バンダイナムコホールディングスは10月1日、バンダイナムコグループとして企業理念体系を改定し「パーパス」を制定。それにあわせて新たなコーポレートロゴマークに変更すると発表。パーパスの導入と新ロゴマークへの変更は、2022年4月にスタートする次期中期計画より行うという。
2021年上半期のDDoS攻撃、全世界で過去最悪の540万回–半数強がボットネットからの攻撃
Atlas VPNは、世界各地で実行された分散型サービス妨害（DDoS）攻撃に関する調査結果を発表した。2021年上半期の攻撃回数は540万回弱で、過去最多。前年同期に比べ11％増えた。
ソフトバンク、グーグル兄弟会社Loonの特許を取得–成層圏からの通信サービス商用化へ
ソフトバンクは、成層圏気球によるインターネット接続サービス提供を目指していたGoogle兄弟会社のLoonから、高高度疑似衛星（High Altitude Pseudo-Satellite：HAPS）関連特許を取得すると発表した。
パナソニック、工務店のDXを支援するクラウドサービス「sumgoo」
パナソニック エレクトリックワークス社は、工務店向けクラウドサービス「sumgoo」を開始すると発表した。注文住宅の複雑な業務をクラウド管理し、工務店のサービスレベル向上をDXでサポートする。
Nrealの新ARグラス、KDDIとNTTドコモが販売–「iPhone」などにも対応
Nrealは10月1日、新型ARグラス「Nreal Air（エンリアル エアー）」を発表した。
ホンダ、eVTOLやアバターロボット、月面向けエネルギーシステム、小型ロケットに挑戦
本田技研工業（ホンダ）は、新たな事業領域として、垂直離着陸可能な電動飛行機（eVTOL）、人の分身となるアバターロボット、月面向け循環型再生エネルギーシステム、再使用可能な小型ロケットなどを発表した。
富士通、DevOps環境やコンテナ基盤など各種のアプリケーション開発基盤をクラウド型で提供 | IT Leaders
富士通は2021年10月1日、コンテナアプリケーション開発基盤「FUJITSU Hybrid IT Service Digital Application Platform」（Digital Application Platform）の提供を開始した。DevOps環境やコンテナ運用基盤、データベースサーバーなど、各種のアプリケーション開発/実行基盤ミドルウェアを、クラウドサービスの形で提供する。販売目標は、2023年度末（2024年3月期）までに1000システム以上。
DNAデータストレージのCATALOGが約39億円調達–DNAベースのコンピューティング実現へ
DNAを用いたデータストレージを手がける新興企業Catalogが3500万ドル（約39億円）を調達した。DNAベースのコンピュテーションを実現しようとしている。
フォトシンス、住宅向けのスマートロックを発表–美和ロックと共同で
Photosynthは、MIWA Akerun Technologies、美和ロックとともに、住宅向けスマートロックを活用したスマートライフシステム「Akerun.M（アケルン・ドット・エム）」を発表した。スマートフォンだけで出入りできるほか、家族や友人にアプリ上でデジタルな鍵の供給ができる。
三菱UFJモルガン・スタンレー証券、音声認識とAIで顧客応対通話をモニタリング | IT Leaders
三菱UFJモルガン・スタンレー証券は2021年10月1日、顧客応対の通話を解析・モニタリングするシステムを稼働させた。コンプライアンスのチェックが目的である。音声認識技術とAIを使って、全通話内容をテキスト化し、内容を自動で解析する。将来的には、通話内容をリアルタイムにモニタリングしたり、会話に含まれる顧客ニーズを分析したりできるようにする。
Spotify、ポッドキャストにリスナー投票やQ&Aを追加
Spotifyは、モバイルアプリでクリエイターが視聴者と相互にコミュニケーションをとる方法として、リスナーによる投票機能や、よりオープンエンドなQ&Aを追加する。
大阪大学と富士通、誤り耐性量子コンピュータの研究開発体制を強化 | IT Leaders
大阪大学と富士通は2021年10月1日、「誤り耐性量子コンピュータ」の実現に向けた基盤技術を共同で研究開発すると発表した。同日付で、大阪大学の「量子情報・量子生命研究センター（QIQB）」に、共同研究部門「富士通量子コンピューティング共同研究部門」を設置した。数千量子ビット規模で動作する誤り耐性量子計算のための量子ソフトウェアと、その動作を検証するための技術を開発する。
Zoom、Five9の買収を断念–コンタクトセンター市場参入ならず
ZoomとFive9は、両社の合併を中止することで合意したと発表した。Five9の株主の十分な支持を得られなかったためだという。
宇宙企業Blue Originの「有害な」職場環境、従業員らが告発
宇宙旅行企業Blue Originは、職場を差別的で「有害な」ものにし、安全性よりもスピードとコスト削減を優先しているとして非難されている。
インテル、人間の脳を模したチップの次世代「Loihi 2」を発表
インテルは、「Loihi 2」チップを発表した。Loihi 2は、従来のエレクトロニクスを人間の脳の構造と組み合わせて、コンピューティング業界に何らかの新しい進歩をもたらそうとするプロセッサーの第2世代だ。
ステーキのピーター・ルーガー、日本で開業へ–東京店ならではのテクノロジー活用とは
ニューヨーク・ブルックリンで創業130年の歴史を誇るステーキハウスの名店「ピーター・ルーガー・ステーキハウス 東京」が東京・恵比寿に10月14日にオープンする。
オリックス不動産「取説、保証書が見つからない」を解決する賃貸マンション
オリックス不動産は、賃貸マンション「ベルファース」シリーズで家電や住宅設備などの取扱説明書や保証書を一元管理できるデジタルサービスを導入すると発表した。クラウド上で管理し、室内でも外でもPCやタブレット、スマートフォンから閲覧できる。
TikTok、初のNFTコレクションを発表–リル・ナズ・Xさんらが参加
TikTokがNFTの世界に参入する。同社はTikTok上のトップアーティストによって制作されてトレンドとなった動画にインスパイアされた、新しいNFTコレクションを発表した。
商品をカメラの前で動かすだけで画像認識用データを登録─NECの「インスタント物体登録技術」 | IT Leaders
NECは2021年9月30日、「画像認識向けインスタント物体登録技術」を発表した。商品を手に持ってカメラの前で動かすだけで、画像認識に必要な画像を登録できる技術である。これまで1つの商品の登録で約30分かかっていた人手による正解付け作業を自動化する。2022年度の製品化を目指す。
シャープ、液晶テレビの技術で新型コロナウイルスを不活化–蛾の目構造模した「モスアイ技術」
シャープディスプレイテクノロジーは、奈良県立医科大学 医学部微生物感染症学講座教授の矢野寿一氏、准教授の中野竜一氏の研究グループ、MBTコンソーシアム協力のもと、独自の『モスアイ技術』が、付着した新型コロナウイルス（SARS-CoV-2）の不活化に高い効果を発揮することを実証したと発表した。
米議員ら、若年ユーザーへの悪影響めぐりFacebookを追及
米議員らは、Facebookのプラットフォームが若年ユーザーの心の健康に与える悪影響をめぐり、同社の代表者と公聴会で対峙した。
NTTデータ、eKYCサービス/アプリ「マイナPocket」を発表、マイナンバーカードや自身撮影で本人確認 | IT Leaders
NTTデータは2021年9月30日、eKYC（電子的本人確認）サービス／スマートフォンアプリ「マイナPocket」を発表した。同年10月から提供する非対面で利用者の本人確認を行う。本人確認の手段に応じて、マイナンバーカードを使うサービスと、セルフィー（利用者自身の撮影）を使うサービスの2つを用意した。2022年度中に25社にこれらのeKYCサービスを展開することを目指す。