一般社団法人アニメジャパンが主催するイベント「AnimeJapan 2023」のパブリックデイが、3月25~26日の2日間、東京ビッグサイトで開催。2日間で10万が来場した。
パナソニック エレクトリックワークス社は、工場の組立作業を支援するAC100Vの電動工具の新シリーズとして、上位モデルに締付作業データを無線で送信する機能を備えた「Azeloss(アゼロス)」を7月に発売する。
ソフトバンクは3月28日、「iPhone」と「iPad」向けにスタンドアローン方式による5G商用サービス「5G SA」の提供を開始したと発表した。対象機種は「iOS 16.4 」または「iPadOS 16.4」へソフトウェアをバージョンアップすることで、5G SAを無料で利用できる。
ソフトバンクは3月28日、「iPhone」と「iPad」向けにスタンドアローン方式による5G商用サービス「5G SA」の提供を開始したと発表した。対象機種は「iOS 16.4 」または「iPadOS 16.4」へソフトウェアをバージョンアップすることで、5G SAを無料で利用できる。
シャープとNTTコノキューは3月27日、XRデバイスの開発、普及を目的とする合弁会社「株式会社NTTコノキューデバイス」の事業を4月3日に開始すると発表した。
音声番組「CNET Japanのニュースの裏側」では、ITビジネスメディア「CNET Japan」に掲載された記事の中から1本を選び、担当記者に取材の裏話などを聞いていきます。
オルツは2023年3月28日、議事録生成ツール「AI GIJIROKU」のオプション機能として、議事録の書き起こしにおいて100%の精度を保証する「AI GIJIROKU 100」を提供すると発表した。AIが自動生成した議事録に対して、人の手による修正を加えることによって、100%の書き起こし精度を実現する仕組みである。AI GIJIROKUのサービス内から依頼して使う。
リノシープラスは、年収1000万超えプレーヤーが選んだ「住みたい街ランキング2023 by Modern Standard」を発表。第1位は江東区の「豊洲」で、港区を抑えて江東区が初の首位となった。
パナソニック コネクトは2023年3月28日、顔認証クラウドサービス「KPASクラウド」で利用している顔認証エンジンをバージョンアップした。刷新により、本人認証エラーを従来と比べ約60%低減し、1度に照合可能な人数を従来の最大15万人から最大100万人にまで拡大した。
有料動画配信サービス「U-NEXT」を運営するU-NEXTは3月28日、「SPOTV NOW」を運営するLIVE SPORTS MEDIA(LSM)とパートナーシップ契約を締結したと発表した。
有料動画配信サービス「U-NEXT」を運営するU-NEXTは3月28日、「SPOTV NOW」を運営するLIVE SPORTS MEDIA(LSM)とパートナーシップ契約を締結したと発表した。
NTTアドバンステクノロジ(NTT-AT)は2023年3月28日、ホワイトボックススイッチ用ネットワークOS「Beluganos」を発表した。同年3月31日から販売する。同製品は、NTTがホワイトボックススイッチ向けに研究開発を進めているネットワークOSの研究成果である。採用事例として、NTTコミュニケーションズが自社の商用ネットワークでBeluganosを搭載したホワイトボックススイッチを運用する。
旭化成は2023年3月28日、秘密計算技術によって企業間のデータを秘匿したまま安全に連携させる分析基盤を構築したと発表した。秘密情報を扱うことが多い材料分野の製品開発において、原料サプライヤや加工メーカー、部品メーカーなどの企業間で安全にデータを共有できるようにする。すでに、蓄エネルギー領域の研究開発で活用を始めている。
順天堂大学、日本IBM、グローリーの3者が、高齢化社会における金融商品取引の課題解決で協業を始めている。最初の取り組みとなるのが、2023年2月28日に発表した「金融商品適合性チェック支援AIアプリ」の共同開発だ。顧客認知機能推定AIを金融業務に特化して開発されたアプリとしては日本初となる。3月1日から三菱UFJ信託銀行4支店でパイロット運用を行い、同銀行他支店のほか、他金融機関、他産業にも展開していくという。
朝日インタラクティブは2023年2月1日から28日まで、「CNET Japan Live2023」をオンライン開催。今回のテーマは、共創の価値を最大化させる「組織・チーム・文化づくり」。本稿では2月21日に行われた、応援購入サービス「Makuake」などを運営するマクアケと、支援会社であるゆめみが共同登壇した「組織課題を解決できるチームづくり、共創型プロダクト開発の実現」のレポートをお届けする。
バンダイナムコエンターテインメントは、3月25日と26日に開催された大型アニメイベント「AnimeJapan 2023」パブリックデイにて、同社が展開している「アイドルマスター」シリーズの新作アニメ合同ブースを出展。「アイドルマスター シンデレラガールズ U149」、「アイドルマスター ミリオンライブ!」、「アイドルマスター シャイニーカラーズ」の各ブランドをイメージしたコーナーが設けられた。3月25日には、「“アニマス”トークステージ -2023年、アイドルマスターはアニメに本気-」と題し、キャストを招いたトークイベントもあわせて実施した。
米連邦預金保険公社(FDIC)は米国時間3月26日、経営破綻したSilicon Valley Bank(SVB)をノースカロライナ州に本店を置く地方銀行First-Citizens Bankが買収することで合意に至ったと発表した。
コーポレートサイトとは別に「技術を伝えるための特設サイト」を作ることを提案し、サイトの制作からWebコンサルティングをご支援することになりました。
結果として、短期間でターゲットとしていたメーカーの技術者だけでなく、大学の研究者など幅広い分野から様々なお問合せをいただくことができました。
フィルムデバイス分野で堅調に成果を挙げられたことから、今ではフィルムデバイス以外の分野のWebマーケティングも推進しています。Web活用を推進する流れが社内でも確実に広がり、全社的な導入へと進んでいます。
会社情報
会社名 |
NISSHA株式会社 |
担当者名 |
マーケティンググループ マネージャー 德野 勝己 様 |
事業内容 |
産業資材・ディバイス・メディカルテクノロジー・情報コミュニケーション事業 |
サイトURL |
https://connect.nissha.com/ |
導入サービス |
¥Webサイト制作、Webコンサルティング、リスティング広告、コンテンツマーケティング |

出典:NISSHA株式会社
抱えていた課題
NISSHA株式会社は、4つの事業の中でもフィルムデバイスを製造しているデバイス事業部が新規市場開拓に課題を抱えており、Webサイトを活用したプロモーションを検討していたのですが、コーポレートサイトだけでは技術を詳しく説明できないという課題がありました。
実施施策
この度作成したウェブサイトはコーポレートサイトとは異なり、技術者をターゲットに新規顧客獲得を目的とし製品や開発体制の情報を明瞭に配置しました。
サイト運営は、問い合わせ内容の分析に基づいて、リードの属性やニーズを確認しながら、不足しているコンテンツの追加や修正、リスティング広告のキーワード調整などを行いました。
たとえば、製品のレンタルを追加して問い合わせしやすくしたり、技術をより理解しやすくするために動画を設置しました。
導入効果
毎月打ち合わせを行いながら、コンテンツの追加と修正を繰返すことで、問合せ数も徐々に増え、ターゲットであった大手企業の技術者からの問合せも順調に入るようになりました。
一つの事業で成功大変をしていただいたことで、他の事業への導入も決まり、現在では複数の事業の専用サイトの制作と運営をお任せいただいています。
お客様の声はこちら
The post 技術を伝えるための特設サイトを制作し、お問い合わせが増加【 NISSHA株式会社】 first appeared on モノカク.
バクテリアなどの微生物を利用して、宇宙空間や月、あるいは火星での生活をよりサステナブルにする新たな方法を科学者が研究している。エネルギーの生成や採掘、さらには製薬など、あらゆる活動に微生物を活用するものだ。
Fitbitは、ゲーム要素の強いフィットネス機能の「Fitbitチャレンジ」と「アドベンチャー」、およびソーシャル機能の「オープングループ」を廃止した。
ブログ・CMS(コンテンツ管理システム)などを手がけるシックス・アパートは2023年3月27日、クラウド型CMSサービス「MovableType.net」に、「AIタイトル提案機能(ベータ版)」を追加した。CMS内の記事本文から5種のタイトルを提案する。同機能は、「ChatGPT API(GPT-3.5)」(OpenAI 提供)を利用している。
NTTコミュニケーションズ(NTT Com)は2023年3月24日、電話音声テキスト化サービス「COTOHA Voice Insight ビジネス通話プラン」を提供開始した。携帯電話の通話音声をテキスト化し、データとして利活用可能にするサービスである。テキスト化した通話から特定の単語を検索して不適切な会話を抽出するコンプライアンスチェックや、トーク分析AIを活用した営業活動の評価と改善提案も行える。価格は、要問い合わせ。
アップルの一部の上級幹部らが最近、同社の未発表のAR/VRヘッドセットの特別デモを見るためにカリフォルニア州に集まったと、Bloombergが報じている。
鹿児島県の十島村(としまむら)役場は4月1月、「日本最後の秘境」と呼ばれる鹿児島県の吐噶喇(トカラ)列島の島暮らし体験施設を利用したワーケーションの利用の受け付けを開始する。
アップルは米国時間3月27日、同社の一連のハードウェアを対象としたソフトウェアアップデートをリリースした。
日本郵便は3月24日、国産ドローンメーカーACSLと、東京都の奥多摩町の協力を得て、日本初となるドローンの「レベル4」飛行を成功させた。
Zoomは米国時間3月27日、OpenAIなどの技術を活用して共同作業を促進し、業務のワークフローを最適化できるAI機能を「Zoom IQ」に追加したことを発表した。
ディー・エヌ・エー(DeNA)は3月27日、EVの実用航続距離や導入効果予測を見える化するEV転換シミュレーター「FACTEV(ファクティブ)」について、4月1日からオートリース会社向けに試験提供を開始すると発表した。
デジタル大臣を務める河野太郎氏は3月27日、ホテルにチェックインする際の宿泊者名簿への自筆記入は「必須とされるものではない」とツイートした。旅館業法を管轄する厚生労働省の見解であるとしたうえ、ツイートには「拡散希望」と付け加えた。
Nothingから第2世代のイヤホン「Ear (2)」が登場した。実際に使ってみたが、音質もよく、アクティブノイズキャンセリング(ANC)もしっかり効いている。
筆者がCMS(Contents Management System:コンテンツ管理システム)を導入したのはもう20年も前のことだ。その頃はCMSの概念さえ知らない人も多く、提供されているソフトウェアやサービスも少なかった。今では種類が多過ぎて選択に困るほどにもなっている。社内外を問わずWeb化されている時代なので、特に社外向けのWebサイトのコンテンツ管理やデジタルマーケティングには、CMSが必須のものになっている。