日: 2025年1月30日

ゾーホージャパンは2025年1月30日、システム/ネットワーク監視ソフトウェア「OpManager」の新ビルド（12.8.272）を提供開始した。新ビルドでは、過去の監視データを基に監視しきい値を自動で設定する機能を強化し、同ツールの監視対象のほとんどに適用できるようにした。従来、しきい値を自動で設定できる項目は、CPU使用率、メモリー使用率、死活監視の3つに限られていた。

2024年12月に創業40周年を迎えた米シスコシステムズ。同社日本法人は2025年1月22日に事業戦略説明会を開き、セキュリティ、AI分野におけるイノベーション創出の取り組みを紹介した。日本法人 代表執行役員社長の濱田義之氏による日本市場の事業戦略・重点領域のほか、2024年3月に同社が買収した米Splunkの日本法人、Splunk Services Japan 社長執行役員の野村健氏が登壇し、両社が生み出すシナジーが語られた。

非営利団体のLinux Foundationは2025年1月30日、無料オンラインコース「Kubernetes入門（LFS158-JP）」の提供を開始した。Kubernetesを使ったコンテナ運用を検討中または始めたばかりのチームを対象としている。Cloud Native Computing Foundation（CNCF）とLinux Foundationが共同で開発した「Introduction to Kubernetes（LFS158）」を日本語で受講できるようにした。

独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は2025年1月30日、情報セキュリティにおける脅威のうち、2024年に社会的影響が大きかったトピックを「情報セキュリティ10大脅威 2025」として公表した。2月下旬以降、詳しい解説は順次IPAのWebサイトで公開する予定である。

デジタルアーツは2025年1月29日、メールの添付ファイルに関する調査レポートを公開した。2020年の調査と比べて、ZIPファイル添付の割合が25％から12％へと半減している。国内企業において、PPAP（ZIP暗号化パスワードの別送）の慣例からの脱却が進んだ結果と見ている。なお、ZIPファイル添付のうちパスワード付きZIPファイルの割合は56％だった。

デジタルアーツは2025年1月29日、メールの添付ファイルに関する調査レポートを公開した。2020年の調査と比べて、ZIPファイル添付の割合が25％から12％へと半減している。国内企業において、PPAP（ZIP暗号化パスワードの別送）の慣例からの脱却が進んだ結果と見ている。なお、ZIPファイル添付のうちパスワード付きZIPファイルの割合は56％だった。

日清食品ホールディングス（本社：大阪府大阪市）は、ビジネスプロセスごとに散在していたデータをクラウドDWHに集約し、全社で汎用的に利用可能なデータ連携/分析基盤を構築した。新基盤の下、生成AIとデータを組み合わせたデータドリブン経営を推進する。クラウドDWHに「Snowflake」、DWHへのデータ連携ツールに「HULFT Square」を利用する。セゾンテクノロジーが2025年1月29日に発表した。

日清食品ホールディングス（本社：大阪府大阪市）は、ビジネスプロセスごとに散在していたデータをクラウドDWHに集約し、全社で汎用的に利用可能なデータ連携/分析基盤を構築した。新基盤の下、生成AIとデータを組み合わせたデータドリブン経営を推進する。クラウドDWHに「Snowflake」、DWHへのデータ連携ツールに「HULFT Square」を利用する。セゾンテクノロジーが2025年1月29日に発表した。