投稿者: ITpro総合

　情報処理推進機構（IPA）は2018年1月15日、「Oracle WebLogic Server」の脆弱性を悪用する攻撃について注意喚起を出した。

　パナソニック エコソリューションズ社は2018年1月16日、HEMS（Home Energy Management System）用製品「AiSEG2」の機能を強化すると発表した。

　日立製作所は2018年1月16日、傘下でネットワーク機器を開発・販売するアラクサラネットワークスの全持株を投資ファンドの日本産業パートナーズ（JIP）に譲渡する契約を結んだと発表した。

　サイバーリーズン・ジャパンは2018年1月16日、企業向けのエンドポイント・セキュリティソフト「Cybereason Complete Endpoint Protection」を発表した。

　政府は2018年1月16日、電子行政の関係閣僚で構成する「eガバメント閣僚会議」を開き、法人設立や自動車保有、外国人の在留資格手続きのオンライン化やワンストップサービスの実現を盛り込んだ5カ年の「デジタル・ガバメント実行計画」を決定した。

　信濃毎日新聞と富士通は2018年1月15日、富士通のAI技術を活用した記事要約の実証実験を実施、様々なメディア配信に活用できる自動記事要約システムを実現したと発表した。信濃毎日新聞は同システムをケーブルテレビ向けのニュース配信サービスに導入し、2018年4月に本格的な運用を開始する。

　現代のあらゆるコンピューター、スマートフォン、タブレットに影響する重大なCPU脆弱性「Spectre」に関して、米AMDは現地時間2018年1月11日、同社CPU向けにファームウエアアップデートを提供することを明らかにした。だが、米Intelが早急にリリースしたアップデートとは違って、緊急性の高いインストール必須のパッチという扱いではない。

　そもそも、ベストオブブリードでは、複数のセキュリティプログラムを購入して組み合わせることになる。一つひとつは別個のツールで、個別の問題を解決することを得意としている。

　LINE社は2017年末から2018年始にかけて、新規事業参入の発表やイベント開催など、活発な動きを見せている。だがこれらの内容を見ると、これまで10代や20代の若い世代から支持を得て人気を拡大してきたLINEに停滞感を感じてしまう。

　LINE社は2017年末から2018年始にかけて、新規事業参入の発表やイベント開催など、活発な動きを見せている。だがこれらの内容を見ると、これまで10代や20代の若い世代から支持を得て人気を拡大してきたLINEに停滞感を感じてしまう。

　LINE社は2017年末から2018年始にかけて、新規事業参入の発表やイベント開催など、活発な動きを見せている。だがこれらの内容を見ると、これまで10代や20代の若い世代から支持を得て人気を拡大してきたLINEに停滞感を感じてしまう。

　2017年は、サイバーセキュリティの分野において大きな動きのあった年だった。2018年に注目すべきサイバー攻撃の筆頭は、サイバーチェーンアタックだろう。2015年ごろから報告数が増加しているが、日本国内ではまだそれほど話題になっていない。

　2017年末に発生した三菱UFJニコスのシステム障害の影響で、愛知県瀬戸市などの自治体が市税や国民健康保険料などの納付を確認できない状況に陥った。日経コンピュータの取材で2018年1月15日までに分かった。一部の自治体ではまだ税の納付が確認できておらず、納税証明書を納税者に発送できていない。

　2017年末に発生した三菱UFJニコスのシステム障害の影響で、愛知県瀬戸市などの自治体が市税や国民健康保険料などの納付を確認できない状況に陥った。日経コンピュータの取材で2018年1月15日までに分かった。一部の自治体ではまだ税の納付が確認できておらず、納税証明書を納税者に発送できていない。

　Amazon Web Services（AWS）のユーザーのなかでも開発・運用の先進性で別格といえる存在の米Netflix。システムの開発では「マイクロサービスアーキテクチャー」を全面採用し、機能変更の頻度を高めている。

　パナソニックらが心理やストレスに注目した働き方改革支援に乗り出した。2017年の働き方改革は残業の削減や業務の自動化が中心だった。2018年は従業員の心理を捉えて改革に生かす動きが増えそうだ。

　今回で15回目を迎えた都道府県CIOフォーラムの年次総会（2017年8月24日と25日の2日間開催）。自治体情報セキュリティクラウドと庁内ネットワークの強じん化について議論した初日は、「ファイル無害化」も主要テーマに挙がった。

　相手にうまく説明する文章を作るには、まずは読み手をしっかり分析し、その上で「適切な情報」を選ぶ必要がある。そうした下準備が、うまく説明する文章を書く作業全体の7割を占めると筆者は考えている。

　多くのMVNOで現在の主力ビジネスとなっているのが、個人ユーザーを対象とした格安スマホだ。料金やサービスで大きな違いを打ち出しづらい中で、各社とも少し手も特徴を出そうと苦心している。

　2018年1月初頭に明らかになったCPUの脆弱性問題が、システムの性能低下や頻繁な再起動など実用上の問題に広がりつつある。脆弱性を緩和するソフトウエアやファームウエアの更新が進む中、米IT企業などが性能低下の評価結果を公表し始めた。各社の発表内容をまとめた。

書籍や動画などのコンテンツへのリンクを集めたWebサイト。現行法ではリンク先が違法コンテンツの場合でも、リーチサイトそのものが違法コンテンツのアップロード、配信を行っていない場合、罪に問うことが難しい。

　LINE社は2017年末から2018年始にかけて、新規事業参入の発表やイベント開催など、活発な動きを見せている。だがこれらの内容を見ると、これまで10代や20代の若い世代から支持を得て人気を拡大してきたLINEに停滞感を感じてしまう。

　スマートスピーカーが注目を集めている。使い方によっては非常に便利なので、これからさらに話題になるだろう。Bluetoothスピーカーの本命として普及していく可能性も、低くないと思う。

　IoTの本格導入を阻む1つめの「IoTの効果や使い方が、まだよく分からない」という壁を乗り越えたいITエンジニアにお勧めなのが、まず自分にとって、そして誰にとっても身近なモノをIoT化してみることだ。その代表例として今、IoT化が進んでいるのがトイレだ。

　政府は、2018年夏をめどに国家IT戦略を刷新する。背景にあるのは、20年近くも行政手続きの電子化に取り組んできたにもかかわらず、国民目線に立った行政サービスのデジタル改革がいまだに十分にできていないという“反省”である。

　幻冬舎は2017年1月15日、同社のウェブサイトから会員情報が流出したことを明らかにした。最大9万3014人のメールアドレス、ユーザーID、名前の情報が流出した可能性がある。

　電子情報技術産業協会は2018年1月15日、市場調査会社のIDC Japanと共同で実施した「2017年 国内企業の『IT経営』に関する調査」の結果を発表した。

　米グーグルは2018年1月9日（現地時間）から米ラスベガスで開催された「CES 2018」にブースを出展し、音声アシスタント「Googleアシスタント」に対応した製品を一挙展示した。

　ソフトバンクは2018年1月15日、2018年版の学割「学割先生」を発表した。月間データ容量が50ギガバイト（GB）の「ウルトラギガモンスター」を含むプランを1年間月額3980円から利用できるというものだ。

　東芝クライアントソリューションは2018年1月15日、春モデルの個人向けPC新製品を発表した。

　米Microsoftは現地時間2018年1月11日、2017年秋にリリースしたWindows10機能更新プログラム（大型アップデート）「Windows 10 Fall Creators Update」について、十分なテストが完了し、企業も含めた全ユーザー向けに配信できる段階に達したことを発表した。

　「Google Homeの開発でまず始めたのは、家を知ることだった」。米国ラスベガスで開催された家電見本市CES 2018で、米グーグルのスマートホーム プロダクト担当マーク・スペーツ氏が、Googleアシスタントやスマートスピーカーの今後について語った。

　化粧品大手の仏ロレアルは、米国ラスベガスで開催された家電見本市CES 2018で、新商品「UV Sense」を発表した。爪に貼れる円形の小さなチップで、紫外線を計測する機能がある。紫外線量を確認して、こまめに日焼け止めを塗り直すといったことが可能になる。

　化粧品大手の仏ロレアルは、米国ラスベガスで開催された家電見本市CES 2018で、新商品「UV Sense」を発表した。爪に貼れる円形の小さなチップで、紫外線を計測する機能がある。紫外線量を確認して、こまめに日焼け止めを塗り直すといったことが可能になる。

　米Gartnerによると、スキルギャップが拡大する中で、ベビーブーム世代が引退を迎えることで、企業は新たな課題に直面している。古い技術を刷新するのか、それとも、消えつつあるスキルを持つ人材を採用するのか。そのような選択を企業が迫られる中で、旧来のスキルに対する新たなニーズも生じている。

　2017年のクラウド界隈最大の話題は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が1月にAmazon Web Services（AWS）を採用する方針を公表したことだった。セキュリティに厳しいメガバンクによる本格的なAWSの採用宣言は、国内企業のクラウド導入を後押しした。

　2017年のクラウド界隈最大の話題は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が1月にAmazon Web Services（AWS）を採用する方針を公表したことだった。セキュリティに厳しいメガバンクによる本格的なAWSの採用宣言は、国内企業のクラウド導入を後押しした。

　2017年のクラウド界隈最大の話題は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が1月にAmazon Web Services（AWS）を採用する方針を公表したことだった。セキュリティに厳しいメガバンクによる本格的なAWSの採用宣言は、国内企業のクラウド導入を後押しした。

　ネット動画配信大手の米Netflixは、「マイクロサービスアーキテクチャー」の全面採用や、常態的にわざと本番環境の障害を起こして耐障害性を向上させる「カオスエンジニアリング」の実践など、システム開発・運用の最先端をひた走る。

　都道府県CIOフォーラム第15回年次総会は、2017年8月24日と25日の2日間開催された。初日は、都道府県ごとに整備した「自治体情報セキュリティクラウド」と、各自治体での庁内ネットワークの強じん化について、効果や課題を議論した。

　「お客様の期待に応える」。SIerの幹部がよく口にする言葉だだが、思わず「客の期待って何だ」とツッコミを入れたくなる。SIerの幹部は「お客様に寄り添う」というフレーズも多用するようになったが、気色が悪いことこの上ない。

　BPOベンダーがPC作業の自動化支援などRPA事業に続々と参入している。背景にあるのはRPAの普及でデータ入力などの受託業務が減るとの危機感。RPAを敵にせず味方につける作戦だが、先行するIT大手との戦いが待つ。

　格安スマホブームに載って急成長してきたMVNO（仮想移動体通信事業者）業界に変調が見られる。FREETELブランドのプラスワン・マーケティングが経営破綻。わずか数年で約700社に急拡大したMVNO各社は生き残りを賭けた戦略に取り組んでいる。

　ソフトバンクは傘下の通信事業者である米スプリント（Sprint）とTモバイルUS（T-Mobile US）の合併を断念した。合併交渉の経緯や断念への孫正義CEOの思い、ソフトバンクの今後の戦略について同氏の決算説明会での発言などを基に明らかにしていきたい。

　発注者側のプロジェクトマネジャーの大切な仕事の1つに、何かを依頼した相手に対してきちんとフィードバックすることが挙げられる。特に悪い知らせのフィードバックこそなるべく早いタイミングで丁寧に行ったほうがよい。

　今、実証実験から先に進めないIoTプロジェクトが増えている。その傾向をまとめると、大きく3つの壁にぶつかっていることが分かった。使い方・効果の壁、費用・期間の壁、そして技術の壁だ。

　気の利いた挨拶を発明しようと張り切る直井研究員。ビジネスメールの冒頭に書く挨拶は、いつも同じだと味気ない？挨拶は目立ってはいけない？素朴な疑問に所長が回答。挨拶不要論、あなたはどう思う？

　2017年のクラウド界隈最大の話題は、三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）が1月にAmazon Web Services（AWS）を採用する方針を公表したことだった。セキュリティに厳しいメガバンクによる本格的なAWSの採用宣言は、国内企業のクラウド導入を後押しした。

　前後左右、どこを向いても動画の世界――。「360度動画」は没入感のあるVRコンテンツの実現に欠かせない。撮影用のカメラや編集ソフト、コンテンツの制作から配信まで各分野で技術開発が進む。

　ITエンジニアが仕事で書く文章の大半は、「何かを説明するための」ものである。例えば、機能仕様書ならその機能はどういうものかを、専門知識が不十分な人でも分かるように説明しなければならない。

　店舗での買い物履歴をスマートフォンのアプリで管理できる「電子レシート」に関して、経済産業省が複数の業態に共通する標準規格を2018年2月以降に策定することが2018年1月12日に分かった。小売りやコンビニエンスストアなどに標準規格の採用を呼び掛け、事業者に購買履歴データの活用を促す。

　日本生命保険が600億円超を投じて基幹系システムを刷新することが2018年1月12日までに分かった。2019年3月の稼働開始を予定する。

　日本生命保険が600億円超を投じて基幹系システムを刷新することが2018年1月12日までに分かった。2019年3月の稼働開始を予定する。

　IT関連サービスを手掛けるMAYA SYSTEM（東京・新宿）は2018年1月12日、民事再生法の適用を申請したプラスワン・マーケティングからFREETELブランドのスマートフォン事業を譲り受け、2018年2月に新製品2～3機種を投入する方針を明らかにした。

　NTTドコモや日産自動車など6社は2018年1月12日、コネクテッドカー向けの通信技術である「セルラーV2X（ビークル・ツー・エブリシング）」に関する実証実験を2018年内に開始すると発表した。安全運転支援や渋滞緩和などに役立てる狙い。

　米インテルは2018年1月11日（米国時間）、ファームウエアの更新後にシステムの再起動の頻度が増えたとする顧客からの指摘を受けて、「問題に迅速に対処する」との声明を発表した。

　米国ラスベガスで開催中のCES 2018では、AI（人工知能）を使ったスマートスピーカーで米アマゾン・ドット・コムと米グーグルが火花を散らす中、着々と中国がその市場を狙っている姿が鮮明となった。

　米ヴイエムウェアは2018年1月9日（米国時間）、「vSphere」などの仮想化ソフトの更新版を公開した。3日に公表されたCPUの投機的実行機能が抱える脆弱性への対策の一環。ハイパーバイザー上のゲストOSが実行するプロセス間で不正にデータを読み出せてしまう問題を軽減する。

　メルカリは、米国ラスベガスで開催中のCES 2018で、2018年に提供予定のシェアサイクル「メルチャリ」で使用する自転車を展示した。メルチャリで使う自転車の実物が公開されたのは初めて。

　米NVIDIAは1月初め、GeForceシリーズのグラフィックカードに向けて、「Game Readyドライバ」の新バージョンをリリースした。さまざまな新機能を搭載したバージョンアップというのが表向きの説明だ。「CES 2018」で発表された強化内容は、例えば、ゲーム画面にフィルタを適用する「FreeStyle」機能の搭載、スクリーンショットを撮影する「Ansel」機能の改良、Fortnite／Crossout／Elexに対応した「ShadowPlay Highlights」機能などだ。

　GREEでCFO（最高経営責任者）を務めた青柳直樹氏がメルカリの新会社、メルペイの代表として戻ってきた。金融関連の新規事業を手掛けること以外、明らかになっていなかったメルペイの構想を日経FinTechに初めて明かした。

　GREEでCFO（最高経営責任者）を務めた青柳直樹氏がメルカリの新会社、メルペイの代表として戻ってきた。金融関連の新規事業を手掛けること以外、明らかになっていなかったメルペイの構想を日経FinTechに初めて明かした。

　GREEでCFO（最高経営責任者）を務めた青柳直樹氏がメルカリの新会社、メルペイの代表として戻ってきた。金融関連の新規事業を手掛けること以外、明らかになっていなかったメルペイの構想を日経FinTechに初めて明かした。

　GREEでCFO（最高経営責任者）を務めた青柳直樹氏がメルカリの新会社、メルペイの代表として戻ってきた。金融関連の新規事業を手掛けること以外、明らかになっていなかったメルペイの構想を日経FinTechに初めて明かした。

　GREEでCFO（最高経営責任者）を務めた青柳直樹氏がメルカリの新会社、メルペイの代表として戻ってきた。金融関連の新規事業を手掛けること以外、明らかになっていなかったメルペイの構想を日経FinTechに初めて明かした。

　GREEでCFO（最高経営責任者）を務めた青柳直樹氏がメルカリの新会社、メルペイの代表として戻ってきた。金融関連の新規事業を手掛けること以外、明らかになっていなかったメルペイの構想を日経FinTechに初めて明かした。

　調査の回答者が力説したのは、社内チームとの間で、包括的で優れたコミュニケーションを行うことの重要性だ。優秀なマネージャーは、話を聞くのが上手で、信頼と尊重の気持ちを伝え、作業量や進捗について尋ねる時もマイクロマネジメントにはならず、コミュニケーション不足よりはコミュニケーション過多の方をよしとする。

　「量子コンピュータ」とは何を指す言葉なのか？　定義を巡る議論が盛り上がっている。

　「量子コンピュータ」とは何を指す言葉なのか？　定義を巡る議論が盛り上がっている。

　「米インテル製CPUに欠陥」。英IT系媒体の報道に世界中が騒然となった。その後、米AMDや英アームなどのCPUにも脆弱性が判明し、PCメーカーやソフトベンダーは仕事始めから対応に追われた。

　「米インテル製CPUに欠陥」。英IT系媒体の報道に世界中が騒然となった。その後、米AMDや英アームなどのCPUにも脆弱性が判明し、PCメーカーやソフトベンダーは仕事始めから対応に追われた。

　ユーザー視点の辛口評価で好評の戸田覚氏が、2018年のデジモノのトレンドを大予測。いま注目されている製品が、実際にどうなっていくのかを予想する。

　米アマゾン・ドット・コムのスマートスピーカー「Amazon Echo」向けアプリの開発に早く取り組んだ1社が、みずほ銀行だ。音声ユーザーインタフェースの操作性に注力したのに加え、バックエンドシステムのセキュリティと運用性を高めた。

　先ごろ米Googleは、中国・北京に人工知能（AI）の研究拠点を開設すると発表した。その施設とは、「Google AI China Center（谷歌AI中国中心）」と呼ばれる研究所。ここで同社は、AIに関する基礎研究を手掛けるという。

　「量子コンピュータ」とは何を指す言葉なのか？　定義を巡る議論が盛り上がっている。

　Windows 10の最新大型アップデートの特徴が、VR機能のWindows Mixed Realityの搭載だ。対応VRヘッドセットも各社から発売されている。果たしてどんな体験ができるのか、そもそもどうすれば使えるのか、実際に試してみた。

　2017年末に、2万円で入手可能な、HD解像度のディスプレイを搭載する14インチのノートPCを購入しました。ドン・キホーテの「情熱価格」ブランドの製品で、その名も「MUGA ストイックPC」（KNW14FHD-SL）です。

　今回紹介するSIMフリースマートフォンは、ファーウェイ製の「HUAWEI Mate 10 Pro」。AI（人工知能）関連の処理に特化したプロセッサを搭載していることで、世界的に注目を集めるモデルだ。

　「ITインフラテクノロジーAWARD」の5人の審査員が選んだ、ユーザー企業が2018年に注目すべき14のITインフラ技術。人工知能（AI）関連技術に新型データベース、さらに働き方改革を促進する技術と幅広い。それぞれのポイントを解説する。

　ノートPCやタブレットPCは、ストレージの空き領域が不足すると、とたんに使い勝手が悪くなる。空き領域不足の警告が表示される前に、不要なファイルを消去し空き領域を確保しよう。

　「米インテル製CPUに欠陥」。英IT系媒体の報道に世界中が騒然となった。その後、米AMDや英アームなどのCPUにも脆弱性が判明し、PCメーカーやソフトベンダーは仕事始めから対応に追われた。

　先行企業は既にRPAの全社展開を進めている。2017年上期にPoC（概念実証）を検討・実施した企業も全社展開を始めており、数百ライセンス規模でRPAツールをオーダーする企業も少なくない。

　国際自動車は、スマートフォンを振ってタクシーを呼ぶアプリ「フルクル」のダウンロード数が提供開始から1カ月半の2017年12月時点で、2万を超したと明らかにした。フルクルが従来のタクシー配車アプリと異なるのは、利用者情報の登録や配車料金が不要な代わりに、必ずタクシーを配車するとは約束しない点だ。

　パブリッククラウド上で仮想マシンを使わずにシステムを構成する「サーバーレス」。眼鏡のジンズは、眼鏡型ウエアラブル機器「JINS MEME」のIoT（インターネット・オブ・シングズ）システムをほぼサーバーレスの構成として構築し、アプリケーションの機能追加やデータ量増大への拡張性を高めている。

　ユーザー視点の辛口評価で好評の戸田覚氏が、2018年のデジモノのトレンドを大予測。いま注目されている製品が、実際にどうなっていくのかを予想する。

　端末の台数が500台以上の大規模なネットワークでは「スイッチの構成や設定を集中管理できるツールを利用する」ことが新常識になっている。

　ソニーは、米ラスベガスで2018年1月9日（現地時間）から開催中の「CES 2018」で大型ブースを出展。犬型のエンターテインメントロボット「aibo」や車載向けのイメージセンサー技術、「Xperia」シリーズのスマートフォン新版などを展示した。

　総務省は2018年1月10日、ソフトバンクが電波法に違反し、携帯電話の基地局を無免許で運用したとして厳重注意した。

　KDDIは2018年1月11日、防災と情報リテラシーの教育を目的とした出張講座「スマホ de 防災リテラシー」を都内で初めて実施した。共立女子中学高等学校の高校3年生がこの講座に臨んだ。

　綜合警備保障（ALSOK）と三菱地所、AI（人工知能）ベンチャーのPKSHA Technologyは2018年1月11日、商業施設内に設置した監視カメラの映像を深層学習技術でリアルタイムに解析し、困っている人を自動的に検知する実証実験を実施すると発表した。

　茨城県つくば市とNTTデータ、クニエ、日本電子計算（JIP）は2018年1月11日、自治体がRPAを効果的に活用できるよう共同研究を始めると発表した。

　オムロンが、米ラスベガスで開催中の「CES 2018」で注目を浴びている。人だかりを作っているのは、米国で初お披露目の卓球ロボット「フォルフェウス（FORPHEUS）」だ。

　NECが防犯IT事業大手の英ノースゲート・パブリック・サービシズ（NPS)を713億円で買収する。不採算事業のリストラから一転、安心・安全支援に経営資源を集中させる。PC大手米パッカードベル以来23年ぶりの大型買収は実を結ぶか。

　テレビ朝日とKDDIは2018年1月10日、テレビCMを見ながら視聴者がリアルタイムでスマートフォン上のゲームに参加する視聴者参加型企画を実施すると発表した。両社は、テレビとスマートフォンを連動させた新しいプロモーション手法について共同で検討を進めており、そのトライアルとして実施する。

　テレビ朝日とKDDIは2018年1月10日、テレビCMを見ながら視聴者がリアルタイムでスマートフォン上のゲームに参加する視聴者参加型企画を実施すると発表した。両社は、テレビとスマートフォンを連動させた新しいプロモーション手法について共同で検討を進めており、そのトライアルとして実施する。

　米Qualcommが今後のルーターの手本だと称するデバイスを、台湾ASUSTeK Computerが「CES 2018」で発表した。「Lyra Voice」というその製品は、スマートスピーカーとルーターの機能を併せ持ち、米Amazon.comの音声アシスタント「Alexa」に対応している。Qualcommとしては、米Coxや米ComcastなどのISP（インターネット・サービス・プロバイダー）も、ぜひその方向に進んでもらいたいとの意向だ。

　メルカリが、2017年11月に設立した子会社メルペイを通じて2018年中にも仮想通貨交換業登録を目指すことが日経FinTechの取材で明らかになった。今後、ビットコインをはじめとする主要仮想通貨を決済手段としてフリマアプリ「メルカリ」に組み込む。

　メルカリが、2017年11月に設立した子会社メルペイを通じて2018年中にも仮想通貨交換業登録を目指すことが日経FinTechの取材で明らかになった。今後、ビットコインをはじめとする主要仮想通貨を決済手段としてフリマアプリ「メルカリ」に組み込む。

　メルカリが、2017年11月に設立した子会社メルペイを通じて2018年中にも仮想通貨交換業登録を目指すことが日経FinTechの取材で明らかになった。今後、ビットコインをはじめとする主要仮想通貨を決済手段としてフリマアプリ「メルカリ」に組み込む。

　中国レノボは2018年1月9日（現地時間）、米ラスベガスで開催中の「CES 2018」においてプレスカンファレンスを開催し、スタンドアロン型のDaydreamデバイスやMoto Modsなどの新製品を発表した。