2017年11月21日、東京・丸の内の「Startup Hub Tokyo」にて、スマートフォン(スマホ)がもたらす未来を考えるシリーズイベント「Smartphone and Beyond」の最新回が開催された。今回のテーマは「ヘルスケア」。スマホで身近になる各種サービスの現状と将来展望が共有された。
新たな投資ファンドが筆頭株主になり、財務基盤を整えたというERP(統合基幹業務システム)専業のワークスアプリケーションズ。牧野正幸CEOは、AIを搭載したERP新製品「HUE」を武器に打倒SAP、オラクルを目指す。
ソフト開発の分野では、発注者であるユーザーと、受注者であるベンダーの争いがテーマの記事が上位を占めた。ランキング1位は、最近大きな話題となった京都市のシステム刷新プロジェクトの失敗を取り上げた「システム刷新に失敗した京都市、ITベンダーと契約解除で訴訟の可能性も」だ。
IoT(インターネット・オブ・シングス)やモバイル関連のITベンチャーであるオプティムはドローンやIoT、AI(人工知能)を駆使した低農薬作物の栽培に参入したい農家向けの支援プログラムを発表した。参加した農家にドローンなどのシステム一式を無償で提供し、収穫物も全数をオプティムが買い取る。
富士通グループは2017年12月26日、個人向けPC「FMVシリーズ」の新製品を発表した。新機能として、独自開発のAIアシスタントの「ふくまろ」を搭載する。
パナソニックは2017年12月26日、2018年2月に開催される韓国・平昌(ピョンチャン)冬季五輪に向けた同社製品の納入予定を明らかにした。開会式・閉会式向けに高輝度レーザー光源プロジェクターを始めとしたオペレーションシステムを納入する。
KDDIとゼンリン、富士通は2017年12月26日、2018年1月から自動運転で用いる「ダイナミックマップ」の生成に必須となる大容量データの情報収集と、自動運転車両へのダイナミックマップ配信技術の実証実験を開始することで合意したと発表した。
プレミアム・プラットフォーム・ジャパン(PPJ)は2017年12月25日、2018年4月から始める動画配信サービスの名称を「Paravi(パラビ)」に決定したと発表した。
愛媛CATV、OKI(沖電気工業)、ジャパンケーブルキャスト(JCC)の3社は、「ケーブルテレビのIPマルチキャスト網を活用した4Kハイブリッドキャスト実現に向けた検証(CM差替え、宅内受信環境の在り方)」を10月中旬から11月末に実施した。
よく尋ねられる質問の1つとして、米Amazon.comのタブレット「Fire」にウイルス対策ソフトをインストールする必要はあるか、というものがある。(「Kindle Fire」とも呼ばれているタブレットだが、Amazonは数年前にその製品名から「Kindle」という部分をなくした)。
しかし、米中央情報局(CIA)の職員でもない限り、皆さんの現実は、そのイメージとはおそらく違うだろう。今では、保護の対象となるデータがクラウド上に置かれていて、世界各地のノートパソコンや携帯電話との間を行き交っている。
「自身の性的な写真を恋人と共有してもよい」。ネット利用者のなかで、こんなモラルハザードが徐々に広がりつつある調査結果が情報処理推進機構(IPA)から発表された。担当者が驚いた三大調査結果を紹介しよう。
人工知能(AI)などを活用し、システム開発プロジェクトのプロセス改革に取り組む富士通。この改革のために活用するツールの1つが「ソース診断」だ。英数字や記号といった文字列の固まりであるソースコードを、画像化して分析するという。どのような仕組みでソースコードの不備を見つけるのか。
「自身の性的な写真を恋人と共有してもよい」。ネット利用者のなかで、こんなモラルハザードが徐々に広がりつつある調査結果が情報処理推進機構(IPA)から発表された。担当者が驚いた三大調査結果を紹介しよう。
「IT経営」では、2017年に連日報道された人工知能(AI)に代表される華やかな新技術の裏側に潜む闇をあぶり出した記事に、読者の関心が集まるという皮肉な結果となった。
縮小が続いていたタブレット市場に反転の動きが見られる。2017年に入って国内出荷台数が増加に転じているのだ。来る2018年は、Windowsの新モデルが鍵を握りそうだ。
縮小が続いていたタブレット市場に反転の動きが見られる。2017年に入って国内出荷台数が増加に転じているのだ。来る2018年は、Windowsの新モデルが鍵を握りそうだ。
人工知能(AI)などを活用し、システム開発プロジェクトのプロセス改革に取り組む富士通。この改革のために活用するツールの1つが「ソース診断」だ。英数字や記号といった文字列の固まりであるソースコードを、画像化して分析するという。どのような仕組みでソースコードの不備を見つけるのか。
2017年の「システム」分野のランキング上位にはWindows 10関連の記事が並んだ。バージョンアップではなく、定期的な修正モジュールの提供や半年に一度の大型アップデートで更新されるWindows 10は、移行の勘所や運用のあるべき姿が従来のWindowsとは異なる。読者の注目度は引き続き高い。
2017年の「システム」分野のランキング上位にはWindows 10関連の記事が並んだ。バージョンアップではなく、定期的な修正モジュールの提供や半年に一度の大型アップデートで更新されるWindows 10は、移行の勘所や運用のあるべき姿が従来のWindowsとは異なる。読者の注目度は引き続き高い。
「自身の性的な写真を恋人と共有してもよい」。ネット利用者のなかで、こんなモラルハザードが徐々に広がりつつある調査結果が情報処理推進機構(IPA)から発表された。担当者が驚いた三大調査結果を紹介しよう。
2017年の「モバイル」で話題を独占したのは米アップルのiPhone Xだ。iPhone10周年を迎え、その集大成として様々な新機軸を打ち出したiPhone Xの記事は、上位10本中で6本を占め、人々の関心を大いに集めた。
2017年の「モバイル」で話題を独占したのは米アップルのiPhone Xだ。iPhone10周年を迎え、その集大成として様々な新機軸を打ち出したiPhone Xの記事は、上位10本中で6本を占め、人々の関心を大いに集めた。
ワークスアプリケーションズは300億円を投じて、社運をかけたERP(統合基幹業務システム)の新製品「HUE(ヒュー)」を開発。2015年12月に提供を始めた。機械学習やクラウド、サプライチェーン管理などの機能を強化したHUEの売れ行きはどうか。
ワークスアプリケーションズは300億円を投じて、社運をかけたERP(統合基幹業務システム)の新製品「HUE(ヒュー)」を開発。2015年12月に提供を始めた。機械学習やクラウド、サプライチェーン管理などの機能を強化したHUEの売れ行きはどうか。
2017年はIoT(インターネット・オブ・シングズ、モノのインターネット)活用に一歩踏み込んだ年となった。SIベンダーがソリューション提供に注力するなか、ユースケースも増加。IoTの応用範囲の広さをあらためて示した。一方でネットワークに関心が高まるなど、考慮点も具体化している。
楽天が4G向け周波数帯の割り当てを申請し、携帯電話事業者として参入すると表明したことが話題となっている。通信事業の視点ではなく、EC(電子商取引)を主体としたネットサービスという楽天本来の事業視点から、楽天の携帯市場参入を考えてみたい。
Mobileye153億ドル、NeuroDerm11億ドル、Plarium5億ドル、Gigya3.5億ドル、Enzymotec1.68億ドル――。 2017年に買収されたイスラエル企業の金額トップ5だ。大きな買収がイスラエルで起こっている背景にはスタートアップ企業の多さがある。
この連載では主に、製品のレビューや仕事術について書いているが、今回はスマホの活用事例を紹介したい。今回取材したのは、東急電鉄。業務用端末としてiPhoneとiPadをそれぞれ1000台導入したのは、2015年11月のことだ。
カメラで動画を撮影する際に手ぶれを低減する機材。カメラを持ったまま移動しても、安定した滑らかな映像が撮れる。センサーやモーターの小型化、低価格化のおかげで、手軽に購入できる製品が急速に増えた。
日立製作所は2017年12月25日、教師データなしで人工知能(AI)がデータを生成し学習するAIを開発したと発表した。実用例としてサプライチェーンにおける在庫の適正化などを挙げる。ソースコードを日立グループ内に公開することで、同社が提供する製造や小売、金融といった業界向けのサービスを強化する狙いだ。
サンスターと富士通は2017年12月25日、歯ブラシに取り付けるセンサーと、歯科医院向けのクラウドサービスを連携させた新サービスを2018年1月末に始めると発表した。歯みがきの回数や時間を把握できるサンスターのセンサー「G・U・M PLAY(ガム・プレイ)」と、患者がパソコンやスマートフォンで検査結果を閲覧できる富士通の歯科医院向けクラウドサービスを連携させる。日常の歯みがきの状況に応じて歯科医院が患者を指導できるようにして、虫歯や歯周病にならないための「予防歯科」の定着をめざす。
Web技術の標準化団体World Wide Web Consortium(W3C)は2017年12月14日、「HTML 5.2」を勧告とした。HTML5の中心をなす正式な仕様の最新版だ。
オランダKPMGのCIOアドバイザリーでプラクティスリーダーを務めるJason Byrd氏は、2017年10月に公開した調査レポートで次のように述べている。「規律としてのTBMを取り入れることで、ITのコスト、消費、成果を全社規模で一元的に透明化できる。これは精鋭のCIOにとって支えとなる」
2017年9月、米国と欧州を直結する大西洋間海底ケーブル「MAREA」の敷設工事が完了した。FacebookとMicrosoftによる共同プロジェクトによるものだ。陸揚げ地点は、米国側がバージニア州バージニアビーチ、欧州側がスペイン・ビルバオである。ちなみに、MAREAはスペイン語で「潮」を意味する。
2017年9月、米国と欧州を直結する大西洋間海底ケーブル「MAREA」の敷設工事が完了した。FacebookとMicrosoftによる共同プロジェクトによるものだ。陸揚げ地点は、米国側がバージニア州バージニアビーチ、欧州側がスペイン・ビルバオである。ちなみに、MAREAはスペイン語で「潮」を意味する。
2017年9月、米国と欧州を直結する大西洋間海底ケーブル「MAREA」の敷設工事が完了した。FacebookとMicrosoftによる共同プロジェクトによるものだ。陸揚げ地点は、米国側がバージニア州バージニアビーチ、欧州側がスペイン・ビルバオである。ちなみに、MAREAはスペイン語で「潮」を意味する。
2017年12月現在、PEZYグループでスパコンの製造・開発を担うExaScalerは、創業者が不在の中でも事業を継続している。同社が開発したTOP500ランキング世界4位の「暁光(Gyoukou)」をはじめ、PEZY-SCアーキテクチャーを採用したスパコンは今も稼働している。
2017年のITpro総合ランキング。1位から4位までの記事タイトルを見ると共通点がある。「ユーザー」だ。タイトルに「ユーザー」と直接書かれた記事、あるいはユーザーの「声」をタイトルに掲げた記事が1位から4位を独占した。
ビジネスメール詐欺(BEC)が国内企業を本格的に襲い始めた。ビジネスメール詐欺は企業版の振り込め詐欺。取引先などをかたった偽のメールを企業や組織の財務担当者に送付し、攻撃者の口座に金銭を振り込ませる。
2017年の流行語大賞の候補にノミネートされた「働き方改革」。働き方を変えるテレワークやRPAの導入に情報システム部門は大きく関わるが、社内システムの運用・管理に多くを割いていては、それもできない。情報システム部自体の「働き方改革」なくして「働き方改革」は進まないのだ。
12月も残すところあとわずか。気持ちよく新年を迎えられるように、今やっておいたほうがいいこととは?新年の挨拶、年賀メールもあり?その送り方とは?メールも掃除をしたほうがいい?所長が解説します。
経済産業省は2017年11月30日、「サイバーセキュリティ経営ガイドライン」を改訂した。新しく加わった「攻撃の検知」や「復旧への備え」に注目が集まるが、今回の改訂で見逃してならないのは「委託先のケア」と、付録のチェックシートだ。
まずご注目いただきたいのは、ランキング表のいちばん下、20位の「Excelの技:すべてのセルを正方形にして方眼紙のように!」である。タイトルから想像がつくようにExcel方眼紙の作り方のヒントを示した記事で、公開日は何と8年前の2009年6月だ。
久しぶりに「極言暴論スペシャル!」を執筆した。この「極言暴論」から派生させた特集で、今回はITベンダーが客を見限りシステムの保守運用から撤退する動きを検証した。その記事を執筆しながら思った。「日本でのIT活用は企業を非効率にした挙句、人を貧しくさせただけだったな」
プレゼンスは有事のときほどものを言います。三つのポイントに気を付けるとよいでしょう。一つは相手に安心感を与えるように悠然とした動きをすること。二つめは相手への共感を全面に打ち出すこと。三つめは感情的な言葉に勢いで反応しないことです。
2017年9月、米国と欧州を直結する大西洋間海底ケーブル「MAREA」の敷設工事が完了した。FacebookとMicrosoftによる共同プロジェクトによるものだ。陸揚げ地点は、米国側がバージニア州バージニアビーチ、欧州側がスペイン・ビルバオである。ちなみに、MAREAはスペイン語で「潮」を意味する。
大学ICT推進協議会(AXIES)は、2017年12月13日から15日までの3日間、年次大会を広島県広島市で開催した。基調講演のテーマの一つは「クラウドファースト時代の大学情報セキュリティ」。大阪大学が不正アクセスによる最大8万1107件に及ぶ個人情報漏洩の可能性があると発表したこともあり、参加者の関心を集めた。
投資会社ACAグループから50億円の出資を2017年10月に受けたワークスアプリケーションズ。それまでワークスアプリケーションズについては、「財務基盤に不安あり」との報道も流れていた。ERPパッケージを手掛ける同社のCEO(最高経営責任者)を務める牧野正幸氏に真相を聞いた。
2017年は、様々な“セキュリティの常識”が覆された年だった。
2018年はコードレスの一体型HMD元年になりそうだ。グーグルや台湾HTC、オキュラスVRら主要企業が相次ぎ製品を投入する。モバイルとハイエンドに分かれる現在のHMD市場から、その先行きを展望する。
2017年1月~12月におけるAI/機械学習の分野では、深層学習(ディープラーニング)の基礎を解説する記事「ディープラーニングの仕組みと応用」が最もよく読まれた。
2017年11月8日から10日、ブラジルのリオデジャネイロで開催された「人工知能と包摂(AI and Inclusion)シンポジウム」では、大手企業が開発したAIサービスが一部の地域や人々に不利益をもたらしている現状について議論された。
メルカリは外部の企業や研究者との協業に焦点を当てた研究開発組織「mercari R4D(アールフォーディー)」を設立したと発表した。2018年から、シャープのほか、慶応大学の村井研究室、東京大学の川原研究室など大学の5つの研究室を加えた6つの組織と共同研究を進める計画だ。
総務省は2017年度中を目途に、上場企業が投資家や市場関係者などに自社のサイバーセキュリティ対策を公表するための指針をつくる意向だ。2017年12月22日、本誌取材で判明した。
スマートフォン向けゲームアプリ事業などを手掛けるエイチームは2017年12月22日、プログラマー向け技術情報共有サービス「Qiita(キータ)」を運営するIncrementsの発行済株式を100%取得し、連結子会社化すると発表した。
富士通の田中達也社長は2017年12月22日、働き方改革関連の売上高を2020年度に4000億円にするとの目標を表明した。記者団とのインタビューで語った。併せて富士通は、米マイクロソフトと働き方改革へのAI(人工知能)活用で協業すると発表した。
個人向け融資サービスを手掛けるジェイスコア(J.Score)は2017年12月22日、ヤフーとの業務提携を発表した。Yahoo! JAPANアカウントにひもづく利用履歴や個人情報を組み合わせて人工知能(AI)で分析し、与信審査の基準となる「AIスコア」の算出に使う。
SMBC日興証券は2017年12月22日、人工知能(AI)とビッグデータを活用した個人向け投資情報サービスを展開すると発表した。「逆日歩予報」と「AI株価トレンド予報」の2種類の試用版の提供を開始した。
米Appleが新型iPhoneへの買い換えを促すために、旧型のiPhoneの性能を意図的に低下させているのではないかという非難の声がインターネットで上がっている。これに対して、同社は現地時間2017年12月20日、米TechCrunchにコメントを寄せた。内容は次のとおりだ。
農業とハイテクは不釣り合いな組み合わせに思えるかもしれないが、米Monsantoはその認識を打ち破ろうとしている。同社CIOのJames Swanson氏は、トウモロコシなどの農作物の栽培に最適な条件を正確に突き止めるための分析プラットフォーム「science@scale」を立ち上げた。
平成が31年で終わり、2019年に新たな元号が施行されることが決まった。日本マイクロソフトをはじめ大手ITベンダーは影響調査に動き出した。元号の表記に使う「合字」対応など特有の作業が必要になる。
ひどい状態だ。ユーザー企業のシステムの保守運用業務からITベンダーが撤退する動きを捉えようと企画した特集だが、調査から浮かび上がったのは、予想以上に進む保守運用の現場の劣化と、客先に塩漬けにされた技術者の姿だ。保守運用の現場は「限界集落」と化しており、まもなく大惨事となりそうだ。
2カ月に1度実測している格安SIMの通信速度は、この1年間、どのように変化してきたのか。2016年9月から2017年10月までの結果をまとめてみた。
ひどい状態だ。ユーザー企業のシステムの保守運用業務からITベンダーが撤退する動きを捉えようと企画した特集だが、調査から浮かび上がったのは、予想以上に進む保守運用の現場の劣化と、客先に塩漬けにされた技術者の姿だ。保守運用の現場は「限界集落」と化しており、まもなく大惨事となりそうだ。
アマゾンの音声アシスタント「Alexa」を搭載するスマートスピーカー「Echo」の出荷が始まった。AlexaとGoogleアシスタントはどちらがいいのか、EchoとGoogle Homeのどちらが買いなのか、両者の違いを検証してみた。
2カ月に1度実測している格安SIMの通信速度は、この1年間、どのように変化してきたのか。2016年9月から2017年10月までの結果をまとめてみた。
ひどい状態だ。ユーザー企業のシステムの保守運用業務からITベンダーが撤退する動きを捉えようと企画した特集だが、調査から浮かび上がったのは、予想以上に進む保守運用の現場の劣化と、客先に塩漬けにされた技術者の姿だ。保守運用の現場は「限界集落」と化しており、まもなく大惨事となりそうだ。
2カ月に1度実測している格安SIMの通信速度は、この1年間、どのように変化してきたのか。2016年9月から2017年10月までの結果をまとめてみた。
まだLinuxが生まれてから2年ほどだった、1993年に登場した最古参のLinuxディストリビューションが「Slackware」です。シンプルさが信条のOSで、600円台からの小型PC「Raspberry Pi(ラズパイ)」にピッタリなOSです。
まだLinuxが生まれてから2年ほどだった、1993年に登場した最古参のLinuxディストリビューションが「Slackware」です。シンプルさが信条のOSで、600円台からの小型PC「Raspberry Pi(ラズパイ)」にピッタリなOSです。
記者がクラウドを本格的に追いかけ始めて丸10年が経過した。コンピュータをサービスとして提供するというクラウドのビジネスモデルは不変だが、その中身は様変わりした。「汎用」から「専用」へと大転換したクラウド技術の10年間を振り返ってみよう。
記者がクラウドを本格的に追いかけ始めて丸10年が経過した。コンピュータをサービスとして提供するというクラウドのビジネスモデルは不変だが、その中身は様変わりした。「汎用」から「専用」へと大転換したクラウド技術の10年間を振り返ってみよう。
特殊な用途に特化したカメラがブームになっています。アクションカムです。そんなアクションカムの中で、筆者が注目しているのは、カシオのタフネスカメラの新ブランド「G'z EYE」にラインアップされている「GZE-1」です。
特殊な用途に特化したカメラがブームになっています。アクションカムです。そんなアクションカムの中で、筆者が注目しているのは、カシオのタフネスカメラの新ブランド「G'z EYE」にラインアップされている「GZE-1」です。
ひどい状態だ。ユーザー企業のシステムの保守運用業務からITベンダーが撤退する動きを捉えようと企画した特集だが、調査から浮かび上がったのは、予想以上に進む保守運用の現場の劣化と、客先に塩漬けにされた技術者の姿だ。保守運用の現場は「限界集落」と化しており、まもなく大惨事となりそうだ。
ひどい状態だ。ユーザー企業のシステムの保守運用業務からITベンダーが撤退する動きを捉えようと企画した特集だが、調査から浮かび上がったのは、予想以上に進む保守運用の現場の劣化と、客先に塩漬けにされた技術者の姿だ。保守運用の現場は「限界集落」と化しており、まもなく大惨事となりそうだ。
2カ月に1度実測している格安SIMの通信速度は、この1年間、どのように変化してきたのか。2016年9月から2017年10月までの結果をまとめてみた。
一緒に仕事をするチームのメンバーがへこんだとき、リーダーはどう復活させればよいだろうか。メンバーの行動特性を見極め、三つのステップを実践してできるだけ早く復活させたい。
一緒に仕事をするチームのメンバーがへこんだとき、リーダーはどう復活させればよいだろうか。メンバーの行動特性を見極め、三つのステップを実践してできるだけ早く復活させたい。
アマゾンの音声アシスタント「Alexa」を搭載するスマートスピーカー「Echo」の出荷が始まった。AlexaとGoogleアシスタントはどちらがいいのか、EchoとGoogle Homeのどちらが買いなのか、両者の違いを検証してみた。
佐賀県教育委員会が開催した、教育現場でのICT活用状況を発表するイベント「平成29年度佐賀県ICT利活用教育フェスタ」。県立学校における公開授業や、教科ごとのICT活用事例の報告、高校生が参加するプレゼンテーション大会などが催された。
佐賀県教育委員会が開催した、教育現場でのICT活用状況を発表するイベント「平成29年度佐賀県ICT利活用教育フェスタ」。県立学校における公開授業や、教科ごとのICT活用事例の報告、高校生が参加するプレゼンテーション大会などが催された。
新たに購入した「ThinkPad X1 Yoga」の環境設定を楽しみながらやっています。設定作業としては大きく、アプリのインストールと、システムなどの設定変更があります。
新たに購入した「ThinkPad X1 Yoga」の環境設定を楽しみながらやっています。設定作業としては大きく、アプリのインストールと、システムなどの設定変更があります。
平成が31年で終わり、2019年に新たな元号が施行されることが決まった。日本マイクロソフトをはじめ大手ITベンダーは影響調査に動き出した。元号の表記に使う「合字」対応など特有の作業が必要になる。
エンジニアはどのようにスキルアップを図っているのか。どのような知識を習得したいと考えているのか。
KDDIは2018年1月、IoT向けLTE規格「LTE-M」の通信サービスを国内で初めて開始する。通信速度を抑えて低料金を実現した。例えば月間通信量が10キロバイトまでの「LPWA10」というプランは、1回線当たり月額40円から(500万1回線以上)という料金設定だ。
今回はトレーサビリティ管理を例に、ブロックチェーンを使ったシステム開発におけるデータモデルの設計ノウハウを紹介する。
さくらインターネットは2017年12月21日、GPUを搭載したサーバーを時間貸しするクラウドサービス「高火力コンピューティング」で、一部メニューの新規提供を一時停止すると発表した。
TBSテレビとWOWOWは2017年12月21日、「ジャパンラグビー トップリーグ」の試合(NEC グリーンロケッツ vs NTTドコモ レッドハリケーンズ戦、12月24日開催)において、「ARライブ映像視聴システム」(NTTドコモが提供)の実証実験を実施すると発表した。NTTドコモおよび富士通と共同で行う。
ユニアデックスとNTTドコモは2017年12月21日、製造業向けに「故障予兆検知ソリューション」のトライアル版の提供を2018年1月31日に開始すると発表した。
損害保険ジャパン日本興亜は、米エアビーアンドビーと業務提携すると発表した。2018年6月の住宅宿泊事業法(民泊法)の施行を見越し、対応を急ぐ。SOMPOホールディングスのグループ会社とも協力し、保険だけにとどまらない協力体制を築く。
東京海上日動火災保険(以下、東京海上日動)の代理店である東海日動パートナーズ中国四国は2017年12月21日、同社の三次支社と下関支社が利用していた外部のメールサービスから顧客の情報が漏洩したと発表した。
航空会社を狙ったビジネスメール詐欺(BEC)が頻発している。JALだけでなく、スカイマークにも同様の偽メールが二度にわたって送られていたことがわかった。
WOWOWは2017年12月20日、12月23日にWOWOWライブで生中継する「スペインサッカー リーガ・エスパニョーラ(LaLiga Santander) 伝統の一戦クラシコ」においてハイブリッドキャストを活用したテレビ向け「4Kライブ映像提供」の実証実験を実施すると発表した。
米Googleが開発したGo言語(Golang)をWebプログラミングに使いたいと考えている開発者は、オープンソースのコンパイラ「Joy」を試してみてもよいかもしれない。現在はベータ段階で、本番環境向けの正式版には至っていないが、Goで作成したコードをJavaScriptに変換できる。
攻撃が最大の防御となる場合もある。これは、米セキュリティ企業SCYTHEが脆弱性評価プラットフォーム「Crossbow」を開発するうえで土台となった考え方だ。Crossbowは仮想脅威のサンドボックスで、SaaSかオンプレミスのいずれかの形で導入する。
大谷翔平選手が米大リーグのエンゼルスに入団することが決まった。大リーグというと、日本のプロ野球にもまして契約金や年俸が高いイメージがある。しかし今回の大谷選手の契約では、それほど大きな金額は動いていないという。
2018年はどんな技術がブレークするのか。米ガートナーの「10大技術トレンド」を見ると人工知能(AI)に関する技術が目立つ。日本企業はAIを活用する力が問われそうだ。
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