オウンドメディアのデザイン事例9選|BtoB企業

こんにちは。テクノポートの卜部です。オウンドメディアを立ち上げるにあたって、「どんなデザインにしたらよいかわからない…」とお悩みの方も多いのではないでしょうか。

そこで本記事では、デザインが参考になるBtoB企業の事例をご紹介します。それぞれのメディアに共通するポイントもまとめていますので、ぜひ参考にしてください。

オウンドメディアにおけるデザインの重要性

オウンドメディアにおいて、最も大事なのはコンテンツの質です。しかし、いくら質の高いコンテンツを作ったとしても、見てもらえなければ意味がありません。

ユーザー目線のわかりやすいデザインを用いることで、やっとそのコンテンツが読んでほしい人に届くようになります。つまり、オウンドメディアにおいてデザインは届けるための手段として重要な役割を果たすのです。

BtoB企業のオウンドメディアのデザイン事例9選

では、BtoB企業が運用するオウンドメディアの参考になるデザイン事例を紹介します。

1. Bridgestone Blog(株式会社ブリヂストン)

URL:https://www.bridgestone.co.jp/blog/

「Bridgestone Blog」では、ピックアップ記事がトップ表示されており、ターゲットの目に入りやすい設計になっています。カテゴリは「未来」「暮らし」「文化」「多様性」とあり、アイキャッチデザインにおいて、それぞれの世界観が表現されています。

2. WORK SIGHT(コクヨ株式会社)

URL:https://www.worksight.jp/

「WORK SIGHT」は、企業の働き方を変えるためのオフィス空間についてコンテンツを発信しているオウンドメディアです。アイキャッチは写真のみで、使う色の数も抑えられているので、情報がごちゃつかず、シンプルでスタイリッシュな印象を受けるデザインになっています。

3. サイボウズ式(サイボウズ)

URL:https://cybozushiki.cybozu.co.jp/

「サイボウズ式」は、働き方や生き方、組織作りをテーマにコンテンツを発信しています。それぞれのコンテンツのブロックが角丸になっていたり、アイキャッチにイラストが使われていたりすることで、柔らかく親しみやすい印象を与えるデザインになっています。

4. テクノロジーイノベーションセンター特設サイト(ダイキン工業株式会社)

URL:https://www.daikin.co.jp/tic

「テクノロジーイノベーションセンター特設サイト」は、製品の開発ストーリーや人の思いに焦点をあてています。そのため、アイキャッチは開発風景や開発者など、人の映った写真を用いており、色はDAIKINのコーポレートカラーを使用したデザインになっています。

5. MIND SWITCH(株式会社シマノ)

URL:https://bike.shimano.com/ja-jp/mindswitch/

株式会社シマノは、自転車部品を開発・製造・販売を行っている企業です。MIND SWITCHでは、「通勤サイクリング」がテーマになっていることがトップのメインビジュアルからすぐ伝わります。色使いはポップ、元気、エネルギッシュといった印象を受けるデザインになっています。

6. 制御機器知恵袋(パナソニック株式会社)

URL:https://ac-blog.panasonic.co.jp/top

「制御機器知恵袋」は、エンジニア向けの課題解決を目的にしているため、課題別にどこを見ればよいかすぐわかる設計になっています。新着記事やアイキャッチは、導線をシンプルにするために表示されていません。

7. ARATTE(荒川化学工業株式会社)

URL:https://pinealpha.jp/

フラックス洗浄について学ぶというテーマのメディアで、「洗う」というキーワードが想起されるメインビジュアルになっています。製品情報のページとリンクさせながら、初心者にもわかりやすいよう図解を用いて解説されています。

8. ROHM TechWeb(ローム株式会社)

URL:https://techweb.rohm.co.jp/

メディアのトップに、漫画でモーターについて学べるコンテンツがあるのが大きな特徴です。これにより、ビギナーエンジニアでも入りやすい設計になっています。

9. The Art of Manufacturing―ものづくり(三菱電機)

URL:https://www.mitsubishielectric.co.jp/fa/the-art-of-manufacturing/index.html

「The Art of Manufacturing―ものづくり」は、FAに関するコンテンツを発信しているオウンドメディアです。最新記事は6つ表示されており、5つのカテゴリに分けて設計されています。右側にランキングと編集部のおすすめコンテンツがアイキャッチ付きで表示されているのが特徴です。

デザイン性の高いオウンドメディアに共通する特徴

紹介した10個のオウンドメディアのデザインに共通する特徴を解説します。

企業の世界観に合ったデザイン

企業の世界観をオウンドメディアでも表現しましょう。例えば、ロゴのカラーをオウンドメディアにも使用したり、イラストのテイストをそろえたりしながら、全体の統一感をはかります。
サイトを見たときに、「このサイト、あの会社らしいな」とユーザーが思えるようなデザインが理想的です。

目的に合ったデザイン

オウンドメディアの運用目的はさまざまです。採用目的であれば、実際に働いている人をアイキャッチにしたり、親しみやすい印象のデザインにするのがよいでしょう。また、製品の認知度向上が目的であれば、製品や開発者をアイキャッチにし、信頼感や安心感を感じられるデザインにするといったことが考えられます。

このように、目的から論理的にデザインしていくことが重要です。

まとめ

今回はBtoB企業のオウンドメディアのデザイン事例を紹介しました。「自社のオウンドメディアはどんなデザインにしようかな」といった視点で参考にしていただければ幸いです。

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オウンドメディアの作り方を5ステップで解説。費用や失敗事例も紹介

こんにちは、テクノポートの卜部です。Webで集客するためにオウンドメディアを作りたいけど、何から始めればいいのかわからず悩んでいる方は多いのではないでしょうか。

立ち上げたあとにうまく構築していけるのか、不安を感じている方もいるかもしれません。

そこで本記事では、オウンドメディアの作り方を1からわかりやすく解説します。本記事を参考に、成果が期待できるオウンドメディアを立ち上げましょう。

オウンドメディアの基本を解説

成果につながるオウンドメディアを作るには、基本的な特徴や目的を把握しておく必要があります。簡単に解説していくので、ぜひ参考にしてください。

オウンドメディアとは

オウンドメディアとは、オンライン・オフラインにかかわらず自社が保有するメディア全般を指しています。

Webマーケティングにおいては、インターネット上に公開する公式サイト以外のメディアをオウンドメディアと呼ぶことが多いです。ブログのように記事形式のコンテンツを載せているのが特徴で、今回の記事でもこの意味のオウンドメディアをテーマにします。

オウンドメディアの必要性

インターネットが普及する前後で顧客の購買行動は大きく変化しています。

簡単に情報が手に入るようになったことで、課題解決のためにまずは情報収集から始める消費者が増えています。自分たちが抱える悩みに対する解決策を探して、比較・検討まで進めてしまうわけです。

そのため、オウンドメディアで発信しなければ、情報発信している競合他社に顧客を取られてしまいます。

オウンドメディア構築の目的

オウンドメディアを構築することで、集客とブランディングが可能です。

オウンドメディアには、特定の悩みを持った人がキーワードを検索して訪れます。自社の商品やサービスを知らない層も含まれているので、お悩み解決の情報発信が新規顧客の開拓につながるわけです。さらに、専門企業としてユーザーに認識してもらえる効果もあります。

オウンドメディアの作り方の前に準備すべきこと5つ

オウンドメディアの立ち上げや運営をスムーズに進めるには、事前の準備が重要です。具体的な内容を5つ解説します。

目的を明確にする

いきなりオウンドメディア制作に取り組んではいけません。「何のために運営するのか」を決めておかないと、制作を進めているうちに方向性がズレてしまう恐れがあるからです。

代表的な運営目的は以下のとおりです。

  • 集客
  • ブランディング
  • 販売数アップ
  • リクルート活動

自社の取り組みを明確にしましょう。

目標を数値化する

数値目標は、オウンドメディア運用の効果を測るのに重要です。

オウンドメディアの立ち上げや維持には、多くのお金や労力がかかります。投資に見合う成果が得られているのかどうかを判断しなければなりません。

あらかじめ数値目標を設定し、適切な効果が得られているのか定期的に振り返ることで、進め方に問題がないかチェックしましょう。

自社で運用するか外注するかを決める

自社でオウンドメディアを内製化するには、社内に専任者を用意する必要があります。

メディアの記事を検索上位に表示させるには、SEO(検索エンジン最適化)対策の知識やライティングのスキルが求められるからです。

とはいえ、メディア運用の知識がある社員をそろえるのが難しいこともあるでしょう。そういうときは、運営方針まで適正化してくれる記事制作会社に外注するのがおすすめです。

自社のリソースで対応していくのか、アウトソーシングをして外部の専門知識や人的資本を利用するのかを決めましょう。

ターゲット市場とペルソナを決定する

オウンドメディアに統一感を持たせるには一貫した方向性が重要です。そこで、ターゲット市場を明確にしましょう。市場だと意味が広くてイメージがわきにくいため、まずは自社の顧客になる層のペルソナを設定してください。年齢・性別・職業・家族構成・価値観を明らかにして、統一感のあるメディアを構築しましょう。

キーワードを選定する

オウンドメディアに投稿した記事がGoogle検索で上位を取れれば、人がどんどん集まってきます。そのためには、検索窓にどんなキーワードが打ち込まれているかを知ることが重要です。

ユーザーは悩みや疑問を解消したいという目的で検索をしています。ライバルサイトやターゲットを参考に、関連度の高いキーワードを選定しましょう。

そうすれば、メディアと親和性の高い人が集まるサイトになるでしょう。

オウンドメディア作り方の5ステップ

ここからは、オウンドメディアの作り方を5ステップで解説していきます。

1:サーバーを契約する

オウンドメディアを保有するには、サーバーの契約が必要です。

サーバーは土地のようなもので、インターネット上にサイトを作るためにレンタルサーバー会社から借りるのが一般的です。

2:ドメイン名を取得する

ドメイン名は、サイトがどこにあるのかを判別するための情報です。サーバーを契約したときには初期ドメインが割り当てられます。

ドメイン名は変更可能であり、利用料を支払うことで自分の好きな名前をつけられます。このことを独自ドメインと呼びます。

独自ドメインには、名前以外にも以下のようなメリットがあります。

  • 信頼性が上がる
  • SEO対策になる
  • URLが変わらない

オウンドメディアを成功させるために欠かせない要素なので、必ず取得しておきましょう。

3:CMSを決める

CMSとは、Webサイトの構築や管理を効率化してくれるツールであり、オウンドメディアを運営するなら必須です。

おすすめのCMSは「WordPress」です。世界中のWebサイトで一番使われているCMSです。無料で利用できるうえに、プログラミングの知識がなくてもサイトを制作できます。

デザインテンプレートも豊富で、無料で使えるものから有料のものまであるのが特徴です。

とくに理由がなければ、WordPressをインストールしておきましょう。

4:運用方法を構築する

オウンドメディアのメインコンテンツである記事を制作するには、内部・外部問わず複数人で役割分担をして進める必要があります。

定期的にクオリティの高いコンテンツを投下していくには、ひとりでは対応しきれないくらい膨大なタスクがあるからです。

そこでおすすめなのが、運用ルールを作って仕組み化することです。各担当の役割や記事を制作するマニュアルを作成すれば、必要に応じてライターをアサインするだけでプロジェクトを進められます。

チームの運営を円滑にするため、プロジェクトには必ず責任者を置くのがポイントです。

5:記事を制作する

Googleやユーザーに評価されるには、定期的に新規記事を公開したり、修正したりする必要があります。

サイト分析ツールでユーザーの行動を解析して、キーワードの選定や修正すべき記事のピックアップをしましょう。

ほかにも、競合サイトの分析をして、自社メディアに不足している部分の差を埋めていく必要もあります。

なお、オウンドメディアの運用方法は、関連記事「オウンドメディア運用を成功に導く5つのコツ。課題、運用代行に任せるべき理由も解説」で解説しています。ぜひ参考にしてください。

オウンドメディアを作る費用の目安

オウンドメディアを作る際にかかる費用を項目別に解説します。投資効果の検討にお使いください。

メディア制作費と維持費

オウンドメディアの立ち上げ費用と維持費の目安は以下のとおりです。

  • WordPressの有料テーマ:約2万円
  • サーバー利用料:年間1.5万円ほど
  • ドメイン利用料:年間2,000円ほど

最初の1年分をまとめて契約すると、メディアを作る初期費用は約4万円になる計算です。ホームページのサーバーと同じ場所に作る場合は、WordPressのテーマ代だけで始められます。

外注先への委託費

メディアの立ち上げを委託する場合の費用は、以下のとおりです。

  • コスト重視:0~30万円ほど
  • オリジナルデザイン:20~100万円
  • 戦略策定も含めた本格的なメディア運用:100万円~300万円

検索上位を狙うにはSEO対策が必須になるため、戦略策定の時点から専門の会社にお任せするのがおすすめです。

さらに記事制作も外注する場合、毎月の委託費は少なくとも20万円は必要になります。

  • 記事制作(一般):2~3万円/本×10本
  • 記事制作(専門):5~10万円/本×10本

図解を制作したり、素材のためにカメラマンを用意したりすると、さらに追加で費用がかかります。

ツール利用料

オウンドメディアのSEO対策を効率的に進めるには、分析ツールの利用が必須といえるでしょう。

キーワードやライバルサイトの研究によく使われているahrefs(エイチレフス)であれば、毎月1万円~10万円程度かかります。

オウンドメディア作りでよくある失敗例

オウンドメディアをスムーズに軌道に乗せるには、過去のよくある失敗例を知り、失敗を繰り返さないことが大切です。

よくある失敗のケースは以下のとおりです。

  • 記事投稿が止まってしまう
  • 検索上位を取れない
  • 問い合わせにつながらない

失敗のほとんどは、リソースや専門知識が足りていないことが原因です。やみくもに進めるよりも、最初から専門の制作会社に依頼するのがおすすめです。

製造業におけるオウンドメディアの作り方はテクノポートへご相談ください

弊社テクノポートでは製造業専門のオウンドメディア制作を請け負っています。製造業のサイト運営には、製造業独自の商習慣や専門用語など、専門的な知識が求められる傾向があります。弊社であれば、長年の知識と経験を武器に、戦略立案からコンテンツ制作まで対応可能です。Webサイトでの集客にお困りの方は、ぜひお気軽にご連絡ください。

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BtoBオウンドメディアマーケティングの全て: 実践戦略、効果、事例からの学び

こんにちは、テクノポートの卜部です。今回は、オウンドメディアをテーマに取り上げます。オウンドメディアは、自社HPやカタログなど広く「自社が自ら運営しているメディア」を指しますが、この記事では狭義の意味として「記事コンテンツを主体とした情報発信のためのメディア」をテーマにします。

BtoB製造業にとって、オウンドメディアをマーケティングに活用することは非常に意味があることですが、リソース・費用がかかるものでもあり、初めての企業にとってはハードルが高いかもしれません。今回は、BtoBマーケティングにおけるオウンドメディアの位置づけや、メリット・デメリットなども含め総合的に解説していきます。

BtoBマーケティングとオウンドメディア

BtoBビジネスの世界では、購買決定に至るまでのプロセスは複雑です。複数の意思決定者、それぞれのニーズや課題、そしてそれに伴う長い購買サイクル。このような状況下で、どのようにして企業は自らのブランドや商品を効果的に伝え、信頼を築き上げていけるのでしょうか?答えの一つが「オウンドメディア」です。

はじめに: BtoBマーケティングとオウンドメディアの関係

BtoBマーケティングは、BtoCと比べて特有の課題を持っています。BtoCが個人の消費者を対象とするのに対し、BtoBは企業や組織を対象とします。このため、購買サイクルは一般的に長く、複数の意思決定者が関わることが多いのです。例えば、技術担当者、購買担当者、経営層と、それぞれが持つ情報ニーズや課題は異なります。

このような複雑な購買プロセスの中で、オウンドメディアは非常に重要な役割を果たします。オウンドメディアは、企業が自らコントロールできるメディアを指し、公式ウェブサイトやブログ、SNSなどを活用して情報を発信する手法です。専門的な情報提供や、顧客の抱える問題の解決支援を行うことで、オウンドメディアはBtoBの購買プロセスにおいて信頼の構築や関係性の強化に貢献します。

特に、意思決定者が購入前に情報収集を行うフェーズでは、オウンドメディアの存在がブランドの信頼性を高めるキーとなります。深い専門知識や解決策を提供することで、企業は意思決定者に対して自らの価値をしっかりと伝えることができるのです。そして、これが購買への道筋をつける大きな役割を果たします。

オウンドメディアのメリット: BtoB企業での具体的な効果

オウンドメディアは、BtoB企業にとって数々のメリットがあります。その最大の特長は、継続的な専門的コンテンツの提供能力です。これにより、業界内でのブランドの認知度を向上させることが可能となります。企業が持つ専門知識を活かして提供する質の高いコンテンツは、他の競合企業との差別化要因となり、企業の信頼性や権威を構築します。

BtoBの特性上、ターゲットとなる顧客はより専門的な深い情報を求めています。そのため、オウンドメディアを活用して深掘りした専門的な情報を提供することで、強力な訴求力を持つことができます。これがリードの獲得や育成を促進する原動力となります。また、BtoBの業界では、専門性が高い内容の深掘りがしやすいのも大きなメリットです。

オウンドメディアのデメリットと向き・不向きな企業・目的

しかし、オウンドメディアにはデメリットも存在します。その一つは、継続的な高品質コンテンツの提供にかかる時間とリソースの確保です。オウンドメディアの品質を保つためには一貫した努力と専門的な知識が求められます。また、すぐに成果を期待することは難しく、短期での費用対効果を計ることは難しい面があります。

これらの点を考慮すると、短期的な成果を求める企業や、必要なリソースを確保できない企業にはオウンドメディアの導入や継続的な運営が難しいといえます。また、BtoBのオウンドメディアでは、内容の専門性が非常に高いため、単に外注業者にすべてを任せるという方法もリスクを伴います。企業が関与せず、外部に完全に依存すると、その専門性や独自性が失われ、オウンドメディアの効果が薄れてしまう恐れがあります。

オウンドメディアと他のマーケティング手法の比較

マーケティング活動には多様な手法が存在します。近年では「オウンドメディア」、「ペイドメディア」、「アーンドメディア」という3種類のメディアが頻繁に取り上げられるようになりました。それぞれの特性を理解し、目的やゴールに合わせて選択することが、効果的なマーケティング活動の鍵となります。

オウンドメディアは企業自身がコントロールできるメディアであり、中・長期的なブランド構築やリレーションシップの形成に向いています。継続的な関係構築を目指す場合、この手法が最も適しています。

一方、ペイドメディアは有料での広告配信を指します。短期的なキャンペーンや、直接的な成果を求める際に効果的で、広告出稿による露出を迅速に得ることができます。

これらに対して、アーンドメディアは、企業が直接コントロールするのが難しいメディアです。アーンドメディアは、ユーザーからの口コミや報道機関での記事として生まれるものです。企業側の働きかけにより、よい口コミを促すことは可能ですが、強制することはできません。しかしだからこそ、信頼性が高く、コンテンツの拡散やビジネスの信頼構築に役立ちます。

どの手法を優先するかは、目的や期待する結果によって変わります。例えば、新しく立ち上げたブランドの認知度を早期に高めたい場合、ペイドメディアを利用したキャンペーンが効果的です。一方、継続的な顧客エンゲージメントを求める場合は、オウンドメディアの構築が重要となります。

最も効果的なのは、これらのメディアを組み合わせて活用することです。オウンドメディアとペイドメディア、アーンドメディアの長所を使い分け、組み合わせた施策を展開することで、ユーザーとの接触機会が増え、結果的にマーケティングの成果を上げることが可能となります。

例えば、異業種の潜在層を掘り起こしたい場合、オウンドメディアで業界向けに絞ったコンテンツを配信し、長期的情報提供基盤を構築。並行して、新製品のローンチ時にペイドメディアで露出機会を強化する戦略が考えられます。異業種でも、抱える悩みに共通点があれば、既存顧客からの良好なフィードバックや成功事例の活用も有効です。これにはアーンドメディアを組み合わせる策も考えられます。

効果的なオウンドメディアの作り方

ここでは、効果的なオウンドメディアの構築方法について解説します。制作の基本的な流れから、高品質なコンテンツの作成方法、そして効果測定と改善のためのPDCAサイクルの回し方まで、オウンドメディアを成功に導くためのステップを紹介します。

オウンドメディア制作の基本的な流れ

オウンドメディアを効果的に運営するためには、その制作・運営の基本的な流れを理解しておくことが重要です。以下に、オウンドメディア制作の流れを示します。

1:ターゲットオーディエンスの特定

最初のステップとして、どのようなユーザー層を対象とするのかを明確にします。これが後のコンテンツ制作の方向性や戦略を決める基盤となります。

2:ペルソナの作成

ターゲットオーディエンスを基にペルソナを作成します。ペルソナを具体的にイメージすることで、そのペルソナに合わせたコンテンツテーマやカテゴリを策定しやすくなります。

3:発信媒体/プラットフォームの選択

オーディエンスの消費媒体や嗜好に合わせて、最適な発信媒体やプラットフォームを選択します。ブログ、YouTube、Podcastなど、さまざまな媒体が存在しますので、ターゲットとのマッチングを重視します。

4:コンテンツ制作のスケジュールを計画

継続的なコンテンツ提供のために、制作・公開のスケジュールを計画します。計画的なコンテンツの更新により、フォロワーや読者の期待を裏切らず、高いエンゲージメントを得ることが可能となります。

導入時に必要なシステム環境・ツール

オウンドメディアを運営する際には、さまざまなツールやシステムが必要となります。以下に、導入時に考慮すべき主なシステム環境やツールをリストアップします。

CMSの選定

CMSは運営目的や必要機能に合わせて選ぶべきです。しかし、経験が浅くどれを選んでよいかわからない場合は、WordPressを選ぶのが無難です。もちろん、DrupalやJimdoなどの他のCMSも存在しますので、より詳しい情報やニーズに合わせて選定することも大切です。

SEO最適化ツール・デザインツール

検索エンジンでの可視性を高めるためのSEOツールや、魅力的なコンテンツデザインを行うためのデザインツールを導入します。

アナリティクスツール

来訪者の行動やサイトのパフォーマンスを把握するためのアナリティクスツールを利用します。これにより、サイトの効果測定や改善の方向性を定めることができます。

メール管理ツール

獲得したユーザーとの関係構築を行うためのメール管理ツールも必要です。これにより、定期的なコミュニケーションやフォローアップが可能となり、エンゲージメントを向上させることができます。

質の高いコンテンツの作り方

質の高いコンテンツは、読者を引き付け、ブランドの信頼性を高めるための鍵となります。以下に、その作成方法のポイントを書いておきます。

1. ターゲットの理解

コンテンツを作成する前に、ターゲットとなるオーディエンスのニーズや課題をしっかりと理解することが重要です。これにより、彼らの関心を引き付ける内容を提供できます。

2. 独自性の追求

専門性が高く、他の情報源とは異なる独自の視点や情報を提供することで、読者の関心を高められます。

3. SEO対策

質の高いコンテンツを作成したら、SEO対策を施すことで、検索エンジンからの流入を増やすことができます。

4. ビジュアルの活用

写真や図表、動画などのビジュアル要素を効果的に使用することで、コンテンツの魅力をさらに高められます。

5. フィードバックの収集

読み手からのフィードバックを収集する手段を設けることで、コンテンツの改善点を知ることができます。このプロセスを可視化すれば、双方向性のあるコンテンツを実現できます。

質の高いコンテンツを作る上で最も重要となるのは、ターゲットの理解です。しかしBtoBの場合、企業としての属性があり、その中で、各々の組織・役割をもった人が存在します。そのコンテンツが、どういう企業のどの組織・役割に向けたものなのかを考慮しましょう。それによって、オーディエンスの抱える課題やニーズが異なってきます。フィードバックやアンケートを通じて、できるだけ生の声を収集しましょう。

効果測定とPDCAの回し方

オウンドメディアの成功は、効果測定と継続的な改善が不可欠です。以下に、その手順を解説します。

  1. 効果測定:オウンドメディアの成果を定期的に確認するため、設定したKPIに基づいたデータ分析が重要です。
  2. アクション策定:分析結果を基に、次のアクションを計画します。これには、コンテンツのリライトやテーマ、カテゴリ、キーワードの見直しが含まれることが多いです。
  3. PDCAサイクルの継続:効果測定とアクション策定を繰り返し行うことで、オウンドメディアの品質を継続的に向上させることができます。

オウンドメディアの効果測定で注意が必要なのは、ページビューや資料ダウンロード、問い合わせなど、アクセス解析上の一般的な指標をそのままなんとなく計測してしまうことです。重要なのは、最終的な目的・目標達成のため中間指標としてのKPIであり、KPIそのものを追いかけることが目的ではありません。十分に注意しましょう。

BtoB企業が実践したオウンドメディアの事例紹介

オウンドメディアは、BtoB企業にとっても有効なコンテンツマーケティングの一手段です。ここでは、実際にオウンドメディアを運営し、その効果を実感しているBtoB企業の事例を紹介します。

事例1: 測り隊.com(株式会社キーエンス)

URL:https://www.keyence.co.jp/ss/products/measure/library/

キーエンスは、FAの総合メーカーとして知られています。そのオウンドメディアの運営実績は圧倒的で、数十に上るメディアを持っています。その中でも「測り隊.com」は、測定誤差や測定器の選び方に関する深い内容を解説しています。「測定誤差 許容範囲」や「測定精度 求め方」などのキーワードでの上位表示も実現しており、業界内での認知度と信頼度を高めています。

事例2: KICHINAN 物流ジャーナル(キチナングループ株式会社)

URL:https://www.kichinan.co.jp/journal/

関西を中心に物流事業を展開しているキチナングループは、「KICHINAN 物流ジャーナル」を運営しています。このメディアでは、物流のプロフェッショナルたちが、倉庫や輸送に関する豆知識を積極的に発信しています。記事を執筆する社員がプロフィールを公開している点も、信頼感を生む要素となっています。物流関連のキーワード、例えば「保税倉庫」や「倉庫 建築費」でしっかりと上位表示されています。

事例3: ばね探訪(東海バネ工業株式会社)

URL:https://tokaibane.com/bane-tanbo/

東海バネ工業は、金属ばねの設計・製造・販売を専門に行う企業です。「ばね探訪」は、お客様の事例を中心にした現場インタビュー記事が多く、実務担当者が必要とする情報が豊富にそろっています。2023年の大型ロケットH3の開発において、JAXAが同社のばねを採用した事例では、中小企業のものづくりの力がJAXAを通して魅力的に伝えられています。このような専門性の高い貴重な情報の開示は、独自の情報を求める訪問者を引きつけ、信頼の構築に寄与しています。

オウンドメディアはBtoB領域でも多大な効果を上げることができます。上記の事例を通じて、専門性を活かした情報発信や、ターゲットに合わせたコンテンツ戦略が成功の鍵であることがわかります。これらの事例には、多くのBtoB企業が学び取るべきヒントやノウハウが詰まっていますので、ぜひ参考にしてください。

BtoB企業のオウンドメディア成功へのポイント

オウンドメディアの運営は、単にコンテンツを作成し公開するだけではありません。更新頻度の意識、SEO対策の継続的な実施、そしてユーザーエンゲージメントの向上が、成功への鍵となります。ここでは、BtoB企業がオウンドメディアを効果的に運営するためのポイントを簡単にご紹介します。

コンテンツ更新の頻度とその重要性

コンテンツの更新頻度は、SEOの表示頻度や読み手のサイト訪問の習慣作りに密接に関係します。ただし、頻繁に更新をしたとしても、意味がないと感じられるコンテンツの作成は避けるべきです。そのようなコンテンツはユーザーに価値を提供することが難しく、逆にサイトの価値を下げる恐れがあります。その代わりに、短い記事やQ&A形式などのコンテンツを利用して、質の高い情報を提供しながらも更新の頻度を維持する方法が効果的です。

また、過去のコンテンツの再利用や、まとめ記事の作成、FAQコンテンツの整理などで、質の高いコンテンツ制作を効率的に進めることが可能です。

SEO対策: BtoB企業でのポイント

SEO対策は、オウンドメディア運営の基本です。多くの高機能な有料ツールも存在しますが、初めの段階や予算に制約がある場合でも、googleのキーワードプランナーやaramakijake.jpなど、無料でも十分に活用できるキーワードリサーチツールがあります。これらを使用して適切なキーワードを選定し、それをタイトルや見出しに効果的に配置することで、検索エンジンの評価を高められます。

このほか、画像のアルトタグの記述や圧縮、記事内の内部リンクの工夫なども、SEO対策の効果を向上させる手段として取り入れるとよいでしょう。

ユーザーエンゲージメントの向上策

ユーザーエンゲージメントの向上は、サイトの成果を最大化する上で欠かせない要素です。CTAの導入や、アンケートツールの活用、SNSシェアボタンの設置など、ライトな施策でも一定の効果を期待できます。

重要なのは、これらの施策を「設置」するだけではなく、ユーザーが自然と魅かれる配置やタイミングを考慮することです。設置場所がコンテンツによってバラバラになるのは、サイトの統一感を損なうためおすすめできません。コンテンツのシナリオ構成の方を工夫して、ユーザーが自然に行動しやすい導線を用意するのが有効です。

BtoB企業のオウンドメディア成功のためのポイントは、更新頻度、SEO対策、ユーザーエンゲージメントの3つに絞られます。それぞれの要素を適切に実施し、ユーザーのニーズに応じたコンテンツ提供を続けることで、オウンドメディアの価値を最大限に引き出せます。

まとめ

BtoBオウンドメディアの運用は、今やマーケティング戦略の中核をなす存在です。本記事では、BtoBマーケティングの中でのオウンドメディアの位置付けや、そのメリット・デメリット、他のマーケティング手法との比較を詳しく解説しました。どれかひとつの方法をとるのではなく、目的に合わせて組み合わせて活用することがポイントとなります。

また、成功するためのオウンドメディアの構築方法や、実際に効果を上げているBtoB企業の事例を紹介しました。ターゲットに合わせてどのようなテーマを考え、専門性を具体的にどうコンテンツに取り入れていくかは、初めての方にはイメージしにくいかもしれません。その際は、BtoB企業のオウンドメディアの事例を参考に検討してみるとよいでしょう。

実際にオウンドメディアを制作するにあたって、注意すべき点はいくつもあります。本記事では、始めるにあたっての基本的な項目である、コンテンツ作成の頻度と質の関係、SEO対策、そしてユーザーエンゲージメントを高める方法について述べました。これらの情報をもとに、効果的なオウンドメディア運用を進めていただければ幸いです。

テクノポートは効果的な導入事例の制作を支援するサービスをご用意しています。導入事例に関して、ご相談やお手伝いが必要な場合は、お気軽にご連絡ください。

The post BtoBオウンドメディアマーケティングの全て: 実践戦略、効果、事例からの学び first appeared on モノカク.

オウンドメディアの具体的な制作方法

こんにちは。テクノポートの卜部です。今回の記事ではオウンドメディアの制作の流れや、発注者側と制作会社側が行う業務内容の違い、SEO対策の基本的な考え方や成功するオウンドメディアの特徴について解説しています。

コーポレートサイトのみだと十分な閲覧数が確保できない事が多く、オウンドメディアの価値が更に見直されてきています。

オウンドメディア制作とは

オウンドメディアとは、広義には企業や個人が自ら所有・運営するメディア全般を指しますが、狭義の意味では、主にテキストベースのブログ形式で情報を発信するメディアを指します。この形式のオウンドメディアは、情報提供や知識の共有、ブランドの価値を伝える手段として非常に効果的です。

狭義のオウンドメディア制作とは、このようなテキスト中心の情報発信メディアをゼロから構築することを指します。制作の目的は、ターゲットとなる読者に対して、専門的な知識や情報、価値観を伝え、信頼関係を築くことです。

ブログ形式のオウンドメディアは、更新の頻度や記事の質、そしてSEO対策などが重要となります。外注する前や内製での制作を検討する際には、これらの要素をしっかりと理解し、計画的に進める必要があります。

オウンドメディア制作のステップ

オウンドメディアを制作する際には、計画的なアプローチが求められます。以下に、テキストベースのブログ形式のオウンドメディア制作の主要なステップを詳しく解説します。

ターゲットの特定

オウンドメディアを制作する際の最初のステップは、ターゲットとなる読者やユーザーを明確に特定することです。これにより、どのようなコンテンツを提供すれば良いのか、方向性を定めることができます。例えば、業界の専門家をターゲットとするのか、一般の消費者をターゲットとするのかによって、内容やトーンが大きく変わります。

コンテンツプランの策定

ターゲットを特定したら、彼らの興味・関心に合わせたコンテンツプランを策定します。これには、記事のテーマやカテゴリー、投稿頻度などを決める作業が含まれます。また、SEO対策を考慮して、キーワードの選定や競合記事の調査も行います。

デザインとブランディング

読者が訪れた際に、サイトのデザインやブランディングが印象に残ることは非常に重要です。ブログのデザインは、読者の興味を引きつけ、長く滞在してもらうための要素となります。また、ブランディングを通じて、企業や個人の価値観やメッセージを伝えることができます。

メディアの制作

デザインとブランディングが決まったら、実際にブログを制作します。これには、CMSの選定、ドメインの取得、ホスティングの設定などの技術的な作業が含まれます。

記事コンテンツの定期的な制作とUP

オウンドメディアの魅力は、定期的に新しい情報を提供することにあります。記事の制作は、事前に策定したコンテンツプランに基づき、定期的に行われるべきです。また、記事をUPする際には、SEO対策を念頭に置き、適切なキーワードの配置や内部リンクの設定などを行うことが重要です。

オウンドメディア制作の外注の際に発注者が行う業務

オウンドメディアの制作の全体のフローを見ましたが、制作を外注する際に発注者が行うべき業務についても以下に整理いたします。

目的と目標の明確化

オウンドメディアを制作する背景や目的、達成したい目標を明確にする。

予算の設定

制作にかかる予算を設定し、外注先に伝える。

外注先の選定

制作を依頼する業者やフリーランサーを選定する。実績や専門性、料金などを基に選ぶことが多い。

要件定義

オウンドメディアの具体的な要件や仕様を定義する。デザイン、機能、コンテンツの方向性などを詳細に伝える。

素材や資料の提供

必要に応じて、元となるコンテンツやデータ、独自の写真素材を提供する。

制作の具体的な内容

オウンドメディアを実際に制作する際の、制作サイドの業務とは具体的にどのようなものなのでしょうか?以下では、制作の過程で特に重要となる各ステップについて詳しく解説します。

デザインはイラストレーターなど専用ツールの使用が望ましいですが、「サイトマップの作成」と「ワイヤーフレームの作成」エクセルで作ることができます。この部分を自社で行う事ができれば企画面は自社で網羅することができます。

サイトマップの作成

サイトマップは、ウェブサイトの全ページの構造や階層を示す図またはリストです。これにより、サイトの全体像を把握しやすくなり、ユーザーが情報を探しやすい構造を計画することができます。

ワイヤーフレームの作成

ワイヤーフレームは、ウェブページの基本的なレイアウトや配置を示す設計図のようなものです。具体的なデザインや色は考慮されず、コンテンツの配置やボタン、ナビゲーションの位置など、ページの機能や構造を明確にするためのものです。ワイヤーフレームを作成することで、デザイン前にページの流れやユーザビリティを確認・調整することができます。

デザイン

デザインフェーズでは、ワイヤーフレームを基に、具体的な色やフォント、画像などのビジュアル要素を決定します。このステップでは、ブランドのイメージやターゲットとなるユーザーの好みを考慮しながら、魅力的で使いやすいデザインを目指します。また、レスポンシブデザインの導入など、デバイスごとの表示最適化も重要なポイントとなります。

サーバーやドメインの契約、CMSの準備

オウンドメディアを公開するためには、サーバーとドメインの契約が必要です。サーバーは、ウェブサイトのデータを保存・公開する場所、ドメインはウェブサイトのアドレスとなるものです。また、コンテンツを効率的に管理・公開するためのCMS(コンテンツ管理システム)の選定と設定も行います。

コーディング

デザインが完成したら、それを実際のウェブページとして動作する形に変換する作業、すなわちコーディングを行います。HTML, CSS, JavaScriptなどの言語を使用して、デザインをウェブ上で再現します。このステップで、レスポンシブデザインの導入やブラウザごとの表示最適化など、実際の動作を確認しながら調整を行います。

オウンドメディアにおけるSEO対策の重要性

オウンドメディアの制作ができたら次は記事コンテンツの執筆が中心になります。オウンドメディア成功には、高品質なコンテンツの提供だけでなく、それを適切なターゲットに届けることも重要です。ここで、SEO(検索エンジン最適化)対策の役割が大きくなります。SEO対策を適切に行うことで、検索エンジンからの流入を増やし、持続的なトラフィックを確保することができます。

SEOについて

SEOとは、ウェブサイトやコンテンツを検索エンジンに最適化することで、検索結果の上位に表示させるための取り組みのことを指します。これには、テクニカルSEO、オンページSEO、オフページSEOなど、多岐にわたる要素が含まれます。

キーワードの選定

オウンドメディアの記事を書く際には、ターゲットとなるキーワードを選定することが重要です。このキーワードは、ユーザーが検索エンジンで入力する検索クエリと一致することで、記事が検索結果に表示される可能性が高まります。キーワードの選定には、検索ボリュームや競合度などを考慮する必要があります。

競合記事の調査

選定したキーワードに関連する既存の記事や情報を調査することで、自らのコンテンツがどのような付加価値を提供すべきかのヒントを得ることができます。また、競合記事の内容や構造、使用しているキーワードなどを分析することで、より効果的なSEO対策を練ることができます。

記事コンテンツの執筆

キーワードの選定や競合記事の調査を基に、ユーザーに価値を提供する記事を執筆します。

成功するオウンドメディアの特徴

ここまでオウンドメディアの制作の一連の情報を見てきました。しかし、すべてのオウンドメディアが成功するわけではありません。成功するオウンドメディアには、以下のような共通の特徴があります。

ユーザー中心のコンテンツ

成功するオウンドメディアは、ユーザーのニーズや問題点をしっかりと捉え、それに応えるコンテンツを提供します。単に自社の宣伝をするのではなく、ユーザーにとっての価値を常に考えることが重要です。

継続的な更新

情報は日々更新され、ユーザーの関心も変わります。成功するオウンドメディアは、定期的に新しいコンテンツを提供し、常に最新の情報をユーザーに届けることを心がけます。

高品質なコンテンツ

情報の信頼性や正確性、そして独自性は、オウンドメディアの価値を高める要素です。成功するメディアは、他とは一線を画す高品質なコンテンツを提供します。

SEO対策の実施

検索エンジンからの流入は、オウンドメディアのトラフィックを増やすための重要な要素です。成功するメディアは、適切なSEO対策を行い、検索エンジンでの可視性を高めます。

ユーザビリティの考慮

サイトのデザインや構造、ナビゲーションなど、ユーザーが情報を探しやすく、快適に閲覧できることも成功の鍵です。

分析と改善の繰り返し

成功するオウンドメディアは、アクセス解析ツールを使用して、ユーザーの行動や反応を定期的に分析し、それに基づいて改善を繰り返します。

まとめ

オウンドメディアは、現代の情報社会において、企業や個人が自らのメッセージや価値を伝えるための強力なツールとなっています。しかし、その制作や運営は単純ではありません。成功を収めるためには、ユーザー中心のコンテンツ作成、継続的な更新、SEO対策、そしてユーザビリティの向上など、多岐にわたる要素を考慮する必要があります。

本記事では、オウンドメディア制作の基本的なステップから、成功するメディアの特徴、そしてSEO対策の重要性について詳しく解説しました。これらの知識を基に、読者の皆様が効果的なオウンドメディアを制作・運営する手助けとなれば幸いです。

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オウンドメディアの成功事例15選|BtoB企業

こんにちは、テクノポートの卜部です。オウンドメディアを運用することでどのような効果があるのか、いまいちよく分かっていないという方も多いのではないでしょうか。

そこで今回は、BtoB企業のオウンドメディア成功事例をまとめました。これからオウンドメディアを始めるべきか迷っているという方は、ぜひ「自社ならどう活用できるか」という視点で本記事をご覧いただければと思います。

オウンドメディアとは

オウンドメディアとは、企業が自社で保有しているメディアのことです。企業のブランディング、採用強化、製品への認知拡大、リード獲得といったさまざまな目的で運用されます。

広義ではオウンドメディアはコーポレートサイトからカタログまで自社が保有するメディアの全てを指しますが、狭義においてはコーポレートサイトとは別に作成する記事系コンテンツを集めたメディアを指すことが多いです。この「モノカク」が狭義におけるオウンドメディアです。今回の記事ではその狭義のオウンドメディアの事例について紹介します。

オウンドメディアの成功事例15選

BtoB企業が運用するオウンドメディアの成功事例を紹介します。

1. トヨタイムズ(トヨタ自動車)

URL:https://toyotatimes.jp/

「トヨタイムズ」は、トヨタ自動車が2019年から運営しているオウンドメディアです。企業イメージやブランディングの向上を目的として、トヨタ自動車の考えや思いを発信していくことで、共感を得てファンを増やすことに成功しています。

2. Discovery Sony(ソニー株式会社)

URL:https://www.sony.com/ja/SonyInfo/Jobs/DiscoverSony/

「Discovery Sony」は、主に採用マーケティングとして活用されています。ソニーに関わる人について紹介しており、新卒採用、キャリア、働き方などのタグがあることから、ソニーという会社について深く知ってもらうのが目的だと考えられます。

3. Linking Society(株式会社日立製作所)

URL:https://linkingsociety.hitachi.co.jp/

「Linking Society」は、AIやWeb3といった社会に影響をもたらす技術について、専門知識を持つ方との対談等を発信しています。日立グループの社会イノベーション事業を推進することが目的であり、社会への問いから始まるさまざまな技術コンテンツがあります。

4. C-magazine(キヤノンマーケティングジャパン株式会社)

URL:https://cweb.canon.jp/cmag/

「C-magazine」では、最新のキヤノンのテクノロジーや製品・サービスについて、開発ストーリーなどを交えながらコンテンツを発信しています。 また、イメージングソリューション企業として写真や映像関連の情報も提供しています。

5. DSPACE(三菱電機株式会社)

URL:https://www.mitsubishielectric.co.jp/me/dspace/

「DSPACE」では、宇宙関連の最新ニュースや宇宙の知識についてわかりやすく発信しています。人工衛星や大型望遠鏡の開発・運用も行う企業として、多くの人に宇宙開発を知ってもらうという目的だと考えられます。

6. 制御機器知恵袋(パナソニック株式会社)

URL:https://ac-blog.panasonic.co.jp/top

「制御機器知恵袋」では、総合電機メーカーとしてパナソニックの製品情報やサービスを発信しています。5つのカテゴリに分かれており、基礎から応用までの知識がつまったコンテンツです。

7. wisdom(日本電気株式会社)

URL:https://wisdom.nec.com/

「wisdom」では、ビジネスパーソンに向けて技術やビジネス情報を発信しています。セミナーやワークショップイベントを紹介するメルマガも発行中で、リード獲得にも活用していると考えられます。

8.テクノロジーイノベーションセンター特設サイト(ダイキン工業株式会社)

URL:https://www.daikin.co.jp/tic

「テクノロジーイノベーションセンター特設サイト」は、ダイキン工業株式会社の技術開発のコア拠点として、開発ストーリーや製品の魅力をコンテンツ化しているオウンドメディアです。

9. EDGE&LINK(オムロン株式会社)

URL:https://www.omron.com/jp/ja/edge-link/#

オムロン株式会社はヘルスケア事業のイメージが強いですが、制御機器事業や社会システム事業なども展開しています。 テクノロジー関連のコンテンツが多いため、自社の高い技術力を周知するために「 EDGE&LINK」を運営していると考えられます。

10. 産業別センサIoT活用事例サイト(キーエンス株式会社)

URL:https://www.keyence.co.jp/ss/general/iot-casestudy/

キーエンスは安全機器に関するメディア「安全知識.com」や、「測定器ナビ」「センサとは.com」など、さまざまなオウンドメディアを運営しています。 ホワイトペーパー型のメディアでユーザーの課題解決ができるように構成されており、リード獲得にもつながっていると考えられます。

11. ARATTE(荒川化学工業株式会社)

URL:https://pinealpha.jp/

「ARATTE」は、フラックス洗浄について学べるオウンドメディアです。ユーザーの課題解決につながるコンテンツを発信し、問い合わせにつなげることを目的にしています。

12. WORK SIGHT(コクヨ株式会社)

URL:https://www.worksight.jp/

「WORK SIGHT」では、企業の働き方を変えるためのオフィス空間についてコンテンツを発信しています。SNSやイベントを活用した「働く環境を考える企業キーパーソン」のコミュニティ作りも行っています。

13. Bridgestone Blog(株式会社ブリヂストン)

URL:https://www.bridgestone.co.jp/blog/

「Bridgestone Blog」では、タイヤに関するお役立ち情報やブリヂストンの技術について発信しています。 また、ブリヂストンの社員や工場の匠たちを紹介するコンテンツもあり、採用強化にも活用していると考えられます。

14. ROHM TechWeb(ローム株式会社)

URL:https://techweb.rohm.co.jp/

「ROHM TechWeb」は、電子回路に関する情報を発信するオウンドメディアです。 サイト内にはウェビナーへの誘導や、資料ダウンロードの項目があり、新規リードの獲得が目的になっています。

15. CEMEDINE-Style(セメダイン株式会社)

URL:https://www.cemedine.co.jp/cemedine_reports/

「CEMEDINE-Style」では、ものづくりの知識についてコンテンツを発信しています。 工業用、建築用の接着剤やその他の事業の周知としての目的が考えられます。

オウンドメディア成功のための共通項

成功しているオウンドメディアには、以下のような共通項があります。

継続して発信している

オウンドメディアは、その特性上、すぐに成果が出るものではありません。短くても半年以上はかかると考えるべきでしょう。そのため、社内でコンテンツを制作し、長期的に継続発信できる体制作りが重要となります。

ブランド力を高めるコンテンツを発信している

2つめの共通項は、特定の分野のスペシャリストとして強みを活かしたコンテンツを発信がされているということです。ユーザーに信頼感を与えることができ、結果的に他社と比較されたときに優位にビジネスを進める状態につながります。

目的に沿った発信をしている

ただやみくもにコンテンツを作って掲載するだけでは、オウンドメディアで成果を出すことはできません。例えば、リード獲得が目的ならば「ターゲットの悩み」を解決できるようなコンテンツ作りと、その後の問い合わせまでの導線設計が重要です。

まとめ

今回はオウンドメディアの事例を紹介しました。どのような使い方が最も活用できそうか、自社に当てはめてぜひ考えてみてくださいね!

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オウンドメディア運用を成功に導く5つのコツ。課題、運用代行に任せるべき理由も解説

こんにちは、テクノポートの卜部です。オウンドメディア運用を始めたいけど、何からすればいいのかわからない方は多いのではないでしょうか。そもそも、運用する意味があるのか疑っている人もいるかもしれません。

そこで今回は、オウンドメディア運用の効果や成功に導くためのコツ、よくある課題を解説します。これから始めたい方も、現在運用していて課題を抱えている方も必見の内容です。

ぜひ本記事を参考に、Webマーケティングで成果をあげましょう。

オウンドメディアとは

オウンドメディアとは自社で保有、運営するメディアのことです。インターネット上に作Webサイトをおもに指しています。

認知度向上だけではなく、

  • 顧客教育
  • ブランディング
  • 採用

にも活用されています。

なお、オウンドメディアは、Webマーケティングにおける手法のひとつです。

ほかには、

  • ペイドメディア:掲載料を支払うことでプレスリリースやインタビュー記事等を載せてくれる
  • アーンドメディア:金銭のやり取りをしていない第三者の口コミや意見が掲載されている

もあり、3つあわせて「トリプルメディア」とよばれるほど、企業マーケティングには不可欠なものと認識されています。

上記が正確な言葉の定義ですが、Webマーケティングにおいてオウンドメディアという語を使用するときには、コーポレートサイト以外に作る記事形式のコンテンツを沢山載せるブログのようなメディアを指すことが多いです。今回の記事ではこの狭義でのオウンドメディアについて解説します。

オウンドメディア運用が注目されている3つの理由

オウンドメディアは企業にさまざまな恩恵をもたらしてくれます。なぜオウンドメディアが注目されているのか、理由を3つ紹介します。

順番に見ていきましょう。

1.ブランディングができる

オウンドメディアを運用することで、「◯◯ならこの会社だ」というブランディングが可能です。

自社が管理しているサイトなので、正確な情報を自分たちの言葉で伝えられます。そのため自社の得意分野において、悩みや課題を抱える人に役立つ情報を届けられるわけです。その結果、信頼を寄せてもらえるようになり、専門家としての地位を確立できます。

2.自社のサービスや商品を知らない顧客を集客できる

オウンドメディアは、将来サービスを購入する可能性があり、まだ自社のことを知らない人からも認知を獲得できます。つまり、潜在顧客の獲得にも貢献してくれるわけです。

オウンドメディアの本質は、顧客課題の解決です。悩みを解消したくて検索してくるユーザーに対して最適解を提供します。そして自社サービスであれば、解決策をより手軽に実行できたり、最短ルートで問題解決できたりすることを伝えて、認知してもらうわけです。

3.売上増加が期待できる

オウンドメディア運用に取り組むことで、自社商品やサービスの成約率アップが期待できます。ユーザーの役に立つコンテンツを投稿し続けることで、将来成約の見込みがある人を集客し、顧客教育もしていけるからです。

本気度の高い人が問い合わせや商談に進んでくれるため、成約の確度が高まります。なかには、自社のファンになってくれる人も出てくるでしょう。他社に乗り換える理由がなくなるため、リピート率向上も見込めます。

オウンドメディア運用における5つのコツ

ただ運用しているだけでは、オウンドメディアの効果は得られません。これから紹介する5つのコツを参考に取り組んでみてください。

それぞれ詳しく解説していきます。

1.目的を明確にして社内で共有する

オウンドメディアは、集客やブランディング、認知度向上などを目的に構築していくものです。

そこで、成果目標を数字で明確にして社内で共有し、定期的な振り返りをしましょう。

オウンドメディア運用には、労力がかかります。そのため、コンテンツを制作すること自体が目的になってしまうケースが多く見受けられます。

あらかじめ目的をみんなで共有し、定期的にチェックすれば、手段の目的化を防げるでしょう。すでに運用している企業も、改めて考えてみてください。

2.ターゲット市場を選定する

オウンドメディアを成功させるにはターゲット市場を絞ることが重要です。

自社のポジションや優位性を活かせる場所を選定できれば、効率よく集客していけます。

まずは市場を細分化することから始めましょう。最初は以下の代表的な変数を使って絞り込んでみてください。

  • 地理的変数:住んでいる場所や文化など
  • 人口動態変数:年齢や家族構成、職業など
  • 心理的変数:ライフスタイルや価値観など
  • 行動変数:求めるベネフィットや購買パターンなど

ライバルが発信している内容や、SNSの口コミなども参考になります。誰に、何を伝えれば価値提供できるのかを考えてみてください。

3.SEOとキーワード戦略の策定

オウンドメディアで集客するメインの方法は、検索エンジンで上位を獲得することです。

そこで、以下のようなSEO対策をする必要があります。

  • CMSの導入
  • サイト構造の設計
  • 内部リンクの設計
  • Webサイトの初期設定

内製で初期設定を進めていきたいのであれば、CMSにはWordPressを使いましょう。優良なテーマもあわせて導入することをおすすめします。

検索上位を獲得できる記事にするには、キーワード戦略がとても重要です。ターゲットユーザーが検索するキーワードで、かつ後発でも競合に勝てるものを戦略的に選ぶ必要があります。

4.質の高いコンテンツを制作する

オウンドメディアに投稿する記事は、内容を充実させる必要があります。ターゲットに役立つ情報を提供できなければ、ユーザーにも検索エンジンにも評価されないでしょう。

つまり、検索上位に表示されて、たくさんの人に喜ばれるメディアにするには、欠かせない要素です。

充実度の目安は、記事の文字数が3,000文字以上になっていることです。社内の技術者や顧客と直接やり取りする営業マンにも詳細をヒアリングして、専門性の高いコンテンツにしていきましょう。

5.定期的な分析と評価をする

目標達成には定量的な評価が不可欠です。オウンドメディアであれば、正しい運用ができているかどうかのチェックが必要です。

定期的に、以下の指標が伸びているかを確認しましょう。

  • 検索順位
  • 表示回数
  • クリック率
  • コンテンツのセッション数
  • ページ/セッション

なお、最初の3か月はコンテンツが少ないため、データが蓄積していきません。はじめのうちは制作に注力して、3か月過ぎてから分析を始めましょう。

オウンドメディア運用時のよくある課題

オウンドメディア運用で失敗を避けるには、あらかじめ起こりそうな問題点を把握し、適切に対処していく必要があります。これから解説するよくある課題を参考に、準備を進めましょう。

リソース不足

オウンドメディア運用にはリソースが必要です。

キーワード選定から記事の制作、公開前のチェックや改善までを安定してこなすのは、一人では不可能でしょう。もし一人だけで取り組んだ場合、担当者に負荷がかかり、更新が止まってしまうこともあります。

ページビューが伸びない

ほとんどのオウンドメディアが、記事を投下してもページビューが伸びないという課題に直面します。

なかにはSEO対策やキーワード戦略をイチから見直す必要があることも十分にありえるでしょう。

変更した施策の成果が出るまで3か月ほどかかるため、やみくもに取り組んでいると結果が出るまでかなり遠回りしてしまいます。

売り上げにつながらない

「サイトの訪問者は増えてきたのに、問い合わせや商品の成約につながらない」という悩みを抱える企業も多いです。

キーワードや記事の内容と自社サービスの親和性が低いケースや、記事のなかでの訴求が不十分な場合もあります。

アクションへの誘導やボタン・バナーの内容ひとつで成果が大きく変わることもあるため、慎重に見直す必要があります。

記事の品質が安定しない

ユーザーの役に立つ企画や記事の内容がわからず、そもそも質が高いかどうかも見分けがつかない場合もあるでしょう。このような状態では、記事の品質は安定しません。

キーワードを検索するユーザーに適切な内容を届けるには、記事制作の知識とスキルが必要です。そのため、社内に専任者を育てる必要があります。

オウンドメディアを運用代行に任せるべき理由

オウンドメディア運用は、基本的に代行業者に任せるのがおすすめです。

社内にSEOや記事制作の知識をもつ人がいるのであれば内製化でも運用できますが、毎月安定してコンテンツを投下するには、リソースが足りないでしょう。

なお、記事制作会社には、メディアの戦略策定も任せられます。リソース不足の解消だけでなく、根本的な部分から見直しを行えます。思うような結果を得られていないのであれば、ぜひ検討してみてください。

まとめ

オウンドメディア運用はWebマーケティングに欠かせないものです。

内製化も不可能ではありませんが、成果を出すには専門的な知識とリソース・時間が必要です。したがって、最短で結果を出したいのであれば、運用代行に任せるのがおすすめです。

テクノポートでは製造業に特化したオウンドメディア運用のお手伝いをしています。興味のある方は、ぜひお問い合わせください。

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製造業におけるオウンドメディアの活用法

こんにちは、テクノポートの渡部です。製造業においても、オウンドメディアの運営をしている企業が増えてきました。今や技術や自社の製品の情報をオウンドメディアで発信することが、営業活動の一環として一般的になってきたのです。

しかし、オウンドメディアの制作、運営は決して容易なものではありません。本記事では、製造業におけるオウンドメディアの付き合い方についてご紹介します。

オウンドメディアとは?

オウンドメディアとは、自社のコーポレートサイトとは別にサイトを開設し、自社の製品やサービスに関する情報を発信するサイトのことです。企業の情報発信力を高め、顧客とのコミュニケーションを深めることができます。また、オウンドメディアは自社でコンテンツを制作・運営するため、外部の媒体に比べて自由度が高く、企業の個性や強みを発揮しやすいという特徴があります。さらに、SEOを意識したコンテンツ制作を行うことで、自社のウェブサイトへのアクセス数を増やすこともできます。

オウンドメディアを運営することのメリット

オウンドメディアを運営することで、様々なメリットを受けられます。

自社の情報発信力を高め、認知度の向上

自社の技術や製品についてコンテンツを発信することで、顧客や見込み客に対して自社の存在感をアピールすることができます。また、アクセスを集めることで、認知度の向上にもつながります。

SEO対策に特化できる

オウンドメディアでコンテンツを発信する際には、狙ったキーワードに特化したコンテンツを作ることができるため、コーポレートサイトとは違った細かいキーワードのSEO対策ができます。

製造業がオウンドメディアに取り組むべきメリット

オウンドメディアを運営することで受けられるメリットはたくさんあり、中小製造業こそオウンドメディアに取り組むべきだと思っています。自社技術という発信できるコンテンツがあり、そのコンテンツは製造業界に携わる人々にとって非常に有益な情報となるからです。

潜在顧客へのリーチができる

オウンドメディアのコンテンツの需要と供給をうまくマッチングさせることができれば、潜在顧客へリーチができ、のちのちの獲得につながる強力なコンテンツになります。

製品・技術の用途開発につながる

潜在顧客にアプローチすることができれば、将来の製品や技術の用途開発につながる可能性があります。また、潜在的な需要に対応することで、新たな市場を開拓することもできます。

ブランディングにつながる

自社の技術や製品情報を発信することで、業界での知名度を高められます。また、顧客に向けたコンテンツを提供することで、顧客のニーズに合わせた製品開発やサービス提供ができるようになり、これらの取り組みはブランディングにつながり、競合他社との差別化を図ることができます。

採用活動にプラスになる

社員インタビュー等によって開発秘話や仕事内容について説明するコンテンツを作成すれば、働いている実際の現場を見せることができるため、採用活動にもプラスに働きます。企業文化や働く環境もアピールでき、求職者採用活動に有利になります。さらに、自社の技術や製品を魅力的に紹介することで、新卒採用においても、熱心な志望者を惹きつけやすくなります。

オウンドメディアの制作と運営に必要なこと

では実際にオウンドメディアの制作と運営に必要なことは何かについて解説します。

目的は明確にして長い道のりであることを覚悟すること

オウンドメディアは長く運営していくことになるので、制作・運営をはじめ、最終目的を明確にしておくことが大切です。オウンドメディアを運営していく理由は様々ですが、代表的な目的には以下のようなものがあります。

  • 企業のブランディング
  • 新規リードの獲得
  • 自社技術の用途開発
  • 採用活動の支援

長く運営をしていると「あれもこれも」になってしまう可能性があるので、当初の目的を忘れずに、コツコツと長く付き合っていことを覚悟しましょう。

継続的にコンテンツを発信し続けること

オウンドメディアを運営することで、企業の情報や価値観を顧客や潜在顧客に伝えることができますが、それが一度きりで終わってしまっては意味がありません。ユーザーに必要とされる情報を継続的にコンテンツを発信することで、その信頼を獲得できます。また、定期的に新しい情報を提供することで、リピーターを獲得できます。このように、オウンドメディアを運営する上で継続的なコンテンツ発信は必要不可欠な要素です。

アクセスの解析から改善活動を続けていくこと

アクセス解析を通じて、読者の行動や興味、傾向などを把握できます。具体的には、どのコンテンツが読まれたのか、どのページで離脱したのか、どのような検索ワードで訪れたのかなどを把握し、改善点を見つけ出します。改善点をヒントにコンテンツの質を向上させることで、より多くのユーザーにリーチし、ビジネスにつながる成果を得ることができます。

オウンドメディアの事例

製造業が取り組んでいるオウンドメディアの事例をいくつか紹介します。

connect.nissha(NISSHA株式会社)

出典:connect.nissha

connect.nisshaはNISSHA株式会社が運営するオウンドメディアで、自社が提供している技術や製品のコンテンツを発信し、お客ユーザーの技術的な課題や、もっと大きく社会的課題の解決に貢献しようというサイトです。新規見込みリードの獲得や育成はもちろんのこと、技術情報の提供によって用途開発につなげる役割も持っています。

TechWeb(ローム株式会社)

TechWebはローム株式会社が運営する電子回路に関する情報を発信するオウンドメディアです。記事にはマンガ形式の記事もあり、これから電子回路を学ぶ人にとってもわかりやすい内容になっています。サイト内にはウェビナーへの誘導や、資料ダウンロードの項目があり、新規リードの獲得が目的になっています。

出典:ROHM TechWeb

CEMEDINE-Style(セメダイン株式会社)

CEMEDINE-Styleはセメダイン株式会社が運営する、ものづくり全般の情報を発信しているオウンドメディアです。セメダインは商品名にもなっているので、一般向け接着剤のメーカーというイメージがありますが、それ以外にも工業用、建築用の接着剤やその他の事業も展開しているため、そのことを周知する目的で運営されています。

出典:CEMEDINE-Style

テクノロジーイノベーションセンター特設サイト(ダイキン工業株式会社)

テクノロジーイノベーションセンター(TIC)特設サイトは、ダイキン工業株式会社が運営する自社の技術開発拠点とその活動をコンテンツ化しているオウンドメディアです。ダイキン工業といえば世界的な空調・エアコンメーカーですが、その裏にある技術的な内容をコンテンツにしており、自社の事業内容の周知をすることによって、採用活動に役立てる目的も持っています。

出典:テクノロジーイノベーションセンター特設サイト

表面処理ガイド.com(蒲田工業株式会社)

表面処理ガイド.comは、蒲田工業株式会社が運営する表面処理全般の知識を集約したオウンドメディアです。会社としてはクリーンルームの設計や製作、カプラーの設計・製作など多岐にわたりますが、その中の一つである表面処理のコンテンツだけを扱い、関連するリードの獲得を目的にしています。

出典:表面処理ガイド.com

まずは自社サイト内で1コーナー設けてみる

上記のようなオウンドメディアをいきなり立ち上げるのはハードルが高いという場合は、自社サイト内にオウンドメディアの卵となるコーナーをブログシステムなどを活用して設けてみるのも一つの手法です。いくつか取り組んでいる例を紹介します。

株式会社アコースティック・アドバンス

株式会社アコースティックアドバンスは、様々な吸音材を扱う企業です。吸音・防音・遮音のメカニズムを紹介するコラムを自社サイト内に設置することで、音に関する課題をもつ潜在顧客の集客に成功しています。

出典:株式会社アコースティック・アドバンス

荒川技研株式会社

荒川技研株式会社は樹脂の試作を専門とした試作加工会社です。自社の技術情報の他に、樹脂素材の一般的な解説や、樹脂の加工方法に関する一般的な解説、またそれらに関する課題の解決方法などをコラムでコンテンツ化。コンテンツ化の際にSEO対策を行い、広くいろんな人に情報をリーチさせることで集客を成功させています。

出典:荒川技研株式会社

まとめ

オウンドメディアというと、コンテンツを持続して発信しないといけないので、確かに大掛かりなプロジェクトにはなります。しかし、目的を持って根気よく続ければ、少しずつではありますが確実に効果は出てきます。いきなりサイトを立ち上げるのが難しい場合は、まずコーポレートサイト内でコラム等を発信するところから始めてみてはいかがでしょうか?

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オウンドメディアの構築における3つの運営体制

こんにちは、テクノポートの上級ウェブ解析士の渡部です。皆様の会社では自社のコーポレートサイトの他にオウンドメディア運営といった、コンテンツマーケティングに取り組んでいますでしょうか?

本日はオウンドメディアの構築における、3つの運営体制について解説します。

オウンドメディアとは

一般的にオウンドメディア(Owned Media)とは「自社で保有するメディア」の総称です。たとえば、Webマガジンやブログ、コーポレートサイトや採用サイト・SNSといった自社で運用するメディアすべてが該当します。

オウンドメディア構築のメリット

オウンドメディア構築のメリットを3点紹介します。

技術の用途開発につながり、潜在需要を掘り起こせる

オウンドメディアでは、複数の切り口での情報発信をします。そのため、ターゲット外の見込み客からの技術(用途)相談も発生するでしょう。この相談が新たな視点となり、研究開発のアイディアにもなります。また、アクセスキーワードの解析による潜在ニーズの発見も期待できます。外部の情報を取り入れると、考えもしない分野の開拓にもつながるのです。

自社のブランド力を高めることができる

オウンドメディアに専門性の高い記事が掲載されていれば、ユーザーにその分野のスペシャリストという印象を与えることができます。ユーザーがオウンドメディアを通して、自社の技術力を信頼すれば新たなビジネスにもなります。つまり、オウンドメディアを通した自社技術の情報発信は、自社のブランド力強化にもつながるのです。

社内のノウハウ蓄積につながる

記事を執筆しまとめる作業は、情報のまとめ作業でもあります。そのため、記事が増えていくほど、技術はまとまっていき、結果としてノウハウの蓄積になります。

また自社技術を発信するには、技術分野を網羅的に理解しなければいけません。技術を理解する取り組みが技術者の研鑽にもなります。

オウンドメディアの運営計画と目標設定

オウンドメディアを運営する際には最初の段階で、記事の更新ペースを決めておくと、運営の計画が立てやすいです。ただ、オウンドメディアは、それによって自社のウェブマーケティングをすることが一番の目的なので、目的と手段を間違えない様に下記の様なKPIも設定しておくことが重要です。

KPIを設定する

オウンドメディアの最終目標から逆算して様々なKPIを設定し、それぞれを定点観測していきましょう。KPIを設定する項目の一例を紹介します。

全体(もしくは記事個別の)PV数

PV数とは、「ユーザーがホームページを閲覧した回数」です。PV数が多いほど、多くのユーザーが閲覧しています。記事がユーザーに届いてるかどうかの一つの指標です。

狙っているキーワードの順位

検索エンジンであるキーワードを検索したときの表示順位です。検索結果の上位に表示されるほど、ホームページの検索流入が増え、集客につながります。

記事からサービスサイトへの遷移ユーザー数

オウンドメディアの運営は自社のウェブマーケティングの一環です。なので、コンテンツを発信して、それをユーザーに届けることが最終ではありません。オウンドメディア単体だけでなく、自社のサービスサイトへ誘導ができているかも、指標の一つとして設定しておきましょう。

オウンドメディア運営体制について

オウンドメディアの作業内容と運営体制について紹介します。

オウンドメディアの作業内容

最初にオウンドメディアの代表的な作業内容である「内容企画」「記事執筆(リライト)」「アクセス解析」について紹介します。

内容企画

コンテンツ構成の立案です。書く記事の内容やターゲットの設定、検索キーワードの選定など、どのような記事をどんな狙いで書くかを決めていく工程です。どのようなコンテンツを制作するのか一つ一つ具体的に企画します。

記事執筆

オウンドメディアの記事作成です。記事の質が高くなるほどユーザーの満足度も上昇し、集客につながります。一方で、記事は一度書いたら終わりではありません。時間が経つにつれて、古い内容の更新や抜本的な記事の変更などが求められます。この作業がリライトです。

アクセス解析

オウンドメディアを閲覧した人の行動や特性の分析です。たとえば、検索キーワードや流入経路、サイト内での行動履歴の分析が該当します。ユーザーの行動を分析した結果を、内容企画や記事執筆にフィードバックすると、オウンドメディアの改善活動や日々の運営にも役立つ大切な作業です。

オウンドメディアの運営方法

これらオウンドメディアの作業は自社内で完結させる場合と、外部に委託する場合があります。

全て自社内で完結させる

自社のオウンドメディアのコンテンツの企画、スケジュール策定、執筆、校正まですべて自社内で行う体制です。専門的な内容の場合は、言語化が難しいため、コンテンツの独自性という観点から言えばこの体制がベストですが、自社内で割けるリソースも限られている中なので、中々難しいと思います。

そこで、一部外部委託する方法についても紹介します。

企画だけを自社内で行い、記事の執筆を外部に委託する

自社内でオウンドメディアの運営の方向性が決まっていて、企画を自社内でできる場合は、記事の執筆だけを外部のライターに依頼する方法があります。弊社の技術ライティング事業でもそういったご相談を受け付けており、下記のサイトにおいて、協力しております。

株式会社 ASTINA:https://www.astina.co/media/

セメダイン株式会社:https://www.cemedine.co.jp/

企画から外部に委託する

自社でオウンドメディアを立ち上げたい、もしくは立ち上げたけど、どのような情報を発信していけばいいのかわからないという場合は、企画から外部に委託するという方法があります。ただ、完全に丸投げしてしまうと上手くいかないケースが多いので、コンテンツを企画する会社としっかりと打ち合わせをして、一緒に運営していく体制を整えてください。

弊社の技術ライディングサービスでは、貴社のコンテンツ作成に必要な文章はもちろん、画像の作成も支援しています。製造業をはじめとした技術系企業の経験者であるライターが、技術背景を考慮した専門性の高い記事を執筆しています。たとえば、ホワイトペーパーの制作や導入事例記事の執筆、オウンドメディアの企画・構築・執筆など幅広いサービスを提供します。その他にも、技術ライティングにおいてお困りごとがあれば、弊社にお気軽にご相談ください。

弊社では下記のサイトにおいて、企画から記事の執筆まで携わっています。

NISSHA株式会社:https://connect.nissha.com/

まとめ

オウンドメディアの構築のメリットや運営計画、運営体制について紹介いたしました。オウンドメディアの立ち上げに困っている方や、立ち上げたけど運営がうまくいっていない方は参考にしてください。弊社テクノポート株式会社ではオウンドメディアの運用支援や技術ライティング支援をおこなっています。お困りの際にはお気軽にご相談ください。

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SEO記事のリライト方法(記事の選び方、行うべき準備、注意点、事例を紹介)

テクノポートの徳山です。今回は、効率良くリライトして検索順位を上げるための、リライトするSEO記事の選び方からリライトの準備や注意点、モノカクでリライトして検索順位が上がった事例について紹介します。

SEO記事のリライトとは

リライトとは、SEOを改善するために一度公開した記事を編集することです。SEOを改善することで検索順位の向上が期待できます。検索順位はGoogleのアルゴリズムにしたがって決められますが、日々アップデートしているためリライトも継続的に見直す必要があります。

記事をリライトするとは

リライトとは英語の「rewrite」すなわち「書きなおす」ことを意味します。ただし、Web記事で扱う「リライト」とは単に読みやすくするだけではなく、記事を読む人の悩みを解決するようなユーザーファーストなコンテンツに更新することを意味します。

記事をリライトするメリット

ユーザーの検索意図は社会情勢や経済状況など、さまざまな要因を元に変化し続けているため、Googleのアルゴリズムも常に変化しています。リライトではこのような変化に合わせて記事のコンテンツを改修することで検索順位を上がるのがメリットです。また、頻繁に更新しているWebページにはGoogleがクロール頻度を上げるため、記事の改修に早く気づいてもらえます。

リライトするSEO記事の選び方

記事によってはリライトせずに様子を見たほうがいい場合や、新しいページから作り直したほうがいい場合があります。では、どのような記事をリライトの対象にしたらいいのでしょうか?

各記事の検索順位と表示回数をチェック

リライトを考えている記事について、Googleが提供する「Google Search Console」というツールで、「検索パフォーマンス」から以下をチェックします。

  • 検索ヒットしているキーワード
  • そのキーワードの検索順位
  • そのキーワードの表示回数

リライトする記事の選定基準

リライトする記事は以下の基準で優先順位をつけます。

  • 上位表示させたいキーワードかどうか
    コンテンツの内容は充実しているものの、上位表示されていない場合や、上位表示されてもCTRが低い場合があります。上位表示しているサイトにあるキーワードが織り込まれているかどうかを確認し、タイトルや見出しに上位表示させたいキーワードを入れることでリライトの効果が見込めます。
  • 表示回数が多い
    検索順位が同じ、または順位が近い記事は表示回数が多いほうを優先します。表示回数は当リンクが掲載された検索結果が表示された時点でカウントされます。表示回数が多いとそれだけ検索される母数が多いため、リライトによる流入数を多く見込めます。
  • 公開(更新)が古い記事
    記事の情報は時間とともに古くなるので、都度正しい情報にリライトします。最新の情報と内容が異なるとユーザーは信頼性のないWebサイトだと思ってしまう可能性があります。更新したら「20**年最新版」のようにタイトルや記事内容が新しいことを記載すればユーザーも安心します。

新規で執筆するかリライトするかの見極め方

記事をリライトするかどうかは、検索順位を参考にします。30位以内であればリライトの対象にしますが、30位以降の記事は新規で執筆したほうがSEO対策にかける工数を抑えられる可能性があります。

検索順位を確認するタイミングは記事のジャンルやターゲットにもよりますが、公開後、検索エンジンの評価が安定するといわれる3か月後から半年後が目安です。公開後すぐリライトするのではなく、3か月を経過したあたりから検索順位を確認します。

リライトを行う前の準備

リライトする記事を選定したら、次にリライトを行う前の準備をします。

対策するキーワードの再調査

ターゲットとするキーワードのサジェストワードや関連キーワードを調べ、ユーザーの検索ニーズを今一度整理します。サジェストワードはGoogleの検索窓に入力して確認します。関連キーワードはラッコキーワードやUbersuggestなどの関連キーワード取得ツールを使います。

対策キーワードに対する記事の方向性の確認

続いて、記事の方向性を決めます。方向性を決めるというのは、製造業の場合、製品紹介や技術的な概要記事、導入事例などの項目からどれをメインとするかを決めることです。対策するキーワードから表示された上位10サイトのなかから、どのような方向性の記事が多いか確認して決めていきます。

3Cの視点で記事の構成を再検討

対策キーワードに対する記事の方向性の確認したあとは、3Cの視点で記事の構成を検討しなおします。3C分析の手順は以下の通りです。

STEP1 顧客・市場を分析
STEP2 競合を分析
STEP3 自社を分析

まずターゲットとなるキーワードの検索意図を明確にします(STEP1)。そして検索上位のサイトを調査して検索意図を満足させる記事がどのように書いているかチェックします(STEP2)。競合にあって自社にないキーワードがあれば、リライトで追加します(STEP3)。最後に、競合サイトと差別化できる自社のオリジナル情報を入れます(STEP3)。

特に、自社のオリジナル情報を入れることが大切です。上位サイトと同じ情報しか記載していなければ、Googleに評価されず上位を狙うのは難しくなります。必ず自社のオリジナル情報を入れましょう。

自社のオリジナル情報とは、例えば製品を実際に使った顧客の生の声や、導入事例など自社で積み上げた経験や実績が該当します。

リライトする際の注意点

リライトは必ず効果が出るわけではなく、記事の再評価が悪く検索順位が下がってしまう場合や、リライト前と同じ評価を受け、検索順位が停滞し変動が見られない場合もあります。そのような結果にならないためにリライトする際の注意点を紹介します。

注意点① E-A-Tを意識しているか

Googleに良い記事として評価されるためにはE-A-Tを意識した記事であることが前提です。E-A-Tとは、それぞれ以下の頭文字をとった呼び方です。

  • Expertise:専門性
  • Authoritativeness:権威性
  • TrustWorthiness:信頼性

E-A-Tのいずれかの要素が入っているか、確認しながらリライトします。

注意点② 独自性や網羅性のある記事になっているか

検索順位で上位表示を狙うためには、他社サイトとの差別化(独自性)が必要になります。また、ユーザーが持っているすべての疑問を解決できるような記事が評価されます(網羅性)。製造業を例にすると自社で開催しているセミナーの情報や顧客事例、導入効果、独自調査の結果などの記事を充実させることが望ましいです。

注意点③ 重複ページにならないか

テーマが同じ複数の記事が存在すると、ユーザーからは結局どの記事を見ればよいかわからなくなり、検索エンジンから評価がされにくくなります。

注意点④ ユーザー目線の記事かどうか

ユーザー目線で良い記事であることが前提です。ユーザーが求めている情報を記載しているか、読みやすい文章構成になっているか、一文一義など頭に入りやすい文章になっているか、ユーザーインターフェースが見やすいか、わかりやすい導線設計になっているか、を意識しながら記事をリライトします。

注意点⑤ SEO対策ができているか

SEO対策として、主に次の項目を意識してリライトします。

  • 対策キーワードをタイトルやディスクリプションに含める
  • 対策キーワードと共起語を文章中に含める
  • 上位サイトを参考に見出し構造が最適化する
  • こそあど言葉は極力使わずに具体的な用語で記述する

キーワードを意識し過ぎて不自然な文章にならないようにしましょう。

注意点⑥ リライト後の検証

リライトが完了し記事を更新したら、一定期間後に必ず効果の検証をおこないます。効果が出ていない場合は、ライティング的に気を付けることをもう一度確認して対策をします。

プラスアルファでできる工夫

リライトの注意点の他に、リライトの効果を上げる工夫について紹介します。

記事の見やすさを追求することの重要性

検索順位はキーワードなどのテキストの内容の他に、UXが重視されています。理由は、SEO評価の中にUXの視点が含まれているからです。UXとは(ユーザーエクスペリエンス:User eXperiende)の略称で、「ユーザーが、ひとつの製品・サービスを通じて得られる体験」を意味します。ユーザーの体験を改善し、製品・サービスを向上させることが目的です。すなわち、ユーザーに対する「読みやすさ(理解しやすさ)」の提供が重要です。

具体的に実施できる工夫として、以下のようなものが挙げられます。

テキストを加飾する

特に伝えたいところには太線や赤線、またマーカーなどの加飾をしましょう。短時間で記事を読みたいユーザーの利便性を考慮して、加飾部分だけを見れば要点がわかるようにまとめます。

イラストの作成を行う

画像を使うときは無料素材を使用するより、オリジナルの画像を記事に使用したほうがよりユーザーに情報が伝わりやすくなります。そのため、できるだけ自分で撮った写真やオリジナルのイラストを使用した記事の作成をおすすめします。

内部リンクを設置する

内部リンクを設置することでユーザーの利便性が向上します。ユーザーにとって、1つの記事にびっしり書かれるより、補足事項や関連事項を内部リンクで補間したほうが読みやすくなります。また、カテゴリやパンくずリスト、ページネーションとして内部リンクを設置することでサイトの全体把握ができてWEBサイト内を移動しやすくなります。内部リンクを設置することでGoogleクローラーが巡回しやすくなり、ページの内容をより早く検索エンジンに伝えられます。

ヒートマップによるコンテンツの再配置

ヒートマップを活用して、ユーザーが良く見ている記事をサイトの上部に配置する方法があります。ヒートマップとはサーモグラフィのような温度が高いところが赤く表示されるように、サイト内でよく読まれる箇所が赤く表示されるツールです。赤く示された部分=重要コンテンツとしてサイト上部に配置します。

3つのリライト事例

当メディア「モノカク」において、記事をリライトをしたことによって検索順位を上げた事例を3つご紹介します。

事例① EATを考慮しリライトした事例

【製造業】海外進出する5つの方法・進出方法の選び方
Googleのアルゴリズムで少しずつEATの要素が重要視されていたのを考慮して、リード文に海外進出の実績がある専門家が監修した記事であることを記載しました。専門家が監修することで、専門性と権威性、信頼性を満たした記事にリライトした事例です。リライト前は「海外進出 方法」というキーワードで20位前後だった順位がリライト後に最高2位まで上がりました。

事例② 最新情報を反映し記事の鮮度を高めた事例

【2022年版】中国の製造業(中国製造2025・主要産業・進出している日本企業も調査) 
検索上位のページを分析したところ、上位のページは更新日付が最近のものが多く、情報鮮度が重要であることがわかりました。当記事では中国の製造業の付加価値や人件費の高騰に関する推移などを最新の情報に更新し中国製造業界で旬なネタである「中国製造2025」の内容を記載、タイトルに2022年を追加し、最新情報を掲載している記事あることをアピールました。逆に「中国の基本情報」についてはユーザーの求めている情報かどうか精査した結果、削除しました。「中国 製造業」のキーワードで30位前後でしたが、リライトによって最高順位1位を獲得しました。

事例③ ユーザーの検索意図に合わせたコンテンツを追加した事例

中小製造業が海外進出で失敗する理由・事例【2022年版】
リライト前は失敗理由を羅列しただけの内容でしたが、上位サイトでは失敗事例が多く紹介されていましたことからユーザーの検索意図として「事例を知りたい」というニーズが強いという仮説を立てました。コンテンツとして失敗事例を4選紹介した記事にリライトした結果、「海外進出 失敗」のキーワードで20位前後から最高順位4位を獲得しました。

まとめ

SEO記事のリライトは検索順位を上げることが目的ですが、根本にあるのはユーザーへの有益な情報の提供と利便性の向上です。検索順位30位以内の記事を目安に、3Cを考慮した対策キーワードの見直しや最新情報へのアップデート、E-A-Tを意識したリライトを行い。SEO対策をしていきましょう。

記事のリライトでお困りの際は、テクノポートへご相談ください。

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BtoBオウンドメディアの作り方|製造業が潜在顧客獲得を実現する方法

テクノポートの徳山です。営業やマーケティングのオンライン化が進む中、BtoB製造業においてもオウンドメディアの活用に注目が集まっています。インターネットで情報収集をすることが当たり前の昨今、オウンドメディアで継続的な情報発信を行うことで顧客からの認知を獲得でき、また品質の高いコンテンツを通じて信頼が勝ち取れます。

今回の記事では、BtoB製造業のオウンドメディアの役割、制作のポイントや手順、アクセス分析を解説します。

オウンドメディアの役割

オウンドメディアはインバウンドマーケティングの中でも検索エンジン対策の意味合いが強いマーケティング手法です。

皆さんが日々当たり前のように使っているGoogleやYahoo!などの検索エンジンは、何かを買いたいときや、決めたいときに活用されます。それは、BtoB製造業でも例外ではありません。

検索エンジンは何かの検索キーワードが入力されて初めてコンテンツを表示します。オウンドメディアの記事は、主体的に何かを知りたい人への回答結果としてのコンテンツであり、アウトバウンドマーケティングに見られるような押し付けがましさがないのが特徴です。

インバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングの違い

潜在ニーズを持ったユーザーへリーチできる

BtoB製造業のオウンドメディアのメリットは、情報収集段階の顧客に効率的に情報を届けられる点です。顧客が購買対象の企業を決定する際には、以下のフローをたどり意思決定がされます。

「情報収集」→「購入検討」→「購入比較」→「購入決定」

製造業ではオウンドメディアを運営している企業は未だ少ないのが現状です。たとえその企業が高度な技術や優れたコストパフォーマンスを有していたとしても、インターネットを中心とした情報収集の中では、コンテンツ発信をしていなければ顧客の目に止まることはなく、検討さえされず終わってしまいます。

また、戦略的なキーワード対策を行うことによって、「情報収集」から「購入決定」までの一連のフローの中でそれぞれに適したコンテンツを用意し、より効果的にマーケティングを行うことができます。

キーワード設計のやり方については、過去執筆した次の記事をご参照下さい。

製品・技術の用途開発につながる

製造業における用途開発は、既存技術を新市場へ展開させることを指します。新市場を開発するために新たな技術を開発する手段もありますが、大きなコストがかかってしまうでしょう。用途開発は新技術の開発をしないため研究コストがかからず、事業拡大を行うことのできる手段となり、挑戦すべき領域であると筆者は考えています。

アンゾフのマトリクス

しかし、BtoB製造業においては新しい市場や顧客のプロダクトに組み込む形で用途を開発するため、膨大な市場調査や特定の企業のプロダクトに対して具体的な仕様のヒアリングが必要です。製造業の用途開発においてはそのような調査も当然必要ですが、オウンドメディアを利用することでその手間を省くことができます。

用途開発のためには、2つの視点からオウンドメディアのコンテンツを計画していきます。

1つ目は技術・製品目線で、機能・仕様・効果をできるだけ多面的に整理します。そしてその一つひとつに焦点をあてコンテンツを生成していきます。

2つ目は市場目線で、プロダクトの活用方法を検討していく方法です。それぞれの業界で自社製品がどのように活用できるかを、可能性でかまわないのでできるだけ多く準備します。例えば「医療業界の〇〇ソリューション」「外食業界の〇〇ソリューション」という形です。

このように注力したい既存製品のコンテンツ網をさまざまな角度から張っておくことで、そのキーワードを検索した顧客自身にプロダクトの中にどう組み込んでいくかを考え、発見してもらうのです。

Webマーケティングで用途開発を実現するためのポイントや手順を過去の記事で解説しておりますので、ぜひご覧ください。

ブランディングができる

「マーケティング」と「ブランディング」の違いは、前者は顧客への行動的アプローチに対して、後者は認知的アプローチをとります。例えば顧客に自社のイメージとして「技術力の高い最も信頼できる会社だ」と思ってほしいとすると、そのイメージ形成活動がブランディングになります。

ブランディング活動は企業のキャッチコピーやロゴ、コーポレートカラーやフォントなどイメージ形成にかかわる要素のすべてをマネジメントしていくことですが、その中でも企業自身の価値やメッセージ性が最も重要になります。

価値やメッセージはブランディングの要素であると同時に顧客の行動変容を促すため、マーケティングの領域でもあります。

マーケティングとブランディング

その価値やメッセージを伝えるために、オウンドメディアが活用できます。

コーポレートイメージで統一されたコンテンツを継続的に発信していれば、いつかは顧客の目に止まるでしょう。また、そのコンテンツの内容が濃ければ濃いほど「技術力の高い最も信頼できる会社だ」というイメージに近づいていきます。

情報発信をしていなければ、インターネット上にその企業はないものと同じになってしまうため、品質の高いオウンドメディアの構築は、強力なブランディング活動の一つになるのです。

オウンドメディアの制作

オウンドメディアを立ち上げる際には、レンタルサーバーの契約やドメインの取得が必要です。そのドメイン取得の考え方と、CMSを使用したオウンドメディア運営のメリットを解説します。

ドメインをどうするか

ドメインはサイトURLとしての役割を持ち、ドメインに対しSEOの評価が蓄積されていきます。そのため、ドメインは後からの変更が気軽にできません。

ドメインの選び方は運営しようとするメディアの特徴によって異なります。コーポレートサイトなどのメインドメインに対してドメインを変えて新規ドメインまたはサブドメインを作るか、メインドメインの下層にサブディレクトリを作るか、それぞれのメリット・デメリットを説明します。

新規ドメインの場合

新規ドメインは、既存のコーポレートサイトなど(www.aaaaa.com)に対して、全く異なるドメイン(www.bbbbb.com)です。

オウンドメディアの成熟には時間がかかる傾向にありますが、完全にゼロベースから育成でき、自社が持つコーポレートサイトとは全くことなるコンテンツや、オウンドメディア単独でブランディングを行いたいときに使用します。

  • メリット:オウンドメディア単独で独立したコンテンツ配信が可能
  • デメリット:コーポレートサイト他既存のサイトの評価は受け継がれないためSEOの初動が遅くなる

サブドメインの場合

サブドメインは、既存のコーポレートサイトなど(www.aaaaa.com)をメインドメインとするときに、一部だけ変えて作成するドメイン(www.blog.aaaaa.com)です。

サブドメインも同じく独立性が高いため、既存のサイトとはテーマの違うメディアを運用可能です。ただし、メインドメインとサブドメインはSEOで評価が関連付けられることが少なからずあるため、メインドメインとあまりにもかけ離れているコンテンツを発信したい場合は、新規ドメインにすることをおすすめします。

  • メリット:メインドメインの評価が一部受け継がれることがあり、立ち上げ時の初動が良くなるケースがある。
  • デメリット:メインドメインへの被リンクは内部リンクとして定義されSEO上の評価は受けない。

サブディレクトリの場合

サブディレクトリは、既存のコーポレートサイトなど(www.aaaaa.com)の下層に置くURL(www.aaaaa.com/blog/)です。

これはメインドメインの一部としてブログなどのページを作るケースです。メインドメインのテーマと異なるコンテンツは、SEO評価の悪化につながるため、同じテーマのコンテンツを発信しなければなりません。

  • メリット:メインドメインのSEO評価がそのまま受け継がれる
  • デメリット:メインドメインと異なるテーマのコンテンツ発信はSEO的に悪影響になるため、自由度は低い。

このように、メインドメインと同じテーマにするかどうか、メインドメインの評価を受け継ぎたいか否かが選択基準になります。ぜひ自社のメディア構築の方向性と照らし合わせて決めてみて下さい。

オウンドメディアはCMSを使って制作する

オウンドメディアで作成したコンテンツを掲載する方法には、大きく分けて直接Webページにhtmlで書き込むか、既存のCMSを活用するかの2パターンがあります。

最もおすすめするのがCMSを活用するパターンです。CMSは導入コストが安く、またコーディングなどの専門知識も不要のため、更新頻度の多いオウンドメディア運用では非常に重宝します。

ここでは特に使用されることが多いCMSツールを3つ紹介させていただきます。

WordPress

WordPressはオープンソースのCMSです。さまざまなテーマが用意され、カスタマイズ性も高くノーコードでも十分にオウンドメディアに必要なページが作成可能です。また、2019年8月の調査ではWordpressは日本のCMS市場では、シェアが82.4%のシェアとなっており、日本では最も選ばれているCMSといえます。

そのため、WordPressの使い方や追加機能は特に充実しており最もおすすめできるCMSとなっています。

Movable Type

パッケージ型のCMSであり、サイト負荷に強い耐性が特徴です。アメリカ発祥ですが、2011年2月には米国Six Apartから事業と商標を日本のシックス・アパートが継承しており、現在は国産CMSとなっています。カスタマイズに費用がかかるものの、信頼性の高さが評価されており、サポートも充実しています。

2019年6月の調査では、上場企業のCMS導入数はWordpressに次いで2番目に多いです。

ShareWith

ShareWithは、国内のクラウド型CMSです。特にIR・コーポレートサイト用に特化した仕様になっており、セキュリティ面でも安心できるサービスです。また、グラフの生成や承認機能などがあり、会社組織で運用するCMSとして適しています。

上場企業のCMS導入数ランキングでは全体で3番目に多いです。

コンテンツ(記事)の制作

次は実際にコンテンツを作成する際のポイントを解説していきます。オウンドメディアのメイントラフィックは検索エンジンの自然検索になるため、SEOの観点から記事コンテンツを作ることが重要です。

また、自然検索から入ってきたユーザーの満足度が高い有益な記事であれば、企業や同じ部署内で共有したり、SNSで言及するなど2次共有が発生するため、記事の品質を第一優先で取り組む必要があります。

キーワード調査を行いキーワードリストを作る

コンテンツの執筆を始める前にまずはじめに行うことは、オウンドメディアのテーマとする自社の製品やサービスに関連するキーワードをすべてピックアップすることです。ここで可能な限り全てのキーワードを拾い上げないと、この後のフェーズであるキーワード選定の際にそもそも候補キーワードの中に穴がある状態になってしまいます。

関連するキーワードをすくい上げる方法はまずは自分の頭で考えることも重要ですが、便利なツールがあるので、それらを用いることをおすすめします。

ツールごとに表示されるキーワードが異なるケースが多々あるため、複数のツールを横断的に使用することで抜けをなくします。

キーワード調査を軸にしたコンテンツの広げ方やリライトの方法を過去の次の記事で解説していますので、ご覧ください。

記事は1キーワード1ページで制作する

出揃った関連キーワードからどのキーワードを選んでテーマにしていくか、その前に1キーワード1ページの原則をご説明します。GoogleのSEO基本原則は、ユーザーが求めている問い(キーワード)に対して、有益で興味深い回答(検索結果)を用意してあげることです。

仮に、1ページに2キーワードの情報を盛り込む場合を考えます。「金属加工」と「樹脂加工」のキーワードそれぞれの情報を盛り込んだページがある時、「金属加工」の検索ユーザーは樹脂加工のコンテンツを求めていません。そのため、1キーワード1ページの原則が必要になってきます。

技術系企業の場合、検索需要の少ないキーワードで記事を作ることが多いため、キーワード自体の検索ボリュームはあまり多くありませんが、1キーワード1ページの原則に基づいてコンテンツを作り込んでいくことが重要です。

記事化するテーマ(対策するキーワード)を選定する

次にキーワードを選定し、それに沿ったコンテンツを執筆していくフェーズですが、キーワードの優先順位について解説します。

まずは検索需要の多いキーワードから狙いたいところですが、競合サイトの有無もチェックする必要があります。SEOで競合より上位表示を狙う場合は記事品質を凌駕する必要があるため、検索ボリュームの多いキーワードは競合も多く、すでに品質の高い記事が複数存在する可能性が高いです。

選定しようとしているキーワードを実際に検索してみて上位の記事を何記事か読んでみましょう。「かなりよくかけているな。これよりも読者のタメになるコンテンツを執筆するのは難しそうだ」と思った際には、逆に検索需要の低いキーワードから攻めていく方針をおすすめします。

検索需要が低いニッチキーワードは競合も少ないため、比較的容易に上位表示が期待できます。もう一つの考え方として、購買フェーズに近いキーワードから手を付けていくのも有効です。

BtoB企業が購買対象の企業を決定する際の以下のフローとし、

「情報収集」→「購入検討」→「購入比較」→「購入決定」

ボルトやナットを締め付けるトルクレンチに関するコンテンツ執筆をしようとする場合を例に考えます。

情報収集フェーズ

ユーザーの状態:課題に関する一般的な名称で検索。まだ具体的な製品まで到達していない。
検索されるキーワード:「電気工事 必要工具」

購入検討フェーズ

ユーザーの状態:製品の一般名称で検索。ここから製品の比較検討に入っていく。
検索されるキーワード:「トルクレンチ」

購入比較フェーズ

ユーザーの状態:製品の細かい仕様や用途で絞り込んでいく。
検索されるキーワード:「デジタルトルクレンチ 無線」「デジタルトルクレンチ PLC連携」

購入決定フェーズ

ユーザーの状態:具体的な会社名や品番や型名で購入しようとしている。
検索されるキーワード:「〇〇社 トルクレンチ」「製品の型名や品番」

このようにフローごとに検索されるキーワードを整理し、「購入決定フェーズ」や「購入比較フェーズ」など購買に近い順にコンテンツを投稿していく方法です。

記事構成を作成し、記事を執筆する

キーワードの選定が終わったらいよいよ記事の執筆に入ります。記事の構成(目次)を決めるためには、対象キーワードの上位表示記事10サイト程度に目を通し、どのような見出しや内容が掲載されているかをチェックします。

そして、その内容を盛り込むと同時に「自社のオリジナル情報を入れる」ことを必ず行いましょう。

他サイトと同じ情報しか掲載していないページは、Googleのアルゴリズムからすれば無価値になってしまいます。それだけではなく、コピーコンテンツとして判断されてしまい、上位表示の可能性すらなくしてしまう場合もあります。

そのため、自社のオリジナル情報を加え価値があり有益なコンテンツを作り、ユーザーに良い反応をしてもらわなければなりません。

BtoB企業のSEO対策をまとめた記事がありますので、ぜひご覧ください。

オウンドメディアのアクセス分析

オウンドメディアを立ち上げコンテンツを一定量投稿したら、次はアクセス分析を行い改善作業を行います。アクセス分析のツールや方法について解説します。

推奨のアクセス解析ツール

次の2つのツールは無料でありながら、機能も充実しているため必ず使用したいツールになります。

サーチコンソール

サーチコンソールは、無料で利用できるGoogleのツールです。検索エンジン側の状況を詳しく知ることができる解析ツールになります。

具体的には次のような項目をみることができ、SEOのためには欠かせないツールです。

  • 検索画面上での見え方
  • 検索トラフィック(オーガニック検索)
  • Googleインデックス(インデックス登録状況)
  • クロール(クローラー状況)
  • セキュリティ

Google検索エンジンから実際にどんなキーワード(検索クエリ)が検索されて表示されたか、また流入してきたかが見れます。

Googleアナリティクス

Googleアナリティクスは、サーチコンソールと同様にGoogleが提供する無料のアクセス解析ツールです。サーチコンソールが検索エンジンの情報を調べられるのに対し、Googleアナリティクスは検索エンジン以外でどこからユーザーが入ってきたか、サイト内でユーザーがどういう行動を取っているかを調べることができます。

また、ユニバーサルアナリティクスのサポートは2023年7月1日に終了し、今後GA4が主流になります。

ユニバーサルアナリティクスはページビュー単位の測定により「セッション」「直帰率」「離脱率」「ページ滞在時間」「平均セッション時間」「平均閲覧ページ数」などが計測されていましたが、GA4ではファイルのダウンロード、初回訪問、ページビューが同列の「イベント」として簡単に計測設定できるようになり、ページビューではなくイベントの連続によりユーザーの行動を捉え直す仕様になっています。

また、GA4ではレポートも任意に設定できる範囲が増え、よりユーザーの動きを詳細に観察できるようになっています。

押さえておきたいKPI

オウンドメディアの目標設定に関しては、その性質上から3段階に分けることが好ましいです。コンバージョン数は一番重要な指標ですが、はじめからコンバージョン数をKPIに置くと、SEOは効果が出るまでに半年以上かかるケースも多いため、コンバージョンが出るまでに何を目標にしていくかがわからなくなってしまいます。

1段階目は「コンスタントに記事を投稿していくこと」を目標にします。例えば、週3記事を6ヶ月間継続する、などがはじめのKPIになります。

2段階目は「ユーザーの閲覧状況」を目標にします。例えば、セッション数、ページビュー数、ユーザー数などを目標にします。また、この時に対策キーワードの検索順位が予定通り上がっているかもチェックするとよいでしょう。

最後の3段階目は「問い合わせなどの成果につながっているか」です。こちらがコンバージョン数になります。

オウンドメディアの立ち上げから反響に至るまでを3フェーズに分け、それぞれのタイミングに応じて目標設定をすることで、息の長いオウンドメディア運営が上手に行えるようになります。

キーワードの分析

アクセス解析は自社のコンテンツの作り方の参考にもなります。サーチコンソールから調べた流入キーワードや事前に調べ上げたキーワードを分類する際のフレームワークとして、MFTフレームワークを活用します。

MFTフレームワークは、Market(市場)、Function(機能)、Technology(技術)の略で、市場ニーズと要素技術の間にある機能という概念に着目することで、製品化や事業化をイメージしやすくすることを意図しています。

キーワードが①市場のニーズ(用途や課題)に属するものか、②機能に属するものか、③技術自体に属するものかを分類し、それぞれに合わせてコンテンツを執筆していきます。

①市場

検索者の特徴:市場で受け入れられている既存のサービスやプロダクトを調査しようとしている。
コンテンツ:具体的にどのような用途に使える可能性があるのか、その用途の市場性はどの程度あるのか、といった情報をコラム形式で掲載する

②機能

検索者の特徴:製品開発の段階で果たすべき機能をどう取り入れればいいか、その方法や情報を調査しようとしている。
コンテンツ:どのような技術課題を解決できる技術なのか、他技術と比べどのような機能的優位性があるのか、といった点をまとめて掲載する

③技術

検索者の特徴:該当技術に詳しい技術者が探すケースが多い。特定の専門分野のニッチな技術名を直接検索し、論文や技術情報を探している。
コンテンツ:技術の製法に関するノウハウやスペック情報をなるべく多く掲載する

MFTを活用しキーワードを分類し、それに応じてコンテンツの内容を検討してみて下さい。MFTフレームワークを活用した用途開発の方法も過去記事にて解説していますので、どうぞご覧ください。

ユーザーエクスプローラー分析

次にアクセス解析の手法として、ユーザーエクスプローラー分析をご紹介します。

ユーザーエクスプローラー分析とは、Google Analyticsの機能の一つである「ユーザーエクスプローラー」から取得できる情報を使い、セッション単位で個別のユーザーの行動を分析することで、Webサイトの改善につなげる手法のことです。

例えば、コンバージョンに至ったユーザーがどのようなコンテンツを、どのような順序で閲覧したかを分析します。そして、コンバージョンしたユーザーが特に閲覧していたページを成功事例として置き、他のページにその構成を当てはめオウンドメディア全体の底上げを狙うなどの戦略を立てることができます。逆に離脱ユーザーが最も閲覧したページを分析し、そのページを改善していくことも有効です。

ユーザーエクスプローラー分析について過去の記事がありますので、ぜひご参照下さい。

まとめ

今回はBtoB製造業のオウンドメディアの作り方について解説しました。個々をさらに深く調べたい際には、紹介した記事も読んでみて下さい。

繰り返しになりますが、まずはオウンドメディアがマーケティング・ブランディングでどういう位置付けにあるかを理解し、キーワード選定から記事の執筆、そしてアクセス解析によるメディア改善を行うことで、必ず良い結果に至ります。ぜひ試してみて下さい。

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BtoBオウンドメディアの作り方|製造業が潜在顧客獲得を実現する方法

テクノポートの徳山です。営業やマーケティングのオンライン化が進む中、BtoB製造業においてもオウンドメディアの活用に注目が集まっています。インターネットで情報収集をすることが当たり前の昨今、オウンドメディアで継続的な情報発信を行うことで顧客からの認知を獲得でき、また品質の高いコンテンツを通じて信頼が勝ち取れます。

今回の記事では、BtoB製造業のオウンドメディアの役割、制作のポイントや手順、アクセス分析を解説します。

オウンドメディアの役割

オウンドメディアはインバウンドマーケティングの中でも検索エンジン対策の意味合いが強いマーケティング手法です。

皆さんが日々当たり前のように使っているGoogleやYahoo!などの検索エンジンは、何かを買いたいときや、決めたいときに活用されます。それは、BtoB製造業でも例外ではありません。

検索エンジンは何かの検索キーワードが入力されて初めてコンテンツを表示します。オウンドメディアの記事は、主体的に何かを知りたい人への回答結果としてのコンテンツであり、アウトバウンドマーケティングに見られるような押し付けがましさがないのが特徴です。

インバウンドマーケティングとアウトバウンドマーケティングの違い

潜在ニーズを持ったユーザーへリーチできる

BtoB製造業のオウンドメディアのメリットは、情報収集段階の顧客に効率的に情報を届けられる点です。顧客が購買対象の企業を決定する際には、以下のフローをたどり意思決定がされます。

「情報収集」→「購入検討」→「購入比較」→「購入決定」

製造業ではオウンドメディアを運営している企業は未だ少ないのが現状です。たとえその企業が高度な技術や優れたコストパフォーマンスを有していたとしても、インターネットを中心とした情報収集の中では、コンテンツ発信をしていなければ顧客の目に止まることはなく、検討さえされず終わってしまいます。

また、戦略的なキーワード対策を行うことによって、「情報収集」から「購入決定」までの一連のフローの中でそれぞれに適したコンテンツを用意し、より効果的にマーケティングを行うことができます。

キーワード設計のやり方については、過去執筆した次の記事をご参照下さい。

製品・技術の用途開発につながる

製造業における用途開発は、既存技術を新市場へ展開させることを指します。新市場を開発するために新たな技術を開発する手段もありますが、大きなコストがかかってしまうでしょう。用途開発は新技術の開発をしないため研究コストがかからず、事業拡大を行うことのできる手段となり、挑戦すべき領域であると筆者は考えています。

アンゾフのマトリクス

しかし、BtoB製造業においては新しい市場や顧客のプロダクトに組み込む形で用途を開発するため、膨大な市場調査や特定の企業のプロダクトに対して具体的な仕様のヒアリングが必要です。製造業の用途開発においてはそのような調査も当然必要ですが、オウンドメディアを利用することでその手間を省くことができます。

用途開発のためには、2つの視点からオウンドメディアのコンテンツを計画していきます。

1つ目は技術・製品目線で、機能・仕様・効果をできるだけ多面的に整理します。そしてその一つひとつに焦点をあてコンテンツを生成していきます。

2つ目は市場目線で、プロダクトの活用方法を検討していく方法です。それぞれの業界で自社製品がどのように活用できるかを、可能性でかまわないのでできるだけ多く準備します。例えば「医療業界の〇〇ソリューション」「外食業界の〇〇ソリューション」という形です。

このように注力したい既存製品のコンテンツ網をさまざまな角度から張っておくことで、そのキーワードを検索した顧客自身にプロダクトの中にどう組み込んでいくかを考え、発見してもらうのです。

Webマーケティングで用途開発を実現するためのポイントや手順を過去の記事で解説しておりますので、ぜひご覧ください。

ブランディングができる

「マーケティング」と「ブランディング」の違いは、前者は顧客への行動的アプローチに対して、後者は認知的アプローチをとります。例えば顧客に自社のイメージとして「技術力の高い最も信頼できる会社だ」と思ってほしいとすると、そのイメージ形成活動がブランディングになります。

ブランディング活動は企業のキャッチコピーやロゴ、コーポレートカラーやフォントなどイメージ形成にかかわる要素のすべてをマネジメントしていくことですが、その中でも企業自身の価値やメッセージ性が最も重要になります。

価値やメッセージはブランディングの要素であると同時に顧客の行動変容を促すため、マーケティングの領域でもあります。

マーケティングとブランディング

その価値やメッセージを伝えるために、オウンドメディアが活用できます。

コーポレートイメージで統一されたコンテンツを継続的に発信していれば、いつかは顧客の目に止まるでしょう。また、そのコンテンツの内容が濃ければ濃いほど「技術力の高い最も信頼できる会社だ」というイメージに近づいていきます。

情報発信をしていなければ、インターネット上にその企業はないものと同じになってしまうため、品質の高いオウンドメディアの構築は、強力なブランディング活動の一つになるのです。

オウンドメディアの制作

オウンドメディアを立ち上げる際には、レンタルサーバーの契約やドメインの取得が必要です。そのドメイン取得の考え方と、CMSを使用したオウンドメディア運営のメリットを解説します。

ドメインをどうするか

ドメインはサイトURLとしての役割を持ち、ドメインに対しSEOの評価が蓄積されていきます。そのため、ドメインは後からの変更が気軽にできません。

ドメインの選び方は運営しようとするメディアの特徴によって異なります。コーポレートサイトなどのメインドメインに対してドメインを変えて新規ドメインまたはサブドメインを作るか、メインドメインの下層にサブディレクトリを作るか、それぞれのメリット・デメリットを説明します。

新規ドメインの場合

新規ドメインは、既存のコーポレートサイトなど(www.aaaaa.com)に対して、全く異なるドメイン(www.bbbbb.com)です。

オウンドメディアの成熟には時間がかかる傾向にありますが、完全にゼロベースから育成でき、自社が持つコーポレートサイトとは全くことなるコンテンツや、オウンドメディア単独でブランディングを行いたいときに使用します。

  • メリット:オウンドメディア単独で独立したコンテンツ配信が可能
  • デメリット:コーポレートサイト他既存のサイトの評価は受け継がれないためSEOの初動が遅くなる

サブドメインの場合

サブドメインは、既存のコーポレートサイトなど(www.aaaaa.com)をメインドメインとするときに、一部だけ変えて作成するドメイン(www.blog.aaaaa.com)です。

サブドメインも同じく独立性が高いため、既存のサイトとはテーマの違うメディアを運用可能です。ただし、メインドメインとサブドメインはSEOで評価が関連付けられることが少なからずあるため、メインドメインとあまりにもかけ離れているコンテンツを発信したい場合は、新規ドメインにすることをおすすめします。

  • メリット:メインドメインの評価が一部受け継がれることがあり、立ち上げ時の初動が良くなるケースがある。
  • デメリット:メインドメインへの被リンクは内部リンクとして定義されSEO上の評価は受けない。

サブディレクトリの場合

サブディレクトリは、既存のコーポレートサイトなど(www.aaaaa.com)の下層に置くURL(www.aaaaa.com/blog/)です。

これはメインドメインの一部としてブログなどのページを作るケースです。メインドメインのテーマと異なるコンテンツは、SEO評価の悪化につながるため、同じテーマのコンテンツを発信しなければなりません。

  • メリット:メインドメインのSEO評価がそのまま受け継がれる
  • デメリット:メインドメインと異なるテーマのコンテンツ発信はSEO的に悪影響になるため、自由度は低い。

このように、メインドメインと同じテーマにするかどうか、メインドメインの評価を受け継ぎたいか否かが選択基準になります。ぜひ自社のメディア構築の方向性と照らし合わせて決めてみて下さい。

オウンドメディアはCMSを使って制作する

オウンドメディアで作成したコンテンツを掲載する方法には、大きく分けて直接Webページにhtmlで書き込むか、既存のCMSを活用するかの2パターンがあります。

最もおすすめするのがCMSを活用するパターンです。CMSは導入コストが安く、またコーディングなどの専門知識も不要のため、更新頻度の多いオウンドメディア運用では非常に重宝します。

ここでは特に使用されることが多いCMSツールを3つ紹介させていただきます。

WordPress

WordPressはオープンソースのCMSです。さまざまなテーマが用意され、カスタマイズ性も高くノーコードでも十分にオウンドメディアに必要なページが作成可能です。また、2019年8月の調査ではWordpressは日本のCMS市場では、シェアが82.4%のシェアとなっており、日本では最も選ばれているCMSといえます。

そのため、WordPressの使い方や追加機能は特に充実しており最もおすすめできるCMSとなっています。

Movable Type

パッケージ型のCMSであり、サイト負荷に強い耐性が特徴です。アメリカ発祥ですが、2011年2月には米国Six Apartから事業と商標を日本のシックス・アパートが継承しており、現在は国産CMSとなっています。カスタマイズに費用がかかるものの、信頼性の高さが評価されており、サポートも充実しています。

2019年6月の調査では、上場企業のCMS導入数はWordpressに次いで2番目に多いです。

ShareWith

ShareWithは、国内のクラウド型CMSです。特にIR・コーポレートサイト用に特化した仕様になっており、セキュリティ面でも安心できるサービスです。また、グラフの生成や承認機能などがあり、会社組織で運用するCMSとして適しています。

上場企業のCMS導入数ランキングでは全体で3番目に多いです。

コンテンツ(記事)の制作

次は実際にコンテンツを作成する際のポイントを解説していきます。オウンドメディアのメイントラフィックは検索エンジンの自然検索になるため、SEOの観点から記事コンテンツを作ることが重要です。

また、自然検索から入ってきたユーザーの満足度が高い有益な記事であれば、企業や同じ部署内で共有したり、SNSで言及するなど2次共有が発生するため、記事の品質を第一優先で取り組む必要があります。

キーワード調査を行いキーワードリストを作る

コンテンツの執筆を始める前にまずはじめに行うことは、オウンドメディアのテーマとする自社の製品やサービスに関連するキーワードをすべてピックアップすることです。ここで可能な限り全てのキーワードを拾い上げないと、この後のフェーズであるキーワード選定の際にそもそも候補キーワードの中に穴がある状態になってしまいます。

関連するキーワードをすくい上げる方法はまずは自分の頭で考えることも重要ですが、便利なツールがあるので、それらを用いることをおすすめします。

ツールごとに表示されるキーワードが異なるケースが多々あるため、複数のツールを横断的に使用することで抜けをなくします。

キーワード調査を軸にしたコンテンツの広げ方やリライトの方法を過去の次の記事で解説していますので、ご覧ください。

記事は1キーワード1ページで制作する

出揃った関連キーワードからどのキーワードを選んでテーマにしていくか、その前に1キーワード1ページの原則をご説明します。GoogleのSEO基本原則は、ユーザーが求めている問い(キーワード)に対して、有益で興味深い回答(検索結果)を用意してあげることです。

仮に、1ページに2キーワードの情報を盛り込む場合を考えます。「金属加工」と「樹脂加工」のキーワードそれぞれの情報を盛り込んだページがある時、「金属加工」の検索ユーザーは樹脂加工のコンテンツを求めていません。そのため、1キーワード1ページの原則が必要になってきます。

技術系企業の場合、検索需要の少ないキーワードで記事を作ることが多いため、キーワード自体の検索ボリュームはあまり多くありませんが、1キーワード1ページの原則に基づいてコンテンツを作り込んでいくことが重要です。

記事化するテーマ(対策するキーワード)を選定する

次にキーワードを選定し、それに沿ったコンテンツを執筆していくフェーズですが、キーワードの優先順位について解説します。

まずは検索需要の多いキーワードから狙いたいところですが、競合サイトの有無もチェックする必要があります。SEOで競合より上位表示を狙う場合は記事品質を凌駕する必要があるため、検索ボリュームの多いキーワードは競合も多く、すでに品質の高い記事が複数存在する可能性が高いです。

選定しようとしているキーワードを実際に検索してみて上位の記事を何記事か読んでみましょう。「かなりよくかけているな。これよりも読者のタメになるコンテンツを執筆するのは難しそうだ」と思った際には、逆に検索需要の低いキーワードから攻めていく方針をおすすめします。

検索需要が低いニッチキーワードは競合も少ないため、比較的容易に上位表示が期待できます。もう一つの考え方として、購買フェーズに近いキーワードから手を付けていくのも有効です。

BtoB企業が購買対象の企業を決定する際の以下のフローとし、

「情報収集」→「購入検討」→「購入比較」→「購入決定」

ボルトやナットを締め付けるトルクレンチに関するコンテンツ執筆をしようとする場合を例に考えます。

情報収集フェーズ

ユーザーの状態:課題に関する一般的な名称で検索。まだ具体的な製品まで到達していない。
検索されるキーワード:「電気工事 必要工具」

購入検討フェーズ

ユーザーの状態:製品の一般名称で検索。ここから製品の比較検討に入っていく。
検索されるキーワード:「トルクレンチ」

購入比較フェーズ

ユーザーの状態:製品の細かい仕様や用途で絞り込んでいく。
検索されるキーワード:「デジタルトルクレンチ 無線」「デジタルトルクレンチ PLC連携」

購入決定フェーズ

ユーザーの状態:具体的な会社名や品番や型名で購入しようとしている。
検索されるキーワード:「〇〇社 トルクレンチ」「製品の型名や品番」

このようにフローごとに検索されるキーワードを整理し、「購入決定フェーズ」や「購入比較フェーズ」など購買に近い順にコンテンツを投稿していく方法です。

記事構成を作成し、記事を執筆する

キーワードの選定が終わったらいよいよ記事の執筆に入ります。記事の構成(目次)を決めるためには、対象キーワードの上位表示記事10サイト程度に目を通し、どのような見出しや内容が掲載されているかをチェックします。

そして、その内容を盛り込むと同時に「自社のオリジナル情報を入れる」ことを必ず行いましょう。

他サイトと同じ情報しか掲載していないページは、Googleのアルゴリズムからすれば無価値になってしまいます。それだけではなく、コピーコンテンツとして判断されてしまい、上位表示の可能性すらなくしてしまう場合もあります。

そのため、自社のオリジナル情報を加え価値があり有益なコンテンツを作り、ユーザーに良い反応をしてもらわなければなりません。

BtoB企業のSEO対策をまとめた記事がありますので、ぜひご覧ください。

オウンドメディアのアクセス分析

オウンドメディアを立ち上げコンテンツを一定量投稿したら、次はアクセス分析を行い改善作業を行います。アクセス分析のツールや方法について解説します。

推奨のアクセス解析ツール

次の2つのツールは無料でありながら、機能も充実しているため必ず使用したいツールになります。

サーチコンソール

サーチコンソールは、無料で利用できるGoogleのツールです。検索エンジン側の状況を詳しく知ることができる解析ツールになります。

具体的には次のような項目をみることができ、SEOのためには欠かせないツールです。

  • 検索画面上での見え方
  • 検索トラフィック(オーガニック検索)
  • Googleインデックス(インデックス登録状況)
  • クロール(クローラー状況)
  • セキュリティ

Google検索エンジンから実際にどんなキーワード(検索クエリ)が検索されて表示されたか、また流入してきたかが見れます。

Googleアナリティクス

Googleアナリティクスは、サーチコンソールと同様にGoogleが提供する無料のアクセス解析ツールです。サーチコンソールが検索エンジンの情報を調べられるのに対し、Googleアナリティクスは検索エンジン以外でどこからユーザーが入ってきたか、サイト内でユーザーがどういう行動を取っているかを調べることができます。

また、ユニバーサルアナリティクスのサポートは2023年7月1日に終了し、今後GA4が主流になります。

ユニバーサルアナリティクスはページビュー単位の測定により「セッション」「直帰率」「離脱率」「ページ滞在時間」「平均セッション時間」「平均閲覧ページ数」などが計測されていましたが、GA4ではファイルのダウンロード、初回訪問、ページビューが同列の「イベント」として簡単に計測設定できるようになり、ページビューではなくイベントの連続によりユーザーの行動を捉え直す仕様になっています。

また、GA4ではレポートも任意に設定できる範囲が増え、よりユーザーの動きを詳細に観察できるようになっています。

押さえておきたいKPI

オウンドメディアの目標設定に関しては、その性質上から3段階に分けることが好ましいです。コンバージョン数は一番重要な指標ですが、はじめからコンバージョン数をKPIに置くと、SEOは効果が出るまでに半年以上かかるケースも多いため、コンバージョンが出るまでに何を目標にしていくかがわからなくなってしまいます。

1段階目は「コンスタントに記事を投稿していくこと」を目標にします。例えば、週3記事を6ヶ月間継続する、などがはじめのKPIになります。

2段階目は「ユーザーの閲覧状況」を目標にします。例えば、セッション数、ページビュー数、ユーザー数などを目標にします。また、この時に対策キーワードの検索順位が予定通り上がっているかもチェックするとよいでしょう。

最後の3段階目は「問い合わせなどの成果につながっているか」です。こちらがコンバージョン数になります。

オウンドメディアの立ち上げから反響に至るまでを3フェーズに分け、それぞれのタイミングに応じて目標設定をすることで、息の長いオウンドメディア運営が上手に行えるようになります。

キーワードの分析

アクセス解析は自社のコンテンツの作り方の参考にもなります。サーチコンソールから調べた流入キーワードや事前に調べ上げたキーワードを分類する際のフレームワークとして、MFTフレームワークを活用します。

MFTフレームワークは、Market(市場)、Function(機能)、Technology(技術)の略で、市場ニーズと要素技術の間にある機能という概念に着目することで、製品化や事業化をイメージしやすくすることを意図しています。

キーワードが①市場のニーズ(用途や課題)に属するものか、②機能に属するものか、③技術自体に属するものかを分類し、それぞれに合わせてコンテンツを執筆していきます。

①市場

検索者の特徴:市場で受け入れられている既存のサービスやプロダクトを調査しようとしている。
コンテンツ:具体的にどのような用途に使える可能性があるのか、その用途の市場性はどの程度あるのか、といった情報をコラム形式で掲載する

②機能

検索者の特徴:製品開発の段階で果たすべき機能をどう取り入れればいいか、その方法や情報を調査しようとしている。
コンテンツ:どのような技術課題を解決できる技術なのか、他技術と比べどのような機能的優位性があるのか、といった点をまとめて掲載する

③技術

検索者の特徴:該当技術に詳しい技術者が探すケースが多い。特定の専門分野のニッチな技術名を直接検索し、論文や技術情報を探している。
コンテンツ:技術の製法に関するノウハウやスペック情報をなるべく多く掲載する

MFTを活用しキーワードを分類し、それに応じてコンテンツの内容を検討してみて下さい。MFTフレームワークを活用した用途開発の方法も過去記事にて解説していますので、どうぞご覧ください。

ユーザーエクスプローラー分析

次にアクセス解析の手法として、ユーザーエクスプローラー分析をご紹介します。

ユーザーエクスプローラー分析とは、Google Analyticsの機能の一つである「ユーザーエクスプローラー」から取得できる情報を使い、セッション単位で個別のユーザーの行動を分析することで、Webサイトの改善につなげる手法のことです。

例えば、コンバージョンに至ったユーザーがどのようなコンテンツを、どのような順序で閲覧したかを分析します。そして、コンバージョンしたユーザーが特に閲覧していたページを成功事例として置き、他のページにその構成を当てはめオウンドメディア全体の底上げを狙うなどの戦略を立てることができます。逆に離脱ユーザーが最も閲覧したページを分析し、そのページを改善していくことも有効です。

ユーザーエクスプローラー分析について過去の記事がありますので、ぜひご参照下さい。

まとめ

今回はBtoB製造業のオウンドメディアの作り方について解説しました。個々をさらに深く調べたい際には、紹介した記事も読んでみて下さい。

繰り返しになりますが、まずはオウンドメディアがマーケティング・ブランディングでどういう位置付けにあるかを理解し、キーワード選定から記事の執筆、そしてアクセス解析によるメディア改善を行うことで、必ず良い結果に至ります。ぜひ試してみて下さい。

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ネタ切れを起こさずコンテンツマーケティングで成果を挙げ続ける方法

テクノポートの徳山です。自社技術・製品の認知度向上のために行うコンテンツマーケティングですが、継続させるためには「ネタ切れすることなくコンテンツを制作し続け、目的に見合った一定の成果を挙げること」が必要です。

しかし、ニッチな市場をターゲットとした技術や製品を取り扱うことも多い技術系企業では、取り上げるネタがすぐに枯渇してしまう場合も多いのではないでしょうか。

そこで、今回はネタ切れを起こすことなくコンテンツマーケティングで成果を挙げ続ける方法についてご紹介します。

コンテンツマーケティングではどのようなネタを取り上げれば良いか

コンテンツマーケティングとは、読者にとって価値あるコンテンツの制作・発信を通して、新規顧客の獲得や、自社技術・製品のファン化を実現する手法です。それを実現するためのネタが何かと考える前に、まず想定する読者を決める必要があり、大きく分けると既存ユーザーと新規ユーザーがあります。

既存ユーザーがターゲットの場合

想定する読者が既存ユーザーの場合は、ファン化を目指すことで定期的にWebサイトへ足を運んでもらいリピート購入などにつなげることで、LTVを最大化させていくことが目的となります。そのため、例えば自社のお客様へヒアリングやアンケートを行い、お客様の声をもとにコンテンツを作ることが望ましいです。

新規ユーザーがターゲットの場合

想定する読者が新規ユーザーの場合は、検索エンジン経由でWebサイトへ足を運んでもらうことで自社(技術・製品)を認知してもらい、最終的に顧客化(リード獲得)することが目的となります。そのため、新規ユーザーが使用するであろう検索キーワードをもとにコンテンツを作ることが望ましいです。

このように、想定するユーザーが既存か新規かによって提供するコンテンツの内容は異なります。本記事では後者である新規ユーザーを想定し、どのようなネタを取り上げていくべきかを考察していきます。

ネタ切れしないコンテンツマーケティングの進め方

読者を新規ユーザーと想定した場合、検索エンジン経由で自社サイトに足を運んでもらう(広告を使う場合などは別)必要があるため、検索需要の見込めるキーワードをもとに記事を作る必要があります。

キーワード調査を行わずに記事を作っていくと、ネタ切れを起こさず記事制作が継続ができるかもしれませんが、Webサイトへの検索エンジン経由でのユーザーのアクセスが伸びないため、目的達成(新規顧客の獲得)につながりづらく、施策自体を継続することが困難となってしまいます。

つまり、「ネタの数=検索需要の見込めるキーワードの数」ということとなり、コンテンツマーケティングを継続するためには、検索需要のあるキーワードをネタ切れすることなく発掘し続けることが重要です。

STEP① キーワードリストの作成(ネタの拾い方)

ネタ切れを起こさないためには事前準備が重要です。コンテンツマーケティングを本格的に開始する前にできる限り「検索需要が見込めるキーワード」を発掘しておきましょう。

まずは、読者(獲得したい新規ユーザー)が使用すると考えられる検索キーワードを机上で洗い出します。この際に技術を要素分解できるMFTフレームワークなどを使用すると、多角度から候補となるキーワードを洗い出すことができるのでオススメです。

キーワードを洗い出したら、キーワードプランナーを使って片っ端から検索需要を調査していきます。キーワードプランナーでは、自動で関連キーワードもリストアップしてくれるので、それら関連キーワードの中から対策可能なものも拾っていきましょう。

この際に正確な数字を知っておいたほうが良いので、Google広告を1円でも良いので出稿し、キーワードプランナーの有料版を使えるようにしておくことがおすすめです(無料版だと概数しか表示されません)。

次に検索需要の大きいキーワードを中心にサジェストキーワード調査を行います。使用するツールはラッコキーワードがおすすめです。

キーワードリストはカテゴリに分けておくと整理しやすいです。技術系企業であれば、技術や製品のマーケティングを行うケースが多いと思いますので、「用途系キーワード」「課題系キーワード」「機能系キーワード」といった分け方がよいでしょう。

STEP② キーワードリストの更新(ネタの広げ方)

記事制作を続ける中で、キーワードリストのネタが切れてきたら、少しずつキーワードリストの更新を行っていきます。

この段階では、すでにいくつかの記事をWebページとして情報発信している状況にあると思いますので、アクセス解析ツールを使いアクセスキーワード分析を行うことで次のネタを発掘していきます。

具体的に使用するツールはSearchConsoleです。SearchConsoleを使い、どのようなキーワードでサイトに流入しているのかを調べ、当初想定していなかったキーワードを拾っていきます。キーワードリストを作成する際に設定したカテゴリに当てはめて整理していくと抜け漏れがなくなってよいです。

検索表示回数が多いキーワードはそのまま採用(キーワードリストに含める)、検索ボリュームに確信が持てないキーワードはキーワードプランナーで再調査したうえで判断しましょう。

基本的なキーワードを押さえている場合は、時流に乗ったキーワードの検討も行います。主要対策キーワードでGoogleニュース検索すると、ターゲットユーザーが情報収集している可能性の高い時流に乗ったキーワードの発掘ができます。

また、ライバルサイトで使用しているキーワードや記事テーマから自社でも取り上げられそうなものを検討するのも一手です。

補足:コンテンツの投下頻度について

新規ユーザーの獲得を前提としたコンテンツマーケティングを行う場合、コンテンツの投下頻度はどれぐらいが妥当なのか、という質問をよくいただきます。個人的な意見としては投下頻度は一定でなくてもよく、途中から投下頻度が下がったとしても序盤でより多くの記事コンテンツを制作してしまったほうがよいと考えています。

既存ユーザー向けのWebメディアやニュースを取り扱うようなメディアであれば、ユーザーが定期的に足を運んでくれることを目指すため、Webサイトの更新性は重要です。

しかし、新規ユーザー獲得のためのWebメディアはリードの獲得が主な目的となります。記事コンテンツは多ければ多いほど集客力が高くなりますし、Webサイト自体の評価も高まるので、早い段階でより多くの成果を挙げることができます。

オウンドメディアを立ち上げたからには一定のペースで記事をアップしていかなければならないと思う方は多いと思いますが、新規ユーザーのリード獲得を目的にしたWebサイトにおいて投下頻度にそれほどのこだわりは持たなくてもよいでしょう。

STEP③ リライトの検討(ネタの再利用)

新規記事の執筆だけではネタ切れを起こす可能性が高いので、過去に執筆した記事のリライト(書き直し)も検討していきましょう。

リライト候補記事は以下のように決めていきます。ここで使用するツールもSearchConsoleとなります。

  1. 対策キーワードで上位表示できていてアクセスを多く獲得できている記事は対象外
  2. 「表示回数が多いが、クリック数が少ない記事」もしくは「対策キーワードがもう少しでTOP10入りする記事」が狙い目
  3. リライトのタイミングにも注意、アップしてから2〜3ヶ月間は検索順位が上がる可能性があるため様子を見る
  4. TOP10入りしたが11位以下に下がってしまった記事もリライトのタイミング

リライトを積極的に行っていないWebサイトが多いように見受けられますが、検索エンジンで検索結果に表示されるWebページは基本的に1つのサイト(ドメイン)の中の1ページしか引っかからないことが多いです。

そのため、同じキーワードで対策するページが複数あっても無意味です。それなりの順位まで上がっているWebページがあればそれをリライトすることで上位表示を狙ったほうが効率的と言えます。

以上、今回はネタ切れを起こすことなくコンテンツマーケティングで成果を挙げ続ける方法についてご紹介させていただきました。テクノポートでは、製造業を中心とした技術系企業のコンテンツマーケティング支援に多数の実績があります。オウンドメディアの構築やWebサイトの運用に課題を抱えていらっしゃる方はお気軽にご相談いただければ幸いです。

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ライターを探す?会社に頼む? 記事制作を依頼するなら

テクノポートの菊地です。SEOコンテンツや社員インタビュー、顧客事例などを作りたいときに「社内では作れない」「あるいは質の良い記事が欲しいので外注したい」ということがあるかと思います。依頼前に考えておきたい「依頼内容」についてはこちらで紹介しています。どんな流れで記事制作をするかわからない、漠然としている方は先に依頼内容を整理するのがおすすめです。

今回は技術ライティングサービスを提供するなかで、伺ったあるいは感じた困りごとを、所感も交えながら記事制作の依頼先の選び方、注意点などをご紹介します。

会社に頼むか 個人に頼むか

依頼内容を整理すると、発注するときに必要な条件、つまり外注先に求めたいポイントが見えてくるでしょう。また、連絡のつく時間帯や稼働時間帯、打ち合わせの可否なども検討材料になります。例えば、平日の夜間帯と土日しか対応ができない相手に依頼する場合は、執務時間外に対応をするか、メールやチャット1往復するのに1日かかることを考慮する必要が出てきます。企業によっては、業務委託をする場合の条件(設立して何年以上や法人でないとダメ、手続きに必要な時間など)があるケースも少なくありません。事前に社内で確認しておくと安心です。

簡単に条件別に表にまとめたので、参考にしつつ読み進めてください。

費用 記事本数 品質 納期 執筆以外の業務
制作会社 記事費用+α 10本超も可 安定している
個人 記事費用のみ 個人差あり 個人差あり

出版社や編集プロダクション、制作会社に依頼する


「なにもわからない!」「手一杯でこれ以上業務が増やせない!」「丸投げしたい!」

こんな方には、出版社や編集プロダクションなどにまず依頼するのがおすすめです。マーケティングの企画立案や、SEOキーワードの選定、記事内容の提案なども対応できる企業が大半です。また、チームで対応することが多いため毎月10本、20本とボリュームがある場合も断られてしまうことは少ないでしょう。費用面では、初期費用や月額費用がかかることが多く、定額+記事本数に応じた費用で予算を抑える必要があります。会社ごとに得意な分野があるので、記事に求める効果や専門性などにあった会社を選ぶのがポイントです。

私が記事制作のご相談を受ける際には、依頼内容に加えて困っていることやそれまでに記事作成をしている場合は過去の失敗談、トラブルなども伺うようにしています。これはお客様の社内体制や施策に対しての理解度などを知る手がかりになり、スケジュール組みなどの参考にもなるからです。

いくつかの会社に相談をして、費用面でも提案の内容でも合う会社を見つけて発注するのが安心だといえます。

こんな場合におすすめ

  • よくわからないけど記事を作らなければいけなくなってしまった
  • 毎月複数本の記事を中長期的に継続して作りたい
  • できるだけ社内の工数を減らしたい
  • 企画・戦略の立案から相談したい
  • 編集や校正・校閲が必要
  • 記事内容の専門性が高い

個人に依頼する

個人のライターに依頼する場合は、クラウドソーシングのプラットフォームで探すかSNSや検索エンジンで探す、あるいは紹介してもらうなどの方法があります。かなり泥臭い方法にはなりますが、Webメディアで「こういう記事を書いてほしい」という記事を探して、執筆者の名前があればその人のSNSなどから直接依頼する方法もあります。

クラウドソーシングで探す

圧倒的に価格が抑えられるのが特徴です。予算に合わせて簡単に探すことができます。記事の本数が多い場合や専門性が高いテーマの場合は、依頼したい内容によって複数人探す必要がありますが、1本だけ単発で、または必要なタイミングで都度依頼できます。

SNSやインターネットで探す・募集する

執筆実績や文章などが確認しやすいのが特徴です。大手メディアで執筆しているようなライターの方は、編集プロダクション経由でないと受けていない場合や、多忙でスケジュールが合わないケースも少なくありません。

同じ価格でも成果物の品質がバラバラなので、初めて取り組むような場合は誰に頼んだら良いかの判断が難しい可能性があります。また、編集者が社内にいる場合や別途手配する場合を除いて「納品された記事の修正や確認などで思っていた以上に手間がかかった」という体験談も少なくありません。執筆実績や掲載実績などを確認する際に、納品先での修正や編集があったかなどを聞いてみる、または納品時点での原稿を見せてもらうのも一つの手段です。

こんな場合におすすめ

  • 社内にコンテンツ制作の経験者やノウハウがあり担当者のリソースに余裕がある
  • とにかく単価を抑えたい
  • 単発で依頼したい
  • 特定の人に頼みたい

まとめ

制作会社も個人のライターさんも様々なので、一概に会社に頼めば安心とも、クラウドソーシングはリスキーとも言えないのが正直なところです。名の知れた企業でも納期がルーズだったという話を聞くこともありますし、弊社で以前からお願いしている信頼できるクラウドソーシングのライターさんもいらっしゃいます。条件面で合う・合わないもあれば、文章の好き嫌いや相性などもあるので、求めている成果物のイメージが共有できるかというのも成否のポイントになるでしょう。

特に初めのうちは丁寧な打ち合わせ、擦り合わせを厭わないことが良質な記事へ繋がるのではないでしょうか。

コンテンツマーケティングのネタの探し方

マーコム・サポーターの椎名です。中小企業や個人事業主のマーケティング活動をサポートする傍ら、ライティング活動も行っています。今回は、「コンテンツマーケティング」における現場担当者のよくある悩みについて取り上げました。

オウンドメディアやブログの担当者が日々頭を抱えるのが「コンテンツのネタ探し」です。

「コンテンツの質」がサイトの価値を決めるといっても過言ではないため、ネタ集めは重要な位置づけにあります。しかしながら、読者の悩みに刺さるコンテンツを量産し続けるのは容易なことではありません。外部のライターに執筆を依頼するにしても、ネタ出しの部分まで一任してしまうと、目的・意図から外れた内容になってしまい、成果をあげることが難しくなります。

B2B製造業における「ネタ探し」の課題

コンテンツのネタ探しは、B2CでもB2Bでも大きな課題ですが、B2Bのほうが、ハードルが高いかもしれません。B2B製造業では、オウンドメディアのターゲット層として顧客企業の技術者を想定している企業が多いです。しかしながら、以下のような課題があります。

顧客の生の声を聴く機会がない

B2Bの場合、顧客企業との接点があったとしても、実際に顔をつきあわせて話ができる人間は限られています。現場の開発エンジニアと直接会話できる機会はなかなかありません。また、開発状況はクローズドなので、リレーションが薄い顧客がどのような課題を抱えているのか、今何に関心をもっているのかを把握することはとても難しいでしょう。

部門間の情報共有/連携が不足しがち

コンテンツマーケティングは、主に広報宣伝やWeb関係の部署に在籍する人間が担当しています。こうした部署では、そもそもあまり顧客との直接のやりとりがありません。縦割り組織の弊害で、顧客と直接接する営業部門との連携がうまくいっていないケースも多く、情報が共有されないこともあります。

もちろん、こうした問題に対して組織の垣根を取り払い、横断的な体制を構築して問題解決に取り組めている企業もあります。しかしながら、こうした取り組みを実現するには、複数の組織の協力体制が必要です。各部門の理解を得るまでに時間もかかるかもしれませんが、中長期で計画を立てて実現させましょう。

そこで今回は、顧客との接点が少ない、社内協力が得にくい場合でも比較的有効性が高いネタ探しのやり方をご紹介します。

ネタ探しの方法5選

客先エンジニアのニーズは、直接ヒアリングができなくても、Webや社内に蓄積するデータを活用すれば間接的に情報収集できます。ここでは、継続して回せるネタ探しのやり方を5つ紹介します。

キーワードを分析する

BtoB製造業に関連するキーワードは、特殊な単語が多く、一般の方はあまり使いません。つまり、顧客を含めた業界人が、実際にその単語を使って情報収集していると考えます。そのため、自社のWebサイトに来訪するユーザの検索キーワードからSEOコンテンツを作ると、ニーズに刺さりやすいコンテンツができます。

キーワードの情報は、アクセス解析ツールやGoogleが提供するsearch consoleで調べられます。キーワードは、何百、何千とありすべてをチェックするのは難しいため、ボリュームの大きいビッグワードに目がいきがちです。しかし、上位ワードは社名や、誰でも検索する共通の単語ばかりなので、コンテンツマーケティングのネタ探しの参考にはならないかもしれません。

ネタ収集には上位よりもむしろテールを見ることが有効です。テールのキーワードには、いくつかの単語を組み合わせた複合ワードや、ニッチな単語が含まれていることがあります。これらはユーザがピンポイントでその情報を探していると考えられます。検索ボリュームが少なくても、次のアクションにつなげられる確率があると考えてよいでしょう     。

FAQ情報をチェックする

顧客からの問い合わせや意見からコンテンツを作るのも有効です。問い合わせには、顧客が抱える課題やニーズが詰まっています。それらに基づいたコンテンツは、同じ悩みをかかえるユーザによって貴重な情報源です。

顧客の声を拾うコミュニティサイトや質問を募るコーナーを設置するなど、定期的に情報が入ってくるような仕掛けを作るのもよいでしょう。ニーズ収集からコンテンツ制作までを業務フローに組み込むことで、スムーズなサイクルの構築が可能です。

ただし、商材や社内リソースの問題でこうした取り組みを行うことが難しいケースもあるかもしれません。自社での情報収集が難しい場合は、外部のQAサイトを活用するのもひとつの手だと考えます。

製造業向けのサイトとしては「技術の森」が有名です。

引用:https://www.nc-net.or.jp/mori/

このサイトは年間7,000万人が利用する国内最大級のQ&Aサイト【OKWAVEコニュニティー】と連携しており、幅広いテーマに関する質問が寄せられています。検索窓から関連キーワードを入れることにより、どのような質問があるのか 確認できます。例えば、「ロボット 制御」と検索すると、以下のような情報が閲覧できます。

Google Scholarを活用する

コンテンツのネタは、日ごろのニュースや学術論文、特許などから情報を得ることができます。このうち誰もが注目する情報はメディアで取り上げられますが、ニッチな領域はあまりニュースにはなりません。自社に関連するニッチな領域をネタにすることで、濃い潜在層に対してアプローチできるのでおすすめです。

とはいえ、情報量は膨大であり、自社に関係するものを定期的に効率よく入手したいと思う人も多いでしょう。そこでおすすめなのが、Google Scholarでキーワードのアラートを活用するやり方です。

引用:https://scholar.google.com/

Google Scholarは、学術論文や関連書籍、特許、法律関係の情報をキーワードで簡単に全文検索できます。キーワードはアラートを作成できるので、新しい論文が追加されると、自動的にメールで通知をしてくれるので効率のよい情報収集が可能です。

ソーシャルリスニング

B2B製造業では、秘匿性の高い情報を扱うこと多い傾向にあります。WebやSNSで情報発信する内容は公開できる情報だけに限定されてしまいます。そのため、技術者が本当に知りたい情報は、ネットで探すことは難しいでしょう。

しかしながら最近は、徐々にクローズドな情報も見られるように変化しています 。関係者が個人的にSNSで情報発信や情報交換を積極的に行っているためです。開発中の情報が表にでることはありませんが、どのような話題が興味をもたれているのかの傾向を分析できます。ソーシャルリスニングは足元のトレンドをつかむには有効な手段です。

認知喚起にSNSを活用する企業も多いため、どのようなコンテンツが拡散されやすいのかを調査しておくのもよいでしょう。ツールなどを使って、効率的にリサーチすることをおすすめします。

アンケートを実施

最近では、専門家へのヒアリングや、アンケート調査を手軽に実施できるサービスも増えています。これらは有料にはなりますが、効率的に一次情報を取得できます。ここでは代表的な2社のサービスを紹介します。

ビザスク

引用:https://service.visasq.com/

ビザスクは、さまざまなビジネス領域の専門家に1時間からのスポットコンサルを提供するサービスです。登録されている専門アドバイザーは10万人以上で、うち7割は現職に従事されています。キーワード検索でアドバイザーを探すことができ、電話や対面で相談できます。

イプロスリサーチ

引用:https://marketing.ipros.jp/service/ad/research/

イプロスリサーチは、日本最大級のものづくり分野のB2Bデータベースサイトとして知られるイプロスが運営するアンケート調査のサービスです。イプロス会員の中から任意の業種・職種・役職・エリアで絞り込めます。ネットリサーチなので、短期調査が可能です。

まとめ

B2B製造業におけるコンテンツマーケティングのネタ探しは困難ですが、Webや各種ツールを活用することで効率的に情報収集ができます。日ごろからルーチンワークとして収集する習慣をつけておくとよいでしょう。気になったネタはエクセルなどでリスト化しておき、優先順位付けを行っておけば計画的にコンテンツの量産ができます。

テクノポートは製造業の現場経験・工業知識をもつ技術ライターがコンテンツの執筆を対応いたします。ぜひご相談ください。

BtoB製造業におけるオウンドメディアの在り方

ものづくり経革広場の徳山です。今回は「BtoB製造業におけるオウンドメディアの在り方」について、「オウンドメディア」という言葉を聞いたことがあっても、その意味や役割について詳しく知らないという方も多いと思いますので、具体的な事例と共に解説します。

時代と共に変わりゆくWebサイトの役割

時代の流れと共にWebサイトの役割や在り方も変わってきています。昔は会社名で検索した時に確実に検索エンジンにHITし、会社紹介の役割を果たすことができれば良かったのですが、徐々に「新規顧客獲得」や「採用活動(人材獲得)」など、その役割は変化していきました。最近では、1企業が複数のWebサイトを持つことは当たり前で、その役割も増え、複雑になってきています。

オウンドメディアという言葉の誕生

ホームページという言葉は、もともと会社紹介を行うためのWebサイトという意味合いがあったと思います。最近では、その言葉の代わりにコーポレートサイトという言葉が使われることが増えてきました。その他にも、サービス紹介を行うWebサイトはサービスサイト、採用情報に特化したWebサイトはリクルートサイト、といった感じでその目的に応じて呼び名が変化していっています。

その中で、ユーザにとって有益な情報を提供することでユーザとの関係性を創造するWebサイトは「オウンドメディア」と呼ばれ、その活用がBtoBでもトレンドになってきています。

※オウンドメディアの定義は各社によって異なることをご了承ください。狭義な表現にはなりますが弊メディアでは上述したものを定義とします。

様々な役割を担うオウンドメディア

オウンドメディアへ課す役割や期待する効果は多様化しています。オウンドメディアの役割が単純だった頃は、新規顧客獲得による売上向上だったり、人材の獲得、などといったように、その効果を容易に数値化することができましたが、最近では容易に数値化できないような役割をオウンドメディアに課すことが増えているようです。

具体的には自社のブランディング、顧客との新たな関係性の創出、用途開発、などが挙げられます。また、ソーシャルメディアの普及により、企業が活用できるメディアの種類が増え、その活用法は更に多様化しています。オウンドメディアの活用法について、具体的な事例をいくつかご紹介します。

事例:オムロンの「Edge-Link

こちらのサイトは同社が手掛けているオウンドメディアの一つです。各メディアを運営する目的は「コーポレートブランディングを高め、パートナー企業の発掘と人財の獲得」です。その結果、「キャリア応募の数」とオウンドメディアなどを経由した「企業からのオープンイノベーションの問い合わせ数」を多く獲得できているそうです。

事例:ロームの「TechWeb


「TechWeb」には、電源やパワーデバイスにおける基礎知識や設計マニュアルなどの技術資料が無料で見られるようになっています。技術資料を無料で配布することで顧客(将来的に顧客化する見込顧客を含む)との関係性を深め、グリップを強くし、顧客生涯価値の最大化を目指しています。

事例:メトロールの「Facebookページ(海外版)


位置決めセンサーの開発・製造を行っているメトロール社が運営するFacebookページです。このページでは、自社の顧客へメトロール社センサーの利用シーンを自由に投稿することを促しています。それをきっかけに顧客同士のつながりを生み出し、顧客間交流というBtoBでは珍しい新たな価値を創出しています。

事例:蒲田工業の「表面処理ガイド.com


「表面処理ガイド.com」には、表面処理技術の種類、機能、事例について細かくまとめられています。社内で蓄積した技術を惜しみなく披露して技術データベース化することで、新規顧客獲得に役立てています。これは私の想像ですが、社内の技術情報をこのサイトに集結することでナレッジマネジメント(※)にも活用しているのではないかと考えています。

※ナレッジマネジメント:個人のもつ暗黙知を形式知に変換することにより、知識の共有化、明確化を図り、作業の効率化や新発見を容易にしようとする企業マネジメント上の手法(wikipediaより)

事例:パナックの「plasticfilm-labo.com


プラスチックフィルムに関する様々な情報が掲載されている「plasticfilm-labo.com」のユニークなポイントは、ユーザから「あったらいいな」を募集して新たな用途開発に繋げていることです。過去に無印良品が顧客から商品開発アイディアを募集し、商品開発へ繋げていましたが、同社の取組はそのBtoB版と言えます。

事例:東海バネ工業の「ばね探訪

「ばね探訪」では、ばねに関する技術情報を事例という形式ではなく取材という形式で読み物として一般の人にも分かりやすく自社技術を紹介しています。一見地味に思われがちなバネ業界を少し違った切り口から垣間見ることで、業界に対する魅力を感じることができます。このメディアはバネ業界全体のブランディング向上に役立っているのではないでしょうか。

BtoB製造業におけるオウンドメディア運営の注意点

上述したように、BtoB製造業でもオウンドメディアは顧客満足度の向上、従業員満足度の向上、CSR的な活動など、様々な目的を果たすことができます。しかし、いずれも直接的に売上向上に繋がる施策ではないので、運営の意義を常に会社全体で共有する必要があります。

また、大手ではこれまでメディアを運営する部門は広報部などが中心でしたが、目的の多様化によりその他部門で運用する機会も増えるので、運用体制を考慮する必要が今まで以上に大きくなりそうです。いずれにせよ、短期的な視点ではなく中長期的な視点で辛抱強く続ける姿勢が大事ではないでしょうか。