コロナ禍で大きく変化したBtoBマーケティングの2021年最新トレンドを解説

製造業のエンジニアで、製造業系ライターとして活動している一之瀬です。

2020年以降、コロナ禍の影響によりBtoBマーケティングのトレンドは大きく変化しました。例えば、展示会などで直接コミュニケーションを取る機会が減少し、Webを用いたマーケティングに徐々にシフトしています。そして、その流れは2021年も継続しており、新たなトレンドとして定着しつつあります。そこでこの記事では、コロナ禍で大きく変化したBtoBマーケティングの2021年最新トレンドについて解説します。

コロナ禍による営業方法の変化

コロナ禍では、営業方法が大きく変化しました。代表的な事例を2つ紹介します。

1、商談のオンライン化

コロナ禍では緊急事態宣言などの発令により、感染リスクを低減するために対面での営業活動自粛が進んでいます。代替手段としてリモートでの営業活動が中心になり、商談もWeb会議システムを活用してのオンライン化が進められています。商談のオンライン化により、従来は貴重な情報共有の機会となっていた商談前後の雑談はなくなり、場の雰囲気や空気感を感じにくくなりました。これまでに比べて顧客との関係性を築くのが難しくなったことをデメリットだと感じる方は多いでしょう。

一方で、打ち合わせを行う場所への出張など、移動時間を大幅に短縮でき、資料の共有もデータ送付や画面共有で簡単に行えるようになりました。商談前後の準備や移動の時間を削減できるため、その時間を顧客とのコミュニケーションに活用できます。会社ごとに方針は異なるかもしれませんが、仮にコロナ禍が終息したとしても、オンライン化された商談は一定の割合で残るでしょう。

2、ウェビナーの普及

「ウェビナー」とはWebとセミナーが組み合わされて作られた造語で、インターネット上で行うセミナーのことです。コロナ禍により、展示会への出展や企業を訪問しての説明会を開催しにくくなり、BtoBの企業でもウェビナーの活用が進んでいます。

ウェビナーは、会場まで移動する時間が必要なく、また準備する側としても会場の確保や設営が不要です。また、プロジェクターに投影された資料が見にくかったり、説明の声が聞こえにくかったりといった問題もありません。録画した映像を繰り返し用いれば、同じ内容のセミナーを効率的に実施できます。

一方で、展示会であれば、自社が目的でなかったとしても、近くの企業を訪問したついでに自社を見てもらえる可能性がありました。しかしウェビナーの場合には、目的を持って訪問してもらう必要があるため、新たな顧客とのビジネスの機会が減ってしまいます。

BtoBマーケティング 2021年のトレンド

ここからは、BtoBマーケティングの2021年のトレンドを5つ解説します。

1、コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、ユーザーに役立つ情報を提供することで、自社サイトへのアクセスを獲得するとともに、ユーザーの支持を得る手段の一つです。製品の拡販や自社のコア技術を広めることを目的としており、今まではリーチできなかった潜在顧客をWebサイトへ集客したり、ユーザーのニーズを育成したりすることで、問い合わせの獲得やファン化につなげます。

効果が出るまでに時間がかかり、その間は地道にコンテンツを発信し続ける努力が必要です。そこを乗り切れば、ブランディングの確立に加えて、コンテンツ自体が貴重な財産になるといったメリットがあります。

BtoB向けのコンテンツマーケティングについて、詳しくはこちらの記事をご確認ください。

2、動画

展示会などの中止により、実際に製品やサービスを目の前で見てもらう機会は大幅に減少しています。Webサイトの文章だけでは伝わりにくい製品の魅力を少しでも多く伝えるために、動画の活用が広がっています。5Gのサービスが徐々に広がり始めていることで、動画市場全体の拡大も期待されており、動画制作を行える人材の増加や撮影機材、編集ツールの高性能化なども進んでいます。

各社さまざまな工夫を凝らしており、単にサービスや製品の特長を紹介するだけでなく、導入企業のインタビュー動画や課題を訴求する動画、自社商品の製造工程の動画などが製作されています。魅力的な技術動画の事例は、こちらの記事をご確認ください。

3、MA(マーケティングオートメーション)

マーケティングオートメーション(MA)とは、マーケティング活動を可視化し、業務を自動化することで効率化を高め、生産性を向上させる取り組みです。これまでの事業活動で集めたリード(見込み客)に対して、再度アプローチをする方法としてMAに取り組む企業が増えています。

自動化を行う部分としては、リード情報の管理に加え、顧客に対するコミュニケーションがあります。MAは主にツールを活用して行いますが、ツールごとに特徴が大きく異なるため、どれを採用するかという選定が重要です。MAについて必要性やおすすめのツールについて知りたい方は、こちらの記事をご確認ください。

4、SNSマーケティング

BtoB企業の間でも、SNSを用いてブランディングを行う企業が増えてきています。SNSマーケティングはFacebook、Twitter、InstagramなどのSNSを活用することで、自社の情報をいち早くユーザーに発信できるといった利点があります。BtoCに比べると、BtoBのSNSマーケティングは効果が見えにくいですが、目的やターゲットを明確にしたうえで適したSNSを選択することで、効果につなげやすくなります。

具体的な発信内容としては、自社の技術、製品、サービスなどのアピールしたいポイントが挙げられます。それに加えて日常の様子を発信し、フォロワーの方に身近に感じてもらうことが効果的です。BtoB製造業のSNS活用法については、こちらの記事をご確認ください。

5、オフライン広告

テレビCMやタクシー広告などのオフライン広告は、アプローチをする対象が不特定多数であり、効果測定がしにくいといった点でBtoBマーケティングではあまり活用されていませんでした。しかし、近年はビッグデータの活用や収集したデータをAIを用いて分析することで、ターゲットの絞り込みができるようになり、マーケティング効率や効果測定の精度が向上しています。

契約までのプロセスに複数の人物が関わるBtoBマーケティングの場合、ブランド認知や信頼を高めるという目的に対して、オフライン広告は有効な選択肢の一つです。

まとめ

BtoBマーケティングは、コロナ禍の影響により対面での活動からオンラインの活用に大きく変化しました。2021年もその傾向は継続、拡大しています。BtoBマーケティングにおける2021年のトレンドとして5つの手法を紹介しましたが、それぞれ万能な手法ではなく、自社の状況や目的に応じて、適切な手法を選択する必要があります。

マーケティング手法の相談や具体的な施策について困りごとがある場合には、ぜひお気軽にテクノポートにご相談ください。

The post コロナ禍で大きく変化したBtoBマーケティングの2021年最新トレンドを解説 first appeared on モノカク.

加熱する製造業のオンライン営業

製造業勤務、機械系エンジニアライターの野口です。コロナ禍で直接お客様に会う機会が減り、営業や販促のやり方に悩んでいませんか?実際、対面式からWeb展示会やWeb会議、企業ホームページからの情報収集と製品導入までの営業プロセスは劇的に変化しています。この記事では、コロナ禍におけるオンライン営業の方法や顧客に伝えたい情報、今後強化したいマーケティングについて解説します。

コロナ禍による営業形態の変化

オンライン営業とは自社ホームページやメールマーケティング、外部広告などを通じて行うデジタルマーケティングのことです。コロナ禍により、オンライン営業のニーズは高まっています。

コロナ禍では自社ホームページの充実が求められています。なぜなら、コロナ禍では、営業・販促形態がリアルからWebへと変化しているからです。例えば、従来の技術展示会は感染防止のため、参加者は9割減少しています。さらに顧客も外出を控えており、直接会う時間が激減しているのです。このような中、アンケートによると5割以上の製造業界の営業・販促担当者は「自社ホームページからの製品の問い合わせ」が商談につながると答えています。

一方で製造業の社員に対する調査結果では、企業ホームページからの情報が製品導入検討の決め手と回答しています。また、6割以上の企業はコロナ禍の影響により、「ホームページの機能や内容の見直しを実施・予定」というような回答結果もあります。

つまり、コロナ禍により人と直接会う機会が減った結果、製品の営業形態はインターネットを通じたオンライン営業へと変化しているのです。

オンライン営業で顧客に伝えたい情報3選

コロナ禍における情報収集は展示会からホームページへと変化し、自社ホームページからの問い合わせが製品導入につながる可能性が一番です。では、ホームページのコンテンツ作りは、どのような情報が求められるのでしょうか。

導入事例のコンテンツ

ホームページには導入事例のコンテンツページは最重要です。これは商品検討時の最大の決め手になるためです。製造業社員に対するアンケートの結果、実に66%以上の人は実際の導入事例のコンテンツが製品導入の検討にあがる際の決定打と答えています。そのため、他社への実績がわかれば、自社への効果を見定められるでしょう。

製品の説明コンテンツ

製品の詳細説明も大切です。導入事例のコンテンツと同じく62%以上の人が製品導入の検討にあがると答えています。製品に対する説明が詳細であればあるほど、自社に活用できるか判断できるのでしょう。また、性能や価格の差といった他社との比較表は社内判断の助けになるとの調査結果も報告されています。これらのことから、製品の魅力や他社製品との差別化がホームページから理解できると導入検討へとつながることが読み取れます。一方で、製品の説明不足は検討から外れる要因です。自社に合っているかを判断しにくいからと考えられます。顧客に対して公開できる範囲での情報提供が鍵になるでしょう。

製品の導入・維持費

商品の検討時期では実費や維持費用など、運用面での定量的な費用も載せておきたい内容です。製品の検討から遠のく最大の理由が「実際にかかる金額が不明」と報告されています。製品導入や維持に発生する費用があいまいであると、社内における検討材料になりにくいためです。もちろん、ホームページに記載しきれない内容もあるでしょう。しかし、お客様に検討してもらうためには、定量的な情報の提供も必要です。

オンライン営業で強化したいマーケティング分野

2社の調査結果を基にすると、自社ホームページの機能更新や内容の充実がオンライン営業における鍵になります。また、製造業の社員の7割は、コロナ収束後もWebからの情報収集は製品導入検討の決定打になるとも回答しています。

これらのことを考慮すると、これからも製造業のオンライン営業は必要不可欠になるでしょう。

問い合わせ率を向上のために訴求力を高める施策

顧客に興味をもってもらうには、製品の付加価値の伝え方が大切です。そのためには、自社ホームページのコンテンツの充実が有効になります。例えば、文章による製品の詳細説明や事例紹介、動画コンテンツの提供が有効でしょう。自社製品の魅力が伝わるコンテンツ製作が重要です。

より多くの顧客に見てもらうための施策

アクセス解析ツールの導入やSEOも必要不可欠です。なぜなら、顧客に自社のコンテンツページを閲覧してもらわなければならないからです。そのためには、ホームページへの流入経路の把握や検索エンジンの上位に表示される工夫が求められます。もし、SNSからの流入が多いのであれば、SNS強化の戦略をたてられます。また、検索エンジンの表示順位が低ければ、SEOによる改善が見込まれます。このように、自社コンテンツを閲覧してもらう施策も実施していきましょう。

能動的にお客様に情報を発信する施策

メールマーケティングによる営業も効果的です。企業から積極的に製品の魅力を伝えられるからです。さらに見込み客の購買意欲をメールマガジンによる情報発信で育成できます。日頃からの情報発信は顧客との関係性の維持・向上となり、商談へとつながるものです。メールマーケティングは能動的に情報を発信できるため、顧客との良好な関係性を作り出す有効な手法になります。

まとめ

コロナ禍における製造業のオンライン営業について紹介しました。営業方式は対面からWebへと変化していく中、顧客が目を引くホームページやコンテンツ作り、購入につながる導線の構築など、オンラインでのマーケティング強化が急務になると予想されます。コロナ禍における緊急事態に対応するためにも、オンライン営業を強化してみてはいかがでしょうか。

参考URL
*1 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000225.000006978.html
*2 https://prtimes.jp/main/html/rd/p/000000008.000022054.html

The post 加熱する製造業のオンライン営業 first appeared on モノカク.