カテゴリー: キャリアアップ

日立製作所は2024年3月13日、人材育成支援サービス「プロ人財視える化・育成ソリューション」を提供開始した。職種特化のプロフェッショナル人材の育成を支援する。三菱UFJモルガン・スタンレー証券の人材育成システムを基に同社と共同で開発した。企業が求める人材の定義から、現場部門の課題に即したスキル・特性の設定、従業員のレベル評価、教育プランの推奨まで網羅する。価格は個別見積もり。

日本総合研究所とアビームコンサルティングは2023年6月6日、キャリアの構築に向けて自律的に行動する「プロアクティブ人材」の実態と環境要因について、企業に勤務する2万400人を対象にした調査の結果を発表した（調査期間：2022年1月6日～12日）。調査によると、職務の成果、キャリア実現度、仕事への意欲の3要素すべてにおいて、プロアクティブ人材の数値は非プロアクティブ人材の約2倍だった。で、

米グーグルの日本法人など49団体は2022年6月16日、「日本リスキリングコンソーシアム」を発足した。同コンソーシアムは、国や地方自治体、民間企業などが一体となり、あらゆる人材のスキルを今後の社会/ビジネス環境が求めるものに“アップデート”する「リスキリング（Reskilling）」に取り組む。トレーニングプログラムや就業支援を通して、ビジネスや組織のイノベーションをもたらす50万人の人材育成を目指す。

メタップス（東京都渋谷区）は2021年12月9日、情報システム部門に所属している会社員514人に対し、転職に関する実態調査を実施したと発表した。調査の結果、37.7％が転職を考えていて、うち65.5％がすでに転職活動を行っていることが分かった。転職を考えている理由は「経営者の理解が得られない」が最多で43.3%だった。調査は2021年9月30日～10月6日にかけてインターネットで実施した。

知識のあるなしは、あらゆる場面での評価や判断に影響する。たまたま知っていたので難を逃れたり、あるいは知らなかったために好機を逃したりといったことは誰しも経験があるだろう。人生を左右するような就活や婚活といったタイミングでチャンスをものにできるかどうかも、少なからず知識や学歴が問われることとなる。今回は、知識を習得することの意味を改めて考えてみたい。

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）のグループ会社でITシステムの保守サポートや運用サービスを提供するシーティーシー・テクノロジーは2018年2月22日、研修コース「Pythonによる機械学習／ディープラーニング入門」を3月から開始すると発表した。