気象庁は2024年2月21日、台風や集中豪雨などを予測するスーパーコンピュータを刷新し、新システムを同年3月5日に運用開始すると発表した。新システムは富士通の「PRIMERGY CX400 M7」をベースに構築し、更新前の約2倍の計算能力を持つ。2023年3月に導入した「線状降水帯予測スーパーコンピュータ」と合わせると更新前の約4倍の計算能力になる。
TOPPANホールディングス(2023年10月に凸版印刷から商号変更)と富士通は同年10月18日、医療ビッグデータ事業の推進に関する業務提携契約を締結したと発表した。匿名加工した電子カルテデータベースに、TOPPANの分析技術と富士通のデータクレンジング技術を組み合わせ、同事業に特化したデータ分析サービスを共同開発する。
アスクル(東京都江東区)は2021年12月21日、ビッグデータ分析環境をオンプレミス環境からGoogle Cloud上のBigQueryへと移行した。これにより、3つの課題(データ容量、処理速度、データ鮮度)を解消した。鮮度については、2~3営業日前のデータまでしか見られなかったが、移行後は朝9時前に前日の実績を参照可能になった。
みずほ銀行とゼンリンは2021年7月13日、法人向け統計データ流通に向けたビッグデータプロジェクトを開始すると発表した。みずほ銀行が保有する年収や支出などに関する統計加工データと、ゼンリンが保有する地図情報データを組み合わせたビッグデータから価値創出を目指す。
富士通は2020年6月10日、ビッグデータ分析ソフトウェアを手がける米Palantir Technologiesに5000万ドル(日本円約53億円)を出資したと発表した。富士通は、米Palantir Technologiesのビッグデータ分析ソフトウェアを使って、ユーザー企業のデジタル変革を支援する。富士通自身も、米Palantir Technologiesの技術を自身のデジタル変革のコアと位置付け、社内での実践を進める。
ヤフーは2020年4月9日、全国の都道府県と政令指定都市に対して、ヤフーが持つ行動ビッグデータを分析できるツール「DS.INSIGHT」の無償提供を開始した。新型コロナウイルス対策に活用してもらう。検索データから住民の欲求・関心の動向を把握できるほか、人流データからエリアごとの人の分布を把握できる。同日、全国に先駆けて三重県への提供を開始した。今後、順次全国に拡大していく。
ヤフーは2020年4月9日、全国の都道府県と政令指定都市に対して、ヤフーが持つ行動ビッグデータを分析できるツール「DS.INSIGHT」の無償提供を開始した。新型コロナウイルス対策に活用してもらう。検索データから住民の欲求・関心の動向を把握できるほか、人流データからエリアごとの人の分布を把握できる。同日、全国に先駆けて三重県への提供を開始した。今後、順次全国に拡大していく。
日本オラクルは2020年2月3日、東京リージョンに次ぐ国内2拠点目となる大阪リージョンを新たに開設し、運用を開始したと発表した。東京リージョンと同様に、「Oracle Autonomous Database」から「Oracle Cloud Applications」まで、すべての「Oracle Cloud」のサービスを利用できるとしている。
理化学研究所と富士通の共同開発によるスーパーコンピュータ「京(けい)」が、ビッグデータ処理(大規模グラフ解析)に関するスーパーコンピュータの性能ランキング「Graph500」において、2018年11月に続き9期連続(通算10期)で1位を獲得した。
ヤフーは2019年2月13日、企業や自治体が持っているデータとヤフーのビッグデータを掛け合わせて分析し、ここから導き出せるインサイト(洞察)を提供するサービスを発表した。2019年10月から提供する。会見では、実証実験を実施済みのユーザー事例を紹介した。
米IBMと子会社のThe Weather Companyは、これまでよりも予測精度が高い新気象予報システムを開発した。気象予報の解像度を12km四方から3km四方へと細密化した。2019年後半に世界中で利用可能になる予定である。2019年1月8日(現地時間)の発表内容を、日本IBMが2019年1月10日に伝えた。
マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP……。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャ、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を「それってウチに影響あるんだっけ?」という視点で分解してみたいと思います。今回はビッグデータやアナリティクス、ストレージの分野で最近よく聞く「データレイク」を取り上げます。
NECと米Hortonworksは2018年10月15日、NECのスーパーコンピュータ「SX-Aurora TSUBASA」を使い、ビッグデータを高速に分析するシステム基盤を共同で開発すると発表した。Sparkを使用した機械学習アプリケーションが従来システム比で最大100倍高速に動作するとしている。
NEC、東京工業大学、早稲田大学、横浜国立大学の4機関は2018年10月9日、新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)による新規事業「高効率・高速処理を可能とするAIチップ・次世代コンピューティングの技術開発/次世代コンピューティング技術の開発」に採択されたと発表した。4組織のほかに、産業技術総合研究所がNECの共同実施先として、京都大学がNECの再委託先としてプロジェクトに参画する。
富士通研究所は2018年9月20日、会見を開き、現在開発中の2つの新技術を発表した。ビッグデータを高速に処理するための分散ストレージ技術「Dataffinic Computing(データフィニックコンピューティング)」と、データの出所や加工履歴などデータの成り立ちを示す来歴情報を確認できるようにする技術「ChainedLineage(チェーンドリネージュ)」である。2018年度から2019年度にかけて製品化する。
東芝デジタルソリューションズと順風路は2018年7月12日、小型の車両を用い、利用者の要望に応じて、その都度運行ルートやダイヤを設定し、乗り合って運行する“乗合いオンデマンド交通”システムを強化する施策として、需要予測にAIを活用する実証実験を開始したと発表した。
デルとEMCジャパンは2018年3月12日、Hadoopなどのビッグデータ処理ソフトをDokerコンテナ技術を使って迅速にプロビジョニングできるようにするシステム製品「Dell EMC Elastic Data Platform」を発表した。「BlueData EPIC」などのミドルウェアとハードウェアをセットで提供する。2018年3月上旬に受注を開始し、2018年4月1日から提供する。価格(税別)は、参考構成で4700万円から。
トヨタ自動車とJapanTaxiは2018年3月9日、KDDIおよびアクセンチュアと共同で、東京都内におけるタクシー需要を予測して配信する「配車支援システム」を開発し、2018年2月から東京都内で試験導入を開始したと発表した。人工知能(AI)を活用し、東京都内の500mメッシュごとのタクシー乗車数を30分単位で予測する。
ヤフーは2018年2月6日、新規事業としてデータサービス事業に乗り出し、ヤフーが持つ消費者データとデータ分析技術を企業のデータ分析に役立てると発表した。2018年は企業とともに実証実験を重ね、成功事例をパターン化して製品サービス化を図り、2019年に事業化する。
トレジャーデータは2018年1月9日、同社のクラウド型データ分析サービス「TREASURE CDP」について、同日付けで日本IBMが販売を開始したと発表した。日本IBMはSIベンダーであるため、システム構築ノウハウと合わせて提供することにより、TREASURE CDPを活用したマーケティング支援システムなどを構築できる。
日立製作所は2017年11月14日、Hadoopを用いたビッグデータ分析を最大100倍に高速化する技術を開発したと発表した。データ処理の手順をハードウェア上の並列処理に適した手順に変換した上で、FPGA(Field Programmable Gate Array)を使って処理するというものである。これにより、少数のサーバーで高速に分析できるようになる。
Preferred Networks(PFN)は2017年11月10日、ディープラーニング(深層学習)用途のために同社が2017年9月に稼働させたスーパーコンピュータシステム「MN-1」を使い、ディープラーニングの学習速度で世界最速を実現したと発表した。これまで31分かかっていた学習を15分で完了させたという。
人工知能(AI)に関するコンサルティングや製品開発を行うLaboro.AIは2017年11月9日、AI製品「類似画像検索エンジン」を発表した。ディープラーニング(深層学習)を用いて画像の内容を理解することで、指定した画像と内容が似た画像をデータベース中から選び出す。ECサイトにおける商品推薦機能や、コンテンツ管理システムにおける検索機能などに活用できる。