圧倒的に不動産情報が多いですが。。。。
所在地：港区南青山
所在地：横浜市中区山手町「○○君（クラウド君）はね、コウノトリに乗って、家にきたんだよ。」
と、私は息子に話すことがあります。
その度に、息子が、
「コウノトリって何？」
と聞いてくるので、動物園で本物のコウノトリを見せて、
「あれがコウノトリだよ。」
と教えたこともありました。
その結果…
息子はますます、
「コウノトリって何？？？分からないよ！」
で・す・よ・ね～～～！
コウノトリが主役の絵本があれば解決するなぁ、と思っていたところ、先日、ついに図書館で見つけました。
『だいじな だいじな あかちゃん』戸田和代：作 渡辺あきお：絵
【出版社の絵本紹介文より】
猫の赤ちゃんは、こうのとりに運ばれて旅をします。
赤ちゃんを待ち望んでいるお母さんのもとへ。
誰からも愛され、何よりも尊いもの。
ようこそ！
大事な大事な赤ちゃん！！
そうそう、まさに、コレ！
こういう本が欲しかった！
私が読み聞かせしてあげた後も、息子は自分で何度も読んでいました。
コウノトリのことがやっと分かったみたい。
さて、絵本にこんな文章があります。
はじめのうち、こねこは、
どうやって ここに きたかを
おぼえていました。
でも、いつのまにか
それも わすれてしまいました。
そこで、息子に、
「コウノトリのことを覚えている？」
と尋ねてみました。
息子は元気いっぱいに、
「うん！覚えているよ！」
えー、ほんとうに～？
所在地：中央区新富東京都は10月4日、「平成30年8月の新設住宅着工」を発表した。それによると、都内における8月の新設住宅着工戸数は11,801戸。前年同月比では、貸家は増加したが、持家、分譲住宅ともに減少し、全体で8.1%減と2か月ぶりの減少となった。利用関係別でみると、持家は1,326戸（前年同月比14.3%減、2か月ぶりの減少）、貸家は6,529戸（同1.7%増、5か月連続の増加）、分譲住宅は3,880戸（同19.5%減、2か月ぶりの減少）、マンションは2,274戸（同26.8%減、2か月ぶりの減少）、一戸建ては1,558戸（同6.9%減、5か月ぶりの減少）。
地域別でみると、都心3区は444戸（前年同月比38.8%減、2か月ぶりの減少）、都心10区は2,631戸（同3.2%減、2か月ぶりの減少）、区部全体は8,786戸（同3.7%減、2か月ぶりの減少）、市部は2,985戸（同19.0%減、2か月ぶりの減少）となった。
※都心3区：千代田区、中央区、港区
※都心10区：千代田区、中央区、港区、新宿区、文京区、台東区、墨田区、江東区、渋谷区、豊島区
ニュース情報元：東京都
国土交通省は10月2日、地方公共団体における「耐震改修促進計画の策定状況」及び「耐震改修等に対する補助制度の整備状況」について、本年4月1日時点の状況を公表した。
それによると、「耐震改修促進計画」は47都道府県全てで策定済みだった。1,741市区町村のうち1,701市区町村（97.7%）がすでに策定しており、前年（97.5%）と比べると0.2ポイントの増加。また、残りの市区町村のうち本年度中に7市区町村が策定する予定で、来年度以降に策定する予定は33市区町村となっている。
「耐震診断」については、補助が受けられるのは1,512市区町村で86.8%（前年86.5%）。戸建住宅では1,499市区町村で86.1%（同85.6%）、共同住宅は713市区町村で41.0%（同40.6%）、非住宅建築物は675市区町村で38.8%（同38.2%）となっている。
「耐震改修」については、1,523市区町村が補助制度を用意しており、整備率は87.5%（前年85.0%）だった。戸建住宅は1,514市区町村で87.0%（同84.4%）、共同住宅は628市区町村で36.1%（同35.3%）、非住宅建築物は441市区町村で補助制度を用意しており、整備率は25.3%（同24.3%）だった。
同省は、地方公共団体に対して、引き続き積極的な取り組みを要請するとしている。
ニュース情報元：国土交通省
（株）リクルート住まいカンパニー（東京都港区）はこのたび、「SUUMO『LGBTの住まい・暮らし実態調査2018』」を実施し、その結果を発表した。調査対象は20～59歳の男女でLGBTを自認している方。調査は2018年8月3日（金）～8月10日（金）にインターネットで実施。有効回答数は362人。
それによると、自身のセクシュアリティをカミングアウトした経験があると答えた割合は54.1%だった。セクシュアリティ別だと、「レズビアン」が67.3%と一番高い。年代別では、20代が62.2%と一番高く、年齢が低いほうがカミングアウトしている人が多い傾向。カミングアウトをした対象は「同性の友人」が36.7%で最も多く、「異性の友人」（22.1%）、「親」（18.8%）と続いた。
また、集団生活の中で偏見や差別的な言動を受けた経験や不快感を持ったことがあると答えた割合は、全体では41.2%。セクシュアリティ別では「ゲイ」が55.1%と最も高く、次いで「レズビアン」が48.1%だった。
現在の住まいにおいては、「賃貸アパート・マンション」が36.7%で最も多い。持ち家（自己所有）比率は、セクシュアリティ別では「ゲイ」が40.4%で最も高く、ついで「トランスジェンダー」（32.9%）、「レズビアン」（27.0%）と続く。
住まい探しで、セクシュアリティが原因で困難や居心地の悪さを経験したことがあると答えた比率は、「賃貸住宅探し」で28.7%、「住宅購入」で31.1%。日常生活でセクシュアリティが原因で困難や居心地の悪さを経験したことがある項目は、「結婚式」が33.3%で最も高く、ついで「旅行」（30.6%）、「会食」（30.4%）だった。
LGBTに向けた施策・商品についての認知度では、「同性カップルのパートナーシップ登録や証明書発行を行う自治体があること」が53.6%で最も高く、ついで「国・地域によっては、同性同士の結婚が認められていること」が52.5%。「同性カップルで共同で組める住宅ローン商品があること」への認知は26.8%だった。
ニュース情報元：（株）リクルート住まいカンパニー
（独）住宅金融支援機構は10月2日、2018年4-6月期の「業態別の住宅ローン新規貸出額と貸出残高」を公表した。この調査は、同機構（旧住宅金融公庫）が1989年度から日本銀行の金融統計に加え、各業界団体等の協力を得て取りまとめているもの。
それによると、4-6月期の主な機関等の住宅ローン新規貸出額は4兆7,644億円と、対前年度同期比で4.2%減となった。
そのうち、国内銀行は3兆2,578億円（前年同期比3.6%減）、信用金庫は3,711億円（同12.7%減）、信用組合503億円（同1.6%減）、生命保険会社164億円（同12.0%減）、住宅金融専門会社等556億円（同23.3%増）、住宅金融支援機構（買取債権）5,441億円（同13.6%減）、住宅金融支援機構（個人向け直接融資）101億円（同1.0%減）など。
ニュース情報元：（独）住宅金融支援機構
マイボイスコム（株）（東京都千代田区）は、このたび2回目となる「防災用品」に関する調査を行った。調査はインターネットで2018年9月1日～5日に実施。10,482件の回答を得た。それによると、災害に対して「十分備えている」は1.4%、「ある程度は備えている」は30.6%で、災害に対して備えている人は3割強だった。備えていない人は5割強（「あまり備えていない」26.7%、「ほとんど備えていない」25.1%）、10～30代では6～7割みられる。また、北海道・北陸・九州でも6～7割と高い。
災害の備え・対策として行っていることは（複数回答）、「食料品・飲用水や生活用水、日用品などの備蓄」が47.5%、「防災グッズ・非常用持ち出し袋など」が33.5%、「家具などの転倒・落下防止対策」「地震保険への加入」「避難場所や経路の確認」が各20%台だった。「特にない」は、男性10～30代・女性10・20代や北海道・中国で4～5割と高かった。
災害の備え・対策をしようと思ったきっかけは（複数回答）、「実際に起きた災害を見聞きした」が備え・対策をしている人の50.4%、「テレビ、ラジオ」が30.6%。東北では、「自分や家族などが、実際に災害の被害にあった」「停電・断水などを経験した」の比率が高い。
また、災害時や避難生活を想定して備蓄しているものがある人は7割強。備蓄しているものは（複数回答）、食品では「レトルト食品・インスタント食品・真空パック」「缶詰」「飲料水」が各40%台、「お米、もちなど」「乾物、乾麺」「お菓子類」が2割前後。物品では「懐中電灯、LEDライト」が43.1%、「ラジオ」「電池類」「カセットコンロ・IHコンロ、ガスボンベ、固形燃料」「手袋、軍手」「ランタン、ろうそく、ライター」が各20%台だった。
災害への備え・対策として行っている・心がけていることとして、「地震や災害が起きた時はすぐに家族の安否を確認するようにしている。」（男性27歳）、「災害時に必要なものは、玄関近くのすぐに持ち出せる場所に置いている。」（男性46歳）、「やらなければいけないと思っているけどなかなかできてない。」（女性25歳）、「防災の日などを機に、非常用持ち出し品や、医薬品の点検をする。」（女性43歳）、などの声があった。
ニュース情報元：マイボイスコム（株）