日: 2019年9月17日

「一般社団法人全国居住支援法人協議会」が設立された。といわれてもよく分からない人が多いだろう。住まいに困っている人を支援しようという団体なのだが、その呼びかけ人が元厚生労働事務次官の村木厚子さんやホームレス支援などで知られる奥田知志さんという、実践的な方々なのだ。どういった団体なのか、直接お二人に伺ってきた。「一般社団法人全国居住支援法人協議会（以下、全居協）」とは、「住宅確保要配慮者に対する賃貸住宅の供給の促進に関する法律の一部を改正する法律（以下、改正住宅セーフティネット法）」で指定された「住宅確保要配慮者居住支援法人（以下、居住支援法人）」による全国組織となる。

これでは分からないと思うので、もっとわ分かりやすく説明しよう。

賃貸住宅を借りようとする場合、家賃滞納の可能性が高いとか、孤独死の危険性があるといった理由から、入居を受け入れてもらえない人たちがいる。低額所得者、被災者、高齢者、障害者、子育て世帯などとされ、総称して「住宅確保要配慮者」と呼ばれており、その数は増え続けている。

こうした人たちの住宅として、かつては公的住宅が受け皿となっていた。ところが、家余りの今は、これ以上たくさん公的住宅を造る状況ではないため、政府は民間の住宅を活用しようと考え、住宅セーフティネット法を改正し、以下の施策を設けた。

・住宅確保要配慮者向け賃貸住宅の登録制度を設ける
・登録住宅の改修費用や入居者の家賃などに経済的な支援をする
・住宅確保要配慮者に対する居住支援の活動をする団体を「（住宅確保要配慮者）居住支援法人」に指定し、後押しをする

国土交通省の資料より転載

この「居住支援法人」は、2019年5月6日時点で38都道府県213法人が指定され、賃貸住宅への入居にかかわる情報提供や相談、見守りなどの生活支援、登録住宅の入居者への家賃債務保証などの業務を行っている。

国土交通省の資料より転載

この居住支援法人の全国組織が、今回設立された「全居協（ぜんきょきょう）」だ。

全居協の設立に注目した理由は、その呼びかけ人の存在にある。

呼びかけ人は、元厚生労働事務次官・津田塾大学客員教授の村木厚子さん、全国賃貸住宅経営者協会連合会会長・三好不動産社長の三好修さん、生活困窮者全国ネットワーク共同代表・NPO法人抱撲理事長の奥田知志さんだ。

村木厚子さんといえば、厚生労働省で数少ない女性局長として活躍していたとき、郵便料金の割引制度の不正利用に関して虚偽有印公文書作成・行使の容疑で逮捕・起訴され、164日間も拘置所に留め置かれ、その後、無罪が確定した、という経歴の持ち主だ。

村木厚子さん／生活に困っている人たちには共通の課題があります（写真撮影／内海明啓）

一方、奥田知志さんは、30年以上続くホームレスの支援などで知られている人だ。
こうしたユニークな人たちが呼びかけ人となっているからには、“法律ができたのでとりあえず全国組織をつくりました”といった、絵に描いた餅の団体ではないだろうと興味を持って、お二人に話を伺うことにした。

奥田知志さん／好んでホームレスになっている人はいません。必ず理由があります（写真撮影／内海明啓）

まず、村木さんだが、当初は労働省で障害者雇用に取り組んできた労働畑の出身だった。中央省庁再編で厚生労働省になった際、旧厚生省と旧労働省の交流人事として、障害者福祉の担当課長に任命され、そのまま児童福祉など福祉畑に留まることになる。そして、あの冤罪事件に巻き込まれる。拘置所を出たのち、生活困窮者対策の担当になると、生活に困窮する背景には、拘置所にいた人たちと同じような共通の課題があることが分かった。退官後の今も、生活に困っている人への支援を続けている。

また奥田さんの場合、牧師として北九州市八幡の教会に赴任したときが、かつて街を活気づかせた炭鉱の閉山や製鉄所の縮小などにより街の活力がなくなり、野宿者が増えだしたころに当たった。彼らの支援を始めたのが原点となり、ホームレスへの炊き出しや自立支援などのボランティアを行うNPO法人抱撲（ほうぼく）を立ち上げる。現在、設立から31年目を迎え、今では半年間の自立プログラムで、9割を超える人が自立できるようになっているという。

お二人とも、生活困窮者には「ハード＋ソフト」の支援が必要だと口をそろえる。
奥田さんには、印象深い事例があるという。最初に支援したホームレスの事例だ。

活動開始当時は、野宿している人には住所がないので、生活保護も受けることができない。そこで、アパートを借りられるようにして、生活保護の受給もできるようにした。これで自立支援が終わったと思っていたら、実際には問題の解決にならなかったというのだ。その後アパートを誰も訪れていなかったら、半年後に近隣から異臭の苦情が出た。訪れてみると、部屋はゴミ屋敷と化し、電気などのライフラインも止まっていた。

（画像／PIXTA）

奥田さんは「経済的困窮を解消するだけでは不十分で、社会的孤立の解消も必要」と痛感したという。困窮している人の中には精神的な障害があったり自立した生活を送れなかったりする人もいるので、見守ってくれる人、サポートしてくれる人の存在も必要だ。つまり彼らに支援するのは「ハウス」ではなく「ホーム」だと。

村木さんも今回、名称に「住宅」ではなく「居住」を使っていることがポイントだという。
児童養護施設を出た後の子ども、刑務所を出た後の人たちが、立ち直ったかのように見えても元に戻ってしまうことがある。その理由は、例えば、児童施設で育つ子どもは、決められた献立の食事を日々提供されていて、家庭では当たり前の「明日何を食べたいか」聞かれたこともなければ、前日の残り物を食べたこともない生活をおくっている。皆で守るルールしか知らず、自分なりの楽しみを見つけたり、周囲の人と折り合いをつけたりする経験が不足しているのだ。したがって、地域の人たちとのつながりのある生活をとり戻し、そのネットワークに組み込まれるようにすることが重要なのだ。それには、住む場所（ハード）だけでなくそこに暮らす人への支援（ソフト）が必要だという。

村木厚子さん／困っている人たちの尊厳や人生を大切にしたいんです（写真撮影／内海明啓）

奥田さんも、家族の機能を社会化することの重要性を語る。従来の日本の社会保障制度は、企業と家族が支える仕組みになっていたが、雇用システムも変われば家族も脆弱化して、人を支える仕組みが崩れてしまった。これまで家族が担ってきた機能をいかに社会が担えるかが、支援のカギになるという。

奥田知志さん／「ハウスレス」ではなく「ホームレス」なんです（写真撮影／内海明啓）

さて、今回の居住支援のカギになったのは、省庁の連携だ。
厚生労働省の福祉分野では、養護施設や老人福祉施設、医療施設といった「施設」で受け入れるか、自宅にいながら通所施設に通う形でサポートするかになるので、施設に入れず住宅のない人へのケアができない。一方、生活困窮者が住宅を借りにくい実態を把握しているのは、国土交通省の住宅分野だ。住宅に困る人がいる一方で、近年では、空き家の増加という課題を抱えている。

村木さんたちが開催していた非公式な勉強会に参加していた国土交通省の女性官僚が福祉分野に深く関心を持つようになり、両省の抱える行政課題がうまく重なって成立したのが、改正住宅セーフティネット法だ。この法律によって、居住支援法人ができ、その全国組織となる全居協が成立した。つまり、両省の連携がなければ、全居協もできなかったことになる。

（画像／PIXTA）

また、「行政だけでなく、それに関わる民間も縦割りになっていた」と奥田さんは指摘する。
全居協の会員登録数は、7月末時点で153（総会議決権有の1号会員75、無の2号会員47、団体の賛助会員13、個人の賛助会員18）。このうち、いわゆる福祉系の法人と不動産系の株式会社が半数ずつの構成になっているのも、大きな特徴だ。

さらには、刑務所を出所した人の居住支援を課題に抱える法務省も、全居協の活動に関心を示しているという。居住支援が再犯防止に役立つからだ。縦割りの行政としては珍しく、3省が連携する可能性が出てきたというのも興味深い。

さて、全居協は立ち上がったばかりだ。今後はどういった活動になるのだろうか？

村木さんによると、「ハード面では実際に使える住宅をどれだけ供給できるか、ソフト面では多様なニーズに対して既存の制度（国土交通省の住宅セーフティネット制度や厚生労働省の介護保険や障害者福祉、生活困窮者自立支援制度など）をしっかり活用できるか、また、それだけでは対応できない点もあるので、それを補う仕組みをどこまで柔軟につくれるかが課題」だという。また、「持続可能にしなければならないので、事業として継続できるモデルにしていくことが必要」だとも。そのためには「支援居住法人が、まず集まって理念を共有すること、情報交換をすること、よい事例を参考に事業モデルをつくり上げることに取り組んでいきたい」

一方奥田さんは、「居住支援法人を本業とするのは難しい」と言い切る。どういうことかというと、「それぞれの本業である福祉や不動産の業務を通じて、困っている人を助ける活動に広げることで支援するのが居住支援法人。だから、本業の事業モデルの価値を多様化するしかなく、居住支援という新しい価値を創造することが必要」と、事業モデルの必要性を指摘する。ただ、「全居協に多様なプレイヤーが参加してくれた。異業種の枠組みの中でそれぞれ違う視点から事業を検討し、新しい持続性のある事業構想を持つことで、縦割り行政のハブの役割も担える」と考えている。

そして、お二人共通の願いは、「全国の困っている人と全居協の居住支援法人とをつないでいくこと」だ。信頼できる人たち同士、協力し合っていかないといけないので、頼りにできる組織にしていきたいという。

今後、全居協を中心とした居住支援法人が、困っている人たちの救世主になることを筆者も大いに期待している。

2019年10月14日（月）まで開催中の「あいちトリエンナーレ2019」。愛知県で2010年から3年ごとに開催されている、国内最大規模の現代アートの祭典は今年で4回目。企画展「表現の不自由展・その後」の展示中止問題を耳にした人も多いだろうが、それは全体の作品の中の一部。ほかにも愛知県の街中を広く使って、さまざまな現代アートを展示しているイベントだ。筆者は毎回参加しており、現代アートに詳しくなくても、気負わずに世界の新しい感性に触れられる場だと感じている。
都心部の美術館を飛び出して、名古屋市内外の街なかで作品の展示や、音楽プログラムを実施する2会場のうち1つに、名古屋の下町にある商店街が選ばれた。ここ数年、店主手づくりの祭りの開催などで話題を集め続ける、円頓寺（えんどうじ）商店街だ。四間道・円頓寺地区では10カ所でアートの展示などのプログラムが実施されている。
店主のパワーを集積してシャッターを開けた、名古屋の元気な商店街

円頓寺商店街は、名古屋駅から2km以内の距離。高層ビル群から北東へ15分ほど歩くと、精肉店が店頭でコロッケを揚げる、昔ながらの下町の風景が広がる。すぐ隣には、江戸時代からの土蔵が残る街並みの四間道（しけみち）エリアもあり、タイムトリップしたような気持ちにさせられる。この「四間道・円頓寺」地区が、今回初めて、「あいちトリエンナーレ」の会場の一つに選ばれたのだ。

昨今、全国にある商店街の多くがシャッター街と化しているように、かつて円頓寺商店街も衰退の道をたどっていた。そんな円頓寺界隈を活性化させようと、2005年には円頓寺界隈に特化した情報誌が発行され、2007年には「那古野下町衆」という有志のグループが結成された。以来、円頓寺界隈の情報発信や魅力ある新店の空き店舗への誘致など、少しずつ商店街復活に向けて取り組んできた。

そして2013年に、店主が企画した「円頓寺 秋のパリ祭」が大ヒット。このイベントでは、アーケード街に、人気フレンチのデリや花、ブロカント（古道具）などを売る屋台約80店舗が並び、アコーディオンの演奏が流れる。今年で6年目を迎えるが、年々熱が高まり、近年は歩きにくいほどの人出だ。

また、2015年には老朽化していたアーケードを改修。これは太陽光パネルを搭載し、売電で商店街の収入も得られるという優れものだ。この年、パリ最古といわれるアーケード商店街「パッサージュ・デ・パノラマ」と姉妹提携し、パリ祭は本場のお墨付きとなった。

2015年に改修し、モダンで実用的に生まれ変わったアーケード。現在はトリエンナーレ仕様で、アーケードから吊るされたロープが珊瑚色になっていることにも注目。これはトルコ出身のアーティスト、アイシェ・エルクメンによる作品「Living Coral / 16-1546 / 商店街」（2019年）（写真撮影／倉畑桐子）

四間道・円頓寺界隈が「あいちトリエンナーレ2019」の開催地に内定という第一報があったのは、2018年1月だという。前後の活動について、「喫茶、食堂、民宿。なごのや」のオーナーで、円頓寺商店街振興組合で2018年5月から理事長を務める田尾大介さんにお話を聞いた。

「僕はこれまでも、円頓寺界隈を訪れる機会がなかった人を、宿に引き込んできました。あいちトリエンナーレを含め、今取り組んでいることのすべては、これまで『商店街が盛り上がればいい』と思って行動してきたことの延長線上にあります」と話す。

「2年ほど前に、四間道・円頓寺界隈があいちトリエンナーレのまちなか会場の候補地になっているという話があり、2017年から、津田大介芸術監督や実行委員会の方が、度々下見に訪れるようになりました。僕たちは、一緒に街の見どころなどを案内して回りました」

「なごのや」の名物タマゴサンド。きれいに巻かれた熱々の玉子焼きと、マヨネーズ和えのキュウリが好相性で、リピートしたくなるやさしい味（写真撮影／倉畑桐子）

1階が喫茶店兼食堂、2階がゲストハウスになっている「なごのや」。外国人旅行客も多く訪れる、商店街のランドマークだ（写真撮影／倉畑桐子）

「津田大介芸術監督は、アーケードのある商店街と、古い街並みが気に入ったと話していました」と振り返るのは、あいちトリエンナーレ実行委員会事務局の竹内波彦さんだ。

開催地に決定後すぐに、田尾さんたち円頓寺商店街界隈のメンバーは、まちなか展開のプロジェクトチーム「あいちトリエンナーレ 四間道・円頓寺地区推進チーム」を結成。

「街の中のどこにアートを展示するかを、僕らもゼロベースから考えなくてはなりません。『こういうところにこんな空きスペースがあるから使えるのでは』とこちらから提案することもあれば、逆に『このような展示をしたいから、それに合う場所はないか』というアーティストやキュレーターからの要望もありました。街とアーティストとのマッチングはかなり大変でした」

円頓寺商店街には古くから続く店も多い。「この地域の歴史も生かした展示がしたい」と考えるアーティストも多かった。

「やはり、初めてのことなので……引き受けたときはこんなに大変だとは思わなかった」と苦笑いする田尾さん。最初に話を聞いたときは、「いいじゃん！」と手放しで喜んだという。

「県内で行われる一番大きなアートイベントであり、アートで地域を盛り上げるというテーマもいい。商店街やこの地域に人が訪れるきっかけをどうつくるかは、いつでも一番の課題です。中でも“アート”という切り口は、自分たちだけでは持てないものなので、円頓寺界隈に新たな魅力を持ち込んでもらえることがうれしかったですね」

また、円頓寺界隈にはギャラリーもあり、プロジェクトチームの中には、元々アートに興味を持っているメンバーもいたという。

「視察のときから、そういったメンバーの観点をプラスして、街を紹介できたのもよかったのではないかと思います」

円頓寺商店街の中にある「ふれあい館えんどうじ」では、会場マップの配布や有料展示のチケットを販売（写真撮影／倉畑桐子）

当初から田尾さんは、事務局側に「地元の人あってこその商店街」だと強調していた。「あいちトリエンナーレが来ることで、街の良さやあり方が変わってしまうなら、必要ないと思いました」と話す。

「田尾さんに『まず、住民の人に向けて説明会を開かないと』と言われて、初めて気付かされた。ありがたかったです」と、前出の竹内さんは言う。

プロジェクトチームからの提案を受け、2018年12月、あいちトリエンナーレ実行委員会事務局は、地域住民に向けた説明会を旧那古野小学校の体育館で実施した。津田大介芸術監督からの企画概要の説明に、約80人の住民が耳を傾けた。これは前例がないことだという。また今年4月には、ジャーナリストの池上彰氏を招き、同じ場所で事前申込者向けのプレイベントも実施している。

「あいちトリエンナーレで新しいお客さんが来たら、お店の人は喜ぶけれど、地域に住む人の反応は違いますよね。今回のことに限らず、地域の人に迷惑をかけるイベントなら意味がない。だから、事前の段取りには何より注意を払いました」と田尾さん。

説明会の実施によって、地域に住む人も「街に何が起きているかが分かっているし、変化の具合も受け入れられる範囲だと知っている」ことから、「変に日常を変えられることなく、街自体はすごくいいスタートを切ることができました」と話す。

会期中は毎週、木曜から日曜の19時から「円頓寺デイリーライブ」という音楽プログラムが実施されている。長久山円頓寺駐車場の特設ステージで、さまざまなアーティストが、アコースティックの弾き語りなどの音楽ライブを繰り広げる。

「それでも、人が集まりすぎてどこかに迷惑がかかるようなこともなく、音楽が好きな人がやって来て、いい感じに過ごしている。これなら、アートと一緒になった街づくりもいいなと思えます」と田尾さん。

「円頓寺デイリーライブ」が行われるのは、鷲尾友公による「情の時代」がテーマの壁画「MISSING PIECE」（2019）前（写真撮影／倉畑桐子）

四間道・円頓寺地区の10カ所の展示やプログラムのうち「メゾンなごの808」「幸円ビル」「伊藤家住宅」の3つの見学は有料となっているが、他は無料。自由に作品を見て回りながら、名古屋市町並み保存地区である四間道や、円頓寺商店街、江川線を挟んで隣接する円頓寺本町商店街をブラブラ散策できる。勝手に自分の名前を掲示するというグゥ・ユルーの「葛宇路」（2017年）や、古いスナップ写真の人物への妄想を膨らませ、ポーズを再現したリョン・チーウォー＋サラ・ウォンの「円頓寺ミーティングルーム」(2019年)など、考える前にクスッと笑ってしまうような作品もあり、肩肘を張らずに楽しめる。

円頓寺銀座街店舗跡に自分の名前を掲示した標識は、グゥ・ユルーの作品「葛宇路」（2017年）（写真撮影／倉畑桐子）

円頓寺商店街・四間道界隈店舗では、「トリエンナーレチケット提示サービス」として、割引や1ドリンク付きなどのサービスを38店が実施。8店は「トリエンナーレコラボメニュー」として料理やドリンク、グッズを提供している。

また、期間中は「パートナーシップ事業」として、界隈の6つのギャラリーで展示やイベントを開催。それらの情報は、円頓寺界隈の情報誌の別冊として、1冊のパンフレットに分かりやすくまとめられている。

界隈で店を営む女性メンバーで制作する円頓寺・四間道界隈の情報誌『ポゥ』の別冊として、あいちトリエンナーレのガイドブックを発行（写真撮影／倉畑桐子）

「商店街としては、訪れる人への対応という意味で、いつもどおりのおもてなしをしているつもりです。トリエンナーレの総合案内所である『ふれあい館えんどうじ』も商店街の中に設置していますし、店側はサービスに協賛するだけでなく、街の中にトリエンナーレを取り込んで、本体と一緒になっておもてなししている気持ちです」と田尾さん。

会期中は、四間道・円頓寺地区における拠点「なごのステーション」にあいちトリエンナーレ実行委員会事務局のスタッフも常駐する。ボランティアスタッフも多く、各店も協力的なので、訪れた人が「どこをどう回ったらいいのか？」と迷うことも少なそうだ。

店によっては、リョン・チーウォー＋サラ・ウォンの作品に写真を提供したり、越後正志の「飯田洋服店」(2019年)のために古い什器を探したりするなど、アーティストの作品制作を手伝ったケースもあり、まさに、街とあいちトリエンナーレが一体となって取り組んでいる印象がある。

越後正志の「飯田洋服店」(2019年)は、円頓寺本町商店街にある実際の店との出会いから生まれた作品（写真撮影／倉畑桐子）

円頓寺界隈に住む人が昔の写真を提供した、リョン・チーウォー＋サラ・ウォンの「円頓寺ミーティングルーム」(2019年)（写真撮影／倉畑桐子）

「円頓寺デイリーライブ」の終了後も、訪れた人が余韻に浸れるよう、夜7～8時ころからのドリンクやスイーツメニューを自主的に充実させたという店もあるという。

「デイリーライブというナイトエンターテインメントは、あいちトリエンナーレで初の試みです。愛知芸術文化センターなど別会場での展示が終わってから、こちらのライブに流れてくるお客さんもいるので、そういった人にも引き続き楽しんでもらえれば」と田尾さんは話す。

作品の展示も行われている拠点「なごのステーション」は、円頓寺商店街と四間道エリアの間に位置する。作品の制作期間中は、2階がアーティストの作業場や宿泊所としても活用された（写真撮影／倉畑桐子）

最後に、全国の商店街の示唆にもなるような、日ごろからの取り組みはないかと聞いてみた。

「トリエンナーレで言えば、誘致するものではなく選んでもらうもの。商店街で何かをしたからトリエンナーレがくるのではなくて、自分たちが価値を出し合った結果、こういう広がりにつながっていくのではないでしょうか。

商店街とは、商売をしながら街をつくっていくものなので、一つ一つのお店の魅力や、サービスの良さの集合体で成り立っています。それでお客さんを満足させて、また来たいと思わせる何かがあるか、ということ。街の数だけ色々な展開があると思いますが、いつか芸術監督が下見に来たときに、『面白そうだ』と思われる街になっているかどうかです。それは自分たち商店主自身が、いかに日ごろからお客さんのことを考えているかによるのでは」

「一時的にワーッと盛り上がるのではなく、好きな人が思い思いに過ごしながら、街とアートが融合している方がいい」と話す田尾さん。そういった意味で、四間道・円頓寺界隈とあいちトリエンナーレは合っているように感じるという。

トリエンナーレの期間終了後については、「壁画やロープは街の中に残せるだろうし、“アフタートリエンナーレ”のように、今回の縁で繋がったアーティストやキュレーターのみなさんと、何かを仕掛けるのも面白そうですね」と思いを巡らせる。

「これをきっかけに、1日に一人か二人でも、この界隈をフラフラするファンが増えてくれたらいいな」とのことだ。

アートには詳しくないけれど、筆者は2010年のスタート時から、毎回あいちトリエンナーレを楽しんでいる。これまでは愛知芸術文化センターを中心に見ていたが、今回、円頓寺界隈のファンになり、街とアートが一体となった「まちなか会場」の魅力に目覚めた。あいちトリエンナーレを回る楽しみがまた増えた。