カテゴリー: プラネット

（株）プラネット（東京都港区）はこのたび、「家事分担」をテーマにアンケートを実施。家事について男性と女性の意識の差を調査した。調査は2019年4月17日～5月10日、インターネットで実施。4,206人より回答を得た。それによると、ふだん積極的に家事をしていますか？では、女性は「積極的に家事をしている」が約5割（48.8%）に対し、男性は約2割（21.2%）だった。「どちらかといえば積極的に家事をしている」は女性が24.3%、男性が24.0%。合わせると、女性では4人に3人が積極的に家事をしているが、男性では半数に届かず。また、男性では5人に1人以上（22.1%）が「自分ではまったく家事をしていない」と回答した。

しかし、年代別では傾向が違い、男性も20代・30代では、“積極的に家事をしている”計が5割を超えた（20代：57.2%、30代：51.0%）。一方、40代以降になると「あまり積極的ではないが家事をしている」、つまり“本音ではしたくない”人が多い。

配偶者・パートナーの家事満足度をエリア別でみると、最も満足度が高かったエリアは「北陸」で80.0%。2位は「東北」で67.2%、3位に「甲信越」と「四国」が66.7%で続いた。

配偶者・パートナーと同居している男性がしている家事のトップ3をみると、1位は「収集所にゴミ袋を出す」（68.9%）、2位「手で食器を洗う」（64.5%）、3位「浴室を掃除する」（60.7%）。女性が配偶者・パートナーにしてもらいたい家事のトップ3は、1位「浴室を掃除する」（61.3%）、2位「収集所にゴミ袋を出す」（60.5%）、3位「トイレを掃除する」（43.3%）。順位は違うものの「収集所にゴミ袋を出す」「浴室を掃除する」の2項目は共通していた。

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（株）プラネット（東京都港区）はこのたび、「玄関の掃除、整理に関する意識調査」の結果を発表した。調査は2018年12月7日～12月21日にインターネットで実施。3,785人から回答を得た。自宅に来客があるとき、家の中で丁寧に掃除しておきたい場所はどこですか？（複数回答）では、1位は「客間・リビング」で83.5%。2位「玄関」77.4%、3位「トイレ」59.1%、4位「台所」22.6%、5位「廊下」19.0%と続いた。男女別に見ると、3位の「トイレ」は差が最も大きく、女性（71.9%）が男性（50.7%）を大きく上回った。来客にきれいなトイレを使ってほしいという気遣いと同時に、トイレが汚い家だと思われたくないという女性の心理が垣間見れる。

玄関掃除の頻度では、全体で最も高かったのは「週に1回くらい」の29.2%。次いで「週に2～4回くらい」16.9%、「月に1回くらい」12.7%の順。自宅の玄関で気になることや悩みは何ですか？では、最も多かったのは「汚れやほこりがある」で51.5%。次いで「玄関が脱いだ靴で乱雑・いっぱいになっている」30.4%、「玄関が狭い」25.6%、「余計なモノや不用品が置いてある」23.4%の順。狭い玄関が脱いだ靴やガラクタで片付かないという悩みを抱えた人が多いようだ。

玄関掃除で重点を置くこととしては、1位が「玄関内側の、石畳・床タイル部分の掃除・清掃」で57.0%。2位「靴の整理・片付け」40.2%、3位「玄関内側の上りかまち」21.4%、4位「余計なモノや不用品の整理・片付け」21.0%。たたきの部分（土足スペース）をきれいにし、脱ぎ散らかされた靴を整理することが、玄関掃除の基本と言えそうだ。

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（株）プラネット（東京都港区）はこのほど、消費税増税に関する意識調査を行い、その結果を発表した。今年10月に予定されている消費税率引き上げに対してどう思いますか？（複数回答）では、「関心がある」が最も高く77.0%。すべての人に関わる増税なので当然ながら高い数値となった。次いで、「できれば見送りしてほしい」が61.3%、「絶対やめてほしい」が46.4%。すでに決定事項とはいえ、「できれば見送りしてほしい」「絶対やめてほしい」と思う人も少なくないことがわかる。「良いことだ」と肯定的に考えている人は少数派だった。

しかし、職業別でみると考え方に違いが表れた。「関心がある」に対して“そう思う”と答えた人が、全職業のうちで最も多かったのが定年退職者。定年退職者は、「良いことだ」と思う回答が全職業中最も高く、逆に「絶対やめてほしい」という回答は最も低くなっている。年金生活者が多いことを思うと意外な気もするが、他の職業に比べ肯定的に受け止めていることがうかがえる。

また、「良いことだ」が高く、「絶対やめてほしい」が低いという同様の傾向が見られたのは、富裕層の「会社役員・経営者」だった。一方で、「できれば見送りしてほしい」が最も高かったのは「専業主婦（主夫）」。消費税増税は家計を直撃する問題なので、「見送りしてほしい」は主婦の切実な思いであると想像できる。

消費税率が上がったら日用品の買い方や使い方を変えるかどうか（複数回答）では、「買うアイテムは変えずに、セールやポイントサービスなどを利用し、なるべく安いときに買うようにする」という考えが最も多く59.7%。次いで「これまでより低価格のアイテムを買うようにする」が45.9%、「買うアイテムは変えずに、なるべく使用量を減らすようにする」が37.5%、「これまでどおり、買うアイテムも、使用量も変えない」は24.5%だった。

ほかにも増税対策として、「新車を購入予定なので、税率がアップするまでに納車する予定。」（男性・40代）、「行きたい旅行は10月前までに前倒しでしようと考えています。」（女性・50代）、「家のリフォーム、エアコン買い替え、海外旅行など、金額の大きなものを計画的に進めている。」（男性・60代）など、大きな支出の前倒しを計画している人も少なくないようだ。

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（株）プラネット（東京都港区）は、このたび「防災対策に関する意識調査」を実施した。調査期間は2018年7月4日～20日。3,347人が回答した。それによると、最も身近で備えが必要だと思う災害は、「地震」がトップで76.7%。2位は「台風」で11.9%、1位とは大差がついた。3位に「豪雨・洪水」（4.6%）、4位「豪雪」（1.6%）、5位「津波」（1.4%）、6位「土砂災害」（0.9%）の順。

エリア別に見ると、ほぼすべてのエリアで「地震」の数値が最も高く、中でも最も高かったのは「関東」の86.6%。次いで「近畿」の76.9%、「東海」75.6%。首都直下型地震や南海トラフ地震の発生が懸念されている「関東」「東海」、また阪神・淡路大震災を経験し、直近でも大阪府北部地震に見舞われた「近畿」が上位に入った。最も低かったのは「九州・沖縄」で41.6%。最高値の「関東」とは45.0ポイント差がある。

災害が起きたとき、特に心配なことは何ですか？では、1位は「断水」で60.8%。2位「停電」58.1%と約6割で並び、3位「食料・飲料の不足」26.8%、4位「トイレが使えない」23.2%、5位「家屋の損傷・倒壊」18.8%、6位「ガスの供給停止」18.6%と続く。ライフラインの要として「断水」「停電」を心配する人が最も多い。また、「食料・飲料の不足」と「トイレが使えない」が20%台で、生きるために食べること、排泄の心配が大きいことがうかがえる。

災害時に備えて、自宅で防災用品や生活必需品を備蓄していますか？では、「備蓄していない」が52.4%で「備蓄している」が47.6%。「備蓄している」人は半数に満たない結果となった。備蓄している人の備蓄品1位は「飲料水」で87.9%。2位「ランタン・懐中電灯・ローソク」67.8%、3位「トイレットペーパー、ティッシュペーパー」61.0%、4位「乾電池」55.0%、5位「非常時用の食品（非常食）」53.6%、6位「ラジオ」49.8%と続いた。

災害時の安否確認の手段として何を使用しますか（予定）？では、1位は「携帯電話の通話」で72.9%。2位は「メール」で45.3%、3位「LINE」29.0%という結果。携帯電話やスマートフォンで可能な手段が上位3項目を占めた。続いて、4位「固定電話」23.4%、5位「災害用伝言ダイヤル（171）」21.5%、6位「公衆電話」9.1%の順。2016年の調査結果と比べると、6位までの項目は変わらないが、「LINE」と「災害用伝言ダイヤル」の順位が入れ替わった。

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