カテゴリー: 農業体験

都市に暮らしていると感じにくい、大地に根差して「生きている」手ごたえ。今、都市部の農地や公園の一角、ビルの屋上などに、市民が参加し、農体験できる「都市型農園」が増加中だ。「都市型農園は、生の実感を取り戻せる場所」と語るのは、『まちを変える都市型農園―コミュニティを育む空き地活用』（学芸出版社）の著者・新保奈穂美さん。都市型農園が増加している背景を事例とともに紹介する。

農園ブームで進む、都市のスキマ活用

土に触れる機会がない都市での生活。都市型農園では、自分自身で自分の食べるものをつくることができる（画像提供／平野コープ農園）

新保さん（現・兵庫県立大学大学院の緑環境景観マネジメント研究科講師）が執筆した『まちを変える都市型農園―コミュニティを育む空き地活用』。さまざまなケースの都市型農園18例を収録（画像提供／学芸出版社）

著書では、アーバンガーデニングや農的活動の場となる自宅外の空間を、都市型農園と呼んでいる。新保さんによると、都市型農園は、コロナ前から需要が増え始め、コロナ後は、利用申し込みが数倍になった農園があったり、民間の貸農園の数が拡大したりなどブームが高まっているという。

「地方移住などで若い世代の田園回帰の意識が高まっており、農を取り入れたライフスタイルが注目されつつあったところに、新型コロナウィルス感染症のパンデミックが起き、比較的安全な屋外の庭や貸農園で野菜や花を育てる需要が高まりました。SDGsや環境問題への関心の高まりから、社会や環境のために何かをやりたい人が増加し、その手段になっている印象です」（新保さん）

世界的にも、都市住民が都市の空間を活用して野菜や花を育てる活動「アーバンガーデニング」の人気が高まっている。日本では、開発により消えつつあった農的空間を、積極的に都市に取り入れようとする動きが出てきた。

日本の市民農園は、大正後期～昭和初期に、ドイツ発祥の区画貸し農園「クラインガルテン」をルーツとして始まり、1960年代ごろから現在のような市民農園が存在していた。従来の市民農園は、都市部の農家が所有する農地を、区画に分けて貸し出している農園を指す。農林水産省の発表によると、調査を開始した2002年以来、2017年～2018年に減少したほかは増加し続けており、2022年3月末時点で、全国に4235農園が存在している。

ドイツにあるクラインガルテンの区画の一例（画像提供／新保奈穂美さん）

アートとガーデンの融合で多様な住民同士の交流を活性化するドイツ・ベルリン市のグーツガルテン（画像提供／新保奈穂美さん）

住民主導でマイノリティの居場所をつくったドイツ・ハノーファー市のシュペッサートガルテン（画像提供／新保奈穂美さん）

「東京、横浜、神戸、福岡などの大都市で盛んで、農家や民間のスタッフが農を教える体験農園、利用者が自主的に運営するコミュニティガーデンなどバリエーションの幅も広がりました。今、野菜を育てるだけでなく、コミュニティの課題解決や持続可能なまちづくりのアプローチとして、注目されているのです」（新保さん）

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住宅地内の農地を住民の居場所に。「せせらぎ農園」

ここからは、具体的に全国の事例を見ていこう。

そもそも新保さんが、都市型農園の持つ可能性を強く意識したのは、東京大学の学生だった2009年に、クラインガルテンの研究のためオーストリアのウィーンを訪れた時のことだった。

「首都の都心部に農園があって、のんびり花に水をあげたり、ベンチに寝そべって日向ぼっこをする人々の姿が印象的でした。それまで、私にとって都市の生活は、ぎゅうぎゅうの満員電車で学校や職場に通うイメージでしたから、こんな暮らし方があるんだと、カルチャーショックを受けたのです」（新保さん）

以来、世界の都市型農園を訪れ、「都市における農」の研究に携わってきた。ヨーロッパを研究の舞台としてきた新保さんが、日本の都市型農園の研究に関わるきっかけとなったのは、「せせらぎ農園」との出会いだった。

東京都日野市の住宅地内にある「せせらぎ農園」は、2008年に設立された老舗の都市型農園だ。「せせらぎ農園」の特徴は、地域の生ごみを肥料として活用し、環境保全に貢献しながら、野菜やハーブの栽培が行われていること。設立者である佐藤美千代氏が農園設立以前に、市民団体「ひの・まちの生ごみを考える会」を立ち上げた経緯があり、障がい者支援を行うNPOなど地域のさまざまな主体と連携し、地域住民が集うコミュニティ拠点として成長してきた。利用者は60代が中心で、子育て世帯も参加している。

運営者は、市民団体「まちの生ごみ活かし隊」。活動日には、毎回、10～20人程度の利用者が集まり、生ごみを活用した農作物栽培などを行う（画像提供／せせらぎ農園）

軽トラックで地域から収集した生ごみを下ろす参加者（画像提供／新保奈穂美さん）

土壌還元作業に子どもと一緒に参加する利用者。障がい者施設に生ごみの発酵を促す竹パウダーの袋詰め作業を依頼するなど、多世代・多様な人々が関わる（画像提供／新保奈穂美さん）

廃家具を再利用した薫製箱でつくったチーズやベーコンにハーブを添えて（画像提供／新保奈穂美さん）

「せせらぎ農園」の農活動は、「援農」という農家の農作業を都市住民が手伝い、無償もしくは謝礼として農作物を得るというスタイルだ。「せせらぎ農園」を視察し、農作業を手伝った新保さんは、都市型農園の持つ可能性を実感したという。

「現代は、あらゆることが私たちの体から、切り離されています。食糧生産の場から離れた都市に暮らし、パソコンで仕事をしていると、自分の手で何ができるんだろう？　という気持ちになってきます。草を取って、水やりをすると、だんだん野菜が育っていく。目に見えて成果が分かるのが、とても嬉しくて。都市の中に農と関われる場所がある大切さを再認識しました」（新保さん）

都市型農園の多くは、農家所有の農地を活用している

都市型農園には、公園の一部やビルの屋上を活用する事例もあるが、多くは地元の人が所有する農地を利用している。都市型農園発展の転換期になったきっかけは、生産緑地法の改正と「都市農地の貸借の円滑化に関する法律」の制定だ。

大きく分けて都市には、市街化を促す市街化区域と市街化を抑制する市街化調整区域がある。従来の市民農園は、土地代が安く、比較的自由に貸し出ししやすい市街化調整区域に多かった。一方、市街化区域の農地では、1974年に生産緑地法が制定され、営農の継続を希望すれば、都市環境を保全するための生産緑地地区（以下、生産緑地）の指定を受けられるようになった。

市街化区域内の農地はいずれ住宅や商業地になるはずだったが、人口減少による需要減もあり、都市の環境保全の場として見直されている（画像提供／新保奈穂美さん）

「生産緑地の指定を受ければ、土地に対する課税が安くなるものの制限も多く、生産緑地指定を受ける農地は少なかったのです。ところが、1992年の法改正で、三大都市圏の特定市にある生産緑地指定を受けていない農地に対し、宅地並みの課税が実施されることに。生産緑地の指定を受ければ、固定資産税の軽減や相続税の納税猶予の措置が認められたため、生産緑地の指定を受ける農地が一気に増えました。しかし、指定を受けるには、30年間、所有者自らがそこで農業を続けることが条件。所有者以外の都市住民が耕作する都市型農園に生産緑地を利用するには、『せせらぎ農園』のように、援農が主流でした」（新保さん）

都市型農園の近年の発展は、2018年に「都市農地の貸借の円滑化に関する法律」が施行されたことが大きい。生産緑地に指定された農地を他人に貸して耕作してもらえるようになり、「援農」の形式に縛られず、多様な活用が可能になったのだ。農家でない市民やNPO、民間企業による市民農園の開設ができるようになり、農園内に、農産物の直売所や農家レストランを設けるなど、都市部の高齢者や子育て世代までさまざまな住民が関わる拠点として、期待が高まっているのだ。

公園の活用や防災・減災への貢献も

最近では、農地以外の土地の活用も始まり、全国には、「ベトナム人住民が創る農園」（兵庫県姫路市）や「金町駅前団地コミュニティガーデン」（東京都葛飾区）など、異文化交流や地域活性化などさまざまな取り組みが行われている。その中からユニークな取り組みを紹介しよう。

公園の一角を再生した「平野コープ農園」

兵庫県神戸市にある「平野コープ農園」は、2021年4月に開設された比較的新しい都市型公園だ。市が管理していた低利用の公園に近隣住民が定期的に訪れる場所をつくろうと、神戸市経済観光局農水産課と建設局公園部が協働し、住民コミュニティの再生を目指す市の実証実験として誕生した。

コミュティ農園の入口に掲げられた看板。誰でも入れることや収穫物は自己責任で自由に食べていいことが書かれている（画像提供／新保奈穂美さん）

「全国でも珍しい公園を使った都市型農園です。皆のためにある公園を一部の人が主に利用するには、課題が多く、議論を重ねて実現しました。エディブルパーク（食べられる公園）がテーマで、ユニークなのは、誰でも入って収穫できるコミュニティ農園があること。ただ、人通りが少ない場所にあり、コミュニティ農園の利用はまだ少ない状況です。自分で区画を持ち野菜栽培を実践できる『学びの広場』の利用者は、30・40代の女性が多く、商店街の人たちと連携して、イベントを行ったりしています。子育て中は孤独を感じやすいので、地域の人と繋がる大切な場所になっているようです」（新保さん）

六甲山系の山裾にある平野展望公園内の約390平米を利用（画像提供／新保奈穂美さん）

多くの子どもたちも参加（画像提供／平野コープ農園）

地域活性化と過密な住宅地の防災に貢献「たもんじ交流農園」

地域活性化のために始めた都市型農園が、地域の防災の場になった事例もある。東京都墨田区の「たもんじ交流農園」だ。

墨田区たもんじ交流農園。地元野菜寺島なすのほかトマトやサトイモなどを栽培（画像提供／新保奈穂美さん）

「2017年に、現・寺島・玉ノ井まちおこし協議会（以下、てらたま）が、街を盛り上げるため、この地にルーツがある伝統江戸野菜「寺島なす」を活用するプロジェクトを立ち上げ、3年がかりでコミュニティ農園『たもんじ交流農園』をつくりました。約660平米の敷地に12の交流農園があり、農園利用者が使用する毎週日曜日以外にもいつでも誰でも入ることができます。もともと、このエリアは、木造住宅密集地域（木密地域）で、地震・火災の防災・減災対策が課題でした。都市型農園によるオープンスペースの創出が、結果的に、防災・減災対策に繋がりました。災害時には避難スペースになりますし、水やりに使っている雨水タンクは火消しにも役立ちます」（新保さん）

多聞寺の臨時駐車場を無償で借りてつくられた。12区画の交流農園のほか、ウッドデッキやピザ窯がある。画像は、てらたま提供資料に新保さんが加筆したもの（画像提供／新保奈穂美さん）

農園で収穫された寺島なすは、地域住民や飲食店に提供（画像提供／たもんじ交流農園）

そもそも、雨水タンクは、循環型農園を目指し、自然資源を活用した農作業を実現するために他の施設から使わなくなったものを譲り受けたものだが、結果として、防災にも生きている。「たもんじ交流農園」に限らず、続けるうちに、農体験から派生して、活動が複合的になっていくことが多々あるという。「いい感じに有機的につながっていくのが面白いところ」と新保さん。

著書の最後には、研究の原点となった「せせらぎ農園」を訪れた時のエピソードが書かれている。都市型公園の研究を続ける原動力ともなった大切な体験だった。

「『せせらぎ農園』の皆さんは、私が何者かも聞かずに、受け入れてくれました。『ここにいていいんだよ』と救われた気持ちがしたのです。こんないいところが、街のあちこちにあったらなあと。都市型農園が増えれば、私のように救われる人が増えるかもしれません」（新保さん）

新保さんが研究を通じて触れた「農のふところの深さ」。都市型農園がもっと身近になり、地域のハブとして、多世代・多様な人々を繋ぐ日は、そう遠くないのではと感じた。

●取材協力
・新保奈穂美さん
・『まちを変える都市型農園―コミュニティを育む空き地活用』（学芸出版社）

北海道の北東に位置する、遠軽町白滝エリア（旧白滝村）にある「えづらファーム」。地方の過疎化と人材難が深刻な社会課題になるなか、江面暁人（えづら・あきと）さん・陽子（ようこ）さん夫妻が営むこの農園では、農業や農家民宿事業を手助けしてくれるボランティアが次々とやってきます。10・20代を中心に、その数はなんと年間で70人にのぼります。農家民宿の観光客延べ人数を含めると、年間約600人もの人たちが関係人口として、住民500人ほどの地域と関わっていることに。決して便利ではない小さな田舎町へやってくる理由は何なのか？現地で話を聞きました。

農業の魅力・価値をパワフルに掘り起こし、「年に１つの新規事業」に

「えづらファーム」を経営する江面暁人（えづら・あきと）さん、陽子（ようこ）さん夫妻。もともと東京在住で会社員をしていた夫妻は、2010年に新規就農者として遠軽町白滝エリアへ移住。現在の農園にて農業経営継承制度を利用した研修を開始しました。2012年に独立し、新規就農からこの11年で、広大な土地をパワフルに耕すだけでなく、新しい価値を次々と掘り起こしてきました。

2012年の農場経営スタートとほぼ同時に農作物のネット通販を始めたことを皮切りに、2013年には住み込みボランティアを受け入れ始め、その翌年に観光事業の畑ツアー・収穫体験などを提供する農業アクティビティを開始。そのあとも、簡易宿泊所の認可を取得し、企業研修やインバウンドの受け入れ、空き家を活用した農家民宿のコテージ、レストランなど、「農業」を軸とした新規事業を立ち上げ続けています。

ちなみに新規事業は夫婦の経営会議で、毎年１つ、挑戦することを決めているそうです。なるほど、これは日々のアンテナの張り方もちょっと変わってきそうです。

空き家を活用した一棟貸し民泊コテージ。今夏は早々に予約が埋まるほどの人気ぶりです（画像提供／えづらファーム）

その結果、人口500人の地域に「えづらファーム」を通じて年間で延べ600人もの人たちが訪れるまでになりました。特に住み込みボランティアは「えづらファーム」最大の特徴と言っていいでしょう。年間70名の、そのほとんどが、10・20代の若者たち。実働8時間、無償であるボランティアに、申込はその3倍近く年間200人から応募が集まるというから驚きです。

農業のやりがい、田舎の豊かさなど、見えない価値を伝えたい

「えづらファーム」は畑作農場を42ha保有しており、これは東京ドーム約9個分の広さに当たります。農業の生産性を示す収量は地域平均を上回っていて、農業だけでも十分な収益を得られるように思います。

広い農場はどこを切り取っても北海道らしい景観。主な栽培作物は、小麦、馬鈴薯、てんさい、スイートコーンなど（画像提供／えづらファーム）

ではなぜ、このような画期的な取り組みを次々と行っているのでしょうか。

「自分たちは、もともとよそから来たので、なんで農家なんかになるの、田舎つまんないでしょ、と言われることがありました。決して悪気があるわけではないのはわかっていますが、僕らは夢を描いて北海道へやってきたので、寂しいなと感じたことを覚えています。

農業のやりがい、田舎の豊かさ。この地で培われた文化の希少性。それには圧倒的な価値があると確信しています。見えていない価値を、どうしたら伝えることができるだろう。一人でも多くの人に、地域、農業に興味を持ってもらいたい。そして実際に、この地に訪れてもらいたい。そのためにはどうしたらいいかを常に考えて、農業体験、民宿、レストランと、毎年コツコツと挑戦しています。

経営面でみても、新規事業は必要な柱となります。例えば天候不順で農作物収量が計画通りにいかなかったとしても、多角的に事業を運営することで、他の事業でバランスを取りリスク分散ができるという利点があるんです」（暁人さん）

夫の暁人さんは北海道出身、ですが農業一家で育ったわけではありません。北広島市という北海道中部の都市部出身で、遠軽町とは250km以上離れてます。妻の陽子さんは京都市出身。同じく“非農家”の家で育ちました。

夫妻は東京での6年の会社員生活を経て、北海道北見市の畑作法人で農業研修に入る道を選択。遠軽町白滝の農場主で継承者を探していた先代さんと出会い、この縁から、移住することになったといいます。この地で生まれた娘さんは11歳になりました（画像提供／えづらファーム）

夫妻にとっては、移住後の暮らし方、働き方が大きな魅力でした。自然豊かな地域で私生活と仕事がくっついた暮らし。陽が沈んだら家路につき、当たり前のように毎日家族と食卓を囲む。夫妻のように、田舎暮らしに興味がある人は多いかもしれません。ですが、いざ縁もない地方へ仕事を求めていくかというと、やすやすとはいかないもの。

住み込みボランティアの受け入れ、農家民宿やレストランを提供することで、こうした暮らしを味わえるのは、他の地域の人にとって、得難い経験になるでしょう。地域と農業が本来持っているはずの「見えていない価値」に光を当てるため、夫妻は新規事業にチャレンジしています。
根底にあるのは、「人が集まる農場をつくりたい」という想い。だから、損得勘定や合理性だけではなく、「農」と馴染む人肌を感じるような新規事業が育っているのだと感じます。

8年前（2015年）の農家民宿スタート当時の写真。自宅2階を冬レジャー客用として開放したことがはじまりだったそう（画像提供／えづらファーム）

21歳と25歳、外国人の住み込みボランティア。“Japan farmstay”で検索してやってきた

夫妻の取り組みの一つ、住み込みボランティアでは、若い世代がやってきて、平均2～3週間ほど滞在します。
ボランティアとはいえ、「ガチ」な農作業。実働8時間です。フルタイム勤務と変わらない時間、毎日汗を流します。筋肉痛で悲鳴を上げそうな農の仕事で、これは観光気分だけでは続かないと想像できます。
実際に6月にボランティアに来ていた2人に話を伺いました。

この時滞在していたのはアメリカから来たヤンセイジさん（21歳）、シンガポールから来たJJさん（25歳）の2人です。

ブロッコリー畑の雑草取り中のセイジさんとJJさん。2人はファームで出会って仲良くなりました（写真撮影／米田友紀）

筆者が現地に到着してすぐ、偶然2人にお会いし、ご挨拶。日に焼けた顔から白い歯で笑顔をみせてくれ、「お水いりますか？」とペットボトルのお水を差しだそうとしてくださり、初対面から好青年です。

2人はネット検索で“Japan farmstay”と2ワードを叩き、検索結果で表示されたえづらファームのウェブサイトからメールで問い合わせたそうです。

セイジさんはアメリカの大学に通う学生。昨年はアメリカのIT企業でエンジニアのインターンシップに参加し、今年は何か違うことをやってみたい、と日本へやってきました。世界的な食糧問題に関心があり、食の原点として農業を体験したいという想いがあったそうです。

JJさんはシンガポールの大学を卒業し、就職前の期間を利用して日本に滞在中。シンガポールの金融企業に就職予定で、サステナビリティ分野での投資に関心があり、農業を学びたいとえづらファームにやってきました。

「体力的には大変だけど、楽しくて貴重な経験をさせてもらっています。みんなでご飯を食べることが楽しいですし、特にポテトが美味しい。陽子さんがつくったポテトサラダが最高に美味しいです」（JJさん）
「来る前とのギャップは特にないですね。何をできるかなとワクワクしていましたし、イメージ通りです」（セイジさん）

ボランティアの2人は、陽子さんのまかないは最高に美味しい、と口をそろえます（画像提供／えづらファーム）

セイジさんもJJさんも、ネット検索結果をきっかけに異国の田舎にある農場にポンとやってきてしまうのだから、行動力があります。

夫妻によると、同様の検索ワードでえづらファームのサイトを見つけて応募する人が多いとのこと。食や観光分野での起業、地方創生への関心など、2人のように目的が明確な若者が多いそうです。「未来はきっと明るいぞ」と、日々感じるのだとか。

単なる労働力ではなく、想いを実現する場に

ボランティアの皆さんは夫妻の自宅2階で同居しています。
常時2~4人ほどが住み込み、食事は家族とテーブルを囲みます。お風呂もトイレも共用で、洗濯も家族と一緒にガラガラと洗濯機を回します。さらに休日は、みんなでバーベキューや窯でピザを焼いたり、夜空を見たり。釣りやスキーなどレジャーを楽しみ、衣食住の全てを家族同然に生活しています。

夫妻には11歳になる娘さん、ののかさんがいます。ののかさんにとっては、生まれてからずっと家にボランティアのお兄さん、お姉さんがいることが当たり前の暮らし。世界中からやってくるボランティアさんたちから自然と多様性を学べる環境が、人口500人の地域の自宅にあるわけです。娘さんは逆にボランティアがいない生活を知らないので、もし家族だけになったら寂しいと話しているんだそう。

収穫レストランを手伝うののかさん。娘さんの気持ちに配慮しながら事業に取り組んでいます（画像提供／えづらファーム）

毎年来てくれたり、高校生の時にきて、今度は大学に入ってから、と2回、3回とやってくるボランティアさんも多いそうです。
ボランティアさんとは事前にオンライン面談を行います。その時点で必ず声掛けしていることがあります。
「ここにきて、何をしたいのか」
それはやりたいことを叶える場所として、えづらファームを活用してほしい、という想いがあるからだそうです。

「単純に労働力として来てもらえるのは農場にとってはありがたいですが、本人がやりたい何かを実現できる場所として、白滝へ来てもらいたいです。人生に役立てることに一つでも、ここで出会えてもらえたら」（暁人さん）

労働力として考えたら、農繁期に作業に慣れた人を雇う方が効率的だといえます。訪れるボランティアとの出会いを楽しみ、彼らにも「やってみたい」「楽しい」を感じてもらいたい。夫妻にはそんな願いがあります。

建築を学ぶボランティアさんが「つくってみたい！」と建てた小屋。立派すぎるDIYです（写真撮影／米田友紀）

ドラム缶風呂は「入ってみたい！」を叶えるためにボランティアと一緒につくりました（画像提供／えづらファーム）

衣食住を共にして、ボランティアがやりたいことを叶えられるように努める。夫妻のおもてなしには舌を巻きます。ですが、ボランティアから自分たちに与えてもらっているものも大きい、と感じているそうです。

「農業って、人と接することが少ないんです。外から人が来てくれること、出会いが刺激になることに感謝しきりです。ここにきて10年経っても、ボランティアの子たちと星空を見て一緒に感動できる。田舎の贅沢さをいつまでも新鮮に感じることができるのは、彼らのおかげです」（暁人さん）

小さな一歩が、新事業のとっかかり

とはいえ、毎年一つの新規事業を始めるというのは労力も勇気も伴います。
失敗が怖くないのかと聞いてみると、陽子さんがこう語ってくれました。

「私たちの事業は始めの一歩が小さいんです。もし上手くいかなかったら撤退できるように、意識的に小さくしています。そして需要があることをかたちにするようにしています。農家民泊も最初はウィンタースポーツに訪れる人がいるのに『地域には宿泊できる場所がなくて困っている』という近所の人の声を聞いたことがきっかけでした。だったらうちの2階に部屋が余っているから宿泊所にしよう、と始めました。最初から何百人もの観光客を呼ぶ、なんて始めたわけではないんです」（陽子さん）

もちろん上手くいかなかったこともある、といいます。例えばボランティアの受け入れではせっかく来てくれると言っているのだから、と最初は面談をせず受け入れていたところ、リタイアする人がいたそうです。

「当時はこちらのケア不足もあると思いますし、想像してたのと違った、とギャップを話す子もいました。せっかく来てくれたのに、上手くいかないことはお互いにとって大変残念なことですので、今では必ず全ての人と事前面談をしています」（陽子さん）

なるほど、ボランティアのセイジさんが話していた「ギャップのなさ」は事前の丁寧な面談の賜物なのですね。
冬レジャーの困り事解決のために始まった民宿は、現在では空き家を活用したコテージに。地域の人による親戚の集まりや、離れて住む子どもや孫が帰省時に泊まるといった機会でも活用されているそうです。

小さな一歩からはじめることは、地域での暮らしでも大切だと陽子さんは言います。
「急に世界中から人を受け入れたいだなんてと宣言したら、きっと地域で理解してもらえないでしょう。大きな目標を立てるより、まずは身近な人にとって役立つことをしたいと思い、ここまでやってきました。小さな一歩をとっかかりに、そこから地道に広げていく。本当にちょっとずつかたちにしてきて、今に至ります」（陽子さん）

新規事業というと大がかりですが、イチかバチかの大勝負に打って出るというより、周りの地域の人たちの困り事や願いに耳を傾けて自分たちにできることは何か、とちょっとずつ軌道修正をしながら広げているようです。

広大な地で軽やかなチャレンジが進んでいます（画像提供／えづらファーム）

若者が「やってみたい」を投じる場として

夫妻の昨年の年１チャレンジは、収穫レストラン「TORETATTE」（トレタッテ）オープンでした。レストランでは地元在来種の豆を扱ったティラミス、アイヌネギのキッシュやヨモギのコロッケ、ふきのマリネなど地域に根付く食文化を味わうメニューも期間限定で提供しています。

「きなこと抹茶の植木鉢ティラミス」
在来種豆を提供する地元商店の豆を使用し、白滝の春景色の表した一品（画像提供／えづらファーム）

また、地域に戻ってきたい人や新しいことに挑戦する人を後押しすべく、「間借りカフェ」としての活用もスタート。
今年6月と7月には地元出身の若者2人による一日カフェが開かれ、それぞれが得意とするコーヒーやスイーツがふるまわれました。

さまざまな人の挑戦の舞台となる収穫レストラン「TORETATTE」（画像提供／えづらファーム）

実際に夫妻との出会いをきっかけに遠軽町に移住したり、新規就農をめざしてやってきた人もいるそうです。

「毎年新しいことを立ち上げる」

言葉でいうほどカンタンではないのは、たゆみなく努力する夫妻をみるとよくわかります。ですが近くの困り事に耳を傾け、スモールスタートで自分のできることを進めれば、夫妻のようにワクワクする取り組みができるかもしれません。

新規事業を毎年立ち上げる2人は、農家であり、起業家です。「農」を起点に新しい価値を次々と創造しています。ボランティアや間借りカフェで訪れる次世代の若者にも、そのチャレンジスピリットが伝播しています。
2人はきっとこれからも、白滝から小さな一歩のチャレンジを踏み出していくのでしょう。

●取材協力
えづらファーム

全国各地に、気軽に田んぼを借りて、通年で通いながら農業体験ができる「棚田オーナー制度」を設けている地域があります。岐阜県恵那市にある坂折棚田もその一つ。家族や友人同士で借りることができて、地元の方との交流もできると人気です。連載名：全国に広がるサードコミュニティ
自宅や学校、職場でもなく、はたまた自治会や青年会など地域にもともとある団体でもない。加入も退会もしやすくて、地域のしがらみが比較的少ない「第三のコミュニティ」のありかを、『ローカルメディアのつくりかた』などの著書で知られる編集者の影山裕樹さんが探ります。棚田オーナー制度とは？

みなさん、「棚田オーナー制度」ってご存じですか？ 主に都会に暮らす人に田んぼのオーナーとなってもらい、耕作のお手伝いをしてもらいながら棚田の風景を保全していこうという制度です。普段、自然に囲まれた生活をしていない都会のファミリーが、子どもに自然に触れてもらう機会をつくるために参加したり、サークルの仲間同士で田んぼを借りて、定期的に通いながら地元の農家さんとのふれあいを楽しむ、そんな参加者側のメリットもあります。

1992年に高知県の檮原町で初めて取り組みがスタートし、いまや全国に広がっています。なかには一つの地域で100以上のオーナーを受け入れているところもあるそうで、今流行りの“二拠点居住”までは踏み切れないものの、「一度きりの観光では物足りない、もっとローカルと深く関わる体験をしてみたい」という方にはちょうどいい制度ではないでしょうか。

（画像提供／坂折棚田保存会）

棚田オーナーになるためには？

今回は、名古屋から車で１時間ほどの距離にあり、東京からもアクセスしやすい岐阜県恵那市にある坂折棚田保存会・理事長の田口譲さんにお話を伺い、「オーナーになるにはどうすればいいの？」「農業体験だけでなく農泊や地元の人との交流はできるの？」など、棚田オーナー制度の仕組みや魅力について教えてもらいました。

「オーナーの方には年間４回来てもらう機会があります。5月に田植えをして、6月下旬に草取り。それから9月の終わりに稲刈りをして、最後にお米をお渡しする収穫祭があります。玄米を30kgお土産として渡します。草刈りの日の後、希望者には近隣を案内したりもしています」（田口さん）

募集は一年中行っているので、これから行われる収穫祭から参加することも可能。一区画で年間3万5000円が基本料金。グループでシェアするプランなどもあり、人数が多ければ多いほど一人当たりの金額が少なくなるので気軽に参加できます。田植えや稲刈りなどの農作業は保存会のメンバーや地元の農家さんの指導を受けて行うので、誰でもすぐに始められます。現在、坂折棚田では50ほどのオーナーさんがいらっしゃるそうですが、「将来的には100くらいに増やしたい」と田口さんは言います。

保存会理事長の田口譲さん（画像提供／坂折棚田保存会）

つながりを重視するオーナーたち

恵那市は名古屋からのアクセスがいいので、愛知県のオーナーさんが一番多く、また、オーナーの傾向としては定年退職した方か、子ども連れのファミリーの方が多いそうです。基本的に農業体験は日帰りになりますが、何年も継続してここへ通っている方は、来るたびに近くの宿泊施設に泊まって帰ったり、地元の農家さんと親戚付き合いのようになるまで仲良くなるなど、農業体験以外でも地域に深く関わっているそうです。

棚田オーナー制度はある意味、最近の言葉でいうと「関係人口」を生み出す仕組みと言えるのかもしれません。アンケートをとると、「とてもよかった」「継続してほしい」という意見が大半。でもなかには「もっと、来た人どうしで交流する機会をつくってほしい」という要望もあるそうで、農業体験だけではなく、普通に暮らしていては出会えない農家さんや、ここでしか出会えない人との交流を求めている人は多いのかもしれません。

坂折棚田保存会のホームページではこうした農業体験のみならず、里山・森林体験や味噌づくり体験のお知らせ、周辺の宿泊や飲食のお店紹介ページなども充実していますので、興味のある方はぜひチェックしてみてください。

保存会のホームページ

棚田周辺の観光資源に目を向けてもらうために

約400年前に生まれた石積みの棚田は、日本の棚田百選にも選ばれており、フラッと観光で恵那市に訪れることがあるなら、一度は車を降りてこの光景を体験してほしいです。実は僕も一度、坂折棚田に訪れたことがあるのですが、扇状に広がる風景が壮大でとても気持ちがよかったのを覚えています。

「棚田の中を流れる坂折川上流部には、希少な植物が生育する湿地があり、農業文化の遺産である水車小屋など観光資源がたくさんあります。そういった所を散策してもらって、理解してもらうウォーキングコースも整備しています」（田口さん）

水田や棚田は放っておくと荒れていってしまうので、雑草を刈ったり、昔水田だったけれど、荒廃して林に戻ってしまった荒廃湿地を復活させる活動もしているそう。2003年には「第9回全国棚田サミット」の開催地となり、全国的にも知られつつある坂折棚田ですが、まだまだ関わる人を増やしていきたい理由はここにあります。

「生物文化多様性」という言葉がありますが、農村の自然や生態系は、そこに暮らし手を入れてきた人々の文化を育んでいきます。自然の豊かさに触発されるかたちで、多様で複雑な文化が生まれる。単に目の前にある風景を残していくだけでなく、そこで生まれた文化の多様性を保存することも大切なことだと感じます。そのためには、若い世代に文化を継承してもらう必要があります。

毎年6月には棚田の縁に灯籠を灯して、田の神様に田植えの報告と豊作を願う幻想的な「灯祭り」が開催されています。こうしたイベントも、まさに自然と人間がともに育んできた大切な文化の一つであり、守るべきものであると思います。そういう意味でも、一度きりの観光で訪れるのではなく、何度も通い、保存会の方々のお話しを聞いて、景観が守られてきた背景や歴史、そこから生まれた文化を深く知り、“他人事から自分ごと”にしてくれる関係人口を増やすことができる棚田オーナー制度は、双方にメリットがある有意義な活動だと言えるでしょう。

収穫の様子（画像提供／坂折棚田保存会）

石積みの保存・修復もまた有志の手を借りて

400年の歴史を持つ坂折棚田の景観は、明治時代初期にはほぼ現在のかたちになりました。特に石積みの技術が高く、名古屋城の石垣を築いた石工集団「黒鍬（くろくわ）」の職人たちの手による美しい石積みもまた魅力の一つです。

「最初のころは、とにかく水田をはやくつくろうということで、適当に石を積んだので崩れるんですね。崩れると、直さにゃいかんということで、築城の技術を持った石積みの人たちが江戸時代に入ってやってきた。その後、昭和ごろになると相当プロの職人が育ってきた。それが今は失われてしまったので、“田直し”も私どもの重要な活動の一つです」（田口さん）

“田直し”の歴史は古く、1700年代ごろから盛んに行われていたようで、絶え間ない地元の人のメンテナンスを経て現在の風景ができているんですね。保存会では、こうした棚田の修復・保存の技術を継承する石積みを修復し保存する「石積み塾」という活動も行っています。石積み塾は棚田オーナー制度とは別に行っている活動で、自分で田んぼを直して使いたいという塾生が毎年全国から参加しにやってきます。本格的に石積みを学びたいというかたはぜひ応募してみてはいかがでしょうか？

（画像提供／坂折棚田保存会）

国が推進する“都市と農村の交流事業”は全国各地で行われていますが、いわゆる一度きりの農泊体験などではなく、継続的によそ者と地元の人のつながりを生み出し、関わる人を増やしていくような活動がもっとたくさん生まれるといいなと思います。

僕たちはどうしても、広告やメディアが喧伝する「地方」イメージをすんなり受け入れて、地方を観光地として客体化し“消費する場所”と考えてしまいがちです。でも本当は観光客として関わるよりも、一つの地域に継続的に関わり“ここで暮らすこと”を想像できるくらいになったほうが、より深く、存分に地域の魅力を堪能することができると思うんです。その先に、“他人事から自分ごと”になる人が増えていくのだと僕は考えています。

故郷と暮らす場所以外で、近くに第三の居場所をつくりたい、友人とお金を出し合って農業体験コミュニティをつくりたいという方は、棚田オーナー制度を取り入れている地域の情報を取りまとめている「棚田百貨堂」というウェブサイトがありますので、そちらもチェックしてみてください。地域別の参加費や参加方法なども一覧でまとめられているのでオススメですよ。

●取材協力
恵那市坂折棚田保存会

大都市に暮らし、IT機器に囲まれて仕事をしていると、「土や緑に触れたい」と感じることが多いのではないでしょうか。それがベランダ園芸やガーデニングなどの趣味につながる人もいますが、それでは満足できず、さらに一歩踏み込み、「自分が食べる野菜を育てたい」、「子どもたちと一緒に土に触れる時間を得たい」といった人たちもいます。都市で、“農力”を発揮するにはどうしたら良いのか、可能性を探ってみました。
東京に、本格的クラインガルテンがあった!!

都市生活と農作業の両立というと、ドイツが先達と言えます。19世紀に生まれたクラインガルテン(ドイツ語で「小さな庭」の意味)は、都市近郊の小規模の農地で、ラウベと呼ばれる小屋が併設されています。都市住民が賃貸で使うもので、滞在型市民農園とも呼ばれます。週末や休暇のときに来て、農作業に汗を流し、リフレッシュするというものです。

日本でも、1990年代に入るころから各地に続々とクラインガルテンと呼ばれる施設ができました。そこで、東京初の本格的クラインガルテン「おくたま海沢ふれあい農園」(東京都西多摩郡奥多摩町)を訪ねてみました。

【画像1】おくたま海沢ふれあい農園のクラインガルテン。ガス、水道、電気完備のラウベが並ぶ。遠くに山々が見える美しい風景だ(写真撮影／織田孝一)

ここは完成して今年で11年目。270m2の農地とそこに建てられた26.5m2のラウべ(ガス、水道、電気設備、キッチン、ユニット式バストイレ付き)が1区画。全部で13区画あります。奥多摩町の施設ですが、海沢地区の自治会が受け皿となって運営し、栽培講習会、料理講習会、収穫祭などを開催し、地元と利用者との交流に力を入れています。
管理運営責任者の堀隆雄さんによると、「利用者は初心者もいますが、市民農園の経験があり、定年退職されている方が多いですね。利用は週末型。車で2、3時間かけて来る方もいます」

利用者の一人、Tさんは世田谷区在住。公務員でしたが定年退職後の生活を模索中に、この農園を知りました。「今は、ほとんどこちらに滞在するような生活です。楽しみは、いろいろな品種の栽培にチャレンジすること。すべて無農薬です」
畑を拝見すると、大根、イチゴ、トウガラシ、サトイモ、エシャロット、タマネギ、白菜などの野菜が立派に育っていました。
　
ここの賃貸料は年間で60万円。単年度ごとの契約で、利用者の平均契約期間は4～5年です。全国のクラインガルテンもおおむね同等の賃貸料で、年間40万円～70万円が相場です。このくらいの金額だと、子育てやローンを終え、ある程度時間とお金に余裕のある退職者の利用が多くなることは確かでしょう。
また「おくたま海沢ふれあい農園」には滞在型だけでなく、日帰りタイプの体験農園も用意しています。こちらは1区画約50m2と規模はずっと小さいのですが、年間1万円で借りることができます。

えっ、マンションで、農作業が楽しめるの?

クラインガルテンはどちらかと言えば本格派志向の人向きと言えるでしょう。もう少し負担がなく、身近で農作業をしたいという人なら、農園が付いているマンションを選ぶという手もあります。

【画像2】シティハウス横濱片倉町ステーションコート。神奈川県で初めて農園サービスを導入した(写真撮影／織田孝一)

横浜市営地下鉄ブルーラインの片倉町駅から徒歩2分、112戸が入居する「シティハウス横濱片倉町ステーションコート」は、神奈川県で初めて農園サービスを取り入れたマンション。徒歩圏内に畑があり、ここにマンション居住者のために8区画(100m2)の畑を確保、農業を楽しめるようにしています。
マンションに関係する新規事業の一つとして始めたもので、特定の居住者が農地を使うのではなく、年間を通じて、種まき、植え付け、収穫、加工品づくり、納涼祭など、月に一度のペースでイベントを開催し、それに居住者が参加する形式です。

【画像3】住宅街を抜けると、ありました!　シティハウス横濱片倉町シティコートの居住者の畑(写真撮影／織田孝一)

マンションの管理室の神馬康二さんは、「入居者の平均年齢は20代後半から30代、内、6、7割にお子さんがいます」
このサービスは当初、参加世帯数を限定したものだったため、一時は廃止の意見も出たそうです。しかし「子どもを土に触れさせたい」という子連れファミリー層の声も大きく、管理組合が実際に農園サービスを行っている会社(アグリメディア)に相談したところ、現在の「世帯数を制限しない、毎月イベントを開催する」という提案が出てきて、存続させることになりました。

「イベントには毎回、20～30世帯、人数にして40～50人が参加しています。雨のため収穫のイベントができなかったときには、運営側で収穫したジャガイモを袋詰めにして、マンションに置き、希望者に持ち帰っていただき、好評でした」(神馬さん)

このサービスは、農作業を楽しみたい、子どもと共に土に触れたい、という要望以上に、同じマンション住民のコミュニティ意識の醸成に役立っているようでした。

【画像4】「ほら、こんなによく育ちました」と、マンションの管理室の 神馬康二さん(写真撮影／織田孝一)

このマンションを開発した住友不動産は、その後、敷地内に畑(約130m2)を設けたマンション「ココテラス横濱戸塚ヒルトップ」を送り出しました。こうしたタイプのマンションはほかにも増えています。家探し中の方は検討してみる価値がありそうです。

“クワを持ったこともない初心者 ”も安心

今の住まいはそのままに、畑だけを借りたいという方もたくさんいると思います。それなら「シェア畑」を利用するのが便利でしょう。
都市で働く人が農地を借りたいと思っても、従来はなかなかむずかしいのが現実でした。農家にしてみれば、よく知らない他人に土地を貸すのをためらうのは無理からぬこと。だから農家に知人がいるなど、縁があって借りることができたというケースがほとんどでした。

これを誰にでもオープンな形に変えたのがシェア畑です。この事業を展開しているのが株式会社アグリメディア。前述したマンションの農園サービスも同社の協力で実現しました。
シェア畑は、アグリメディアが、地主と畑の利用者との間に入り、貸し農園を代行するしくみです。ですから利用者はアグリメディアと契約し、畑を借ります。基本的に地主と会うことはありません。

シェア畑が従来の市民農園と大きく違うのは、ほとんど手ぶらで参加でき、初心者も楽に作業できることでしょう。筆者も経験がありますが、これまでの市民農園では通常、種や苗、道具を自分で買って運び込まなくてはなりませんでした。ところがこれが重かったり、屋根のある置き場がなかったりして苦労することも。

敷地内に水道やトイレがないことも珍しくありません。栽培のしかたを教えてくれる人もいないので最初は悪戦苦闘。それも含めて楽しめる人でないと長続きしないのです。

しかしシェア畑では、種、苗、肥料は無料で用意されています(化学肥料、農薬は許可していません)。クワやジョウロなどの道具もすべて現地にあり、無料レンタルできるので、運ぶ苦労もありません。また「菜園アドバイザー」と呼ばれる専門スタッフがいて、相談に乗り、講習会なども行うので、まったくの初心者でも安心です。
　
現在、シェア畑は全国で60カ所以上。その一つ、川崎市多摩区にある「シェア畑　川崎多摩」に出かけてみました。JR南武線宿河原駅から徒歩で7、8分。住宅街を抜けると、府中街道の近くに広い農地が広がります。広さはシェア畑の中でも最大規模の約4800m2で、区画は220ほどあります。
　
菜園アドバイザーを務める松下公勇さんは、「アクセスが良く、近隣に公営の市民農園がないこともあり、開園してすぐ満杯に。定年後の趣味の一つとして楽しむ方、お子さんと一緒に野菜づくりをしたい30代、40代のご夫婦、介護施設や保育園など、法人契約されるところもあります。ほとんどが徒歩や自転車で30分圏内の方ですね」
賃貸料金は10m21区画で7871円(月額、税抜)。1区画は最大8人まででシェアして使うこともできます。
　
「初心者の方がほとんどなので、用語から丁寧に説明しています。年に10回ほどの講習会をし、契約されたときにはまず1時間ほどの講習をして、必ずレジュメを渡します」(松下さん)　
シェア畑の場合、徹底的に合理化しているので、初心者へのハードルは低く、失敗は少なくなります。ただ、作る品種は運営側が決めるなど、自由度は低くなります。ここをどう考えるかはその人の志向によるでしょう。
「種まきから収穫まで手がけた皆さんが共通して言うのは、無農薬・有機栽培の野菜のおいしさです。スーパーの野菜とはまったく違うと感激するんです」(松下さん)

【画像5】「シェア畑　川崎多摩」の菜園アドバイザー、松下公勇さん。ボランティアで「里山を守る会」に入り、地域社会に興味をもったのが今に至るきっかけだったそうだ(写真撮影／織田孝一)

このシェア畑にご夫婦で来ていた60代の男性は「印刷会社の社員でしたが、定年後に新聞記事でシェア畑のことを知り、夫婦で来るようになりました。楽しいですね」。妻は「ここでつくった野菜は本当においしいんですよ」と満足そうでした。

最後に一つ注意事項を。
今まで紹介してきた農園で栽培した農産物は基本的に販売できません。これは法律で定められた市民農園の目的はレクリエーションであって、営利が許されていないからです。収穫した農産物も、自家消費量を超えた分だけを直売所などに置くことはできますが、最初から販売を目的にはできません。最近では、地域によってそれを緩和する動きも出てきているようですが、まずは自家消費を考えて取り組みましょう。

●取材協力
・住友不動産建物サービス
・シティハウス横濱片倉町ステーションコート管理組合　
・おくたま海沢ふれあい農園(東京都西多摩郡奥多摩町)
・株式会社アグリメディア
・シェア畑　川崎多摩