2020年が始まって半年余り、世界各地で凄惨な出来事が立て続けに起こっている。自然災害や経済的な不況、そして各国のナショナリズムや反人種差別運動など、企業に大きな影響が及ぶ出来事が後を絶たない。
コロナ禍でのリモートワーク対応だけでなく、今後のこのような状況を乗り切っていくためには組織にとって必要なこととは何なのか、そんなことが各企業に問われる時代なのではないかと感じさせられる。
優秀な人材がイノベーションを創出し続けられる状態を目指し、企業がフレキシブルな働き方を提供することの重要性が、今後より一…
リモートワークルールやオンラインコミュニケーションツールの台頭の裏にXR市場興隆の兆しアリ 【VR】人材育成や新しい働き方の提案、さらにはエンタメ要素まで網羅 【AR】ファッションやリテール を中心に、商業利用でユーザーの課題を解決 【MR】専門性の高い人材研修や製造サポートも。「並行した現実」だからこそ叶う業務効率化 既に周知の沙汰だが、昨今のこの非常事態で、リモートワーク関連サービスの需要に火がついている。リモートワークを円滑にしてくれる、SlackやZoomなどのコミュニケーションツールは今では必須となり、現実世界のアクティビティをオンラインで拡張させるツールたちが急成長を遂げている。 その裏で、これらのツールに需要が高まったからこそ、今までよりもさらに期待を寄せられている業界がいくつか存在する。その中の1つがXR市場である。 ゆくゆくはXRツールこそがリモートワークの未来を作ると考えられており、オンラインでも現実と同等か、それ以上の生産性を担保できるようになると言われている。MicrosoftがHoloLensで、FacebookがFacebook Horizonで描く未来がこういったものだ。 そういった意味で、XRリモートワークツールのかなり前段階であるオンラインコミュニケーションツールの台頭が、XR産業への期待も高めているということが言えそうだ。 そもそもXRとは？ XRとは、何かと話題に上るAR (Augmented Reality、拡張現実)、VR (Virtual Reality、仮想現実)、そしてMR (Mixed Reality、複合現実)などを総称する言葉である。 XR市場は新興成長市場で、その将来性は計り知れない。XRが我々の生活に与えてくれる恩恵は今後さらに増幅するだろうと期待が高まっており、それはXR市場への産業支出予測にも出ている。 （コロナの影響を受ける前ではあるが、今年を皮切りに、産業用XRへの支出は右肩上がりになると予測されている。画像転載元: businesswire） 本記事ではそのXR業界の中でVR、VR、MR分野それぞれのトレンドをご紹介したい。 VR編 VRを活かした人材育成 – Talespin Talespinは2015年に設立されたVR/AR・AIスタートアップである。Telespinが提供しているサービスはとても興味深く、新しい形のVR/AR事業に取り組むスタートアップとしても有名だ。 Talespinが提供するサービスは大きく分けると3つ。1つ目はVRを使ったオブジェクトベースの知識トレーニング。2つ目がAIを駆使したVR人材研修。そして3つ目が、ARを使った職場でのツール等の研修である（現在開発途中）。 この中で個人的にとても興味深いと思ったのが、彼らが提唱しているVR人材研修である。 TalespinのVR研修で注力しているのが、EQの訓練だ。EQとはEmotional Quotientの略で、心の知能指数と訳すことができる。EQで測定されるのは、コミュニケーション能力や職場での人間関係構築、さらにプレゼン能力など、ビジネスを成功に導く多くの要素、ソフトスキルと言われるものだ。 TelaspinのVR研修では、EQを効率的に鍛えることで、未来の職場をより良いものへ変えていくことをミッションとしている。セールスや顧客対応、さらにリーダーシップなどもこのVR研修から学ぶことができ、今後の人材研修の形を変えると言われている。 （研修の状況をなるべく現実に近づけることにより、従来の研修よりも柔軟な対応力が磨ける研修を行えるのだとか。転載元: 公式サイト） さらに、Talespinは企業向けXRソリューションプラットフォームのRunwayの開発も行っており、この分野ではかなり先鋭的な会社としても知られている。 このプラットフォームを活用することで、企業の人材育成から専門的な知識に関する教育の全てをVRやAR化させ、社内外に提供することができるのだ。 導入企業はプラットフォームを提供することで、全ての記録を一括管理することができる。さらに企業のエンタープライズ用教育VR研修ツールをTalespinと共同開発することも可能になる。実際にXRソリューションを教育に使うことへのROIは実証されているという。 世界中に2万4千人の従業員を抱えるバーチャルオフィス – eXp Realty 最近では在宅勤務や遠距離からのリモートワークを従業員にオプションとして提供している会社は少なくない。更にはバーチャルオフィス内での出勤を許可している企業もあり、世界中のどこにいてもインターネット環境さえあれば出社可能になってきた。 そんなバーチャルオフィスをメインのオフィスとする会社の1つとして有名なのがeXp Realtyという2009年創業のアメリカの不動産会社だ。実際に存在しているいくつかの本社やオフィスを除き（これは法律上の制約などにより、やむなくオフィスを構えているという理由らしい）、多くの従業員たちがバーチャルプラットフォーム上に出勤する。 ほとんどの会議や打ち合わせがVR世界のアバターを通じて行われるため、社員同士が実際にオフラインで会うことはほとんどないそう。ちなみに、このバーチャルオフィスはカリフォルニア出身のソフトウェア会社、VirBELAによって開発・運営されている。 （バーチャルの世界はかなり広い。従業員1人1人の情報がひと目でわかるのも面白い。画像転載元: Business Insider） そんなeXp Realtyの業績は、2009年の創業以来、右肩上がりに成長しており、現在の企業価値は580億円を超えている。更に驚くべきことは、従業員たちからの満足度も高いということだ。 職場格付けサイトで知られるGlassdoorでの従業員レビューは非常に高い。（星4.3）また別のサイトでは94%の従業員レビューがポジティブなものであるという報告も上がっている。 もしかすると、これは現在日本企業の多くが頭を抱えている働き方改革のソリューションの1つなのかもしれない。この一連のコロナウイルスの煽りを受けて、営業売り上げなどは多少落ち込んでいるだろうが、通常の営業をすることに関しては、そこまで大きな影響を受けることなく機能しているだろう。 最先端のアーケード、VRゲーム – THE VOID 最近流行り始めてきたのが、アーケード型のVRゲームである。ディズニーランドなどのテーマパークではいち早くVR技術がアトラクションに応用されているが、手軽なVR体験を提供し始めた民間企業がいくつかある。 今回紹介するのは、その中の1つであるTHE VOIDというアーケード型VRゲームセンターだ。このコロナ禍では営業していないが、平常時なら予約で埋まっている時間帯がとても多く、週末の予約はすぐに埋まる人気ぶりだ。 （スタイリッシュな空間が人々を惹きつける。筆者撮影） The VOIDが提供しているVR体験は、人気映画とタイアップしていることが魅力的だ。VR世界の中で、自分自身がその映画の中の1人としてプレイすることができるため、ファンにはたまらない体験ができる。 タイアップに名を連ねている作品は、アベンジャーズやジュマンジ、スターウォーズ、ゴーストバスターズなど、有名どころが多く、大人から子どもまで楽しめるVRゲームとなっている。 （このベストはVRゴーグル、ヘッドセット、VRコンピューター、振動ベストが一体化されており、これを装着するだけで準備は完了だ。筆者撮影） 今後The VOIDのようなVR体験マーケットは更に成長していくと考えられる。実際、サンフランシスコでもVOID以外のアーケード型VRゲームセンターや、VRジムなどのサービスが既に普及し始めている。 AR編 ファッション業界、リテール業界を牽引するARミラー – Sephora & AMAZON ここ数年、この分野で注目を浴びているのが、ARの商業活用だ。店頭でARを使い、顧客を楽しませ、消費者の購買意欲を煽ることはもちろん、実用面からも、リテール業界から期待を寄せられている。 人気化粧品リテールのSephoraや一部のアパレルリテールで導入されているバーチャルミラーでは、鏡を通して化粧品や衣服を”試着”することができる。 サイズはもちろん、別の色のものを一気に試したりすることも可能で、煩わしい試着のプロセスが簡素化される。このようなARツールが今後一層B2C事業で導入されていくことは間違いないだろう。 （画像転載元: Hackernoon） これらのツールは、オンラインショッピングの一番の難点である「サイズ感が掴めない」というユーザーの課題を解決するとも考えられている。現に、2018年1月2日にAmazonが『ARミラー』の特許を取得しており、一時期話題になったりもしている。 今はまだ開発途中だろうが、このようなARミラーが一家に1台置かれ、オンラインショッピングがそのミラーから行えるような時代へと突入することも考えられる。このような構想は、これから普及していくと考えられている5G通信が火付け役ともなっている。 なぜなら、ARミラーを安価で大量に提供するためには1台1台がハードウェアになるよりも、IoTデバイスとソフトウェアを提供し、そのソフトウェアをアップデートし続けていく方が現実的であり、5Gの特徴である大容量・高速で超低遅延、多数同時接続可能、といった機能が活かされるからだ。 関連記事：5G元年！これから急成長するテクノロジー AR定規 – Target & Apple Quick Look またアパレル以外に、家具などの比較的大きな物をオンラインで購入する時にも、実際の寸法をクリアにイメージできないということは消費者にとって難点になる。 そんな課題を解決するために、大手ショッピングセンターのTargetなどでは、スマホ上で家具の寸法などをシュミレーションするARアプリを提供していたりしている。 （かなりリアルに椅子の寸法を自室で見ることができる。画像転載元: Target Official Website） またアップルでは、2018年からiOSとiPadOSにApple QuickLookというブラウザ上からARでオブジェクトの閲覧を可能にする機能を導入。アップルはこの機能をここ最近拡張し、デベロッパーがカスタマイズ可能なボタンをQuickLookに搭載できるようにした。 2018年の導入当初は、Safariやメッセージの中からでも簡単にARが使用できるので一時期話題に上がった機能であったが、以前まではARでものを見るだけのものだった。 しかし、昨年のアップデートによりさらにできることが増えた。例えばQuickLookに商品購入ボタンを載せてAR上から直接商品を購入する導線が作れるようになったり、その商品の在庫を抱えている実店舗の情報を提示したり。今回の機能の拡張で、何倍も商業価値のあるものへとなったと言える。 これを機に、アメリカ大手小売店のHome DepotやWayfairなどがこぞってこの機能を彼らのオンラインストアに実装すると発表した。今後も、ECサイトにARでの商品確認が用意されていることが当たり前となってくることが予想される。 MR編 CES2020でも話題になったパラレルリアリティ パラレルリアリティとは、2020年1月初旬に行われた世界最大級のエレクトロニクス見本市、CES 2020にて、デルタ航空から発表されたテクノロジー・サービスコンセプトの1つである。 「パラレルリアリティ」を直訳すると、「並行した現実」という意味で、スクリーンを見る人によって、画面に表示させる内容を変えるというテクノロジーである。 加えて、同じスクリーン上で異なる内容を並行して別のユーザーに見せることができる。将来的には空港にあるスクリーンをこれに変えることにより、1人1人が個人の情報を見やすくなる、というのがこのアイデアのコンセプトだ。 自分のフライトの情報を探すために全てのフライト情報を目で追い、その場に立ち尽くす、というような無駄な時間がなくなる日は近いかもしれない。 （同じディスプレイ上だが、角度によって別の内容を見せている様子。転載元: Fast Company） […]
食品産業にも「破壊」が起きようとしている。大手の食品産業が市場シェアを奪われる時代が訪れようとしているのかもしれない。
代替肉食品に代表される代替食品産業は今までにない盛り上がりを見せている。植物ベースの代替肉食品だけではなく、代替卵食品のJUSTや、まだ試験段階ではあるが、動物の細胞から生体触媒にて鶏肉や鴨肉を研究室で育て上げるSuperMeatやMemphis Meats など、次世代フードの開発を行っている会社を数えるとキリがない。
代替肉の開発販売を行うフードテックスタートアップたちは現在急…
近年日本でもRIZAPのような期間集中型の肉体改造プログラムが注目を集めたり、ゴールドジムのようなフィットネスクラブが人気を呼んだりしているが、ここアメリカでもブティックジムや空中ヨガなどなど、新しいフィットネストレンドの入れ替わりは日本以上に目紛しい。 さらにサンフランシスコやシリコンバレー、ニューヨークといった大都市では、従来の健康関連サービスにテクノロジーを掛け合わせ、イノベーティブなヘルシーライフスタイルに貢献しようという動きが盛んになっている。 そこで今回は、健康 × テクノロジーの中でも、最近アメリカ市場を賑わせている「自宅エクササイズを可能にするスタートアップサービス」をご紹介したい。 関連記事：【医療テック×UX】スタートアップが変えた私達のヘルスケア体験 注目を集める「自宅エクササイズ × テクノロジー」分野 自宅用のエクササイズマシンが今、注目されている理由としては、エクササイズマシンがIoT商品へと姿を変えてきたということが挙げられる。それに伴い、AIを使った画期的な新機能なども加わり、業界に革新をもたらし始めたのだ。 IoTエクササイズマシンの市場規模は順調に成長しており、下の図からもその期待値の大きさを読み取ることが出来る。 Allied Market Researchの数値を元に図を作成 実に、2016年からの次の7年間で、市場成長率は5.7倍になると予想されている。2023年の市場規模は1.5兆円に到達する見込みだ。 昨年2018年には、ベンチャーキャピタリスト達が1年間で合計約2.4兆円もの額をフィットネス系のスタートアップに投資したことも明らかになり、過去最大のフィットネススタートアップブームが起こっているのだ。 自宅エクササイズスタートアップ3選 1. Peloton：登録者数既に50万人超え。フィットネス業界のネットフリックス 自宅用のエクササイズマシンといえば、フィットネスバイクが思い浮かぶ人も多いのではないだろうか。Pelotonは、フィットネスバイクやランニングマシン、そして登録型のレッスン動画ストリーミングサービスを展開しているスタートアップである。 2012年にニューヨークで設立された。その後も順調に資金を調達し続け、今年2019年には遂にIPOも果たす予定だ。 Pelotonのフィットネスバイクとランニングマシーンには、大型のHDウォータープルーフタッチスクリーン（バイクは22インチ、ランニングマシーンは32インチ）が付いている。ユーザーは、このスクリーン上で提供されるPelotonのエクササイズプラットフォームから好きな動画を選択し、エクササイズを行う。 関連記事：「フェムテック」現代女性の健康を支える海外注目スタートアップ事例 充実したエクササイズコンテンツと徹底した管理機能が強み Pelotonが提供するストリーミングのコンテンツはとても豊富かつクオリティが高いもので、自社で抱えるトレーナーにより、フィットネスバイクやランニングマシーン用のものだけではなく、ヨガや重量を使った筋力トレーニングまで用意されている。その豊富なコンテンツ量から、「フィットネス界のネットフリックス」と呼ばれているのだ。 生放送のクラスに参加することもできるし、オンデマンドクラスもある。ユーザーはエクササイズの種類からクラスを選べることはもちろん、好きな音楽のジャンルから選択も可能。 インストラクターがその音楽に合わせて、トレーニングを支持してくれる。時にはインストラクターからの熱いメッセージでエクササイズのモチベーションを上げてくれるのだ。 Pelotonのオフィシャルサイトから転載 またこのタッチスクリーンからPelotonのアプリ上でエクササイズの管理をすることなども可能だ。心拍計も搭載されており、シンクすることも出来る。専用のアプリを使うことあらゆるデバイスからの確認も可能。 Pelotonのエクササイズ管理アプリ。オフィシャルサイトから転載 決して低価格ではないが、人気を呼び、さらなる注目が集まる 値段としては、フィットネスバイクが約24万円、ランニングマシーンが約46万円、そしてストリーミングサービスが月額約4000円と、決して安い値段ではない。（ちなみにPelotonのマシンなしで、エクササイズ動画の会員登録のみなら約2,000円で可能である。） しかし、Pelotonは2012年の設立から現在まで、40万台以上のフィットネスバイクを売り上げ、ストリーミングサービスの登録者はなんと50万人以上を達成している。ランニングマシーンの発売は去年の12月に開始したばかりで、販売台数は公開されていないが、好調を見込めると言う声が多い。 というのも、ランニングマシーン販売の数ヶ月前に、FacebookやNetflixなどの有名テック企業に投資を行ってきたTVCファンドから600億円の資金を獲得し、去年の第2四半期で推定企業価値が4.3兆円に膨れ上がったからである。潤沢な資金力とTVCファンドが見込んだ企業戦略で、Pelotonがいずれ市場を席巻するであろうと期待されている。 実は分割払いという購入方法もあり、頭金ゼロの年利率0%で、月額約6000円から自宅で始められる。まだ日本市場には上陸していないが、自宅でのフィットネスバイクの本格的なトレーニングが次のフィットネストレンドとなる日はすぐそこかもしれない。 2. Mirror：自宅フィットネスの常識を覆す、デザインも優れた鏡によるエクササイズ Mirrorはその名の通りミラー（鏡）を使った自宅フィットネを提供するニューヨーク出身のスタートアップである。昨年のクリスマスに、アメリカの著名な歌手であるアリシア・キーズが、息子からMirrorをプレゼントして貰った動画がソーシャルメディアにアップされたことを皮切りに、売り上げと注目度を一気に加速させた。 鏡とディスプレイが1つになっているというメリット 今では人気タレントのエレン・デジェネレスや女優のアリソン・ウィリアムズのようなセレブにまで愛用されるようになったりと、インフルエンサーの獲得にも成功している。 Mirroの光沢のある52インチの鏡は、内部にモニターが格納されており、フィットネスクラスを受講できるプラットフォームが見られるようになっている。 つまり、Mirrorの鏡自体がディスプレイとなり、フィットネスクラス動画を見ながらエクササイズができるということだ。さらにディスプレイは鏡でもあるため、自分のフォームを確認しながら運動できる。 また、カメラも設置されているため、遠隔にいるインストラクターが個人のフォームを確認し、アドバイスしたりすることも可能だ。 副社長のカイリー・コムスがニューヨークのショールームで見せたデモ。New York Timesから転載 上記の写真からも鏡の機能とスクリーンの機能が上手く両立されているのがよく分かる。ジムでもインストラクターの動きをみて、向かいの鏡で自分のフォームをみて、ということがあると思うが、それを自宅でそのままできるといったサービスだ。 なお、専用のアプリから操作が可能なので、鏡に指紋等が付着する心配もない。 もはや自宅におきたくなるデザイン Mirror最大の特徴の1つに、自宅におくエクササイズマシンとして、家のインテリアを全く邪魔しないデザインであるという点もあげられる。もはや鏡であり、見た目、スペースのどちらをとっても今までのエクササイズマシンの常識を覆していると言える。 普通の姿見鏡としてもスタイリッシュで、自宅のどこに置いても景観をそこねるものではない。Mirrorのオフィシャルサイトから転載 壁に掛けられるようにもなっており、スペースを取ることもない。Mirrorのオフィシャルサイトから転載 Mirrorのこのスタイリッシュなデザインは、ホテル業界からも受け入れられているほどだ。超一流のホテルで名高いThe Markは、一泊800万円以上もする最上階のスイートルームにMirrorを設置した。そのデザインや機能性は、ラグジュアリー家具としても注目が集まりつつある。 とはいえ、昨年9月から市場販売を開始したばかりのMirror。価格は日本円にして約16万円と、決して気軽に購入できるわけではないが、着実に市場シェアを拡大させている。 数ヶ月前には350億円を上回る推定企業価値をつけられたこともあり、業界内の知名度も急上昇。今後も目が離せないスタートアップだ。 3. Pivot：人工知能でフォーム矯正。次世代フィットネス Pivotは元々B2B向けにジムマシンを販売していたSmartSpotから派生したスタートアップである。商品の正式な販売はまだ始まっていないが、AIを駆使してトレーニングのフォームまで指導してくれるフィットネスマシンの開発は注目を集め、既に多額の出資金を獲得している。 TechCrunchより転載。実際にSmartspotを使っている様子。腕の角度や膝の角度が表示されている。 3Dセンサーとビッグデータに基づいたパーソナライズトレーニング Pivotの特徴の1つとなっているのが、前身のSmartSpotから得た100万回以上のエクササイズデータだ。SmartSpotは上の写真のように、3Dセンサーを搭載したフィットネスモニターで、重量等を使ったフリートレーニングのフォームの確認と矯正するためのデータを提示してくれるものだった。 この情報をマシンラーニングで分析し、BtoC向けへ精密度を格段に向上させたものがPivotである。この膨大なデータと優れた3Dセンサー技術から、エクササイズ中の姿勢や腕の角度まで、あらゆる部分を徹底的に分析し、リアルタイムで補正してくれる。 そして、心拍数や身長・体重などの情報と共に、Pivotに搭載されたAIが一人一人に最適化されたトレーニングを割り出すのだ。 Pivotのオフィシャルサイトから転載。 さらに、実際のクラスにオンラインで参加することも可能になるので、フォームのずれはインストラクターにも通知が直接送られる。それをもとに、インストラクターからの指導も自宅で受けられるようになるのだ。 そして、筋力トレーニングだけではなく、上記の写真のように激しい有酸素運動のようなレッスンもコンテンツの中に含まれる予定である。 Pivot一台で筋力増強プログラムからエクササイズ、そしてヨガなどのフィットネスまでカバーできるのだ。 AIを搭載させたフィットネスマシンは瞬く間に投資家達の間でも人気を博した。その中でもPivotは、Y-Combinatorを含む投資ファンドから18.5億円もの資金（経営初期の投資期間であるシリーズA投資ラウンド）を、2019年7月に調達したばかりだ。これからのPivotの成長から目が離せない。 関連記事：ナイキ・パタゴニア等に学ぶ、セルフマネジメントを促す組織体制 まとめ 今回紹介した自宅エクササイズマシンのIoT化は、自宅エクササイズの限界やエクササイズマシンのあり方を、テクノロジーの力を用いてディスラプトしつつある、格好の例ではないだろうか。 今までのエクササイズ事情と言えば、アメリカの都市部を中心に、フィットネスジムなど会員制ジムに登録しても、多忙ゆえ定期的にジムやレッスンに通えないことから、続かない、結局退会するということがとどのつまりだった。 しかしながら、エクササイズマシンのIoT化はそれを解消しつつある。インターネットの普及により、衣食住にまつわるあらゆるサービスのアクセスも非常に便利になった今、健康でさえも便利に手に入ることが消費者の需要となっているのだ。 この記事で紹介したように、フィットネスマシンもインターネットに繋がり、どこでも簡単に、自分の空いた時間でサービスを消費することが出来る時代がすぐそこまでやって来ているのである。 さらに、不便さを解消しただけでなく、モチベーションを上げてくれるようなコンテンツ・エクササイズプラットフォームや邪魔をしないデザインなど、利用者のか感情や体験に対しても工夫を凝らしていることがわかる。 時代の流れに合わせたビジネスの展開をすることは容易ではないが、それが出来るものが生き残れる厳しい世界でもある。我々btraxは市場調査、マーケティング、海外進出などを通して日本企業がトレンドの波に乗り、さらなる成長を遂げるための飛び石の役割を務めることをミッションとして掲げている。詳しくは公式サイトの問い合わせページよりお問い合わせいただきたい。 参考： Peloton exercise bikes became a $4 billion fitness start-up Peloton, the connected fitness company, has filed to go public 8 Things You Should Know Before Buying A Peloton Bike Cycling Startup […]