ジンズが2026年新卒初任給を30万円に引き上げ グローバル人材確保狙い

ジンズ(JINS)は、2025年9月より店舗の正社員を対象に3年連続基本給のベースアップを行う。また、26年4月入社より新卒社員を「グローバル社員」と位置付け、初任給を今期に比べて3万5000円増の月額支給額30万円に改定する。同社の調べによれば、この給与は、アイウエア業界でNo.1、小売業界でも極めて高い水準だ。これにより、世界を舞台に活躍できる優秀な人材を確保し、育成することで世界規模の成長加速を狙う。

世界規模での顧客体験の向上とグローバル人材の確保を目指して

ジンズは、スローガン「Magnify Life -まだ見ぬ、ひかりを」を掲げ、アジア地域を中心にグローバル規模で事業を展開。25年2月現在で、国内509店、中国で161店、米国5店、台湾74店、香港9店、フィリピン8店に加え、ベトナムへの進出も決定している。今回の給与水準改定により、世界に通用する人材の採用・育成を強化し、顧客体験の要である店舗でのサービス向上を目指す。

その一環として、26年以降の新卒社員は、原則的にグローバル社員として採用。海外の店舗運営を経験し、世界で活躍できる人材を育目指す。それに先立ち、25年9月(10月支給分)の店舗正社員の月額基本給を1万5000円増、グローバル社員を選択した場合の手当を2万円増とし、月額支給額を30万円〜に改定。26年4月入社の新卒グローバル社員の初任給も同様とする。また留学生などの入社機会を拡充するため、26年から10月1日を入社日に加える。

一方で、日本国内で地域を限定して活躍したい社員に対しては、勤務地域を選択できる仕組みを残し、働き方の多様性を担保。グローバル社員として入社した社員も、世界でのキャリアを経験したのちに「リージョナル社員」に転向できる。なお、リージョナル社員の月額基本給も25年9月から1万5000円増とし、店舗正社員の待遇改善を進める。

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ジンズが2026年新卒初任給を30万円に引き上げ グローバル人材確保狙い

ジンズ(JINS)は、2025年9月より店舗の正社員を対象に3年連続基本給のベースアップを行う。また、26年4月入社より新卒社員を「グローバル社員」と位置付け、初任給を今期に比べて3万5000円増の月額支給額30万円に改定する。同社の調べによれば、この給与は、アイウエア業界でNo.1、小売業界でも極めて高い水準だ。これにより、世界を舞台に活躍できる優秀な人材を確保し、育成することで世界規模の成長加速を狙う。

世界規模での顧客体験の向上とグローバル人材の確保を目指して

ジンズは、スローガン「Magnify Life -まだ見ぬ、ひかりを」を掲げ、アジア地域を中心にグローバル規模で事業を展開。25年2月現在で、国内509店、中国で161店、米国5店、台湾74店、香港9店、フィリピン8店に加え、ベトナムへの進出も決定している。今回の給与水準改定により、世界に通用する人材の採用・育成を強化し、顧客体験の要である店舗でのサービス向上を目指す。

その一環として、26年以降の新卒社員は、原則的にグローバル社員として採用。海外の店舗運営を経験し、世界で活躍できる人材を育目指す。それに先立ち、25年9月(10月支給分)の店舗正社員の月額基本給を1万5000円増、グローバル社員を選択した場合の手当を2万円増とし、月額支給額を30万円〜に改定。26年4月入社の新卒グローバル社員の初任給も同様とする。また留学生などの入社機会を拡充するため、26年から10月1日を入社日に加える。

一方で、日本国内で地域を限定して活躍したい社員に対しては、勤務地域を選択できる仕組みを残し、働き方の多様性を担保。グローバル社員として入社した社員も、世界でのキャリアを経験したのちに「リージョナル社員」に転向できる。なお、リージョナル社員の月額基本給も25年9月から1万5000円増とし、店舗正社員の待遇改善を進める。

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青山商事

社名:
業種:
アパレル・小売業
設立:
1964年
本社所在地:
広島県福山市王子町1-3-5
代表者:
代表取締役社長 青山理
主なブランド・業態:
「洋服の青山」「スーツスクエア」「ザ・スーツカンパニー」「ユニバーサル ランゲージ」「麻布テーラー」「ミスターミニット」など
主なグループ会社:
ブルーリバース、エム・ディー・エス、服良、上海服良時装有限公司、メルボメンズウェアー、メルボ紳士服工業、ミニット・アジア・パシフィックなど
業績:
売上高1835億円、純利益41億円(連結、2023年3月期)
従業員数:
1万796人(連結、2023年3月期)
概要:
紳士服専門店の最大手。値ごろなスーツを売る「洋服の青山」を全国各地の幹線道路沿いに出店するとともに、積極的なテレビCMなどで成長を遂げた。創業者の青山五郎氏(1930〜2008年)は、完全買い取りの仕入れや多店舗化によるスケールメリットによって「スーツの価格破壊」として名を馳せた。都市部では「ザ・スーツカンパニー」「スーツスクエア」などの業態を運営する。2022年にはオーダースーツの「麻布テーラー」を買収した。売上高に占めるビジネスウエアの割合は約7割だが、ビジネスシーンの変化に伴い、カジュアルな服も拡大している。「洋服の青山」を中心としたビジネスウエア事業の国内店舗数は778店舗(23年3月期末)。また子会社を通じて靴の修理店「ミスターミニット」事業、飲食店やフィットネスジムのフランチャイジー事業を行っている。

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青山商事

社名:
業種:
アパレル・小売業
設立:
1964年
本社所在地:
広島県福山市王子町1-3-5
代表者:
代表取締役社長 青山理
主なブランド・業態:
「洋服の青山」「スーツスクエア」「ザ・スーツカンパニー」「ユニバーサル ランゲージ」「麻布テーラー」「ミスターミニット」など
主なグループ会社:
ブルーリバース、エム・ディー・エス、服良、上海服良時装有限公司、メルボメンズウェアー、メルボ紳士服工業、ミニット・アジア・パシフィックなど
業績:
売上高1835億円、純利益41億円(連結、2023年3月期)
従業員数:
1万796人(連結、2023年3月期)
概要:
紳士服専門店の最大手。値ごろなスーツを売る「洋服の青山」を全国各地の幹線道路沿いに出店するとともに、積極的なテレビCMなどで成長を遂げた。創業者の青山五郎氏(1930〜2008年)は、完全買い取りの仕入れや多店舗化によるスケールメリットによって「スーツの価格破壊」として名を馳せた。都市部では「ザ・スーツカンパニー」「スーツスクエア」などの業態を運営する。2022年にはオーダースーツの「麻布テーラー」を買収した。売上高に占めるビジネスウエアの割合は約7割だが、ビジネスシーンの変化に伴い、カジュアルな服も拡大している。「洋服の青山」を中心としたビジネスウエア事業の国内店舗数は778店舗(23年3月期末)。また子会社を通じて靴の修理店「ミスターミニット」事業、飲食店やフィットネスジムのフランチャイジー事業を行っている。

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ZOZO

社名:
業種:
インターネットサイト運営
設立:
1998年
本社所在地:
千葉県千葉市稲毛区緑町1-15-16
代表者:
代表取締役社長兼CEO 澤田宏太郎
主なブランド・業態:
「ゾゾタウン(ZOZOTOWN)」
主なグループ会社:
ZOZO NEXT、yutori
業績:
商品取扱高5443億円、売上高1834億円、営業利益564億円、経常利益567億円、純利益395億円(2023年3月期)
従業員数:
1677人(23年9月時点)
概要:
1998年に輸入レコードの通販を目的にスタート・トゥデイ(現ZOZO)を設立。2000年1月に輸入レコードのオンライン通販を開始、04年12月ファッションのオンライン通販「ゾゾタウン」をスタートする。07年12月東証マザーズに上場、12年2月東証一部(現東証プライム)に変更、19年9月にヤフー(現LINEヤフー)の傘下入りを発表。「ゾゾタウン」は日本最大級のファッションECサイト。ここ近年はテナント向けの受注生産サービス「メードバイゾゾ」や、リアル店舗支援の「ゾゾモ(ZOZOMO)」など、売り買いだけでなく、ファッション×ITを組み合わせた「プラットフォーム化」に注力。

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ZOZO

社名:
業種:
インターネットサイト運営
設立:
1998年
本社所在地:
千葉県千葉市稲毛区緑町1-15-16
代表者:
代表取締役社長兼CEO 澤田宏太郎
主なブランド・業態:
「ゾゾタウン(ZOZOTOWN)」
主なグループ会社:
ZOZO NEXT、yutori
業績:
商品取扱高5443億円、売上高1834億円、営業利益564億円、経常利益567億円、純利益395億円(2023年3月期)
従業員数:
1677人(23年9月時点)
概要:
1998年に輸入レコードの通販を目的にスタート・トゥデイ(現ZOZO)を設立。2000年1月に輸入レコードのオンライン通販を開始、04年12月ファッションのオンライン通販「ゾゾタウン」をスタートする。07年12月東証マザーズに上場、12年2月東証一部(現東証プライム)に変更、19年9月にヤフー(現LINEヤフー)の傘下入りを発表。「ゾゾタウン」は日本最大級のファッションECサイト。ここ近年はテナント向けの受注生産サービス「メードバイゾゾ」や、リアル店舗支援の「ゾゾモ(ZOZOMO)」など、売り買いだけでなく、ファッション×ITを組み合わせた「プラットフォーム化」に注力。

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三越伊勢丹ホールディングス

社名:
業種:
百貨店
創業:
1673年(三越)
1886年(伊勢丹)
設立:
2008年
本社所在地:
東京都新宿区新宿5-16-10
代表者:
代表取締役社長執行役員 細谷敏幸
主な店舗:
伊勢丹新宿本店、三越日本橋本店、三越銀座店、伊勢丹立川店、伊勢丹浦和店、名古屋三越、仙台三越、新潟伊勢丹、岩田屋本店、丸井今井札幌本店など
主なグループ会社:
三越伊勢丹、札幌丸井三越、仙台三越、新潟三越伊勢丹、名古屋三越、岩田屋三越
業績:
総額売上高1兆884億円、営業利益296億円、純利益323億円(2023年3月期)
従業員数:
1万7500人(23年3月時点)
概要:
創業は三越が1673年、伊勢丹が1886年までさかのぼる。2008年に経営統合し、共同持株会社の三越伊勢丹ホールディングスが発足。国内外25店舗(23年3月時点)を運営する日本最大の百貨店グループとなった。中核事業会社の三越伊勢丹は首都圏5店舗を運営。旗艦店の伊勢丹新宿本店は富裕層やインバウンド消費の追い風を受け、23年3月期に過去最高となる売上高3276億円を叩き出すなど破竹の勢いを見せる。21年の細谷敏幸社長就任後、百貨店業における「マスから個」への方針転換を掲げ、外商をはじめとする上顧客とのエンゲージメント強化に注力、成果を上げている。

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大丸松坂屋百貨店

社名:
業種:
百貨店業
創業:
1611年(松坂屋)
1717年(大丸)
設立:
2010年
本社所在地:
東京都江東区木場2-18-11
代表者:
代表取締役社長 澤田太郎
主な店舗:
松坂屋名古屋店、大丸心斎橋本店、大丸神戸店、大丸梅田店、大丸東京店、大丸札幌店、大丸京都店、松坂屋上野店など
関係会社:
博多大丸、高知大丸、GINZA SIX リテールマネジメント
業績:
総額売上高6024億円、売上収益1983億円、純利益61億円(2023年2月期)
従業員数:
4052人(2023年2月期)
概要:
大丸と松坂屋の屋号で全国16店舗の百貨店を運営する。ともに江戸時代に呉服屋として創業し、明治から昭和初期にかけて百貨店業に事業転換した。2007年に大丸と松坂屋の経営統合によるJ.フロント リテイリング(JFR)が設立され、その百貨店子会社として現在の会社が10年に設立された。ファッションビル大手のパルコも同じJFR傘下で、店舗が近接する名古屋、心斎橋、博多などでは連携することで相乗効果を上げている。伝統的に関西と名古屋に強い顧客基盤を持っているが、出資する運営会社を通じて運営するギンザシックス(17年開業)が売上高を伸ばしている。服のサブスク「アナザーアドレス」、デパートコスメを扱うメディアコマース「デパコ」、ショールーミングストア「明日見世」など、デジタルを活用した新規事業も増えている。

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ワコールホールディングス

社名:
業種:
アパレル・小売業
創業:
1946年
本社所在地:
京都府京都市南区吉祥院中島町29
代表者:
代表取締役社長 矢島昌明
主なグループ会社:
ワコール、ピーチ・ジョン、ウンナナクール、ルシアン、七彩、ワコールアートセンター、ワコールインターナショナル、ワコール米国、イヴィデン、ワコールヨーロッパ、新栄ワコール、台湾ワコール、タイワコール、ホンコンワコール、ワコールマレーシア、ワコールインディア、ワコールオーストラリアなど
主なブランド・業態:
「ワコール」「ウイング」「アンフィ」「サルート」「ユエ」「CW-X」「ピーチ・ジョン」「ウンナナクール」など
業績:
売上高1885億円、純損失17億円(連結、2023年3月期)
従業員数:
1万9147人(連結、2023年3月末現在)
概要:
国内事業を担うワコールは、インナーウエア(主に婦人のファンデーション、ランジェリー、ナイトウエア)の大手で、コンディショニングウエア「CW-X」なども展開する。傘下のワコール人間科学研究開発センターは1964年から延べ4万5000人以上の女性の体を計測し、研究を重ねてきた。体形データに基づく商品開発とビューティアドバイザー(販売員)による丁寧な接客が強みだ。いち早く海外に進出しており、中国、東南アジア各国、米国、欧州などに販売・製造の拠点が点在しており、2023年3月期の海外売上高比率は約35%。近年は3D計測サービスや顧客カルテの電子化およびアプリ連動など、デジタル強化を図っている。

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豊島

社名:
業種:
商社
創業:
1841年
設立:
1942年
本社所在地:
愛知県名古屋市中区錦2-15-15
代表者:
代表取締役社長 豊島半七
主なグループ会社:
伊吹、エフリード、日本エース、豊島紡績、トヨシマビジネスシステムなど
主なブランド・業態
「ポール・スチュアート」「マッキントッシュロンドン」「マッキントッシュ フィロソフィー」「ブルーレーベル/ブラックレーベル・クレストブリッジ」「エポカ」「サンヨー」「エコアルフ」「三陽山長」「ラブレス」「スコッチハウス」など
業績:
売上高2248億円、純利益56億円(未上場、2023年6月期)
従業員数:
566人(連結、2023年6月期)
概要:
繊維専門商社としては最大規模グループの一つ。特にOEM(相手先ブランド生産)・ODM(相手先ブランドの企画・生産)に強い。近年はオーガニックコットンブランド「オーガビッツ」、トルコ発のトレーサビルなオーガニックコットン「トゥルーコットン」、廃棄食材で染める「フードテキスタイル」などサステナビリティ関連事業の開発に注力する。「ソサイエティら5.0」の実現を掲げ、ライフスタイル提案型商社へのシフトの加速も。3DやAIを駆使したDXにも強い。

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三陽商会

社名:
業種:
アパレル・小売業
設立:
1943年
本社所在地:
東京都新宿区四谷本塩町6-14
代表者:
代表取締役社長 大江伸治
主なグループ会社:
サンヨーソーイング、エコアルフ・ジャパン
主なブランド・業態
「ポール・スチュアート」「マッキントッシュロンドン」「マッキントッシュ フィロソフィー」「ブルーレーベル/ブラックレーベル・クレストブリッジ」「エポカ」「サンヨー」「エコアルフ」「三陽山長」「ラブレス」「スコッチハウス」など
業績:
売上高582億円、純利益21億円(2023年2月期、連結)
従業員数:
1179人(2023年2月期、連結
概要:
戦後の物資が少ない時代に防空暗幕を使ったレインコートを開発して事業基盤を築く。その後、コートやジャケットを中心とした総合アパレルメーカーに成長。2015年に主力事業だった「バーバリー」のライセンス事業を契約切れで失った。苦しい時期が続いたものの、改革を重ねて23年2月期に7年ぶりの黒字転換を果たした。近年は主力販路の百貨店だけでなく、ファッションビルやEC(ネット通販)での販売に力を注ぐ。高品質なモノ作りには定評があり、青森県の自社工場で作られる“100年コート“はその象徴的な商品として支持を集める。

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ミズノ

社名:
業種:
スポーツ用品
設立:
1906年
本社所在地:
大阪府大阪市住之江区南港北1-12-35(大阪本社)
代表者:
代表取締役社長 水野明人
主なグループ会社:
ミズノテクニクス、ミズノスポーツサービス、セノー、シャープ産業
主なブランド・業態
「ミズノ」
業績:
売上高2120億円、純利益99億円(2023年3月期、連結)
従業員数:
3421人(2023年3月期、連結)
概要:
野球、ゴルフ、サッカー、水泳、陸上競技、卓球、柔道など幅広い競技のウエアやシューズ、用具を展開する総合スポーツメーカーとして100年以上の歴史を持つ。特に祖業の一つである野球用品では国内トップシェアを誇り、2023年春のWBC(ワールドベースボールクラシック)で優勝した侍ジャパンのユニホームもミズノ製だった。売上高の約4割を海外市場が占め、欧州や米国では高機能なゴルフクラブやランニングシューズの人気が高い。契約選手はプロ野球の村上宗隆(東京ヤクルトスワローズ)や田中将大(東北楽天イーグルス)、水泳の池江璃花子など。

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ワークマン

社名:
業種:
アパレル・小売業
設立:
1982年
本社所在地(東京本部):
東京都台東区東上野4-8-1TIXTOWER UENO
代表者:
代表取締役社長 小濱英之
主な業態:
「ワークマン」「ワークマンプラス」「#ワークマン女子」「ワークマンプロ」「ワークマンシューズ」など
業績:
チェーン全店売上高1698億円、純利益166億円(2023年3月期)
従業員数:
365人(2023年3月期)
概要:
もともとは建設業や土木業などの作業服の専門店チェーンの最大手。近年は作業服で培った機能的な服をアウトドアウエアやカジュアルウエアとして売り出して急成長を遂げた。作業服だけだった時代の店舗は郊外のロードサイド立地だったが、近年は都市部のショッピングセンターへの出店を増やしている。店舗数は全国に981店舗(2023年3月期)。その9割がフランチャイズ(FC)運営のため、ワークマン自体の従業員数は少ない。親会社のベイシアグループは、商業施設のベイシア、ホームセンターのカインズも傘下に持つ。

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パルグループホールディングス

社名:
業種:
アパレル・小売業
創業:
1973年
設立:
2016年
本社所在地:
大阪府大阪市中央区道修町3-6-1京阪神御堂筋ビル10階
代表者:
代表取締役社長 井上隆太
主なグループ会社:
パル、ナイスクラップなど
主なブランド・業態:
「カスタネ」「チコ」「ミスティック」「ビアズリー」「ラシット」「ガリャルダガランテ」「ディスコート」「チャオパニック」「チャオパニックティピー」「コロニー2139」「スリーコインズ」「ナイスクラップ」など
業績:
売上高1644億円、純利益99億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
3591人(連結、2023年2月期)
概要:
ファッションや雑貨など50以上のブランドを運営する。全国の店舗数は衣料部門557店舗、雑貨部門370店舗の計927店舗。衣料部門は10〜20代の若い女性向けの服に強く、カジュアルからコンサバ系まで、低価格から高価格までバラエティーに富んだブランドを持つ。近年はプチプラ雑貨「スリーコインズ」が急成長を遂げている。またスタッフのSNS発信にも長けていて、数万以上のフォロワーを持つインフルエンサー社員が多数在籍する。自社ECサイト「パルクローゼット」もSNS経由で利用者を増やしている。

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ワールド

社名:
業種:
アパレル製造小売業
設立:
1959年
本社所在地:
兵庫県神戸市中央区港島中町6-8-1
代表者:
代表取締役 鈴木信輝
主なグループ会社:
フィールズインターナショナル、エクスプローラーズトーキョー、アルカスインターナショナル、インターキューブ、ナルミヤ・インターナショナル、ティンパンアレイ、ラクサス・テクノロジーズ
業績:
売上収益2142億円、純利益63億円(国際会計基準、連結、2023年3月期)
従業員数:
7648人(連結、2023年3月期)
概要:
「アンタイトル」「インディヴィ」「タケオキクチ」「シューラルー」などのブランド事業を展開。近年は“ネオエコノミー”(アパレルの製造・販売以外の分野)を新たな収益の柱にすべく力を入れる。ブランド古着買取販売「ラグタグ」を運営するティンパンアレイ、ブランドバッグレンタルの「ラクサス」を手がけるラクサス・テクノロジーズを傘下に持つ。生産背景や店舗設計のノウハウを生かしたBtoBの「プラットフォーム事業」も成長分野。

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良品計画

社名:
業種:
製造小売業
設立:
1989年
本社所在地:
東京都豊島区東池袋 4-26-3(2024年2月に東京都文京区後楽2-5-1住友不動産ファーストビル5階に移転予定)
代表者:
代表取締役会長 金井 政明、代表取締役社長 堂前 宣夫
主なグループ会社:
MUJI HOUSE、無印良品(上海)商業有限公司、MUJI EUROPE HOLDINGS LIMITED、MUJI U.S.A. Limitedなど
業績:
営業収益4961億円、純利益245億円(連結、2022年8月期)
従業員数:
1万9009人(連結、2023年8月期)
概要:
1980年、西友のプライベートブランドとして「無印良品」が誕生。ブランド商品が大衆化して消費が盛り上がり、バブル景気に向かう中で、「大量消費社会へのアンチテーゼ」をコンセプトに掲げて支持を集めた。現在は「第二創業期」という位置づけで、「社会や人の役に立つ」ために出店を強化すると共に、過疎化が進む地域では移動販売も実施。自治体と組んだ防災イベントなども行い、地域のコミュニティーハブとしての小売業のあり方を目指している。ただし、本業である物販の商売では、稼ぎ頭であるはずの衣料品の不振がコロナ禍以降色濃くなっており、2022年から衣料品改革に本腰を入れている。

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ユナイテッドアローズ

社名:
業種:
小売業、セレクトショップ
設立:
1989年
本社所在地:
東京都渋谷区神宮前3-28-1
代表者:
代表取締役 社長執行役員CEO 松崎善則
主なグループ会社:
コーエン、UNITED ARROWS TAIWAN LTD.
業績:
売上高1301億円、純利益43億円(連結、2023年3月期)
従業員数:
3575人(連結、2023年3月期)
概要:
創業者で現名誉会長の重松理氏がビームスを経て1989年に設立。社名は毛利元就の「三本の矢」の逸話(1本では折れてしまう矢も、3本まとまると折れない)が由来。“団塊ジュニア”世代(71〜74年生まれ)の男女に強く支持されて、90年代のセレクトショップブームをリードした。成長に伴い、スーツスタイルなどドレス中心の「ユナイテッドアローズ」に加え、よりカジュアルな「ビューティ&ユース」、ショッピングセンターでファミリーを主対象にする「グリーンレーベル リラクシング」、より高感度な「ドゥロワー」、子会社コーエンで手掛ける低価格SPA「コーエン」などを順次開発。コロナ禍は店舗休業を余儀なくされ、厳しい期間が続いたが、現在は底を打って回復途上にある。海外は台湾に出店済みで、中国本土でもポップアップを行うなど、拡大を模索中。

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ユナイテッドアローズ

社名:
業種:
小売業、セレクトショップ
設立:
1989年
本社所在地:
東京都渋谷区神宮前3-28-1
代表者:
代表取締役 社長執行役員CEO 松崎善則
主なグループ会社:
コーエン、UNITED ARROWS TAIWAN LTD.
業績:
売上高1301億円、純利益43億円(連結、2023年3月期)
従業員数:
3575人(連結、2023年3月期)
概要:
創業者で現名誉会長の重松理氏がビームスを経て1989年に設立。社名は毛利元就の「三本の矢」の逸話(1本では折れてしまう矢も、3本まとまると折れない)が由来。“団塊ジュニア”世代(71〜74年生まれ)の男女に強く支持されて、90年代のセレクトショップブームをリードした。成長に伴い、スーツスタイルなどドレス中心の「ユナイテッドアローズ」に加え、よりカジュアルな「ビューティ&ユース」、ショッピングセンターでファミリーを主対象にする「グリーンレーベル リラクシング」、より高感度な「ドゥロワー」、子会社コーエンで手掛ける低価格SPA「コーエン」などを順次開発。コロナ禍は店舗休業を余儀なくされ、厳しい期間が続いたが、現在は底を打って回復途上にある。海外は台湾に出店済みで、中国本土でもポップアップを行うなど、拡大を模索中。

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ファーストリテイリング

社名:
業種:
アパレル製造小売業
創業:
1949年
設立:
1963年
本社所在地:
山口県山口市佐山10717-1
代表者:
代表取締役会長兼社長 柳井正
主なグループ会社:
ユニクロ、ジーユー、リンク・セオリー・ジャパン、プラステ、
COMPTOIR DES COTONNIERS S.A.S.(仏)、PRINCESSE TAM.TAM S.A.S.(仏)

業績:
売上収益2兆3011億円、純利益2733億円(連結、2022年8月期)
従業員数:
5万8505人(連結、2023年2月時点)
概要:
1949年に山口県宇部市で、柳井正会長兼社長の実父がメンズショップ小郡商事として創業。84年に広島に「ユニクロ」1号店を出店、98年に首都圏初の都心型店「ユニクロ原宿店」をオープンし、フリースを打ち出したところ、知名度は一気に全国区に。2009年にジル・サンダー氏と組んで以降、国内外の有力デザイナーとの協業にも積極的だ。「ユニクロ」店舗数は、海外が国内の約2倍と、名実ともに日本発のグローバルSPAとなっている。「ユニクロ」のほか、トレンドカジュアルの「ジーユー」、百貨店にも出店するスーツが強みの「セオリー」、ニューヨーク発のデザイナーズ「ヘルムート ラング」なども傘下に持つ。

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ファーストリテイリング

社名:
業種:
アパレル製造小売業
創業:
1949年
設立:
1963年
本社所在地:
山口県山口市佐山10717-1
代表者:
代表取締役会長兼社長 柳井正
主なグループ会社:
ユニクロ、ジーユー、リンク・セオリー・ジャパン、プラステ、
COMPTOIR DES COTONNIERS S.A.S.(仏)、PRINCESSE TAM.TAM S.A.S.(仏)

業績:
売上収益2兆3011億円、純利益2733億円(連結、2022年8月期)
従業員数:
5万8505人(連結、2023年2月時点)
概要:
1949年に山口県宇部市で、柳井正会長兼社長の実父がメンズショップ小郡商事として創業。84年に広島に「ユニクロ」1号店を出店、98年に首都圏初の都心型店「ユニクロ原宿店」をオープンし、フリースを打ち出したところ、知名度は一気に全国区に。2009年にジル・サンダー氏と組んで以降、国内外の有力デザイナーとの協業にも積極的だ。「ユニクロ」店舗数は、海外が国内の約2倍と、名実ともに日本発のグローバルSPAとなっている。「ユニクロ」のほか、トレンドカジュアルの「ジーユー」、百貨店にも出店するスーツが強みの「セオリー」、ニューヨーク発のデザイナーズ「ヘルムート ラング」なども傘下に持つ。

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バロックジャパンリミテッド

社名:
業種:
アパレル製造小売業
創業:
2000年
設立:
2003年
本社所在地:
東京都目黒区青葉台4-7-7 住友不動産青葉台ヒルズ
代表者:
代表取締役社長兼最高経営責任者 村井博之
主なグループ会社:
BAROQUE CHINA、BAROQUE USA、BAROQUE HK LIMITED
業績:
売上高588億円、純利益2億4000万円(連結、2023年2月期)
従業員数:
1488人(連結、2023年2月期)
概要:
2000年にフェイクデリックとして設立。00年代に大ヒットした「マウジー」や「スライ」、SC向けの「アズールバイマウジー」「リエンダ」など若い女性に支持の厚いブランドがそろう。個人で多くのファンを持つ、いわゆる「カリスマ販売員」が多く在籍する。08年に現在の社名に商号を変更した。13年には中国の靴小売り大手ベル・インターナショナルが主要株主となり、合弁会社バロックチャイナを設立して中国展開を加速。22年12月末の中国国内の店舗数は326と、日本国内(366店舗)とほぼ同水準に達している。

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バロックジャパンリミテッド

社名:
業種:
アパレル製造小売業
創業:
2000年
設立:
2003年
本社所在地:
東京都目黒区青葉台4-7-7 住友不動産青葉台ヒルズ
代表者:
代表取締役社長兼最高経営責任者 村井博之
主なグループ会社:
BAROQUE CHINA、BAROQUE USA、BAROQUE HK LIMITED
業績:
売上高588億円、純利益2億4000万円(連結、2023年2月期)
従業員数:
1488人(連結、2023年2月期)
概要:
2000年にフェイクデリックとして設立。00年代に大ヒットした「マウジー」や「スライ」、SC向けの「アズールバイマウジー」「リエンダ」など若い女性に支持の厚いブランドがそろう。個人で多くのファンを持つ、いわゆる「カリスマ販売員」が多く在籍する。08年に現在の社名に商号を変更した。13年には中国の靴小売り大手ベル・インターナショナルが主要株主となり、合弁会社バロックチャイナを設立して中国展開を加速。22年12月末の中国国内の店舗数は326と、日本国内(366店舗)とほぼ同水準に達している。

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TSIホールディングス

社名:
業種:
アパレル製造小売業
設立:
2011年
本社所在地:
東京都港区赤坂8-5-27 住友不動産青山ビル
代表者:
代表取締役会長 下地毅
主なグループ会社:
TSI、アルページュ、ジャック、スタージョイナス、アンドワンダー、Laline JAPAN、Urth Caffe JAPAN、HYBES、TSIソーイング
業績:
売上高1544億円、純利益30億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
4206人(連結、2023年2月期)
概要:
旧東京スタイルと旧サンエー・インターナショナルの経営統合によって設立。展開ブランドは、コロナ禍のブームを追い風に業績を伸ばしたゴルフブランド「パーリーゲイツ」を筆頭に「マーガレット・ハウエル」「ナチュラルビューティーベーシック」「ハフ」「アヴィレックス」「セブン バイ セブン」など。百貨店の婦人服からセレクトショップ、ゴルフ、ストリート、玄人向けのデザイナーズまで多種多様なブランドをそろえる。かつての稼ぎ頭だったセレクトショップ業態「ナノ・ユニバース」の再建が目下の課題。

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TSIホールディングス

社名:
業種:
アパレル製造小売業
設立:
2011年
本社所在地:
東京都港区赤坂8-5-27 住友不動産青山ビル
代表者:
代表取締役会長 下地毅
主なグループ会社:
TSI、アルページュ、ジャック、スタージョイナス、アンドワンダー、Laline JAPAN、Urth Caffe JAPAN、HYBES、TSIソーイング
業績:
売上高1544億円、純利益30億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
4206人(連結、2023年2月期)
概要:
旧東京スタイルと旧サンエー・インターナショナルの経営統合によって設立。展開ブランドは、コロナ禍のブームを追い風に業績を伸ばしたゴルフブランド「パーリーゲイツ」を筆頭に「マーガレット・ハウエル」「ナチュラルビューティーベーシック」「ハフ」「アヴィレックス」「セブン バイ セブン」など。百貨店の婦人服からセレクトショップ、ゴルフ、ストリート、玄人向けのデザイナーズまで多種多様なブランドをそろえる。かつての稼ぎ頭だったセレクトショップ業態「ナノ・ユニバース」の再建が目下の課題。

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しまむら

社名:
業種:
アパレル・小売業
設立:
1953年
本社所在地:
埼玉県さいたま市大宮区北袋町1-602-1
代表者:
代表取締役会長 鈴木誠
主なグループ会社:
思夢樂股分有限公司(中国)
業績:
売上高6161億円、純利益380億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
1万8612人(連結、2023年2月時点)
概要:
埼玉県小川市で呉服販売店として創業、1972年に島村呉服店からしまむらへ社名変更した。主軸の「ファッションセンターしまむら」のほか、若い世代に向けたトレンドカジュアル「アベイル」、ベビー・子ども用品の「バースデイ」、服飾雑貨・ライフスタイル雑貨をそろえる「シャンブル」、シューズ専門店の「ディバロ」といった業態も持つ。コロナ禍によって、足元商圏での消費が盛り上がったことや、商業施設が軒並み休業する中でも、ロードサイドへの単独出店が中心のしまむら各業態は営業が継続できたことなどを背景に、一度離れていたファンも回復。コロナ禍以降好調に推移している。

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しまむら

社名:
業種:
アパレル・小売業
設立:
1953年
本社所在地:
埼玉県さいたま市大宮区北袋町1-602-1
代表者:
代表取締役会長 鈴木誠
主なグループ会社:
思夢樂股分有限公司(中国)
業績:
売上高6161億円、純利益380億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
1万8612人(連結、2023年2月時点)
概要:
埼玉県小川市で呉服販売店として創業、1972年に島村呉服店からしまむらへ社名変更した。主軸の「ファッションセンターしまむら」のほか、若い世代に向けたトレンドカジュアル「アベイル」、ベビー・子ども用品の「バースデイ」、服飾雑貨・ライフスタイル雑貨をそろえる「シャンブル」、シューズ専門店の「ディバロ」といった業態も持つ。コロナ禍によって、足元商圏での消費が盛り上がったことや、商業施設が軒並み休業する中でも、ロードサイドへの単独出店が中心のしまむら各業態は営業が継続できたことなどを背景に、一度離れていたファンも回復。コロナ禍以降好調に推移している。

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オンワードホールディングス

社名:
業種:
アパレル・小売業
創業:
1927年
設立:
1947年
本社所在地:
東京都中央区日本橋3-10-5 オンワードパークビルディング
代表者:
代表取締役会長 保元道宣
主なグループ会社:
オンワード樫山、オンワードコーポレートデザイン、アイランド、チャコット、オンワードパーソナルスタイル、クリエイティブヨーコ、大和など
業績:
売上高1760億円、純利益30億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
6061人(連結、2023年2月期)
概要:
中核会社のオンワード樫山は「23区」「ICB」「自由区」「J.プレス」などを展開する老舗アパレルの代表格。近年はOMO(オフラインとオンラインの融合)に対応した店づくりに力を入れており、自社通販サイト「オンワード・クローゼット」で取り扱うほぼ全ての商品を実店舗に取り寄せて試着、購入ができるサービス「クリック&トライ」を推進する。D2Cの「アンフィーロ」「アンクレイヴ」「ネイヴ」、オーダーメードスーツの「カシヤマ」も成長株。グループ会社にはバレエ用品最大手のチャコット、ペット用品のクリエイティブヨーコなどがある。

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オンワードホールディングス

社名:
業種:
アパレル・小売業
創業:
1927年
設立:
1947年
本社所在地:
東京都中央区日本橋3-10-5 オンワードパークビルディング
代表者:
代表取締役会長 保元道宣
主なグループ会社:
オンワード樫山、オンワードコーポレートデザイン、アイランド、チャコット、オンワードパーソナルスタイル、クリエイティブヨーコ、大和など
業績:
売上高1760億円、純利益30億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
6061人(連結、2023年2月期)
概要:
中核会社のオンワード樫山は「23区」「ICB」「自由区」「J.プレス」などを展開する老舗アパレルの代表格。近年はOMO(オフラインとオンラインの融合)に対応した店づくりに力を入れており、自社通販サイト「オンワード・クローゼット」で取り扱うほぼ全ての商品を実店舗に取り寄せて試着、購入ができるサービス「クリック&トライ」を推進する。D2Cの「アンフィーロ」「アンクレイヴ」「ネイヴ」、オーダーメードスーツの「カシヤマ」も成長株。グループ会社にはバレエ用品最大手のチャコット、ペット用品のクリエイティブヨーコなどがある。

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アダストリア

社名:
業種:
アパレル製造小売業
設立:
1953年
本社所在地:
東京都渋谷区渋谷2-21-1 渋谷ヒカリエ 27F
代表者:
代表取締役会長 福田三千男、代表取締役社長 木村治
主なグループ会社:
BUZZWIT、エレメントルール、ADASTRIA eat Creations、ADOORLINK、ゼットン 、Gate Win、Adastria Asia Co., Ltd.、Adastria (Thailand) Co.,Ltd.、Adastria USA, Inc.、アダストリア・ロジスティクスなど
業績:
売上高2425億円、純利益75億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
6356人(連結、正社員、2023年2 月期)
概要:
1953年に茨城県水戸市で福田屋洋服店として創業。「グローバルワーク」「ニコアンド」「ローリーズファーム」など、ショッピングセンター向けのカジュアル業態で成長してきたが、現在はライセンス企画・生産する米「フォーエバー21」、子会社エレメントルールで運営するより高価格・高感度の「カオス」「カレンソロジー」、BUZZWITが運営するEC専業ブランド群、ゼットンが運営する飲食の「アロハテーブル」といったように、ブランドポートフォリオをバランスよく埋めている。グループ全体の運営ブランド数は30超、実店舗数は国内外約1400。自社ECモール「ドットエスティ」がコロナ禍で成長し、会員数は約1550万人(23年2月時点)。「ドットエスティ」は他社ブランドにも開放し、プラットフォーム化を目指している。海外は「ニコアンド」を中国・上海や成都、タイ・バンコクなどに出店している。

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アダストリア

社名:
業種:
アパレル製造小売業
設立:
1953年
本社所在地:
東京都渋谷区渋谷2-21-1 渋谷ヒカリエ 27F
代表者:
代表取締役会長 福田三千男、代表取締役社長 木村治
主なグループ会社:
BUZZWIT、エレメントルール、ADASTRIA eat Creations、ADOORLINK、ゼットン 、Gate Win、Adastria Asia Co., Ltd.、Adastria (Thailand) Co.,Ltd.、Adastria USA, Inc.、アダストリア・ロジスティクスなど
業績:
売上高2425億円、純利益75億円(連結、2023年2月期)
従業員数:
6356人(連結、正社員、2023年2 月期)
概要:
1953年に茨城県水戸市で福田屋洋服店として創業。「グローバルワーク」「ニコアンド」「ローリーズファーム」など、ショッピングセンター向けのカジュアル業態で成長してきたが、現在はライセンス企画・生産する米「フォーエバー21」、子会社エレメントルールで運営するより高価格・高感度の「カオス」「カレンソロジー」、BUZZWITが運営するEC専業ブランド群、ゼットンが運営する飲食の「アロハテーブル」といったように、ブランドポートフォリオをバランスよく埋めている。グループ全体の運営ブランド数は30超、実店舗数は国内外約1400。自社ECモール「ドットエスティ」がコロナ禍で成長し、会員数は約1550万人(23年2月時点)。「ドットエスティ」は他社ブランドにも開放し、プラットフォーム化を目指している。海外は「ニコアンド」を中国・上海や成都、タイ・バンコクなどに出店している。

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