リブセンスがサイトをリブランディング、面白動画広告の連打で認知向上（国内企業インサイド）
ネットメディア企業のリブセンスが、昨年10月、主力事業であるアルバイト情報サイト「ジョブセンス」を「マッハバイト」にリブランディング。YouTubeとTwitter上に動画広告などを配信するマーケティングを展開し、その認知度アップと、訴求ポイントを想定ユーザーに刷り込むことに成功した。
投稿者: NMG
男子フィギュア無双だった平昌五輪ツイート（今週のデータ＆ランキング）
まず「オリンピック」および「五輪」のツイート数について。大会期間中（2月9日～25日の17日間）のツイート数をYahoo!リアルタイム検索で日別に集計したところ、上図のような推移だった。開会式があった2月9日の16万3698件から徐々に下がり、15日には7万5993件と10万件を大きく下回ったが、17日に一気に20万件超に跳ね上がった。
日経デジタルマーケティング2018年3月号のご案内（編集部より）
日経デジタルマーケティングは2018年3月号を2月25日に発行しました。同号の目次をご案内します。
トップ3は「新垣結衣」「石原さとみ」「有村架純」、35～39歳“中流”男性の好みを分析（今週のデータ＆ランキング）
逆に、トップ3の間で最も差が小さかったのは女性タレント。1位が「新垣結衣」で1.7％。2位が「石原さとみ」で1.6％。そして3位が「有村架純」で1.4％という結果になり、1位と3位との差がわずか0.3ポイントと最小である。
35～39歳の“中流”男性はどのブランドが好き？（今週のデータ＆ランキング）
半年に1回、消費者3万人を対象に、持ち物や嗜好、価値観など、さまざまな項目を調べているブランドデータバンク（bdb）調査。今回は35～39歳で個人年収が300万〜500万円の男性が好むブランドについて分析してみよう。2017年6月のブランドデータバンク調査では、30代後半男性の個人年収は平均で398万円。10年前、2007年6月調査における30代後半男性は517万円。100万円以上、下がっている。平均世帯年収で見ても2017年は561万円、2007年は637万円で、こちらも減っている。
メルマガ休刊ラッシュ、地域コミュニティは下降線、共通ポイントから離脱の動きも（国内企業インサイド）
位置情報、地域情報サービスも、勝者が見えづらい領域だ。チェックインの回数に応じて与えられる"称号"のために特定の場所でチェックインするユーザーは近年、めっきり減った。地域コミュニティサイト内に支店・営業所のページを構える企業もかつてはあったが、サイトがなくなってしまっては元も子もない。
ブランドセーフティー（三歩先読むキーワード）
ネット広告の広告掲載先の“品質”を確保することで、広告主のブランド毀損を防止しようとする取り組み全般を指す言葉。アドエクスチェンジ（広告取引市場）を通じた広告配信が急増した半面、広告が実際にどの媒体のどの枠やページに掲載されたかといったことが不透明なケースも増え、広告掲載先に違法、不当なサイトやページが紛れ込む可能性が高まっている。
OOH（Out of Home）（三歩先読むキーワード）
消費者が自宅以外の場所で接触する広告メディアの総称。代表的なものとしては、電車やバスの内外に表示される交通広告や、屋外に設置された看板やディスプレー、コンンビニエンスストアやドラッグストアの店頭に設置されたディスプレーなどが挙げられる。
OOH（Out of Home）（三歩先読むキーワード）
消費者が自宅以外の場所で接触する広告メディアの総称。代表的なものとしては、電車やバスの内外に表示される交通広告や、屋外に設置された看板やディスプレー、コンンビニエンスストアやドラッグストアの店頭に設置されたディスプレーなどが挙げられる。
オークションからフリマへ、YouTubeの二番煎じは淘汰、仮想コミュニティは苦戦もVRはこれから（国内企業インサイド）
ネットオークションからフリマアプリへ──。この流れはさらに加速しそうだ。オークションで圧倒的なシェアを持つ「ヤフオク！」は今なお取扱高を伸ばしているとはいえ、その伸びは鈍化している。一方の「メルカリ」をはじめとするフリマアプリ群の成長は著しい。楽天はラクマとフリルのサービスを統合し、メルカリを追撃する。
マーケティングと合うPinterest、トライバルメディアがプロジェクト化（サプライヤー動向）
Pinterestというと、5年ほど前に楽天の出資などで注目されたものの、直後に急成長したInstagramに画像共有ジャンルの話題を持っていかれた──。そんなイメージのままの人も少なくないだろう。実際は国内でも着々とユーザー数を伸ばし、成長を続けている。そしてFacebookやTwitter、InstagramといったSNSとは異なる性質が、マーケティング思考を活性化するうえで役に立つのだ。
200社超が参戦した”グルーポン型”共同購入クーポンビジネス、今は1ケタ（国内企業インサイド）
一時代を築いた有名雑誌の休刊が報じられると、「そういえば最近は読んでいなかった」といった感想ツイートが飛び交い、「ネットに取って代わられた」という“分析”で締めくくられる。多くの場合、その通りであろう。では飛ぶ鳥を落とす勢いのネットオリエンテッドなサービス群は、果たして長く人気を保っているのだろうか。
ブレインパッド「Rtoaster」を刷新、キャンペーン機能など追加（サプライヤー動向）
企業のデータ活用支援を手がけるブレインパッドが、今年2月下旬、主力商品の1つであるプライベートDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）「Rtoaster（アールトースター）」の大幅バージョンアップを実施した。最大のポイントは、これまでなかった「キャンペーン機能」を追加したことだ。
キリンがプライベートDMP活用を本格化、体験型施策で新規客が5～10％増加（国内企業インサイド）
キリンはここ1年ほど運用してきたプライベートDMP（データ・マネジメント・プラットフォーム）の活用を本格化する。キリン商品を購入してくれる消費者の行動やキャンペーン施策の結果データなどを集約・分析し、商品の購入頻度・金額を高めてLTV（顧客生涯価値）向上につなげるチャネルミックス型施策を展開していく方針だ。
INMHD、マーケティングに活用できる仮想通貨（電子トークン）を10月に提供（サプライヤー動向）
共通ポイントサービス大手のネットマイルを傘下に持つINMホールディングス（東京都千代田区）が、独自の仮想通貨（電子トークン）「ビットマイル」を発行。ブロックチェーン（分散型台帳）技術を用いて取引記録などを管理し、マーケティングにも活用できる「新たな経済圏の構築」を目指す。
INMHD、マーケティングに活用できる仮想通貨（電子トークン）を10月に提供（サプライヤー動向）
共通ポイントサービス大手のネットマイルを傘下に持つINMホールディングス（東京都千代田区）が、独自の仮想通貨（電子トークン）「ビットマイル」を発行。ブロックチェーン（分散型台帳）技術を用いて取引記録などを管理し、マーケティングにも活用できる「新たな経済圏の構築」を目指す。
海外女子の好きな動画はどう違う？（スキルアップ講座）
女性向け動画メディア「C CHANNEL」が持つ膨大なデータは日本人女性に関するものだけではない。今回は、海外事業責任者の肥沼芳明氏が、各国・地域の人気動画からアジア人女性の好むトレンドを分析する。
豪広告会社のROKT、成約率の高いサービスで日本市場参入へ（サプライヤー動向）
オーストラリアに本社と開発拠点を置くデジタル広告会社ROKTが、今年中に日本法人を設立し、日本市場に本格的に進出する。提供する広告サービスは、「購買直後の消費者に働きかけると広告効果が高まる」という考えに基づき、「トランザクションマーケティング」と称している。
フリマ「不安」7割、利用者の2割がトラブル経験（今週のデータ＆ランキング）
スマートフォンで写真を撮ってそのまま出品できる、その手軽さからフリマ（フリーマーケット）アプリの利用が若者を中心に広がっている。一方で実際にトラブルに巻き込まれるケースもあり、利用に二の足を踏む理由になっている──。2017年に実施、公表されたフリマアプリに関する3つのアンケート調査の結果から、そんな利用実態と心理がうかがえる。
アプリ向け広告配信大手のApplovin、開発会社を支援し広告配信先増へ（サプライヤー動向）
カジュアルゲームを中心とするスマートフォン向けアプリへの広告配信プラットフォームを運営し、急成長中の米Applovinが、異色の手法で日本市場の開拓を本格化する。広告の主な配信先となるカジュアルゲームアプリを開発する日本のディベロッパー（開発会社）に2018年春から、資金の融資を含むサポートプログラムを本格的にスタートさせる。