CMerTV、美容室のサイネージ向け動画配信サービスの配信先拡大へ（サプライヤー動向）
動画広告配信会社のCMerTV（シーマーティービー、東京都千代田区）が、美容室のデジタルサイネージ向けに動画を配信するサービス「BEAUTINISTA TV」について、配信先の拡大に踏み切る。2018年1月末時点で300店舗ある配信先を、2018年3月末までに600店、同年9月末までに1000店に拡大する計画だ。
投稿者: NMG
NTTコム、カードを使った動画施策でラグビーファンのエンゲージメント向上（国内企業インサイド）
NTTコミュニケーションズは2017年12月、同社ラグビー部「NTTコミュニケーションズシャイニングアークス」の公式試合で、新しいタイプの紙製カードとスマートフォンを組み合わせて、シャイニングアークスの選手が映る動画を来場者が楽しめるファン向けマーケティング施策を実施した。
購買体験をデザインする（下）（海外企業フロントライン）
Warby Parkerはオフラインでの体験を重視し、通常の買い物行動のプロセスである「選択→購入→使用」から、「使用→選択→購入」に組み替えている。メガネは日用品や洋服のように、年に何度も購入する商品ではない。いくら価格が下がったとしても、「失敗してもいいか」という気持ちにはならない。視力検査の処方箋を伴うため、わざわざ店舗にいくという面倒さがある一方で、やはりどうしても、オンラインだけでは不安が残る。
購買体験をデザインする（上）（海外企業フロントライン）
事例として取り上げるのは、2010年に創業した米国のメガネブランド、Warby Parkerだ。ビジネス雑誌「ファスト・カンパニー」が選ぶ2015年「最も革新的な企業ランキング」で、Warby ParkerはGoogleやAppleを抑えて1位に輝いている。革新性の真髄は、そのチャネル設計にある。従来オフライン店舗で選択・購入することが当たり前だったメガネ業界に、ネットとリアルの融合による新しい購買体験を実現したのだ。
LINEが複数ある企業アカウントを年中に一本化、クオリティスコアも導入（サプライヤー動向）
無料通話・メールアプリ「LINE」を運営するLINEは2018年、広告事業として展開してきた企業向けマーケティングサービスを改善する。まず、企業がLINEのアカウントを取得したうえで、友だちなどを対象に情報を発信する「アカウント型」と呼ばれるマーケティングサービスを大幅に見直す。
LINEが複数ある企業アカウントを年中に一本化、クオリティスコアも導入（サプライヤー動向）
無料通話・メールアプリ「LINE」を運営するLINEは2018年、広告事業として展開してきた企業向けマーケティングサービスを改善する。まず、企業がLINEのアカウントを取得したうえで、友だちなどを対象に情報を発信する「アカウント型」と呼ばれるマーケティングサービスを大幅に見直す。
訪日外国人客を特定しネット広告配信、IMJが開始（サプライヤー動向）
デジタルマーケティング支援会社のアイ・エム・ジェイ（IMJ、東京都港区）が、主に北米、欧州、東南アジアといった英語利用圏から日本を訪れる訪日外国人客を特定して、そこにインターネット広告を配信するサービスを、1月15日から提供し始めた。
PC動画広告出稿トップは、Google Homeを売らないアマゾン（今週のデータ＆ランキング）
2017年に出稿されたパソコン（PC）向け動画広告（インストリーム広告）の推定出稿量を広告主別にランキングしたところ、最も多かったのはアマゾンジャパン──。ビデオリサーチインタラクティブ（VRI、東京都千代田区）は1月25日、2017年の動画広告出稿状況について調査した結果を発表した。2位は日産自動車。以下、3位にNetflix、4位にスポーツ動画配信サービス「DAZN」の運営元であるPerform Investment Japanと動画配信事業者が続いている。
JAAが開発中の共通指標を公式に説明、参加者から異論も（ニュースフラッシュ）
1月29日、日本アドバタイザーズ協会（東京都中央区、JAA）は昨年から開発を続けている、テレビCMとデジタル広告とを一括把握できる新しい指標、（「流通企業との取り組みにおけるテレビとデジタルの商談用共通指標」）の詳細を発表した。会場となった東京・中央区のホテルには大手広告主などJAA会員が多数集まり、JAAは急遽サテライト会場を用意することになった。この一事からも新指標に対する注目度の高さがうかがえる。
紳士服のAOKI、WebマーケティングツールでECサイトの売り上げ20%増（国内企業インサイド）
紳士服などビジネスウェア専門店チェーン大手のAOKI（横浜市）が、AOKIブランドの自社EC（電子商取引）サイトに、顧客ニーズに合わせた情報をポップアップなどで表示するマーケティングツールを導入し、売り上げ増につなげている。
「いいね！」が集まりやすいInstgramのハッシュタグをAIが推奨（サプライヤー動向）
ソーシャルメディアマーケティング支援のサイバー・バズは2018年2月1日から東京大学と共同で、「Instagram」に写真を投稿する際、より高いエンゲージメント率の獲得につながるハッシュタグを人工知能（AI）が推奨する技術の実証実験を始める。将来的には同技術の商用化を目指す。「企業のSNS運用はノウハウが属人的になっている。AIでサポートできる仕組みを作ることで、運用の負荷を減らしたい」と、サイバー・バズ執行役員CTO（最高技術責任者）の金森紘氏は開発背景を説明する。
インドではチャットボットがUIの主流に？（下）（海外企業フロントライン）
ixibabaとは、ixigoとbaba（インドをはじめとする南アジア地域で、物知りの年配の男性に対する尊敬の意を表す呼称）を組み合わせた名前。ixibabaのアバターは、いかにもサイババ風の風貌に、メガネをかけた少しギークな印象を醸し出している。面白おかしく書かれたプロフィールによると、ixibabaはヒマラヤ山脈にいる「旅行の師」であり、「退屈しのぎに長けた人（the breaker of boredom）」などとある。
インドではチャットボットがUIの主流に？（上）（海外企業フロントライン）
チャットボットを導入して目覚ましい成果を挙げているのが、HDFC銀行である。同行は2016年12月にチャットボットを開発するインドのスタートアップとして注目を集めるNiki.aiと提携し、Facebookメッセンジャー上のチャットボット「OnChat」を導入した。ユーザーはOnChatとメッセンジャー上でチャットすることにより、ポストペイド携帯電話料金や各種公共料金の支払い、プリペイド携帯電話の料金リチャージ、タクシー予約やバス予約、映画や各種イベントのチケット購入などができる。同行の口座を持っていなくても、ワンタイム登録でOnChatのサービスが利用可能だ。
日経デジタルマーケティング2018年2月号のご案内（編集部より）
日経デジタルマーケティングは2018年2月号を1月25日に発行しました。同号の目次をご案内します。
消費者はどのスポーツウエアブランドが好き？（下）（今週のデータ＆ランキング）
半年に1回、消費者3万人を対象に、持ち物や嗜好、価値観など、さまざまな項目を調べているブランドデータバンク（bdb）調査。今回は新しいブランドが登場して、急成長することもあるスポーツウエアを対象に、5年前と現状とで、ブランドごとの人気の推移を分析してみよう。
消費者はどのスポーツウエアブランドが好き？（上）（今週のデータ＆ランキング）
半年に1回、消費者3万人を対象に、持ち物や嗜好、価値観など、さまざまな項目を調べているブランドデータバンク（bdb）調査。今回は新しいブランドが登場して、急成長することもあるスポーツウエアを対象に、5年前と現状とで、ブランドごとの人気の推移を分析してみよう。
温度・湿度で広告出し分け、ネット動画のABテスト結果をサイネージに反映（国内企業インサイド）
デジタルサイネージの前に立った人物を認識するのではなく、体感温度や湿度に基づいて、デジタルサイネージの広告を出し分ける試みもある。2017年11月、首都高速道路沿いの大型屋外サイネージを用いて実施した「体感温度や湿度に応じて広告を出し分ける実証実験」がその1つだ。
チャネルシフト（三歩先読むキーワード）
オムニチャネルに詳しいオイシックスドット大地執行役員統合マーケティング部長（チーフ・オムニチャネル・オフィサー＝COCO）である奥谷孝司氏と、大広プロジェクトプランナーの岩井琢磨氏が提唱している、企業のチャネル戦略を分析する方法論のこと。
IoTワイヤレスコール（三歩先読むキーワード）
飲食店などで店員を呼ぶ際に押す呼び出しボタンの次世代バージョン。「お水が欲しい」「注文したい」といったよくある要望を、テーブル上のブロックを倒すことで店員に伝えることができる。
AI店舗案内を導入したイオンモール、視線認識で広告を切り替えるOOHも（国内企業インサイド）
多くのテナントを誘致してショッピングセンター（SC）を開発・運営するイオンモール（千葉市）も、AI（人工知能）による自動案内サービスを組み込んだデジタルサイネージを、2017年9月にイオンモール松本、同年11月にイオンモール甲府昭和に、それぞれ2台導入した。