昔はファッション業界系だったけど最近はどうなっているんだろうね?

まあ、縮小均衡になるのはまだまだこれからでスーツ関連とかの外着関連アイテムはまだまだ底が見えんぐらい落出してるらしい。まあ、テレワークとかになったら、そんなもんもともといらんし、そんなん買うぐらいなら家でバリバリ仕事できる環境として、机とか椅子とかサブモニターとかいいキーボードとかデータ保管のハードディスクとか早い無線ルーターとかを買う方が先決だよな。

既にリクルートスーツが全くあかんし、モチベーション対応で入卒関連とかも全滅らしいし、、、、という話はよく聞く。

ファッションコンサルタントやコーディネーターとかVMDコーディネーターとか販売員とかもボリュームはどんどん小さくなってるだろうし、その周りのファッション誌とか専門学校もそれにファッションビルとかなんかも相当苦しい状態になるだろうと思う。

完全に今までのトレースではビジネスが持たないということだ。ということはここで会社が完全に新しいビジネスモデルに移行できるかどうかが分かれ目で、今までの資産を有効活用するということも忘れて白紙からやり直すぐらいのことが求められるだろう。まあ、ECにシフトしますとか一部カフェを増設しますぐらいで維持できるのかどうかということだ。

問屋やアパレルとかの役目はいらなくなるだろうし、SPAという業態も怪しいかもしれない。

インフルエンサーでなんとかなるんとかなるん違うかというところもあるみたいだが。ユーチューバーもツイッターもインスタグラムもブログもどこまで持つかわからん状態になりつつある。スマホの役割もそろそろ限界かというときに、今までの方法が使えなくなるという中で、新しい方法を見つけられるのかどうか不透明だ。

誰かがオムニチャネルとかショールーミング店舗とかいってたけど、そんなもんは根本から意味がなくなってきたし、そもそもファッション自体への関心比率が全世代で相当低調になっている気もする。

ブランド品も見せて満足できるので買うよという人も、外出が自制の中では根本てきな意味もなくなったよと思うし、インバウンド客も本当に以前のようになるのかどうかわからん中で、少なくともインバウンド客でリアル店舗がこむということがまた来るのかどうかも怪しいようになってきている。。。。なんていってると余計に暗くなりそうなんだが、いち早く他業界にあるいは新業界に移行できるところだけが生き残れる、あるいは、思い切って今のファッション業界に生き残って残存者利益を狙うというような逆張りの方法しかないのかもしれない。それとこれからまだ人口が伸びる海外の地域に行くというのもあるよな。

ビジネスモデルを支援しますと言っても、単に提携先を紹介するレベルと、基本概念を教えてくれるだけとか、実際の事業構造を変えてくれるところとでは、内容レベルともに大きく変わるよな。

ここら辺が曖昧だからビジネスモデルという言葉は一人歩きしても真剣に取り組むところは少ないような気がする。

うちの業界はこういう難しさがあるからDX化とか新しい分野に行けないんだよねというおっさん的考え方の人をどこまで排除できるかどうかが、その業界の進化できるかどうかの瀬戸際だな。

難しいのよと言った瞬間に、自分的には進化するということを放棄しましたと宣言してるのと同じ。こういう人は排除しなあかんよな。

よく2000何年にDX人材がコン開けたりません的な話があるんだけど、その前にDXをどう進めるのかでリアルもDXもわかって今後各企業がどういう方向に進むべきなのかを分析してビジネスモデルを変化させていけるコンサルタントがさらに少数しかいない中で、DX人材が足りませんとか足りますとかの話は全く意味がないんだけど。みんなどうなんだろう?

という事ですよね。

がんじがらめをどこまで突破できるかが人材教育の面白さと今後必要なことかな??

人事管理という言葉が世の中まかりとおっている。まあ、管理者はどこも管理したいと思うからだとは思うが、その結果壮大なサラリーマンという人種を生み出して、その企業の果ては日本の発展を止めるという成果を出した。。。。残念ながら。

ビジネスでもビジネスモデルの根本から見直すみたいなことが今求められてるけど、それを乗り切れるのは管理されてきたサラリーマンではどうも難しそうだ。

そういえば、昔から人材管理と言いながらもほとんどの人が実はそういうのだけではあかんということを知っていたんだよな。例えば007のジェームスボンド、24のジャックバウワー、、、、こういうところに今の人材管理=人材教育の答えがあったりして。。。しゃあない、24シリーズ1から見直すか!!!!

この時になると来季の事業計画を作っているという話が多いんだが、コロナを経験した今期のことを考えると、来期の事業計画は全く違ったものであるはずが最低条件なんだけど、これを作れない企業や指導できないコンサルが多いんだな。。。

まあ例年通りの事業計画を作ってるような企業では来期は全くダメだ。ビジネスモデルを基本から見直す、新たなビジネスモデルを組み込む、新たな事業を作り上げるぐらいのことが必要だ。普通に企業なら今期の事業計画を見て数字的にはそれをトレース、それ以外のところは個々の事業の見直しなどを入れてまとめてくるのが普通だけど、それでコロナ時期がうまくいっているところはほとんどないはずだ、とすると、来期は大きく挽回する?それともコロナの影響がまだ続くということで違ったビジネスモデルや新規事業を組み込むということが必須になるわけで、それが作れないなら来期の事業計画はほとんど役に立たないものとなる。これはその企業やその周りにいるコンサルの本当の力の見せ所なんだけどね。。。。。基本ビジネスモデルが作れない組み込めない新規事業が作れないコンサルとは契約しないことが必須になるかもしれないね。

コネクトビジネスと言う概念

日本語で言うと『連携』ですかね? ちょっとニュアンス違うか・・・・。

最近こう言う概念を目指している企業が多い。自社で何でもかんでもあ開発するには時間と経費がかかりすぎる。頑張ってもうまく行く保証はなかなか見込みがつきにくい。これはどこの企業でも一緒と言うのであれば、強みをうまく組み合わせてビジネスした方がうまくいのではないかと言う考え方である。

結構大賛成。

ただ、双方の思いも利益もシェア出来なければ、当然のようにコネクトビジネスは崩壊する。まあ、違うチャンスの時にやり直せばいいだけで、そういった意味では何回でもトライできると言う意味ではいいビジネスの進め方ではある。

この双方向の違いをやはり頑張って埋めていかないと続くものも続かんわけで、その課題を減らすためには双方の違いを調整する第三者が必要だとここでは大きな声で言いたい。わかりやすく言うとショックアブゾーバーみたいなものだ。今までの経験ではこの方がうまく行くことの方が多いとは思うんだけどね。

ビジネスモデルをどんどん刷新できない業界はどんどん取り残され、さらには個別には消滅するところも多いんだろうな。。。

正月明けに街に出てみるとコロナの件もあって閉店してる物販店や飲食店が想像以上に多いことに気が付く。そりゃ普通に来店商売だけをメインでやっていれば、何かあれば大きく影響を受けてというケース、まあ一本足打法的なビジネスモデルではそりゃどうしようもない状況になるだろうと誰でも想像できる。

ビジネスはいつもどういった影響を受ける可能性があり、それに対してどう対応できるのか、さらには最小被害でリカバリーできるようにできるのか、さらには極端な話、環境が大変な状態でも伸びていく手法を持てるビジネスモデルを持つのが必要なのは当たり前なんだけどね。。。。

AIで何が変わるみたいな論調が昔あったけど、最近はあんまし盛り上がってないな。

所詮AIで認識技術と統計分析だよなみたいなことを言うと、元も子もない味気ない話になってしまうのかも知らんけど、実際はそうなんだよな。

統計という言葉が色々かわて最近は二文字言葉になっておしゃれで最先端ちっくになった気がするが、実戦でなかなか活用できないのは昔から一緒だ。

まあ、AI関係者???が壮大なこと言いすぎて一般ユーザーにはさらに手の届かないような気分にさせたり、気がついてれば自然と使っててそれほど恩恵を認識してないみたいなこともあったりする。まあ、データサイエンティストみたいな何ができるのかわからん職業分野を作ったりした方が悪いんだろうけど。。。

再度統計に目を移すと最近の話ではなくって大昔から統計はある。パソコンが普及する前からかもしれない。それが何回も波を超えて最近はAIとかビッグデータの言葉で再浮上しようとしてまた失速状態になるという輪廻を繰り返している。

まあ、経営は理論だ感覚だデータだという三つ巴のトレンドがぐるぐるまわってるから仕方がない。その3個の要素を組み合わせた提言をすればいいんだけど、そういうところが少ないのと、トレンドが変わることで儲かるところが多いんだといういつものどこかの策略にハマっているのかもしれない。まあええけどね。と、取り留めのないことをぶつぶつ書いてみた。。。

コンサルファーム一筋やIT系のコンサルやデータサイエンティスト?(なんじゃこの表現方法は)が業務改革をやり遂げられない理由

やっぱり現場感がわからんことですかね。。。。自分で流通でも製造でもリアルを数年以上やっていればわかるともうんですが、頭で論理で考えるとクライアントとのコミュニケーションが取れないことは確実です。データアナリストもそうですね。現場を経験していないデータアナリストは本当に使えません。

ペルソナ・カスタマージャーニーマプというコンサルタントは本当にリアルの流通(特に販売系)を知っているのかどうかを調べてから付き合おう。

よくネット系のコンサルタントでペルソナ設定やカスタマージャーニーマップを作ってタッチポイントを検討しましょうというコンサルタントが出てくるが、実際にオムニチャネルの世の中で現場で商品の売り方を知っていることを実現できるコンサルタントに出会ったことがない。特にIT系のコンサルはよく提案しているがリアルの系のコンサルタントなんかと比較すると結構現実的な話ではない。

毎年事業を継続している流通業のところでは、昨年比数%を上げるための努力をしている。出身母体がリアル系なのかネット系七日によってそれは大きく変わるが、リアル系のところにカスターマーオートメーションとか称して先のキーワードを振りかざしてくるところで実際に売り上げを上げることを実現したという話はほとんど聞いたことがない。

なぜか?

まず最初にペルソナを設定できにくいからだ。流通業でペルソナを一人に絞れるところはほとんどない。今までのクライアントでもザクっと顧客層イメージは大まかに数十ある。その中で顧客層別に見るとこちらのタイプは昨年比数%伸びているが違う層は昨年比数%落ちているというような状況だ。双方の買い方は相当違う。その層の中でも違う、さらには購入時期の直前によってもコロコロ変わるものだ。そんな感じで複雑に絡み合っているところはほとんどだと思うが現実的には商品戦略を重視しているところが多い。そのほうがカテゴリーも少なくわかりやすいということだろう。

ネットのシェアが増えてからネット視点で話をするところも多いけども、実際はそんな単純ではない。ネットで調べるのは消費者の側の特権だ。メールを使って販促をしてもSNSを駆使しても見るか無視するかは消費者側の主権だ。だから流通業がわがなかなか設定したような効果はあげられない。いくらSNSでフォロワーがいても売れないものは売れないし、SNSで情報流していなくっても売れているものは売れている。カスタマージャーニマップ的な発想はそこが根本的にわかっていないようだ。

流通業を経験していない中間管理職やライン以外の方には研修としてはペルソナ設定もカスタマージャーニーマップも面白いかもしれないが、あくまで研修レベルでの話だなというのが、われわれの周りの流通系でリアルもネットもコンサルできるメンバーの意見に集約されそうだ。

マスコミはマスゴミなのか?

なんてタイトルをつけると周りでもぶいぶい言う人が出てくるので、結構面倒なんだが。よくこういう事例がある。決算などの事業計画発表会で特定の事業の予算を急減する場合がある。まあ、今年ならコロナ騒動で大きく影響を受けるような事業だ。その時にマスコミは説明会なのでその事業はいつ再開するのか、再開の目処が立たないのならはっきり撤退だというべきではないか。。。。みたいな論調を煽ってくるケースがある。突っ込んで質問するのが記者の役目だというが、これが本当に突っ込んだ質問なのか?というのはあるだろう。

事業は、その時の節で結構変わる。今後3年ほど大きく予算を削減するのなら、そのさきの量産計画を発表しないのなら企業トップは中止と表現するべきだというのは無謀極まりない。3年待っても実らない事業はいくらでもある、その3年を苦労してもその先に実るのもあれば、やはり実らないものもある。事業によっては有に10年ぐらいかかるのもゴロゴロある。しかしその先にはその企業にしか有しないノウハウやそれ以上のものを得る可能性もある。波及効果も社内的にはあるだろう。そのような中でうわべで判断するのはマスコミではない。判断する主体は企業である。そこを応援するのか批判するのかでマスコミの功罪は大きく変わると思う。まあ、実際に長年かけて事業を経験した人であれば、その社内外の批判などで苦労したこともあるだろう。しかしその苦労はそういた環境でないと得られないことも事実だ。その苦労は多分他の苦労と比べると意味は大きいだろう。

まあ、後々マスゴミと言われないようなことになればいいんだが。