大切に住み継がれる古民家にて

所在地:文京区小日向
45万円 / 114.64平米
有楽町線「江戸川橋」駅 徒歩6分

小日向の高台にりりしい雰囲気の平屋があります。約490㎡と広い敷地に根を張ること65年。大切に大切に手入れされながら、代々住み継がれてきました。



これぞ古民家というすてきないで立ちに加え、随所にモダンな雰囲気を感じるのは、この家を建てたオーナーの祖父が洋裁師だったというところか ... 続き>>>.
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○○好きな人、必見!

所在地:目黒区青葉台
37万円 / 96.68平米
日比谷線・東急東横線「中目黒」駅 徒歩7分

らせん階段を上がると、そこには気持ちのいい屋上が待っていました。



タイトルにある○○の中にはいろんな言葉が当てはまります。アウトドア好き、犬好き、猫好き、車好き、バイク好き、などなど。



1~3階のトリプレットのテラスハウス。屋上は、隣の区画とウッドフェンスで区切られているので ... 続き>>>.
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まちに開いてほしい家【改装可】

所在地:新宿区市谷加賀町
9万5,000円 / 48.72平米
都営大江戸線「牛込柳町」駅 徒歩5分

ちょっと変わった改装OKの物件です。



その1.住居の一部または全部を店や事務所に使用する方に限定します(住居のみの使用は不可)

その2.改装にかかった費用の1/3を貸主が補助します(費用補助の上限金額は100万円まで)

その3.キッチン以外の水まわり(浴室、洗面所、トイレ、給湯 ... 続き>>>.
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彩を楽しむハーバルアパートメント

所在地:八王子市天神町
4万9,000円 / 18.27平米
中央線「八王子」駅 徒歩10分

※こちらの物件は女性限定です



ラベンダー・ローズ・ミント・ミモザ・・・さまざまなハーブの名前がついた、可愛らしい部屋の数々。



ハーブを愛するオーナーの、ハーブを楽しめる家をつくりたいという思いと、職人さんの遊び心によって生まれ変わったアパートです。



昔のものをあえて残した木 ... 続き>>>.
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北参道ギャップオフィス

所在地:渋谷区千駄ヶ谷
23万1,000円(税込) / 55.98平米
副都心線「北参道」駅 徒歩1分

北参道から徒歩1分に位置する、石を割ったような重厚感があるタイル貼りマンションの一室。



ご覧の通り、建物自体はクセが強めですが、室内はシンプルに白い壁紙と、さらっとした肌触りのフローリング調フロアタイルで使いやすそうな印象でした。



明治通り側の開口が大きく、2面採光のため室内 ... 続き>>>.
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これぞ!神楽坂隠れ家店舗 -大きめ-

所在地:新宿区横寺町
38万2,536円(税込) / 85.37平米
東西線「神楽坂」駅 徒歩2分

神楽坂、と聞いてイメージするのってこんな空間ではないでしょうか?



神楽坂のメイン通りから一本裏手に入った細い路地にひっそりと隠れるように佇む、和の趣のある濃茶の建物。



なんと今年で築64年を迎えるこの建物は、以前R不動産で募集させて頂いた登録有形文化財の「一水寮」の隣に立つ建 ... 続き>>>.
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戸建て注文住宅、2018年度は贈与額が増加。非課税枠拡大で今後はどうなる?

住宅生産団体連合会(以下、住団連)の「2018年度戸建注文住宅の顧客実態調査」の結果が公表された。それによると、昨年度より住宅ローンの贈与額が上昇したという。それには、ある制度が関係しているのだが……、詳しく見ていこう。【今週の住活トピック】
「2018年度戸建注文住宅の顧客実態調査」結果を報告/(一社)住宅生産団体連合会注文住宅の建築費は平均で3605万円、土地代と合わせると4918万円

この調査は、三大都市圏と地方都市圏に注文住宅を建てた人を対象に住団連が毎年行っているもので、2018年度で第19回目となる。

まず、注文住宅を建てた人の最新の平均像を見ていこう。

■2018年度の戸建注文住宅の平均顧客像(4都市圏全体)
※( )内は2017年度
世帯主年齢40.9歳(40.5歳)
世帯人数3.32人(3.40人)
世帯年収 874万円(895万円)
住宅の延床面積 128.1平米(128.6平米)
住宅取得費 4,918万円(4,889万円)※建築費と土地代の合計
建築費 3,605万円(3,535万円)※建て替えの場合4,033万円
自己資金 1,356万円(1,372万円) ※自己資金比率26.4%
贈与額 1,174万円(1,145万円) ※「贈与あり」のみ
借入金4,069万円(4,031万円) ※「借入あり」のみ

昨年度と比べると、建築費が増加(建築費の1平米単価は 28.1 万円、昨年度から 0.6 万円増加)するなどで、費用が増加する分を、住宅ローンの借入金や贈与の額を増やすことで対応していると考えられる。

また、平均像は地域によっても異なる。住宅の延床面積が最も広い大阪圏では、世帯年収も最も高くなっているが、建築費が最も高いのは東京圏だ。

戸建注文住宅の平均顧客像 (都市圏別比較)(出典:住団連「2018年度戸建注文住宅の顧客実態調査」)

戸建注文住宅の平均顧客像 (都市圏別比較)(出典:住団連「2018年度戸建注文住宅の顧客実態調査」)

住宅資金の贈与を受けた人は15.9%、その平均額は1174万円

次に、贈与について詳しく見ていこう。

住宅取得資金における「贈与あり」の割合は 15.9%で、昨年度の18.0%より2.1 ポイント低下している。一方で、「贈与あり」の人の贈与額は、1174万円(昨年度1145万円)と昨年より増加している。世帯主の年齢別で見ると、「30~35歳未満」が26.8%、「35~40歳未満」が26.1%なので、30代を中心に贈与を受けている人が多いことが分かる。

さて、住宅の取得で贈与が注目されるのは、親や祖父母から子や孫への贈与では、「住宅取得資金の贈与の非課税特例」が使えるからだ。贈与を受けた人の実に70.5%が、この制度の適用を受けている。次いで「基礎控除と非課税特例の併用」(12.6%)、「基礎控除」(11.2%)の順で多くなっている。

贈与に係る特例制度の適用(出典:住団連「2018年度戸建注文住宅の顧客実態調査」)

贈与に係る特例制度の適用(出典:住団連「2018年度戸建注文住宅の顧客実態調査」)

贈与税の「基礎控除」とは、贈与を受けたとしても年間110万円以内なら、控除して課税対象にしないというもの。誰でも毎年、適用を受けることができる。

「住宅取得資金の贈与の非課税特例」は、「親や祖父母が子や孫に」、「住宅取得のための資金」として「贈与」した場合に限り、「2021年12月末まで」の特例として、一定額を非課税にするもの。この非課税特例は基礎控除と組み合わせることができるので、併用という回答もあるわけだ。

多くの人が、「基礎控除」と「住宅取得資金の贈与の非課税特例」といった非課税制度を利用した、ということが分かる結果だ。

消費税率10%適用で「住宅取得資金の贈与の非課税特例」の非課税枠が3000万円に拡大

実は、「住宅取得資金の贈与の非課税特例」については、消費税率が10%の場合に、非課税の限度額が拡大する。10月以降に新たに注文住宅の建築などの契約書を締結した場合なら、下表のような限度額になる。一度引き上げられた限度額は、2020年4月以降から順次減っていく仕組みだ。

消費税の税率が10%である場合の非課税限度額

一般の住宅の限度額は2500万円、それより省エネ性や耐震性などの高い住宅を建てた場合、限度額は3000万円になる。親から3000万円贈与してもらった場合で、この特例を使わなければ、贈与税は1000万円を超えてしまうので、非課税の効果がいかに大きいことが分かるだろう。

さて、住宅については、消費税増税による駆け込みはあまり見られなかった。「住宅ローン控除」の拡充などの支援策が効果を発揮したからだろう。一方で、多額の贈与を検討していた家庭が、非課税限度額の拡大を待っていたという可能性もないわけではない。多額の贈与ができるのは一部の富裕層に限られるが、次の調査で贈与の額がこれまでより増える可能性もあるだろう。