「コロンビア」と“カップヌードル”が2度目のコラボ ブランケットポンチョを用意

 アウトドアブランドの「コロンビア(COLUMBIA)」はこのほど、日清食品の“カップヌードル”とコラボレーションしたブランケットポンチョを発表した。価格は税込1万7600円で、「コロンビア」の一部店舗と公式オンラインストア、日清食品のオンラインストアで販売中だ。

 両者のコラボは、2022年6月以来約半年ぶり2回目。今回は“食べて温まった熱を逃がさない”をテーマに、巻きスカートとしても使用可能な3ウエイ仕様のブランケットポンチョを用意した。裏地には「コロンビア」独自の反射蓄熱テクノロジーであるオムニヒートインフィニティ(OMNI-HEAT INFINITY)を搭載し、表地には「コロンビア」のツリーカモ柄をベースに“カップヌードル”シリーズの商品パッケージや麺を描いたデザインを落とし込んでいる。また、同様の柄をバックプリントした2色展開のロングスリーブTシャツ(同7150円)もあわせて展開する。

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「ジョー マローン」から限定でサクラ チェリー ブロッサムのコロンとヘアミスト 上陸15周年を記念して

 イギリス発フレグランス「ジョー マローン ロンドン(JO MALONE LONDON以下、ジョー マローン)」は2月17日、“サクラ チェリー ブロッサム”コロンとヘア ミストを数量限定で発売する(2月10日から一部店舗及び公式オンラインで先行発売)。「ジョー マローン」は今年、日本上陸15周年。“サクラ チェリー ブロッサム”は2020年の春に日本限定で登場して以来、日本の春を代表する香りとして愛されてきた。

 軽やかなライトフローラルのフレグランスは、日本の桜が持つ儚かさや洗練された美しさ、繊細さを表現。桜の花びらをイメージした限定デザインの30mLと100mLのコロンと保湿成分としてアルガンオイルとパンテノールを配合したヘアミストがそろう。税込価格は、コロンが1万890円(30mL)、2万1670円(100mL)、ヘアミストが7920円(30mL)。

 「ジョー マローン」ならではのセントペアリングも楽しめるようになっている。“イングリッシュ ペアー&フリージア”と組み合わせてみずみずしくフルーティーな香りを楽しんだり、“ウッド セージ&シー ソルト”を合わせてミネラルの爽やかさを持ったウッディな香りを楽しむことができる。

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毛皮製品の販売を禁止する法律がカリフォルニア州で施行 その影響は?

 米カリフォルニア州で新しい動物毛皮製品の製造・販売や寄付を禁止する法律が、2023年1月1日から施行された。カリフォルニア州内の実店舗、およびカリフォルニア州内へのオンライン販売が対象となる。なお、レザーやシアリングには適用されない。

 昨年末、ビバリーヒルズ付近にある大型複合商業施設ビバリーセンター(Beverly Center)の一角では、セーブルやチンチラ、ミンク、フォックスなどの毛皮製品が75%オフで販売されていた。アウターウエアブランドの「マクシミリアン(MAXIMILIAN)」が、19年に成立したこの法案が施行される前に、商品をできる限り売り切ろうとしていたのである。

 アンディー・ニコロウ(Andy Nicolaou)=バイス・プレジデント兼サービス・ディレクターは「当ブランドとってこれは死活問題だ。私たちの毛皮製品を長年購入してくれている顧客にもフェアではない」と話す。カリフォルニア州は、同ブランドの売り上げ全体の20〜25%を占める。

 カリフォルニア州内では、ウェスト・ハリウッドで新しい毛皮製品の販売を禁止する条例が成立した11年頃から規制を求める動きが活発になり、その後、バークレー、サンフランシスコ、ロサンゼルスと続いた。なお、これらの条例では中古およびビンテージ製品は対象とならない。

 こうした動きを受け、メイシーズ(MACY’S)やブルーミングデールズ(BLOOMINGDALE’S)、サックス・フィフス・アベニュー(SAKS FIFTH AVENUE)、ニーマン・マーカス(NEIMAN MARCUS)などの主要な百貨店が毛皮製品の販売を禁止し、専門の売り場を閉鎖、または閉鎖する方向性を示した。

 同じく「グッチ(GUCCI)」などを擁するケリング(KRING)をはじめ、「ドルチェ&ガッバーナ(DOLCE&GABBANA)」「ラルフ ローレン(RALPH LAUREN)」「マイケル・コース(MICHAEL KORS)」「バーバリー(BURBERRY)」「カナダグース(CANADA GOOSE)」エルメネジルド ゼニア グループ(ERMENEGILDO ZEGNA GROUP)、「モンクレール(MONCLER)」などもファーフリーを宣言している。

  しかし、反対意見も多数ある。ビバリーヒルズの毛皮店で働く男性は、「多くの人がこの法案を好ましく思っていないはずだ」と主張する。同店では新品と中古品を取り扱っていたが、1月1日からは中古品のみを販売している。90年近く家族経営で営んできた同店は、毛皮の保管や修理、再利用で収益を補っていくという。

 天然素材を生産・加工する農家や職人を支援するナチュラル・ファイバー・アライアンス(Natural Fibers Alliance)の広報担当者は、この法案がレザー製品などの衣類用に加えて、食肉用の畜産を廃止する流れにつながる可能性を指摘する。

 温暖な気候のカリフォルニアでも毛皮製品は人気で、数年前まで全米でトップの売り上げを占めていた。2017年の経済センサスによると、米国における毛皮衣料の売上高は5億7400万(約757億円)。そのうちの22%にあたる1億2900万ドル(約170億円)がカリフォルニア州で販売された。2位はニューヨークの1億1500万ドル(約151億円)だった。カリフォルニア州は人口が約4000万人と全米で最も多く、ニューヨーク州はその約半分の2000万人であることも理由の1つだ。

 同法案を提出した民主党のローラ・フリードマン(Laura Friedman)下院議員は、「カリフォルニアの人々は、ファッションのために動物の命が残酷に扱われることを望んでいない。この法律が、州の動物福祉の基準を守ると同時に、持続可能な代替素材のイノベーションの促進につながるとうれしい」とコメントを発表した。

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