人間UFO CATCHERや巨大メガドラパッド、懐かしの展示物も–セガフェス2018

4月13日、ベルサール秋葉原にて、セガグループの総合イベント「セガフェス 2018」の内覧会が行われた。セガフェスは、セガゲームスやセガ・インタラクティブを始めとして、セガグループ各社が集合するイベント。2016年に続き、今回が2回目の開催となる。

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ドワンゴら、VRでのキャラクターライブ配信ができる「バーチャルキャスト」

ドワンゴとインフィニットループは4月13日、VRライブ・コミュニケーションサービス「バーチャルキャスト」を発表。同日付で提供を開始した。VRヘッドマウントディスプレイを装着し、バーチャルキャラクターになったユーザーが、VR空間のスタジオでリアルタイムにコミュニケーションできるVRライブ・コミュニケーションサービスとなっている。

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ベネッセ、自社データセンターの2500を超える仮想サーバーをAzureに移行 | IT Leaders

ベネッセコーポレーションが自社データセンター内サーバーリソースのクラウド移行を進めている。移行先は日本マイクロソフトのパブリッククラウドIaaS「Microsoft Azure」で、同社のオンプレミスサーバー環境で稼働していた2500を超える仮想サーバーをAzure上に構築。併せて、Webアプリケーションやサーバーを24時間365日体制で運用・監視するマネージドセキュリティサービスを導入した。2018年4月13日、導入支援を担当したソフトバンク・テクノロジーが移行プロジェクトの進捗を発表した。

3つの切り口から中小製造業のIoTの活用を考える

今回は、中小製造業の間でも、当たり前のように話題に出る「IoT」についてです。弊社でも「IoTを導入した何かをしたい」という相談を受けたりします。ただ、「我が社でもIoTを使った何かをしよう」となったとしても、漠然としすぎてそこで思考が止まってしまう方も多いのではないでしょうか?そこで、経済産業省が去年の3月に出した「IoTに関する製造業の取り組み」を見て、こんな切り口からテーマを決めていけば良いんじゃないかと思ったことを3つご紹介します。IoTがどのようなものかは、以前掲載した記事をご確認頂けたらと思います。

「IoTの波が中小製造業に与える影響とは」

①⽣産性向上

こちらは一番考えやすいものですが、解決したい課題を決めて取り掛からないとただのデータ集めになってしまいます。細分化すると下記のようなテーマにあたります。

現場改善

人の動き・設備の稼働状況からムダの改善や、人による作業時間のばらつきをなくすような取り組み

工程管理

膨大な製品点数の管理、紙媒体での管理、製造拠点の分散による管理など、管理の難しさが課題となるものを解決する取り組み

品質確保

トレーサビリティの強化や、品質検査のミス予防の取り組み

事務作業効率化

見積もり作業の負荷軽減、現場情報の入力時間の短縮

経営改善

適切な材料在庫の確保、リアルタイムの生産状況の把握 、計画的な設備投資の指標、より精度の高い需要予測をするなどの取り組み

生産性向上という切り口は、工場にある様々な情報をデジタル化し、その情報をもとに業務支援につなげる流れです。ある程度の規模の工場になると管理業務が複雑化していくため、IoTを活用することで生産性向上に繋げられる可能性があります。逆に小規模だとそこまで課題となっていない場合があります。また、この分野に関しては様々なIoT商品が提供されていますので、末尾に掲載する経済産業省の資料を参考にしていただけたらと思います。

②新サービス(新しい価値)の創出

今いちピンと来ませんが、アメリカのあるビジネスレビュー調査によると、欧米では「IoTは何に寄与するか」という問いに対して「新たな収益源」と答えた経営者が約6割に対して、日本では「オペレーションの向上」と答えた経営者が6割だったそうです。IoTを活用する一つの切り口として考えてみる価値はありそうです。ただ、こうすれば良いという正解が見つけづらく、何をすればよいか模索中なところです。

民タク(民泊のタクシー版のようなもの)事業の「Uber」はGPSを活用したIoTによってリアルタイムで需要と供給をマッチングさせることにより、機会損失を減らし利用者のニーズを満たすことに成功しています。製造業に置き換えると、工場すべての設備の稼働状況や、今後の稼働予定をリアルタイムで監視します。そうすることで、顧客の発注を捉えやすくする取り組みです。

他にはハーレーダビットソンがIoTを駆使し、カスタム改造部品を提供するためにスマート工場化した取り組みがあります。顧客のカスタム品の要望と、それに対しどの工程が必要になるかの紐づけをリアルタイムで行い、最短で提供できる仕組みを作りあげました。

もしかしたら、自社は量産ラインを組んでいる会社だから、小ロットものは対応できないと考えている会社の中には、IoTを活用することで、試作・少ロット対応が可能な新しい事業ができる可能性が眠っているかも知れません。

ちなみに新しいサービス自体を作った事例としては旭鉄工という自動車部品を製造するメーカーがあります。自社工場でのIoT化により3億円以上の設備投資削減と、1億円以上の労務費低減を実現し、そのノウハウをサービス化して外部に展開するために「i Smart Technologies株式会社」という会社を作り、サービスを提供しています。

他にも自社内のIoT化ではなく、顧客側のニーズを探るためのIoTの仕組みを作ることができれば、顧客のニーズ調査、需要などリアルタイムでわかったりするかも知れないですね。今後はそのようなサービスも出てくるのではないでしょうか?

③技術継承・人材教育

昨今の人手不足や後継者不足を解決するという目的です。失われていく技術をいかに形として残すか、暗黙知から形式知化する取り組みは今後一層重要度が増すと思います。また、人手不足を解消するためにデジタル化したデータを活用しそれをロボットが代用できるようにする流れも必要になってきています。以前であれば、「技術は見て盗むものだ」という概念のもと、口で教わることなく、見るだけで覚えるという流れがありました。ただ、今はそれでは伝わらず、「動画を見せる」「口で説明」「マニュアルを作る」など様々な手法が存在しています。技術を伝えるというのは非常に難しく、一つ一つの動作にその動作を行う理由が存在します。本質的には、ただ見て同じようにすれば良いというわけではなく、その動作の理由まで理解した上で真似る必要があります。そのためにマニュアルが存在するわけですが、マニュアルを作るのも非常に労力がかかり、やっとの思いで作っても、いつの間にか見なくなっているケースは多いと思います。解決する手段としてはIoTというよりクラウドサービスなどが課題解決には適しているようです。

クラウド型のサービスを二つ紹介いたします。

動画で簡単マニュアル作成 ティーチミー (熟練者のノウハウを形式化)

クラウド見積ソフト TerminalQ  (経営・営業のノウハウを形式化)

まとめ

いかがでしたでしょうか?再度、自社の今後の課題や取り組みたいテーマをしっかり見定め、解決もしくは達成するために何をすればよいか?その手段が結果としてIoTだったという流れが本来の流れだと思います。IoT活用といっても、正確にはIoTではなくクラウドサービスだったり、システムだったりする場合も非常に多いと思います。目的が達成できるならばばIoTでなくても良いと思いますので、まずは今後の課題や自社の取り組むべきテーマから考えてみるのはいかがでしょうか?

具体的な事例は経済産業省が発行している「中小ものづくり企業IoT等活用事例集」を参照して下さい。

また、来週4月18日(水)~20日(金)の予定で「TECHNO-FRONTIER 2018」が幕張メッセで開催されます。話題のAI・IoTをはじめとした次世代技術から、ものづくりの要となる要素技術、開発設計支援技術まで、最新の情報に触れることができる展示会です。詳細はこちらから

人手と勘頼りだった財務計画・分析、Anaplanが提唱する「コネクテッドプランニング」とは? | IT Leaders

財務、生産、販売状況を収集して分析・予測を行い、月次・年次・中期の各計画に落とし込むFP&A(Financial Planning & Analysis:財務計画・分析)。いまだに人手と勘頼りでどの企業も膨大な時間と労力を費やしている――。この問題の解決にあたるのが、2011年に英国で創業し、現在は米国サンフランシスコに本拠を置くAnaplan(アナプラン)だ。同社は2018年4月11日、都内で説明会を開き、「コネクテッドプランニング」を掲げてSaaSで提供する「Anaplanプラットフォーム」の特徴を紹介した。

ディズニー/ピクサー映画「リメンバー・ミー」の住人に–初VR作品について聞く

ディズニー傘下のピクサーが制作、日本では3月から劇場公開している「リメンバー・ミー」(原題:「Coco」)。本作のプロモーションとして、ピクサーとしては初めてとなるVRコンテンツ「Coco VR」を配信している。この「Coco VR」を手掛けたマーク・ソンドハイマー(Marc Sondheimer)氏が来日。制作の経緯や、今後のVRの取り組みについて聞いた。

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IPAがデジタルビジネス版スキル標準「ITSS+」の第2弾「IoT」と「アジャイル」を公開 | IT Leaders

「守りのIT」から「攻めのIT」へ―デジタル技術が産業構造をも変えようとする現在、政府はビジネスを変革し、新たな利益構造を生み出すためのIT投資を企業に呼び掛けている。しかし、「言うは易し」で、「守りのIT」に従事していた人材が、その技術や経験で「攻めのIT」を推進することはできない。技術の守備範囲も文化・作法もまったく異なるからだ。そこで情報処理推進機構(IPA)が、従来のIT技術者がデジタル技術を「学び直し」するための指針として出したのが「ITSS+(プラス)」。企業がデジタルの波に乗るためには、IT技術者がデジタル技術に適合しなくてはならない。