自社のリスクやインシデントについて現状を把握するうえで、監視ツールは重要な役割を果たしている。だが、監視ツールには限界がある。特に、環境の変化への対応という面においてだ。コンテナなどの新たなテクノロジーを導入した時に、監視プロセスが重大なリスク源を見落とす可能性が考えられる。
日本橋堀留町の「椙の森神社」で5月17日~19日、例大祭が行われた。
バンダイナムコエンターテインメントは5月22日、「ソードアート・オンライン」シリーズをテーマにしたスマートフォン向けVRアプリ「ソードアート・オンラインVR Lovely▽Honey▽Days(ラブリーハニーデイズ)」(※「▽」はハートマーク)を発表した。「アスナとのあま~い生活を体験できるVRアドベンチャー」をうたうコンテンツとなっている。
ソニーは、EMI Music Publishingを連結子会社化すると発表した。分約90%を間接的に保有することになる。
KDDIは2018年5月22日、製造現場や建設現場で働く作業員の労働災害の防止を目的としたIoTクラウドサービス「KDDI IoTクラウド ~作業員みまもり~」を発表した。2018年6月中旬から提供する。作業員にウェアラブルデバイスを装着してもらい、熱中症などの危険状態を察知し、作業現場責任者などへ通知する。
「“eスポーツ in IBARAKI"実行委員会(仮称)」と日本eスポーツ連合(JeSU)は5月22日、2019年秋に「都道府県対抗eスポーツ大会」を開催すると発表した。KONAMIのサッカーゲーム「ウイニングイレブン」シリーズのほか、eスポーツの認知拡大を図るため、他タイトルの採用も検討中としている。
三菱UFJフィナンシャル・グループ(MUFG)は、Akamai Technologiesと共同で新型ブロックチェーンを開発したと発表した。決済処理速度は2秒以下、取引処理性能は毎秒100万件超を実現するという。
アズジェントは2018年5月22日、関係者を装って金銭をだまし取る“ビジネスメール詐欺”を検知して隔離するフィッシングメール対策ソフト「IRONSCALES」を発表した。Office 365やGmailのプラグインとして動作し、個人のメールボックスを監視する。2018年6月中旬から販売する。価格(税別)は、500ユーザーで375万円から。販売目標は、初年度50社。開発会社は、イスラエルIronscales。
ソニーは5月22日、経営方針説明会を行い、4月1日付けで代表執行役社長兼CEOに就任した吉田憲一郎氏が、経営方針および中期経営計画について発表した。
バーチャルイベントプラットフォーム「cluster.」を運営するクラスターとクラウドファンディングサイト「Makuake」を運営するマクアケは5月22日、2Dモデルを使って活動しているバーチャルYouTuberの3Dモデル化を、クラウドファンディングを通じてサポートするプロジェクト「サンジゲンカProject」を発表した。
明治政府で強権を掌握し、独裁者とも呼ばれた大久保利通。しかしその権力は誰もが平等に政治に参加できる国、つまり国民がトップに立つ国をつくるためのものだった。
本コラムの前回で、システム開発における人月ベースの見積もり問題を取り上げたように、建設業界とIT業界との相似点は多い。今回は建築の話になるが、重要となるポイントはやはり共通である。
本コラムの前回で、システム開発における人月ベースの見積もり問題を取り上げたように、建設業界とIT業界との相似点は多い。今回は建築の話になるが、重要となるポイントはやはり共通である。
日本ヒューレット・パッカードは2018年5月22日、独自のキャッシュ技術で高速化を図ったSANストレージ「HPE Nimble Storage」のラインアップを一新したと発表した。オールフラッシュ構成のミッドレンジモデルは、旧モデル比で価格性能比が3倍に向上した。発表会ではさらに、今後の製品強化点として、NVMeとSCM(ストレージクラスメモリー)を使えるようにする展望を示した。
ユーザックシステムは2018年5月22日、Webブラウザ操作を自動化するRPA(ロボットによる業務自動化)ソフト「Autoブラウザ名人」の機能上位版で、任意のWindowsアプリケーションの操作を自動化できるようにした「Autoジョブ名人」を発表した。2018年6月26日から提供する。
キヤノンITソリューションズは2018年5月21日、イベントドリブン型アプリケーションを短期間で開発するためのツール「VANTIQ」(バンティック)を発表した。2018年6月1日から提供する。VANTIQのソフトウェアライセンスを販売するとともに、VANTIQを使ったシステム構築サービスを提供する。開発会社は、米Vantiq。
KDDIと村田製作所は2018年5月21日、村田製作所の仮想センサー基盤「NAONA」を活用し、コミュニケーションを活性化する実証実験 を、2018年5月下旬に開始すると発表した。
Fortune 500の2018年版が米国時間5月21日、公開された。IT企業の中で最上位になったのはアップルで、売上高は2290億ドル。同社は2017年から1つ順位を落とし、売上高2420億ドルのBerkshire Hathawayに続いて4位となった。
アドビが、EコマースプラットフォームのMagento Commerceを16億8000万ドル(約1800億円)で買収する計画を発表した。
カリスマ経営者のまわりには、それを支えるスタッフが必ずいる。本書では表舞台には顔を出さない、優秀な“まわり”の人達の仕事術を紹介している。
ビル・ゲイツ氏が、今年の夏に読むべき書籍5冊を自身のブログ「GatesNotes」で公開した。
これまで「Android」デバイスを攻撃して、情報を盗み取っていたマルウェアキャンペーンが、その手口に「iOS」デバイスを狙ったフィシイングと仮想通貨マイニングを加え、急速に進化している。
米MozillaのWebブラウザー「Firefox 61」の「Developer Edition」が公開された。コードのデバッグ機能や、開発ツールの使い勝手が強化されている。
アップルの年次開発者会議「WWDC 2018」についてSiriに質問すると、新しい「HomePod」や「Siri」の音声の変更に関するうわさについて喜んで話してくれる。
ロボットが人間の作業を見るだけでそのやり方を学習できるという、今までにないディープラーニングベースのシステムをNVIDIAの研究チームが開発した。
インテルとマイクロソフトは、「Spectre」および「Meltdown」脆弱性に新たに発見された変種について情報を公開した。
日本レスリング協会の栄和人強化本部長は4月、選手らに対するパワハラの責任を取り同職を辞任した。この事件の最大の問題は、栄氏自身がパワハラを自覚しなかった点にある。
アマゾンが新たなアプリストアを構築した。ただし、消費者向けではない。
一般社団法人at Will Workは、都内にて「『副業解禁』で何が変わる? at Will Work『第1回働き方有識者懇談会』」 と題したトークセッションを、5月15日に開催。経産省が見た働き方の現状と副業解禁がもたらすもの、そしてソフトバンクによる副業解禁の体験談などが語られた。
Facebookとクアルコムは米国時間5月21日、建物が密集する都市部における超高速Wi-Fiの提供に向けて提携したと発表した。
2008年の発売から今年で10周年を迎えたデジタルメモ「ポメラ」。電源を入れるとすぐに起動し、スムーズに文章作成を行えることから、外出先でのメモや執筆などの用途で利用され、累計販売台数は約35万台だという。
エイサーは米国時間5月21日、アマゾンの音声アシスタント「Alexa」をプリインストールするノートPCを世界で初めて出荷すると発表した。
自分の会社でデータ侵害が生じたことが判明し、世界各地にいる顧客の個人情報が流出したとする。これが2018年5月25日を過ぎてからの話なら、欧州連合(EU)の一般データ保護規則(GDPR)の定めにより、データ侵害について72時間以内に報告する義務がある。
マネーツリーの個人資産管理サービス「Moneytree」において、「Moneytree Work 経費精算」のAndroid版がリリースされた。
インテグリティ・ヘルスケアは5月21日、同社のオンライン診療システム「YaDoc」において、医療機関の有用性・利便性向上を目的とし、日立ヘルスケアシステムズ、ビー・エム・エル、PHC、富士通、湯山製作所の5社が提供する電子カルテとシステム連携すると発表した。また、医療機関への普及に向けた取り組みを開始する。
POLは5月21日、研究開発における産学連携のパートナー探しをサポートする「LabBase R&D」の事前登録を開始した。
海外事業の拡大を成長の軸に据えるシャープが、重点地域の1つとするフィリピンにおいて、5月17日、8K、4K液晶テレビやエアコンを発表した。
Emotion Intelligenceは、DGコミュニケーションズと販売代理契約を締結し、不動産業界向けに、リアル接客支援ツール「ZenClerk Lens」の販売を開始する。
マイクロソフトが対話型AI技術を手掛けるSemantic Machinesを買収すると発表した。「Cortana」はもちろん、マイクロソフトが開発する「XiaoIce」(シャオアイス)などのソーシャルチャットボットも強化することが狙いだ。
ソフトバンクとウィルコム沖縄は5月21日、ワイモバイルの新商品として、ファーウェイのスマートフォン「HUAWEI P20 lite」を6月中旬以降に発売すると発表した。
日本マイクロソフト5月21日、AI(人工知能)の方向性と倫理など社会的な課題に対する見解を述べた書籍「Future Computed:人工知能とその社会における役割」の日本語版の提供を開始したと発表した。同情報は、同社サイトから無料でダウンロードできる。
セントラルフロリダ大学(UCF)光学&光通信学カレッジ(CREOL)の研究チームは、電気制御で色を変えられる繊維「ChroMorphous」を開発した。
ファミリーマートは5月21日、空き部屋シェアサービス「Airbnb」を運営するAirbnbとの業務提携に基本合意したと発表した。
TwitterとSquareの最高経営責任者(CEO)であるジャック・ドーシー氏が、ニューヨークで開催されたブロックチェーン関連のカンファレンス「Consensus」で、ビットコインに対する熱意をあらためて示すとともに、ビットコインの使用拡大を目指すSquareの最近の取り組みについて話した。
音楽ストリーミングサービス「Spotify」は、聴いている曲や、音楽の好みが似ている他のユーザーが聴いている曲をベースに、プレイリストを自動生成するAIレコメンデーション機能「Discover Weekly(ディスカバー・ウィークリー)」の提供を開始した。
システム構築会社のイットアップは2018年5月21日、営業活動から営業日報を自動で作成するクラウドサービスを開始したと発表した。営業部門の生産性の改善を狙う。顧客が運営している既存のSFA/CRMシステムと連携して動作する。別途、連携機能を開発する必要がある。
ユニアデックスは2018年5月21日、ファイルを分散保存することによって可用性やセキュリティを高められるファイルストレージを、オンプレミス環境や各種クラウドサービス上に構築して運用するサービス「FogStorage 分散ファイルサービス」を発表した。月額制で利用できる。
積水化学工業とSecualは、積水化学からSecualへ出資することで合意し、IoTとセンシング技術を活用したまちづくりを行うスマートタウンマネジメント事業を共同で推進していくと発表した。
AWSの導入サービスなどを手がけるサーバーワークスは2018年5月21日、AWSのの運用を自動化するサービス「Cloud Automator」に、複数アカウントを使い分けるためのマルチアカウント機能を追加すると発表した。2018年5月28日から提供する。
「ZOZOTOWN」を運営するスタートトゥデイは、第20回定時株主総会にて、社名変更についての総会議案を付議することを決定したと発表した。同議案の承認をもって、「株式会社ZOZO」に社名を変更するという。
Microsoftは、指や手、腕の動きなどに制約のある人にもゲームを楽しんでもらおうと、ゲーム機「Xbox One」および「Windows 10」搭載PC用の障がい者向けコントローラ「Xbox Adaptive Controller」を開発した。
Adobeは、オールインワンのUX/UIデザインプラットフォームである「Adobe XD CC」をアップデートし、無償で使用できるスタータープランの提供を発表した。
ウイングアーク1stは2018年5月21日、りそな銀行がBI(ビジネス・インテリジェンス)ダッシュボード「MotionBoard Cloud」を採用したと発表した。2018年6月から2200人が利用する。営業力強化のために導入したSalesforceに蓄積した情報を活用することが狙い。
広告運用だけでなくWebコンテンツの見直しもセットで行う
リスティング広告の費用対効果を高めるために、広告キーワードや広告文の見直しを行うことが多いかと思いますが、広告運用の範疇で対策できることは限られていますし、それだけでは不十分です。SEO対策を行う時と同じように、分析ツールを使いながらWebコンテンツを定期的に改修していくことを広告運用とセットで行うことで費用対効果は最大化します。具体的には下記3つの施策を行っていくことをオススメします。
費用対効果を最大化するための3つの施策
①広告品質スコアを高める
広告品質のスコアとは、広告の内容や広告のリンク先のページの内容などがキーワードに適したものかを検索エンジンが点数付けしたものです。このスコアにより広告の公平性や検索サービスの信頼性が確保されています。リスティング広告の掲載順位は、入札単価だけで決まるのではなく、入札単価×広告品質で決まってきます。なので、広告品質を高めれば必然的にクリック単価が下がり、少ない広告料金で広告運用できるようになります。
品質スコアを決める要素として、広告をクリックした後に表示されるWebページの品質が大きく関わってきます。ユーザが検索したキーワードとの関連性が高く、ユーザが求めている情報を適切に提供しているか、といったことで評価されるので、Webコンテンツの見直しが必須となります。広告の費用対効果を上げたいなら、広告運用のテクニックでどうにかするよりも品質スコアを高める方が効率的なのです。
②サイトマップとランディングページの見直し
リスティング広告を運用する上で下記のような指標を計測しながら改善を行っていきますが、これらの指標の中で最も大事なものが「直帰率」だと考えています。
表示回数
検索ユーザが設定したキーワードで検索した際に広告が表示された回数。
アクセス数
ユーザが広告をクリックし、Webサイト内にアクセスした回数。この時点で広告費用が発生します。
直帰率
アクセスしたユーザが次のページへ遷移したり、問合せなどのアクションを起こすことなく離脱してしまった割合。
コンバージョン数
問合せや資料請求など、ユーザがGOALとなるアクションを行った回数。
直帰率が最も重要である理由
リスティング広告の料金は広告をクリック(=アクセス)した時点から広告料金が発生するので、アクセスしたユーザをいかにコンバージョンまで誘導するかが課題です。その中で「直帰率」は広告料金をかけて獲得したユーザを取り逃したしまった割合という極めて重要な指標であり、直帰率が高いということは広告料金をドブに捨てていることと同じになってしまいます。
直帰率を下げるための対策
直帰率を改善するには、ユーザがアクセスした際に瞬時に「このページには自分が求めている情報が掲載されている」と思わせることです。直帰率を下げるための対策として最も効果的なのが、選定した広告キーワードに合わせた「サイトマップ策定」とユーザへ情報を効率的に伝えるための「ランディングページ作成」です。ユーザが持っているニーズをカテゴリ分けし、ニーズに沿ったランディングページをそれぞれ作成することでユーザの離脱を低下させることができます。
③クロージング方法を工夫する
広告主が最も期待しているユーザの行動(=コンバージョン)は、商品の購入、もしくは購入につながる問合せの獲得だと思います。しかし、アクセスしたユーザの大半はその行動を起こすことなく離脱していきます。そのため、どのような方法でユーザをコンバージョンさせるか(=クロージング方法)を考えることは、広告の費用対効果を高める上で重要なポイントです。
クロージング方法を見直す上で考えるべきポイント
売上増加のための新規顧客獲得なのか、技術の用途開発のためのテストマーケティングなのか、Webサイト運用の目的を明確にして、クロージング方法を考える。
とにかく問合せ件数を増やすことを優先するのであれば、技術資料ダウンロードなど、問合せハードルの低いものをコンテンツとして用意する。
他部門と連携する場合は、実際に問い合わせ対応行う部門とよく相談の上、クロージングコンテンツを検討する。
特に広告を運用する部署と営業部署とが異なる場合、両者でよく話し合って最善策を考えていきましょう。
以上、リスティング広告の費用対効果を高めるためのいくつかの施策をご紹介させていただきました。考え方が中心で具体的な改善手法までご紹介できなかったので、お困りごとがある際は是非一度お問い合わせください。
インテル傘下のMobileyeの自動運転技術が、欧州に拠点を置く自動車メーカーの車両800万台に搭載される。Mobileyeの「EyeQ5」チップの量産体制が整う2021年に提供される予定。
The Boring Companyの目指す方向がようやく明らかになった。高速新交通システム「Loop」は、まずロサンゼルスに導入され、中心街からロサンゼルス国際空港までを8分で結ぶ。料金は1人1ドルを予定しているという。
NTTデータは2018年5月18日、地域事業に事業性があるかどうかをアンケートなどによって評価する仕組み「新しい事業性評価基盤」の開発に向けた実証実験を、京都市内で開始すると発表した。実験は2018年5月21日から6月10日の10日間実施し、京都市内の企業と商店街10団体が参加する。実験は、テックファームおよび京都銀行とともに行う。
元インテル研究者が発表した研究結果によると、CPU脆弱性「Spectre」を利用して、Intelのx86システムで、システム管理モード(SMM)として知られる高度な権限を持つCPUモードに侵入することが可能だという。
米Microsoftは、デジタルホワイトボード「Surface Hub」の新型モデル「Surface Hub 2」を発表した。ソフトウエアとハードウエアのそれぞれでコラボレーション機能を強化している。販売開始は2019年の予定。
富士通は2018年5月18日、RPA(ロボットによる業務自動化)などのデジタル技術を用いてオフィスの現場の業務を変革するSIサービスを「ACTIBRIDGE(アクティブリッジ)」として体系化したと発表した。同日、提供を開始した。コンサルティング、BPO(業務のアウトソーシング)、トレーニングで構成する。価格はいずれも個別見積もり。販売目標は、2020年度末(2021年3月期)までに40億円。
UQコミュニケーションズとUQモバイル沖縄は5月21日、UQ mobileに対応する新商品ラインアップとして、「HUAWEI P20 lite」(ファーウェイ・テクノロジーズ製)を追加し、6月中旬以降に、UQ mobileオンラインショップなどにて順次取扱いを開始すると発表した。
LIFULLは、地図上で物件の参考価格が一覧できる「LIFULL HOME’Sプライスマップ」の対象エリアを全国に拡大したと発表した。
バンク・オブ・アメリカが、AI搭載仮想アシスタント「Erica」を2500万人のモバイル顧客向けに正式に導入した。
セキュリティ対策をしているつもりでも、実際には何ら効果を出していないケースがある。今回はそんな“なんちゃってセキュリティ”で失敗した企業の例を紹介しよう。
2018年5月8日~11日、米カリフォルニア州サンフランシスコで、米レッドハット(Red Hat)の年次ユーザーイベント「Red Hat Summit 2018」が開催された。そこで語られた同社最新のオープンソース戦略とポートフォリオ、先進ユーザーの実践を通じて、業務アプリケーションの開発・実行基盤、ITインフラ管理基盤、そして、エンタープライズITを駆動するオープンソース技術に関して、ユーザーの観点となすべきアクションを考えてみる。
EduLab傘下の教育測定研究所(JIEM)は5月21日、イーオンの協力のもと、英語初級者を対象とした録音型英語スピーキング能力測定サービス「CASEC SPEAKING」を開発。学校や英会話学校、企業向けに提供すると発表した。
EduLab傘下の教育測定研究所(JIEM)は5月21日、イーオンの協力のもと、英語初級者を対象とした録音型英語スピーキング能力測定サービス「CASEC SPEAKING」を開発。学校や英会話学校、企業向けに提供すると発表した。
教育測定研究所(JIEM)は5月21日、イーオンの協力のもと、英語初級者を対象とした録音型英語スピーキング能力測定サービス「CASEC SPEAKING」を開発。学校や英会話学校、企業向けに提供すると発表した。
PayPalが、小規模企業向けのモバイルカードリーダーなどの決済プラットフォームを手掛けるスウェーデン企業iZettleを買収する計画を発表した。PayPalにとって過去最大規模の買収になる見通しだ。
「Google A65」という開発コード名で進められているプロジェクトは、スタンドアロン型AR(拡張現実)ヘッドセットに関するものとみられているようだ。
横浜市は、全国市区町村に先駆け2018年2月19日に「横浜市官民データ活用推進計画」の素案を公表。同時に市民の意見募集を開始した。2016年12月に成立した官民データ活用推進基本法 は、政府と都道府県に計画策定を義務づけているが、市区町村や民間企業の計画は努力義務だ。策定義務のない横浜市が、全国に先駆け官民データ活用推進計画を公開する背景には、これまで手探りで進めてきたデータとデジタルテクノロジーを活用した社会課題の解決や経済活性化の取組みを加速させる狙いがある。基本法対応を迫られる自治体だけでなく、デジタル化の優先順位や「出したけど、使われないデータ」に悩む民間「データ◯◯部」のヒントにもなりそうだ。
「素早い動き」「破壊的変化」「実用最小限のプロダクト(MVP:Minimum Viable Product)」など、スタートアップに関して使われるうたい文句は、テクノロジー界では決して無視できない。こうした考え方は確かに魅力的だ。しかし、企業のITでこれらを実践するには、各社の現状に合わせるための工夫が欠かせない。
いくつかのアンケート調査によれば、会社員が職場で感じているストレスの最も大きな原因は「上司」といいます。部下は上司のどこにストレスを感じているのでしょうか。
フィットネスクラブ「メガロス」を全国に展開する野村不動産ライフ&スポーツの代表取締役社長である大橋充氏に、ICTの活用によってフィットネスクラブ事業はどう変わっていくのかを聞いた。
ソニー・インタラクティブエンタテインメント(SIE)は、5月25日発売予定のPlayStation4用ソフト「Detroit: Become Human」について、スピンオフムービー「Tokyo: Become Human」を公開している。
「アラブの女性」と聞いて、もしかしたら「不自由」というイメージを持っている人も多いかもしれません。しかし、彼女たちは今、SNSというツールを用いて、新たな自由を手に入れつつあります。
完全ワイヤレスイヤホンであり、スマホの各種通知をしてくれるヒアラブルデバイスである「Xperia Ear Duo」がソニーモバイルコミュニケーションズから登場した。1カ月に渡る長丁場で貸出いただいたので、貸出期間中に使い倒した。
オンキヨーは5月18日、パイオニアブランドの密閉型インナーイヤーヘッドホン「SE-CH9T」と、バンダイナムコエンターテインメントのゲーム「アイドルマスター ミリオンライブ!」とのコラボモデルを発表。予約販売を行う。
会社に入って初めてPCを使い始めたという人や、なんとなく見よう見まねでPCを使ってはいるけれど、もう少しなんとかスピードアップできないかと思っている人は、いつでもいるはずだ。そういう人たちにとっては、「誰も教えてくれなかったことを教えてくれる心強い存在」となるのが本書だ。
Atlasは走る。SpotMiniはドアを開ける。Boston Dynamicsは楽しいだけでなくマシンによる「人類最後の日」を彷彿とさせるようなロボットを作るのが得意だ。
オランダの自転車メーカーVanmoofは、2018年9月ごろを目処に、サブスクリプション型の自転車レンタルサービス「VANMOOF+」を開始する。同社のCEO兼創業者であるティーズ・カーリエ氏に勝算を聞いた。
1690(元禄3)年創業の「山本山」(中央区日本橋2)と1699(元禄12)年創業の「にんべん」(日本橋室町2)が4月、共同開発商品「山本山×にんべんかけるシリーズ」の販売を始めた。
国産の仮想通貨である「モナコイン」が、「Selfish Mining」などと呼ばれる大規模攻撃でブロックチェーンが書き換えられてしまい、直近のトランザクションが消失した。ブロックチェーンの改ざんが成功した例は世界でも類を見ない。
Facebookは5月18日、Facebook日本語版のサービス開始10周年を記念して、記者会見を開いた。会見では、個人情報の流失問題について、Facebook Japan代表取締役の長谷川晋氏から説明があり、長谷川氏は冒頭において「さまざまな方にご迷惑、ご心配をお掛けした」と謝罪した。
スポーツ・チャンネル「DAZN」(ダゾーン)を運営するパフォーム・グループとフェイスブック ジャパンは5月18日、日本プロサッカーリーグ(Jリーグ)の協力のもと、6月中旬から明治安田生命J2、J3リーグの試合を、各所属クラブのFacebookページを通じてライブ配信を行うと発表した。
コインチェックは、一部通貨の取り扱いを廃止すると発表した。Monero、Dash、Zcashの匿名通貨と、Augurを含む4種類が対象。
経営コンサルタントの遠藤功氏は、著書「生きている会社、死んでいる会社」で、多くの日本企業を「死んでいる会社」と表現しています。その理由の1つに「老廃物」があります。
スマートロック「NinjaLock」を展開するライナフは、シェアオフィス向けのクラウドサービス「スマートブッキング」を発表した。NTT都市開発が運営するシェアオフィス「LIFORK 大手町」に先行導入している。
私が2010年にiPhoneを購入して初めてアップルの顧客になってから、同社が私について収集したすべての情報を開示するよう同社に先週求めた。その結果受け取ったファイルの中身とは。
SCSKは2018年5月17日、三井住友カードの債権回収業務部門(東京拠点)に、`[音声認識ソフトを導入し、2018年3月26日から稼働を開始したと発表した。2017年6月に導入した大阪拠点に次ぐものとなる。オペレーターと顧客との会話内容をリアルタイムでモニタリングできるようになった。顧客応対品質の向上に寄与するとしている。
広島県は5月17日、AIやIoTなどを活用した実証実験の場「ひろしまサンドボックス」を構築することを発表した。オープンな実証実験環境を提供することにより、県内外から多彩な企業や人材を呼び込むことで、産業や課題の解決に結びつける。
マイクロサービス、RPA、デジタルツイン、AMP..。数え切れないほどの新しい思想やアーキテクチャー、技術等々に関するIT用語が、生まれては消え、またときに息を吹き返しています。メディア露出が増えれば何となくわかっているような気になって、でも実はモヤッとしていて、美味しそうな圏外なようなキーワードたちの数々を、「それってウチに影響あるんだっけ?」という視点で、分解していきたいと思います。
JSOLとインフォテリアは2018年5月18日、「ASTERIA WARP」(インフォテリアが開発)と、「intra-mart Accel Platform」(NTTデータイントラマートが開発)をノンコーディングで連携させるアダプタソフト「intra-martアダプター」を発表した。2018年6月1日に提供開始する。
イージェーワークスは2018年5月18日、RPA(ロボットによる業務自動化)ソフト「Blue Prism」を同日付けで販売開始すると発表した。Blue Prismの開発会社は英Blue Prismで、販売代理店の1社であるRPAテクノロジーズを介した2次販売代理店として販売する。
Facebookは米国時間5月17日、不正なアクターが同SNSを使って選挙に干渉することなどを防ぐため、米シンクタンクのアトランティック・カウンシルと提携したことを発表した。
クラウディアンは2018年5月18日、Microsoft AzureのIoT向けサービスをIoTエッジデバイスで利用するための仕組みである「Azure IoT Edge」を、エッジコンピューティング用コンピュータ「CLOUDIAN AI BOX」から利用する技術検証を実施したと発表した。今回の検証により、CLOUDIAN AI BOXでAzure IoT Edgeを活用できることを確認した。
スマートスピーカにおけるアマゾンの世界シェアが前年同期比でほぼ半減したとの調査結果が発表された。グーグルやアップルなどとの競争が激化しているという。
投入が大幅に遅れていたインテルの10ナノメートル(nm)プロセッサが、中国で発売されたLenovoの「IdeaPad 330」に初めて搭載されるとみられる。インテルは現在、オンラインデータベースで「Core i3-8121U」チップの仕様を公開している。
日頃は、「Bizコンパス」をご利用いただき、誠にありがとうございます。
下記日程にて、サイトメンテナンスを実施いたします。
メンテナンス中は、「Bizコンパス」の全サービスがご利用いただけません。
お客さまにはご不便をおかけいたしますが、何卒ご理解いただきますようお願い申し上げます。
■サービス停止内容
Bizコンパスに関わるサービス全て
■サービス停止日時
2018年5月25日(金)20:00~21:00
※メンテナンス状況によって、停止時間は多少前後する可能性がございます。ご了承ください。
携帯電話の追跡サービスを手がけるLocationSmartのウェブサイトに単純なバグがあり、あらゆるスマートフォンを無制限に追跡できる状態にあったと研究者が報告している。
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