着るだけで全身を採寸できるボディスーツ「ZOZOSUIT」が届いた。着用から計測、そして洋服の着心地も含めて、体験レビューをお届けする。
5月8日〜5月14日のAppleに関連するCNET Japanのニュースをまとめた「今週のAppleニュース一気読み」。
ウエスタンデジタルコーポレーションは、5月18日よりPCゲームシステム向けの高性能SSD「Western Digital Black 3D NVMe SSD」を発売する。
米Appleが329ドルで発売した新型「iPad」に新たなライバルが現れるかもしれない。米Bloombergの報道によると、MicrosoftはSurfaceシリーズのタブレットで400ドルのモデルを今秋にも投入する計画だという。現行の「Surface Pro」は、一番安いモデルでもその倍の価格で、それ以外のモデルはいずれも1000ドル以上する。
DMM.comは、同社が展開している動画配信サービスにおけるVR動画について、Oculus Goに対応したアプリ「DMM VR動画プレイヤー」を、5月17日から配信を開始した。
DMM.comは、同社が展開している動画配信サービスにおけるVR動画について、Oculus Goに対応したアプリ「DMM VR動画プレイヤー」を、5月17日から配信を開始した。
野放図な新規仮想通貨公開(ICO)によって引き起こされる危険性について投資家を教育し、警告を発するため、米証券取引委員会(SEC)が偽のICOウェブサイトを立ち上げた。
野放図な新規仮想通貨公開(ICO)によって引き起こされる危険性について投資家を教育し、警告を発するため、米証券取引委員会(SEC)が偽のICOウェブサイトを立ち上げた。
NECは2018年5月17日、低消費電力で広域通信を可能にする新無線通信技術「LPWA(Low Power Wide Area)」の1つである「LoRaWAN」の利用促進に向け、LoRaWANに準拠したデバイスやゲートウェイのメーカー・販売代理店など関連企業とのパートナープログラムを2018年5月より開始したと発表した。接続検証環境を無償提供する。
東芝デジタルソリューションズは2018年5月17日、設備のオペレーションやメンテナンスなどの現場作業で課題となっている業務効率化や熟練作業者の技術継承などをAR(拡張現実)で支援する、現場作業のデジタル化製品「Meister AR Suite」の提供を開始すると発表した。
グーグルは、「Chrome」でURLの隣に表示される緑色の鍵アイコンと「Secure(保護された通信)」ラベルを段階的に廃止する。インターネットでは安全なウェブサイトが標準であるべきだというわけだ。
5月11日、大塚家具は9四半期振りに最終利益が黒字になったことを発表。ですが、財務分析を行ってみると、決して手放しで喜べる状況にはないことがわかります。
GMOペパボは、オリジナルグッズ作成・販売サービス「SUZURI」において、クリエイター支援プラットフォーム「SUZURI People」を先行リリースした。月額定額で支援金を送ることができる。
Instagramのフィードをスワイプしていてお気に入りの自撮り写真や食べ物の写真を見つけたときに、数回のタップ操作で、それを自分のInstagramストーリーに追加できるようになる。
Facebookの「Stories」プラットフォームのデイリーアクティブユーザー数(DAU)が1億5000万人に達したという。またFacebookは、Storiesに広告を表示するテストを米国時間5月17日から米国、メキシコ、ブラジルで開始することを明らかにしたという。TechCrunchが報じた。
YouTubeは、同社のサブスクリプションサービスを再編成し、「YouTube Music」を月額9.99ドルの会員制サービスとして新たに提供開始する。また、広告なしの有料動画配信サービス「YouTube Red」を「YouTube Premium」として月額11.99ドルで提供する。
LG エレクトロニクス・ジャパンは5月17日、KDDIと沖縄セルラー電話より2017年12月に発売されたスマートフォン「isai V30+ LGV35」のソフトウェアアップデートを実施し、独自の人工知能技術「ThinQ AI」を搭載した。
Appleが、曲げられる電子デバイスに関する新たな技術を考案。この技術を米国特許商標庁(USPTO)へ出願したところ、米国時間5月15日に「FLEXIBLE ELECTRONIC DEVICES」として登録された。
グーグルはIoTデバイス向けOS「Android Things」の正式版を先日リリースし、このOSを搭載したスマートディスプレイが複数の企業から7月に発売される。この取り組みからは、グーグルのエコシステム全体を見据えた大きな展望が透けて見える。
AI機能の搭載を後押ししているのは、処理能力の向上、より先進的なアルゴリズム、クラウドコンピューティング、標準インタフェースだ。
日本橋タカシマヤ(中央区日本橋2、TEL 03-3211-4111)1階で5月16日、画家・中原淳一にスポットを当てた期間限定ショップ「それいゆ」が開店した。
博報堂は、バイドゥと戦略的パートナーシップを締結したと発表した。中国市場をターゲットとする企業・団体向けに、データマーケティングおよびメディアプランの策定、広告配信までを一元化したサービスの実現を目指す。
博報堂は、ユーザーの嗜好と体調に合わせてお風呂を出る最適なタイミングを通知するIoTロボット「fuuron(フーロン)」を開発した。湯船に浮かべて使用する。
freeeは、APIを活用した外部サービスとの連携を強化し、APIエコノミーを形成する「freee オープンプラットフォーム」戦略を発表した。
AIを活用し、ライブイベントと老舗料亭でビジネス変革を成し遂げた2社。両社が登壇した、「Microsoft Digital Transformation EXPO」での基調講演の模様をお伝えする。
ヴイエムウェアは2018年5月17日、都内で会見し、ネットワーク仮想化製品群「VMware NSX」の情報をアップデートした。ハイライトとして、買収した米VeloCloud NetworksのSD-WAN製品「VMware NSX SD-WAN by VeloCloud」をNSXブランドで用意した。
針の視認性を低下させず風防ガラス面に情報を出す「mim X」を紹介しよう。「Transparent Levitation Display(TLD)」と呼ぶ特殊なモノクロ表示デバイスを組み込んでおり、まるでガラスに浮かぶように文字やグラフィックスを表示できる。
日本生命は2018年5月17日、営業職員用に新たな携帯端末を2019年4月から導入すると発表した。全国約5万人の営業職員および約1万人の顧客サービス担当者に配備する。現行のノート型PCをWindowsタブレットに置き換える。新端末では、AI(人工知能)やOCR(光学文字読み取り)などの技術を搭載する。
ワシントン大学の研究チームは、ハエと同程度の大きさで、羽ばたいて飛べる超小型ロボット「RoboFly」を開発した。
福井県福井市のプラスティックスという企業が考案した、フタを閉じたまま中身を見ることのできる収納ボックス「CA-TON」を紹介しよう。拡張現実(AR)技術を応用し、フタを開けることなく収納した物を見られるようにした。
SAPジャパンは2018年5月17日、SaaS型クラウドサービスの形で利用できる人事アプリケーションの新版「SAP SuccessFactors HCM Suite」を発表した。従来のタレントマネジメント機能に加えて、新たに給与計算や労務管理などの機能を利用できるようにした。GDPR対応のための機能も追加した。新機能は2017年11月から提供している。価格は非公開。
NTTデータと日本電信電話(NTT)は5月16日、NTTの生活習慣病の発症リスク予測技術を保険業界で活用すべく、保険会社の商品開発や加入時の査定、加入後の健康改善などにおける有効性を検証するため、無償トライアルに賛同する保険会社を募集している。
仕事で大きな成果をあげる人と、その他大勢の人の違いは「課題設定力」にあります。成果を挙げている人は「努力と根性で数を打つ」よりも、必要な1本に集中しているのです。
大日本印刷(DNP)、東芝テック、日立物流の3社は2018年5月16日、ICタグ(RFID)を用いた次世代物流サービスの実用化に向けて協業すると発表した。製造地でICタグを貼り付け、その後のプロセス(製造拠点、物流センター、店舗など)においてICタグから読み取ったデータを活用できるようにする。
オンライン決済プラットフォームを展開するStripeは、ジェーシービーとグローバル提携に向けた覚書の締結を発表した。
TISは2018年5月16日、グローバルにおけるグループ経営管理の会計ガバナンスを強化するクラウドサービス「ACTIONARISE Governance」を提供すると発表した。子会社の取引明細データをAPIで自動収集・自動変換し、統一基準で会計不正処理のモニタリングを可能にする。価格(税別)は、1社当たり月額10万円から。
宅都ホールディングスは、民泊事業への本格参入に伴い、大阪府大阪市に簡易宿所型民泊施設「TAKUTO STAY堺筋本町」をオープンすると発表した。スマートキーを使用するほか、オンラインチェックインなどのツール導入を検討している。
ソフトバンク コマース&サービスは5月17日、「うんこ漢字ドリル」とコラボレーションしたiPhoneケース「うんこ漢字ドリル うんこ先生ケース for iPhone X」と、重さ約10kgの鉄アレイ型のiPhoneケース「10kg ウルトラスーパーマッチョケース for iPhone X」を発表した。
Twitterは5月16日、サードパーティがクライアントを開発するために使用するAPI「Account Activity API」を、全ての開発者に公開したと発表した。
「Chrome 66」で導入された新しい動画自動再生ポリシーがウェブゲームの音声も遮断しているとの開発者の苦情を受け、グーグルは「Web Audio API」に関しては同ポリシーを適用しない措置を一時的に講じた。
YouTubeは動画内で流れている曲の情報を表示する新機能「この動画の音楽」をリリースした。動画の説明文に続く形で、曲のタイトルやアーティスト、作者、ライセンス所有者が表示される。
「iPhone」の意匠権を侵害したとして、アップルがサムスンに賠償金10億ドルを請求している訴訟で、両社が法廷で自らの主張を展開した。賠償の対象が端末全体か、あるいは特定の部品に限られるのかが争点となっている。
数々の情報リークで有名なEvan Blass氏が、中国Huawei Technologiesのスマートウオッチ「Huawei Watch 2」に関して、eSIMを搭載した2018年モデルの情報を流した。
ソフトバンク コマース&サービスは5月17日、「うんこ漢字ドリル」とコラボレーションしたiPhoneケース「うんこ漢字ドリル うんこ先生ケース for iPhone X」と、重さ約10kgの鉄アレイ型のiPhoneケース「10kg ウルトラスーパーマッチョケース for iPhone X」を発表した。
インターアクションは、OlasonicブランドのBluetoothスピーカ「IA-BT7」を発表した。木製キャビネットを採用し、最高音質のスマートフォンスピーカと位置づける。
自動運転分野のスタートアップDrive.aiが米国時間5月16日、タクシーサービス開始に向けてテキサス州の道路をテスト走行する日産「NV200」の動画を公開した。
FacebookのザッカーバーグCEOが欧州議会の幹部らと面会するという。欧州議会のタイヤーニ議長が明らかにした。
クールビズというと、普段のスーツ姿からジャケットとネクタイを脱いだだけ、と考える人も多いかもしれませんが、ネクタイだけは付けておいた方が良いかもしれません。
米上院の民主党議員らが、オバマ政権時代のネット中立性を保護する取り組みで大きな勝利を収めた。
アマゾンは米国時間5月16日、一部の開発者を対象に、8つの異なる英語音声を無料で「Alexa」スキルに追加できるようにすると発表した。
グーグルの親会社Alphabetの傘下企業であるJigsawは米国時間5月16日、同社の無料DDoS保護ツール「Project Shield」を、米国の政治活動、候補者、政治実行委員会に提供すると発表した。
マイクロソフトが、「Surface」タブレットの低価格シリーズを発売する計画だと報じられている。発売されれば、これまでよりも効果的にAppleの「iPad」に対抗できる可能性がある。
フォントの話の前段階から説明しよう。ATSは、履歴書の中で技能や経験が記述されているセクションから、特定のキーワードを完全一致で探す。したがって、応募者は求人の1件1件に合わせて履歴書をその都度書き直した方がよいとTomaszewski氏は言う。求人情報の中から、業務内容、職務、技能のセクションにある単語をそのまま抜き出し、「そのキーワードを履歴書で使う」とのことだ。
サイバーエージェントの100%子会社であるシーエー・アドバンスは5月16日、インターネット広告事業において、ビーコン端末を用いた企業の販売促進領域の支援をする新会社「シーエービーコンズ」を5月18日に設立すると発表した。
L is Bは5月16日、JR西日本に遺失物をチャットボットで自動受付する「お忘れ物チャットサービス」が正式に採用され、5月24日より提供が開始されると発表した。
L is Bは5月16日、JR西日本に遺失物をチャットボットで自動受付する「お忘れ物チャットサービス」が正式に採用され、5月24日より提供が開始されると発表した。
テクノロジスクールを展開するdivは5月16日、高知県と業務委託契約を締結し、「アプリ開発人材育成講座<エキスパートコース>」を開講すると発表した。
富士通クライアントコンピューティング(以下FCCL)は5月16日、レノボとの合弁会社として今後の取り組みについて記者会見し、代表取締役社長の齋藤邦彰氏が抱負を語った。
富士通クライアントコンピューティング(以下FCCL)は5月16日、レノボとの合弁会社として今後の取り組みについて記者会見し、代表取締役社長の齋藤邦彰氏が抱負を語った。
Rettyは5月16日、ヤフーの100%子会社であるYJキャピタルによる資本参加、および戦略的パートナーシップ構築を発表した。
ディー・エヌ・エーは5月16日、同社が展開しているニュースアプリ「ハッカドール」の公式キャラクターについて、YouTubeチャンネルページ「Hacka Channel」を通じて、バーチャルYouTuberとしての本格的な動画投稿を開始した。
PUBGは5月16日、「PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS」(プレイヤーアンノウンズ バトルグラウンズ:PUBG)のスマートフォン向けモバイル版について、国内サービスを開始した。最大100人のプレーヤーが、マップ内にある装備などを駆使して最後の一人になるまで生き抜くバトルロイヤルゲームのモバイル版となっている。
PUBGは5月16日、「PLAYERUNKNOWN’S BATTLEGROUNDS」(プレイヤーアンノウンズ バトルグラウンズ:PUBG)のスマートフォン向けモバイル版について、国内サービスを開始した。最大100人のプレーヤーが、マップ内にある装備などを駆使して最後の一人になるまで生き抜くバトルロイヤルゲームのモバイル版となっている。
CAMPFIREは、さとふると業務提携を結び、「クラウドファンディング型ふるさと納税」の提供を開始すると発表した。
グーグルの従業員約3000人が、米国防総省のプロジェクト「Project Maven」への協力中止を求めて同社に抗議していた問題に続き、一部の従業員が同社を辞職したことが報じられた。
サイバーソリューションズは2018年5月16日、セキュリティ機能に注力したメールサーバーソフトの新版「MailGates V5」を発表した。2018年6月1日から販売する。新版では、ランサムウェアや未知の脅威をディープラーニング技術により検知するサンドボックス機能を搭載したほか、送信ドメイン認証技術のDMARCに対応した。価格(税別)は100ユーザーの最小構成で年額19万円から。
ソニー不動産は、ソニーと共同開発したAI技術を用いて、マンション価格情報を紹介する「マンションAIレポート」を公開した。
工作機械の製造、販売を手がけるDMG森精機と野村総合研究所(NRI)は2018年5月17日、デジタル技術を用いて工場などにおける生産設備の高度な活用を支援するシステム・サービスを専門に提供する新会社「テクニウム」を2018年1月に設立したと発表した。サービスの提供開始は2018年6月を予定している。
大盛りの野菜と肉が特徴のラーメンを提供する店といえば「ラーメン二郎」。今回は、ラーメン界で独自の世界観を作っている二郎の店舗を4軒、インスパイア系の2軒を紹介する。
メディヴァは5月16日、医療機関や自治体向けに、Apple Watchを使用した外来診療のサポートサービスをスタートしたと発表した。
日立製作所は2018年5月17日、気象庁の新しいスーパーコンピュータシステムを構築したと発表した。2018年6月5日から稼働を開始する。新システムは、衛星観測データをはじめ、世界中から収集する気圧、気温、風などの観測データをもとに大気の状態を予測する「数値予報」に活用する。
LIFULLは、2018年9月期第2四半期の決算を発表した。増収増益となった今期の動きのほか、5月に発表したスペインのアグリゲーションサイト「Mitula Group Limited」の子会社化について話した。
テキスト入力に特化したメモ取りデバイス「ポメラ」は多くのファンを獲得している。新モデル「DM30」を発表したキングジムは、ポメラの便利さを米国の消費者にも知ってほしいと考え、「Kickstarter」で販売キャンペーンを開始した。
アシストは2018年5月17日、RPA(ロボットによる業務自動化)関連ソフトのユーザー事例の1つとして、人事業務に特化したアウトソーシングサービスを手がけるレジェンダ・コーポレーションが採用業務にRPAを導入したと発表した。採用業務の自動化を皮切りに、より広範囲な業務を自動化していく構想という。
キヤノンは、業務用プロジェクタにWUXGA解像度のLCOSモデル6機種と、DLPモデル1機種の計7機種を発表した。レーザー光源を採用したモデルをラインアップし、シェア拡大を狙う。
NASAは、火星の探査にドローンが活用可能なことを示す目的で、2020年7月打ち上げ予定のロケットに試験用ドローン「Mars Helicopter」も搭載すると発表した。このロケットに載せた探査機とドローンは、2021年2月に火星へ到着する計画。
英国セント・アンドリュース大学の研究チームは、レーザー光線の放射が可能なコンタクトレンズの基盤技術を開発した。
ロシアに本社を置くカスペルスキーが、ユーザーデータを処理、保存するサーバをスイスのチューリッヒに新設するTransparency Centerに移すことを発表した。また、すべての製品やアップデートのコードも移行の対象となる。
がむしゃらに働いているロボットは適材適所か?健康状態は?―働き方改革や生産性向上の一環でRPAを導入する企業は、増加の一途をたどっている。すでにRPA導入を終えている企業も多いかと思うが、ロボットが止まりがち、思うような成果が上がらないなど徐々に課題も見え始めている。ソフトウェアの品質保証・テストを行うSHIFTとRPAテクノロジーズは2018年5月14日、そのような課題を解決するためのサービス「ROBOPIT!」の提供を開始した。
NTTドコモは5月16日、2018年夏モデルとなる新製品を発表した。スマートフォン10機種、タブレット1機種の全11機種となる。
グーグルは4月に予告していたとおり、デスクトップ版「Gmail」のオフラインサポートと、新しい電子メールアシスト機能「Smart Compose」(スマート作成)の提供を開始した。
ものづくりドットコムの熊坂です。
昨年から次第に充実してきたものづくりドットコムのセミナー案内が、15社目との提携を開始し、いよいよ掲載件数が1,000件を超えるようになってきました。
https://seminars.monodukuri.com/
技術、生産系であればほとんどの分野を網羅していますので、知りたいことがある時は是非このページで検索してください。
さらに現在これらセミナーのネット配信プロジェクトを検討中で、運用試験の一環で私の大学講義を社会人向けにアレンジし、「生産工学概論」として配信することとしました。受講対象は、従業員100人程度の製造業経営者、後継者、工場長が最適ながら、製造業関係者であればそれぞれ気づきが得られると思いますので、是非申込んでください。
https://www.monodukuri.com/seminars/detail/4777
さて毎回ひとつずつ紹介しているものづくりキーワード、今回は「資格」を取り上げます。
製造業関連の資格
製造業は裾野が広いために、一口に関連資格と言っても、民間資格、国家資格それぞれ分野によって膨大な種類があります。「~士」という資格名称を使えるものもあれば、「~検定合格」というのも資格の一種として扱われます。私が今回ざっと調べた資格の一覧を下表1に示しますが、これがすべてでは全くありません。
表1.製造業に関連する資格/検定リスト
どれが良いとか悪いとかの話ではなく、必要なものは取らなくてはいけません。表1の「安全」で分類したものがそれにあたり、作業をする場合に必要あるいは職場内の誰かが資格を持っていなくてはなりません。弁理士もいわゆる業務独占資格といわれるもので、第三者の特許申請代行の際は必須です。
ところが同じ知財資格でも、社内の特許申請事務を進めるだけなら弁理士資格は不要です。知的財産管理技能士という資格はその業務能力を判定するものですが、検定に合格しなくても担当して問題ありません。品質管理検定も同様で、1,2級を持っているとちょっと自慢できますが、級を所持していないとできない品質管理業務はありません。
私は資格専門家ではないため、すべてを解説できません。表1で自分が持っている資格に*印をつけ、以下の二つだけ紹介します。
技術士
技術士はエンジニアが取得する最高峰の国家資格で、機械、電気電子などの19部門と、いずれかの合格者だけが受験できる総合技術監理部門のあわせて20部門からなります。取得までの手順は図1のようになり、2次試験受験のためには一定期間の実務経験を要求されるため、30歳を超えての受験が多く、口頭試験で業務実績を試されることもあり、今年3月に発表された合格者の平均年齢は42.9歳と他の資格と比較すると高めです。
図1.技術士資格取得の道のり
私は50歳で1次試験、51歳で経営工学部門、52歳で総監を取りました。これくらいの年代で、退職に備えて取得する人が結構います。日本技術士会に登録している技術士だけで1万8千人ほどいるのですが、その半数以上は公共事業入札に必要となる建設関連部門であり、他の部門は独占業務がないためか製造業従事者でも知らない人が多いくらいで、一般人には全くなじみがありません。
ビジネスキャリア検定
ビジネスキャリア検定は中央職業能力開発協会が平成5年から開始したもので、同協会で技能者を対象に実施する技能検定に対して、人事、経理、営業などの事務系を対象としています。もちろん製造企業にもこれらの事務はありますが、生産管理が一番製造業っぽい分野です。各分野で3級から1級があり、そのレベルは図2のようにイメージされているため、経験に応じて上の級を受験して行けば良いですね。
図2.ビジネスキャリア検定の等級イメージ
技術士にもまして認知度の低い資格ですが、力試しとしてもっと注目されて良いでしょう。私は企業時代に部門の自己研鑽目的で部下たちに社費で受験させ、自分は自費で受けました。そういえば技術士試験も学習費用、受験費用一切会社から出ませんでしたねえ。自前で払った方が身に付くような気がします。
資格取得の意義とメリット
業務独占ではない資格を取得する意義は、次のようなものが挙げられます。
受験勉強することによって専門事項に対する知識が深まり、現在や将来の業務に役立つ。
客観的な能力の証拠となり、社内外からの評価を高める。
それによって社内の異動や転職の際に有利となる。
勉強する動機となり、また取得後も学習の習慣が継続する。
同じ資格を持つ者同士のコミュニティに加わることができる。
私が技術士を取った時もこれらすべてのメリットを感じた中で、特に(4)と(5)は本当に良かったと思います。人生100年、そして変化のスピードがますます大きくなる時代に向かって、資格取得を契機として常に新たな知識とスキルを習得していくことを勧めます。
どうでしょう、参考になりましたか?ものづくりドットコムでは、森谷仁さん が資格試験や技術文章の指導がお得意です。不明の点や相談はQ&Aコーナーや問い合わせフォームで質問してください。
アドビが、月例セキュリティアップデートから1週間もたたないうちに、47件の脆弱性に対処する大規模セキュリティアップデートを公開した。
Uberは、性的暴行やセクハラの問題に対処する方法を大きく転換すると発表した。
米Intelは、脳の構造を模したチップ「Loihi」に関して、2019年中に1000億シナプスのシステムを実現する計画であることを、2018年5月10日に同社サイトに掲載した記事の中で表明している。このシナプスの数は、小型ネズミの脳と同程度だ。
コナミデジタルエンタテインメントは、PlayStation 4、PlayStation VR、Steam(PC)向けに開発を進めているゲームタイトル「ANUBIS ZONE OF THE ENDERS : M∀RS」について、9月6日に発売すると発表。
HTCは大手ブランドとして初めて、ブロックチェーンに対応したスマートフォン「HTC Exodus」を発表した。
マイクロソフトは、オフィスでの共同作業を想定した「Surface Hub 2」を発表した。4K解像度50.5インチ画面を搭載する。
NECは2018年5月15日、RAS(信頼性、可用性、保守性)機能に注力した基幹業務向けのPCサーバー機「NX7700xシリーズ」のラインアップを強化し、新製品5機種を発表、同日販売を開始した。これに合わせ、システムの可用性や保守性を高める運用サービス「システムマネジメントサポート」の対象にNX7700xシリーズを含めた。
Facebookは、オンラインでの安全に関するリソースを若者向けにまとめたウェブサイト「ユースポータル」を公開した。
Bizコンパスの人気記事をアクセス数順に取り上げる「Bizコンパス 月間アクセスランキング」。4月のベスト10はどの記事だったのか?いま話題の記事を紹介します。
アマゾン ウェブ サービス(AWS)は、拡張現実(AR)および仮想現実(VR)プラットフォーム「Sumerian」の一般提供を開始した。
ソフトウェアの品質保証・テストを手がけるSHIFTは2018年5月15日、三橋学園 船橋情報ビジネス専門学校との業務提携を締結し、ソフトウェアの品質保証・テストの専門家育成に向けた取り組みを開始すると発表した。即戦力として活躍できるIT人材の育成を目指す。
Facebookは米国時間5月15日、同社の規則に違反するコンテンツの追跡と、そうした違反行為への対処の状況を示すレポートを公開した。
Twitterは米国時間5月15日、荒らし問題への新たな対策を発表した。
GA technologiesは、中古マンションのクラウドファンディングサービスを開始すると発表した。一口1万円から投資できる。
若年層がメインユーザーのスマートフォンアンケートアプリを運営するテスティーと、CNET Japanが共同で現代の若者たちの実態に迫る同連載。第10回目は高校生の男女約600名を対象に、「勉強」に関する調査を実施した。
グーグルは、「Google I/O」でユーザーに代わって電話予約をしてくれる「Googleアシスタント」の新機能「Google Duplex」を発表した。今後、Googleアシスタントにはどのような進化が期待できるのか、倫理面で懸念される問題はないのか。同技術を担当するグーグル幹部に話を聞いた。
インドといえば、“カレー”“タージマハール”“ガンジス川”などをイメージする日本人が多いだろう。あるいは、数字の“0”の発祥、“数学”が得意というイメージを持っているかもしれない。ITに携わっている人間であれば、欧米の多くの大手ITベンダーが研究開発拠点を設け、いくつもの大手ITベンダーの経営者を輩出しているのは良く知られたことだ。そして、インドを代表するITベンダーは、世界でも確固たる地位を確立している。その1社が、ここに紹介するインフォシスだ。日本での知名度はまだ低いものの、国内ビジネスに精通した日本人の新代表を2017年1月に迎え入れ、ビジネス基盤の構築に乗り出している。
また、既存のモデルはいつでも再トレーニングが可能だという。例えば、法令や規則が変わったり、医療スタッフが新しい手順を使い始めたりという場合もあるし、モデルと現実にずれが生じてくることもある。
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