NEC、サイバー攻撃リスクをシミュレーションで自動診断する技術を開発 | IT Leaders

NECは2018年11月5日、サイバー攻撃リスクの分析を仮想環境上でシミュレーションすることで、網羅的に脅威を洗い出し、診断できる「サイバー攻撃リスク自動診断技術」を開発したと発表した。NECは今後、技術の実証を進め、2019年度の実用化を目標にする。

日本MSの女子高生AI「りんな」に“目”–風景を見て会話するスマホAIを開発

日本マイクロソフトは11月5日、ソーシャルAIチャットボット「りんな」について、「共感視覚モデル」を搭載したスマートフォン向けAI「りんな」を発表。コンセプト動画を公開した。スマートフォンのカメラを「目」として、AIのりんなが見たものについてリアルタイムで音声コメントし、ユーザーと自然な会話を楽しむことができるAIとなっている。
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2018年10月の3本:IBMがレッドハットを買収/デルとSAPが中堅企業向けERPで協業/NEC、日立、富士通がセキュリティ分野で協力 | IT Leaders

2018年10月のニュースから松岡功が選んだのは、「IBMがレッドハットを買収」「デルとSAPが中堅企業向けERPで協業」「NEC、日立、富士通がセキュリティ分野で協力」の3本である。“見逃せない”理由と共に、それぞれのニュースのポイントをお伝えする。

少量のサンプルで類似テキストを見つける機械学習ソフト、FRONTEOが提供 | IT Leaders

FRONTEOは2018年11月5日、類似テキストを見つけるなど、テキスト解析に特化した機械学習エンジンの新版「KIBIT G2」を発表した。同エンジンを搭載した用途別アプリケーションの第1弾として、特許情報を調査・分析するソフトの新版「Patent Explorer 19」を同日付けで提供開始した。Patent Explorer 19の価格(税別)は、初期費用が30万円、年間利用料が87万6000円から。
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freee、グループの経営情報を可視化し業務を効率化する「連結決算キット」

freeeは11月5日、「クラウド会計ソフト freee」において、グループ経営における連結決算業務をクラウドで効率化できる「freee 連結決算キット>」の提供を開始すると発表した。子会社で利用している会計freeeの試算表データを、API連携を用いてGoogleスプレッドシートに出力し、自動で収集、連結修正する外部ツールとなっている。
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日立システムズ、経理業務をRPAで自動化するシナリオ、売上データの取込など6業務が対象 | IT Leaders

日立システムズは2018年11月5日、経理業務をRPA(ロボットによる業務自動化)を活用して効率化する「経理自動運用シナリオ」を発表、同日提供を開始した。会計システム「SuperStream-NX 統合会計」を用いた定型的な経理業務をRPAで自動化する。すぐに利用できるようにRPAソフトを設定済みの状態で提供する。
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日立システムズ、経理業務をRPAで自動化するシナリオ、売上データの取込など6業務が対象 | IT Leaders

日立システムズは2018年11月5日、経理業務をRPA(ロボットによる業務自動化)を活用して効率化する「経理自動運用シナリオ」を発表、同日提供を開始した。会計システム「SuperStream-NX 統合会計」を用いた定型的な経理業務をRPAで自動化する。すぐに利用できるようにRPAソフトを設定済みの状態で提供する。
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NEC、データを暗号化したまま分析する“秘密計算”の開発支援ツール、Pythonライクで記述 | IT Leaders

NECは2018年11月5日、データを暗号化したまま分析できる“秘密計算”を、アプリケーションに簡単に組み込めるようにする支援ツールを開発したと発表した。アプリケーション開発者は、処理内容をPythonに似たプログラミング言語を記述するだけで、秘密計算特有の処理コードを自動で生成できる。NECは、実用に向けた検証を進め、2020年の秘密計算の実用化を目指す。

米中間選挙まもなく–Uber、Lyft、Lime、Skipも有権者の移動を支援

米国時間11月6日に米国中間選挙が実施される。電動スクーターシェアリングサービスのLimeとSkipが、配車サービス大手のUberとLyftと同様に、無料もしくは割引したサービスを提供する。また都市によっては公共交通機関を終日無料で利用できるようにする。投票日に従業員に休暇を与える企業も多いようだ。
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CTC、AWS環境のセキュリティリスクを診断するサービス、診断1回で25万円から | IT Leaders

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は2018年11月5日、AWS(Amazon Web Services)を利用する上でのセキュリティリスクを診断するサービスを発表、同日提供を開始した。価格(税別)は、AWSのアカウント1つあたり1回の診断につき25万円から。販売目標は、製造業や流通業などを中心に、関連サービスを含めて3年間で15億円。

明治グループ、基幹システムのアウトソーシングで日本IBMと契約を更改 | IT Leaders

明治グループ(明治ホールディングス、明治、Meiji Seika ファルマ)は、一部の事業における基幹業務システムのアウトソーシング契約を、日本IBMとの間で更改した。契約期間は2019年4月から2025年3月までの6年間。日本IBMが2018年11月5日に発表した。

AEA2018、受賞企業決定–優勝は小売店のレジ待ちを解消するスマートカート

アジア・アントレプレナーシップ・アワード運営委員会が主催する、アジア・アントレプレナーシップ・アワード(AEA)2018が、10月31日から11月2日までの4日間、千葉県の柏の葉キャンパスで開催された。アジアを中心とする13の国から選ばれた技術系ベンチャー20社が集い、アワードを競い合った。
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パナソニック、ついに姿を現した「HomeX」–馬場本部長が語る「毎日が昨日よりも良くなるくらし」

パナソニックは、くらしの統合プラットフォームと位置づける「HomeX」の本格展開を開始した。開発を率いたパナソニック ビジネスイノベーション本部本部長の馬場渉氏が、一人ひとりのライフスタイルに合わせてくらしをアップデートできる家について説明した。
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旭日産業、SAP ERPをS/4HANAに移行、TISの移行支援サービスを利用 | IT Leaders

非鉄金属、化成品、金属加工品製品などを扱う専門商社の旭日産業は、基幹システムとして「SAP S/4HANA」の導入を決定した。TISのSIサービスでSAP S/4HANAへの移行を支援する「SAP S/4HANAのりかえサービス」を利用する。インフラ環境は、将来的に社内システムをIaaSサービスに移行することを見据えてAWS(Amazon Web Services)を採用した。TISとSAPジャパンが2018年11月5日に発表した。

CTC、オンプレミス含むマルチクラウドを運用込みで一元提供するサービス | IT Leaders

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は2018年11月2日、オンプレミスを含むマルチクラウド環境基盤と運用支援サービス(マネージドサービス)を一元的に提供する統合基盤「'CUVIC' Managed Multi-Cloud Platform」('CUVIC' MMCP)を発表、同日付けて提供を開始した。製造業や流通業などを中心に販売し、サービス全体として3年間で40億円の売上を目指す。

NEC、産業制御システム向けセキュリティコンサルティングを提供 | IT Leaders

NECは2018年11月2日、日本の制御システムに精通した技術研究組合「制御システムセキュリティセンター(CSSC)」と連携し、産業制御システム向けのセキュリティリスクアセスメントサービスの提供を開始した。「Standard」と「Advanced」がある。価格(税別)は、Standardが240万円から、Advancedが600万円から。販売目標は今後3年間で100件。

ライナフ、苦難のモノづくりを強みに変えた異色のスタートアップ–「Ninjalock」から新サービス

スマートロック「NinjaLock」で知られるライナフは、不動産テック企業の中では珍しい、ハードウェアも手がけるスタートアップだ。常に不動産に軸足を置き、新製品やサービスを開発しているライナフ代表取締役の滝沢潔氏に、ハードウェア開発をはじめた背景から、新たに目指す「サービスが入ってくる家」の現状まで話を聞いた。
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従来型DWHから「アナリティカルウェアハウス」への転換─米フルーツオブザルーム | IT Leaders

データウェアハウス(DWH)をこのまま巨大なデータ倉庫として使うのか。それとも、ビジネスを成長させるプラットフォームとして使うのか。創業167年の老舗衣料メーカー、米フルーツオブザルームはアナリティクスの力を信じて後者への転換に取り組んだ。2018年10月に米ラスベガスで開催されたTeradata Analytics Universe 2018のブレイクアウトセッションから、同社のDWH刷新プロジェクトを紹介する。

あいおいニッセイ同和損保のRPA全社導入プロジェクトが始動 | IT Leaders

「2021年までに年間約1200トンの紙削減と約138万時間の業務余力創出を図る」――あいおいニッセイ同和損害保険は2018年11月2日、中期経営計画「AD Vision 2021」に基づくデジタライゼーション戦略の一環として、「既存業務のデジタルシフト」の実現に向けた取り組みを発表した。メインの施策はRPAの全社導入で、日本マイクロソフト、UiPath、アビームコンサルティング、シーイーシーの4社がプロジェクトを支援する。
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あいおいニッセイ同和損保のRPA全社導入プロジェクトが始動 | IT Leaders

「2021年までに年間約1200トンの紙削減と約138万時間の業務余力創出を図る」――あいおいニッセイ同和損害保険は2018年11月2日、中期経営計画「AD Vision 2021」に基づくデジタライゼーション戦略の一環として、「既存業務のデジタルシフト」の実現に向けた取り組みを発表した。メインの施策はRPAの全社導入で、日本マイクロソフト、UiPath、アビームコンサルティング、シーイーシーの4社がプロジェクトを支援する。
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バンダイ、スマホ連動小学生向けシューズ「UNLIMITIV」–運動データを可視化

バンダイは、スマートフォン連動型の小学生向けスポーツシューズ「UNLIMITIV」(アンリミティブ)を、12月1日に発売する。足が速くなりたいという願望を持つ小学生をターゲットとし、センサユニットとスマートフォンアプリがBluetoothを通じて連動し、子どもが楽しみながらトレーニングできるスポーツシューズとなっている。
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ソニー、渋谷に”未来の遊び場”–期間限定で「WOW Studio」オープン

ソニーは、一般社団法人渋谷未来デザインと一般財団法人渋谷区観光協会が立ち上げた「SCRAMBLE 実行委員会」とともに、渋谷キャスト スペース・ガーデンを中心に、最新テクノロジを駆使した”遊び場”「WOW Studio at 渋谷キャスト」(WOW Studio)をオープンした。11月4日まで 3日間にわたり運営する。
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日本MS、女子高生AIりんなとLINEで音声通話–恋愛相談や寝落ち通話などに対応

日本マイクロソフトは、ソーシャルAIチャットボット「りんな」のLINE公式アカウント上において、「りんなと音声通話」の提供を、10月31日から開始している。りんなとお友だちになっているユーザーであれば、誰でも無料で「恋愛相談」など、りんなとの音声通話が楽しめる。
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[ブックレビュー]非効率な部分を徹底見直し–「やりたいことを全部やる!時間術」

「時間がないから、やりたいことができない」が口グセになっていたら、一度立ち止まってみて、本当に自分には時間がないのかを考えてみたい。時間は誰にも同じだけあるのに、やりたいことを諦めないで、いろんなことに挑戦して人生を謳歌している人と、ただ時間に追われてやりたいことができずに毎日が過ぎ去ってしまう自分。何が違うのか。
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HPE日本、重複排除バックアップストレージ「HPE StoreOnce」強化、古いデータをクラウドに退避 | IT Leaders

日本ヒューレット・パッカードは2018年11月2日、重複排除機能付きのデータバックアップ専用ストレージ「HPE StoreOnce」を強化したと発表した。新たに、古いファイルをクラウドストレージに退避させる機能を追加したほか、バックアップ対象先のストレージとの連携を強化した。同日、強化版の販売を開始した。

世界初の折りたたみスマホ「FlexPai」、中国メーカーのRoyoleから登場

世界で初めての折りたたみ式スマートフォンを発売しようと、サムスンとファーウェイ(華為技術)が競争する様子は、これまでもよく話題になってきた。しかし、その名誉が、カリフォルニア州フリーモント、香港、中国の深センにオフィスを持つ、あまり知られていないモバイル会社、Royole(柔宇科技)のものになりそうだ。
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アップルやグーグルなど数十社、トランプ政権のトランスジェンダー排除の方針を非難

トランプ米大統領がトランスジェンダーの人々に対する法的保護を縮小しようと検討中だと報じられている措置に対し、アップル、アマゾン、Facebook、グーグルをはじめとする数十社のテクノロジ企業が、共同でトランスジェンダーへの差別を非難した。
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ホームシェア元年となるAirbnbが取り組む新たな不動産活用

世界的に民泊のウエーブを巻き起こしたAirbnbが、新たなビジネスモデルによって地域活性化を目指している。10月4日に開催された「不動産テックカンファレンス2018~加速する業界変革~」では、『Airbnbによる新しい不動産活用』と題し、同社ホームシェアリング事業統括本部 執行役員 長田英知氏が登壇。空き不動産を活用してホームシェアすることで空き家問題の解決と、地域の交流人口増加による地域活性化につながるAirbnbの取り組みについて語った。
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ニトリ、社員のテレワーク基盤にDaaSを導入、Azure上でVMwareの仮想デスクトップを利用 | IT Leaders

ニトリは、テレワークを実現するVDI(デスクトップ仮想化)基盤として、Azure上でVMwareの仮想デスクトップを提供するDaaS型のサービス「VMware Horizon Cloud on Microsoft Azure」を導入した。導入サービスを手がけたSIベンダーの日商エレクトロニクスが2018年11月2日に発表した。

NEC、AI活用基盤に業種・業務別テンプレートを用意、第1弾は製品需要予測 | IT Leaders

NECは2018年11月1日、AI活用の検証から導入、活用までをトータルに支援するAI活用基盤製品「NEC Advanced Analytics Platform」(AAPF)を強化し、業種・業務別テンプレートを順次提供すると発表した。テンプレート群は2019年3月からより順次提供する。AAPFの価格(税別)は、月額90万円から。
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日本IBM、マルチクラウドの計画・調達・管理サービス「IBM Cloud Brokerage Services」を提供 | IT Leaders

日本IBMは2018年11月1日、複数のクラウドサービスを組み合わせて利用するマルチクラウド環境の運用を支援するサービス「IBM Cloud Brokerage Services」を発表した。2018年11月20日に提供を開始する。クラウドの選定、調達、管理までを一元的に提供する。価格(税別)は、計画フェーズが月額200万円から。

ユミルリンク、SMSへのメッセージ配信サービス「Cuenote SMS」を開始

ユミルリンクは11月1日、メッセージングソリューション「Cuenote」(キューノート)シリーズの新サービスとして、SMS配信サービス「Cuenote SMS」(キューノート SMS)を同日から開始すると発表した。国内で利活用が急速に進むSMS(ショートメッセージサービス)を活用し、本人認証や重要な通知、プロモーション情報を届けるため開発した新サービスとなっている。
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「Zertoで各種バックアップ/マイグレーションツールを集約できる」―本社幹部が新版を紹介 | IT Leaders

米Zertoの日本法人Zerto Japanは2018年11月1日、製品説明会を開催し、10月5日に発売した新バージョン「Zerto 6.5」の特徴と、2019年発売予定の次期バージョン「Zerto 7」に搭載予定の機能について説明した。Zertoは、バックアップ/レプリケーション/マイグレーション分野のソフトウェアベンダーである。

ブロックチェーン活用で、不動産情報共有へ–不動産情報コンソーシアム「ADRE」設立

2017年から検討を重ねてきた、不動産情報の共有に向けた取り組みが「ADRE-不動産情報コンソーシアム-Aggregate Data Ledger for Real Estate」(ADRE)を立ち上げ、正式に動き出した。11月1日には、設立キックオフイベントを開催。ADRE設立の概要や活動計画などを発表した。
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マルコメ本社工場、卓上ロボットを作業場前室に置いて社員への連絡を効率化する実験 | IT Leaders

マルコメは、工場で働く社員への連絡の徹底と効率化を目的に、コミュニケーションロボットの実証試験を開始する。ロボットが個々の社員に話しかけて会社からの連絡事項を伝える。ロボットの基盤として、NTT東日本のクラウド型ロボット基盤サービス「ロボコネクト」を採用した。NTT東日本の長野支店が2018年11月1日に発表した。

Cygames、技術開発子会社「Cysharp」を設立–C#の専門集団

Cygamesは、ゲームに関するコンテンツの企画開発、技術コンサルティングを行う子会社「株式会社Cysharp」(サイシャープ)を9月に設立したと、10月30日付で公表した。C#の専門集団として技術開発やコンサルティングを行う。Microsoft MVP for Developer Technologiesを連続受賞している河合宜文氏が代表に就任する。
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