老舗セキュリティベンダーのソフォスが掲げる、“完全なる二刀流”の凄みとは | IT Leaders

英ソフォス(Sophos)はコンシューマー製品を扱っていないため、他のウイルス/マルウェア対策製品ベンダーに知名度で一歩譲るものの、“セキュリティ御三家”と同様、1980年代に英国でスタートしたこの分野の老舗ベンダーである。近年AIベンチャーを買収し、先進的なセキュリティアプローチへの評価も得ている同社だが、日本法人の代表取締役である中西智行氏によると、その最大の特徴は「完全なる二刀流」にあるという。

[ブックレビュー]Googleサービスをフル活用で実現する–「がんばらない働き方」

「がんばります」と、職場でも日常でもよく耳にする上に自分でもよく使う、という心当たりがある。「がんばる」とは、たしかにざっくりしている。いつまでに何をどう、どのようにがんばるのかはぼんやりしていて、言った本人にもその具体的な内容らよくわからない。そうではなく、もっと建設的に仕事をして、成果を出していくにはどうすればいいのか。
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第4次産業革命の実現は地方から!天草市が展開する地方版DXを支援するジャパンシステム | IT Leaders

ジャパンシステムは、2018年4月に熊本県天草市と協定を締結し、「地域創生型研究開発センター」を開設している。地域人材の雇用、地域社会との交流を通じて天草市が直面している課題を抽出するとともに、自社のICT技術を活用することで、実証的手法に基づいた解決策を提示・実践するための拠点だ。そこでは当然、AI・RPA ・IoTなどといった最先端技術の活用が不可欠として、「Made in AMAKUSA」を合言葉に地域社会の自立的・持続的な経済循環・共生システムの実現に取り組んでいる。ジャパンシステムは、天草の研究開発センターで実用性・機能性を確立した上で、地域の共通課題に対するソリューションを全国展開していこうとしている。

東京ジョイポリス「ZERO LATENCY VR」新コンテンツ「OUTBREAK ORIGINS」を体験

CAセガジョイポリスが運営する屋内型テーマパーク「東京ジョイポリス」は、VRアトラクション「ZERO LATENCY VR」について、3月16日から新作コンテンツ「OUTBREAK ORIGINS -Zombie Survival episode 0-」(アウトブレイク オリジンズ エピソードゼロ)を導入する。それに先駆け、メディア向けに公開した。ゾンビを撃つ爽快感と探索型の緊張感をあわせ持つ、フリーロームVRガンシューティングとなっている。
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販売員が常駐せずにインタラクティブサイネージで接客、NTTデータがららぽーと海老名で実験 | IT Leaders

NTTデータは2019年3月15日、販売員が常駐せずにインタラクティブサイネージで接客を行うデジタルストアの実証実験を開始したと発表した。三井ショッピングパークららぽーと海老名(三井不動産が開発・運営)の一角で、2019年3月8日から2019年3月31日にかけて実施する。

IT人材、人数は増えるも高齢化が進む─JUAS「企業IT動向調査2019」の速報値 | IT Leaders

一般社団法人日本情報システム・ユーザー協会(JUAS)は2019年3月15日、東証一部上場企業およびそれに準ずる企業のIT投資やIT戦略などの動向を網羅した「企業IT動向調査2019」の速報値を発表した。調査では、IT予算・投資動向のほか、IT人材の要員数や年齢構成についても尋ねており、多くのIT部門/情報システム子会社で高齢化が進み、シニア人材活用計画の策定も進まない状況が浮き彫りになっている。

「会社支給のSIMしか使えないノートPC」を実現、オプティムがモバイルデバイス管理に新版 | IT Leaders

オプティムは2019年3月14日、マルチプラットフォームで動作するMDM(モバイルデバイス管理)ソフトウェアの新版「Optimal Biz バージョン9.6.0」を発表、同日提供を開始した。新版では、Windows端末向けに「SIM抜き差し監視機能」を搭載した。会社から支給を受けた正規のSIM以外のSIMを挿入しても使えないようにする。企業所有の端末に私物のSIMを挿入して不正な通信を行うことを防ぐ。

レジデンストーキョー、家具家電付きのサブスク住宅を公開–敷金、礼金、仲介手数料ゼロ

レジデンストーキョーは、敷金、礼金、仲介手数料ゼロで、家具家電付きのサブスクリプション型住宅第1弾となる物件を公開した。従来の賃貸住宅における不便な仕組みをなくし、ゼロから見つめ直した運営をすることで、顧客の満足度を高める。
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宅ふぁいる便、漏えい件数が確定、最初に発表した情報以外に漏えいは無し | IT Leaders

オージス総研は2019年3月14日、クラウド型のファイル受け渡しサービス「宅ふぁいる便」がユーザーの個人情報を漏えいさせた事件について、詳細調査(ログ分析)の結果を発表した。発表済みの漏えい情報(件数や内容)以外には漏えいが無かったことを確認したという。

顔認識技術の利用を規制する法案、米で提出

2人の米上院議員が「Commercial Facial Recognition Privacy Act」(商用顔認識プライバシー法)という法案を提出した。成立すれば、企業が顧客に知らせずに顔認識データを収集したり、顧客の同意なしにそうしたデータを使用したりするのを防ぐことができる。
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見積業務から開放される?!時代は自動見積もりサービス黎明期へ突入

テクノポートの徳山です。製造業の方とお話をしていると「見積り業務は社長の仕事」という方が多いようですが、営業活動に力を入れれば入れるほどその業務量が増え、社長業に割く時間が侵食されているケースをよく見受けます。そのような話を聞くたびに、ITの力により状況が改善されないものかと考えてしまいます。

そこで今回は、最新のIT技術により見積り業務が自動化される可能性について考察していきます。

見積り業務に翻弄される日本の中小製造業

見積り無料という悪しき文化の中で苦しむ製造業者

製造業の方とお話していると見積り業務がかなりの負担になっているという話をよく伺います。詳しく話を聞くと、メーカーや商社などを中心に、挨拶代わりに見積りをお願いされるようで、違う会社から同じ図面が回ってくるようなこともよくあるそうです。

発注者であるメーカーの購買部は常にコストダウンという目標を抱えているため、何とかしてその目標を達成しようと奮闘する訳ですが、中には取り敢えず相見積もりを行い(図面をばら撒き)、安くできる業者を掘り当てる、といった手法を採っている方もいるようです。しかし、そのような行為は発注者が努力せずコストダウンを行うための悪しき習慣だと思います。見積りは無料という文化が根づいてしまった中で、それに受注企業が犠牲になっている縮図は気持ちがいいものではありません。

調達業務にイノベーションが起きていない

製造業には様々な業務がありますが、設計業務はCAD/CAMの普及や3Dデータ化、製造業務は3Dプリンタの登場など、大きなイノベーションが起きています。しかし、上述したような現状を目の当たりにすると、購買・調達業務にはずっとイノベーションが起こっておらず、非効率な状態が続いているように感じます。

調達業務が非効率なために、製造業者は受注できるのかわからない図面に対し、多大な労力と時間を費やして見積りを作成しているのが現状です。

解決するためのアプローチ

解決するアプローチとしては、発注者側が調達業務のやり方を変えるか、製造業者側が見積り業務を極限まで効率化するか、が考えられます。しかし、一企業が努力しても業界の慣習を変えることは難しいでしょう。

そんな中、上記どちらかのアプローチにより、この悪しき慣習を変えるきっかけとなるサービスがいくつか現れてきているのでいくつかご紹介します。

発注者の調達業務を支援する自動見積りサービス

CADDi

キャディ株式会社というベンチャー企業が運営している自動見積りサービスです。Web上で3Dデータをアップするとすぐに見積り金額が算出され、そのまま発注までできてしまうサービスです。

現状は板金加工品だけですが、機械加工品(切削、旋盤、フライス、マシニング等)へのテスト対応をはじめているそうで、既に3,000社を超える企業が利用(同社HPより)しています。昨年12月には10.2億円の資金調達を行い、今年2月に行われた機械要素技術展では巨大な展示ブースを構えサービスのPRを行っていました。いま最も勢いのあるモノづくり系ベンチャー企業といっても過言ではありません。

弊社でも過去に同社を取材しておりますので、詳細はこちらをご覧ください。

meviy(メヴィー)

まだ聞き慣れないこちらのサービスですが、製造業であれば知らない人はいない、あのミスミが運営しています。CADDiと同様、3DデータのアップをWebサイト上で行うことで自動で見積りが算出され、そのまま発注ができるサービスです。こちらも現状は板金加工品や金型部品だけですが、今後切削加工品全般に対応していく予定だそうです。

製造業者の見積り業務を効率化する自動見積りサービス

Kabuku MMS

3Dプリント業界で有名な株式会社カブクという企業が運営するサービスです。

3Dプリント事業におけるワークフロー全体を効率化できるサービスなのですが、その中に見積りの自動化機能がついています。

秀逸なのは、見積り自動化機能を自社のホームページに埋め込むことが可能というところです。これにより、自社ホームページに自動見積りの窓口を設置でき、見積りを行う業務と顧客とのコミュニケーションが一切不要になります。

TerminalQ

株式会社NVTというベンチャー企業が開発したクラウド見積りサービスです。

切削業者向けのサービスで、見積り業務から請求業務までクラウドでの一元管理による効率化を行うことができます。自社工程を初期設定することで、その設定にもとづいた見積りがほぼ自動的に出来上がります。

こちらの会社は、八王子市にある月井精密株式会社という切削加工業者が自社のノウハウを活かし作り上げたサービスです。以前に当メディアの外部ライター・栗原さん(株式会社栗原精機 代表取締役)が記事として取り上げています。

まとめ:今後の展望

自動見積りサービスが普及するためのポイント

AI(人工知能)の発達

今回ご紹介したサービスのほとんどにAIが使われています。現段階では、アップできるデータや使用できる業態に制限があったりしますが、AIが発達することによりその制限が取り払われる可能性があります。

3Dデータの普及

自動見積りで使用できるデータは3Dデータが主流となっていますが、これはAIが金額を自動算出するのに適しているからです。3Dデータが扱える製造業者はまだまだ少ないですが、これが普及すれば自動見積りが使える案件が一気に増えます。

受注側と発注側のITリテラシーの向上

どのような素晴らしいサービスや仕組みが出来上がっても、それを使うユーザのリテラシーが追いつかないとどうしようもありません。ITが苦手と敬遠される方も多いですが、そのようなことを言っていられない時代はすぐそこに来ています。

自動化できない業務に勝機あり?

今後、自動見積りサービスが普及すると、見積りから製造までのプロセスがすべて自動化される可能性が出てきます。そうすると設備さえ揃えれば一連のプロセスを自動化できるようになり、このプロセスにおける付加価値は徐々に失われていきます。最終的には価格だけの競争になってくるでしょう。

価格勝負になるような相見積もりはできるだけ自動化を図り、これからは自動化できない業務に勝機が出てくると思われます。自動化できるような簡単な加工は自動化させてしまい、自動化で対応できないような高い技術力を要する加工や、機械では出来ないVA・VE提案に注力することで付加価値をつける必要が出てきます。

まだまだ未来のことだと思われる方もいらっしゃるかも知れませんが、技術革新のスピードは想像以上に早いものです。来るべき未来に備えて、自社の経営戦略を見直してみてはいかがでしょうか。

グーグル、悪質広告23億件を2018年に削除

グーグルは、2018年に23億件の広告をブロックした。同社の大きな収益源となっているオンライン広告業界への信頼を損ないかねない詐欺や不正行為、マルウェアなどの問題を阻止する取り組みの一環だ。
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日立、ブロックチェーンを活用した取引を支援するサービス、基盤にHyperledger Fabricを使用 | IT Leaders

日立製作所は2019年3月14日、ブロックチェーンを活用した安定性の高い取引を支援するサービス「Hitachi Blockchain Service for Hyperledger Fabric」を発表、同日販売を開始した。ブロックチェーン技術「Hyperledger Fabric」の利用環境を提供する。オプションで、コンサルティングや技術支援も実施する。2019年3月29日から提供する。価格(税別)は、初期費用が20万円から、月額14万円から。

クルマを持てない20億人を救うモビリティFinTech–「GMS」中島社長の挑戦

CNET Japan」は2月19〜20日の2日間にわたり、ビジネスカンファレンス「CNET Japan Live 2019 新規事業の創り方」を開催した。ここでは、20日に実施されたGlobal Mobility Service(GMS)代表取締役 社長執行役員/CEOの徳至氏による講演「クルマを持てない20億人を救うモビリティFinTech『GMS』の挑戦」の模様をお伝えする。
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順天堂医院、窓口会計を不要にする「料金後払いシステム」を導入 | IT Leaders

順天堂大学医学部附属順天堂医院は、会計の待ち時間を解消する新たな取り組みとして、グローリーの医療業界向け「料金後払いシステム」と富士通の医事会計システム「FUJITSU へルスケアソリューション HOPE X-W」を連携させた、料金後払いシステムの運用を2019年4月1日に開始する。患者は診察後に支払窓口で会計せずに帰宅できるようになる。富士通が2019年3月14日に発表した。

ラックとテクマトリックス、SSLを介したマルウェアの侵入を検知可能にするサービス「SeeLAC」 | IT Leaders

ラックは2019年3月14日、急速に普及したWebサイトの常時暗号化(SSL化)によって従来のセキュリティ対策が無効になってしまうという課題に対して、テクマトリックスと共同で「SeeLAC」を開発たと発表した。暗号通信を一時的に復号・再暗号化する「SSL可視化ゾーン」を構築するサービスを提供する。SSL可視化ゾーンにセキュリティ対策機器を収納することで、機器本来の機能を有効化できる。

「i7は“完全なロボット”へのステップ1」–ルンバの生みの親、ロボットの理想を語る

アイロボットジャパンはロボット掃除機「ルンバ」シリーズ最上位モデルの新製品「ルンバi7」と「ルンバi7+」の販売を開始した。アイロボットコーポレーション会長兼CEOであり、ルンバの生みの親のコリン・アングル氏は新製品のi7シリーズを「長年の夢が実現した製品」と評価する。
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ITプロジェクトの成功に必須の「7つの行動特性」─元JTBのシステム責任者が大学院での研究成果を公開 | IT Leaders

50代半ばでの早期退職は今どき、普通のことだろう。しかし情報システム子会社の社長と本社の執行役員を兼務し、かつ何らかの問題が生じたわけでもないのに退職するのはどうか? しかも本人や家族の事情、例えば介護のような止むをえない理由ではなく、「大学院に進学してシステムを体系的に学び直したい」という動機だったとしたら? そんな、ありえない行動をとった人物が、このほど大学院における2年間の研究成果をまとめた。テーマは「どのような発注者が大規模ITプロジェクトを成功させるのか」である。

J.フロントリテイリングがG Suiteを全社導入、エバンジェリスト400人を任命して浸透を図る | IT Leaders

百貨店やファッションビルなどを傘下に持つJ.フロントリテイリングは、社員の働き方を変えてコラボレーションを推進する施策として、クラウド型グループウェア「G Suite」を導入した。グーグルが推奨する「チェンジマネジメント」の手法を実践したことによって、スムーズに導入できたとしている。

ピュア・ストレージ、S3互換クラウドストレージへのバックアップ/リストアを高速化する「ObjectEngine」を発表 | IT Leaders

ピュア・ストレージ・ジャパンは2019年3月14日、オブジェクトストレージにデータをバックアップするためのゲートウェイ製品「ObjectEngine」を発表した。バックアップデータの保存コストを抑えつつ、高速にリストア(復元)できることに注力している。2019年前半に提供する。

パーソルキャリア、就職や転職の匿名相談サービス「JobQ」運営を子会社化

パーソルキャリアは3月14日、キャリアや就職・転職に特化した匿名相談サービス「JobQ」を運営するライボの発行済全株式を取得。完全子会社化を発表した。両社は、運営する各サービスの連携を通じて、潜在的な就職・転職に関する悩み解決から具体的な就職・転職活動、入社後のキャリアアップまで一貫したサポートを行うプラットフォームの実現を目指すとしている。
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成績を“2倍”にするAI教材「atama+」はいかにして生まれたか–稲田代表が考える新規事業

ITビジネスメディア「CNET Japan」は2月19〜20日の2日間にわたり、ビジネスカンファレンス「CNET Japan Live 2019 新規事業の創り方」を開催した。ここでは、atama plus代表取締役の稲田大輔氏による講演「成績を“2倍”にする驚異のAI教材『atama+』はいかにして生まれたか」の模様を紹介する。
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好きが高じて事業を立ち上げた猛者たち–趣味が仕事になるのは理想か

2月19~20日に御茶ノ水ソラシティカンファレンスセンターで開催された「CNET Japan Live 2019 新規事業の創り方--テクノロジが生み出すイノベーションの力」。ここでは、20日に行われたパネルディスカッション「“好きなこと”を貫き新ビジネスに挑戦し続ける猛者たち」。人生においてある意味理想の形を実現した3人を招き、“好きなこと”を仕事にする動機や覚悟、辛さや楽しみなどを議論した。
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豊田通商とNEC、ウズベキスタン全土の基幹通信システムを受注 | IT Leaders

豊田通商とNECは2019年3月13日、ウズベキスタン国営の通信事業者ウズベクテレコムから、同国の通信環境を改善する基幹通信システムの構築プロジェクトを受注したと発表した。携帯電話やインターネットの利用拡大に対応する。2019年中に納入し、稼働を開始する。

日産とドコモによる、5GとARを活用した“3Dアバターとバーチャル乗車”を体験

日産自動車とNTTドコモは3月12日、第5世代移動通信方式(5G)を使用し、「Invisible to Visible」(I2V)技術を走行中の車両で活用する実証実験を実施。ARによって3Dアバターを車両内に出現させ、会話もできるという“一緒に乗車している”という感覚を実際に体験した。
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Twitter、カメラ機能をアップデート–写真の投稿が簡単に

Twitterは米国時間3月13日、今後数日間のうちにすべてのモバイルユーザーを対象に、カメラ機能をアップデートすると述べた。Twitterによると、アップデートされたカメラは使用が簡単になり、「ホームタイムラインから、1回のスワイプと数回のタップで」写真を投稿できるという。
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スマホ向け「不思議のダンジョン 風来のシレン」のiOS版が配信開始

スパイク・チュンソフトは、スマートフォン向けゲームアプリ「不思議のダンジョン 風来のシレン」について、3月12日からiOS版の販売を開始した。Android版については、iOS版と同日にアップしたものの、不具合の発生によって一時取り下げたという。13日の段階では対応を進めているとし、完了しだい販売を再開するという。
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フランスベッド、睡眠モニタリング機能付の電動マットレスを発売へ

フランスベッドは3月13日、KDDIとニューロスペースの3社で共同開発した睡眠モニターを内蔵し、アプリを通して睡眠状態などを把握できる電動リクライニングマットレス「RP-5000SE」を3月15日より発売すると発表した。また、同商品を活用した睡眠サポートサービスについても、3月15日より提供する。
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東京海上日動、画面共有クラウドを活用して販売代理店に保険商品を説明、対応時間を短縮 | IT Leaders

東京海上日動火災保険は、販売代理店の担当者に保険商品を説明する際に、リモートでのサポートでありながらパソコン画面を共有して説明できるようにした。従来の電話に加え、パソコン画面で資料を見せて、ポインタで指し示しながら保険商品の説明ができる。2019年3月4日から実施している。

東京海上日動、画面共有クラウドを活用して販売代理店に保険商品を説明、対応時間を短縮 | IT Leaders

東京海上日動火災保険は、販売代理店の担当者に保険商品を説明する際に、リモートでのサポートでありながらパソコン画面を共有して説明できるようにした。従来の電話に加え、パソコン画面で資料を見せて、ポインタで指し示しながら保険商品の説明ができる。2019年3月4日から実施している。

NVIDIA、InfiniBand技術のメラノックスを69億ドルで買収 | IT Leaders

米NVIDIA(エヌビディア)とイスラエルのメラノックステクノロジーズ(Mellanox Technologies)は2019年3月11日(米国現地時間)、NVIDIAがメラノックスを買収することで最終的な合意に達したと発表した。契約に基づき、NVIDIAはメラノックスの発行済み普通株式を1株当たり125ドル、総企業価値約69億米ドル(約7680億3200万円)で取得する予定である。

NVIDIA、InfiniBand技術のメラノックスを69億ドルで買収 | IT Leaders

米NVIDIA(エヌビディア)とイスラエルのメラノックステクノロジーズ(Mellanox Technologies)は2019年3月11日(米国現地時間)、NVIDIAがメラノックスを買収することで最終的な合意に達したと発表した。契約に基づき、NVIDIAはメラノックスの発行済み普通株式を1株当たり125ドル、総企業価値約69億米ドル(約7680億3200万円)で取得する予定である。

Linux FoundationがCI/CD分野の新組織を設立、Jenkinsなど4つのプロジェクトを開始 | IT Leaders

Linux Foundationは2019年3月12日(米国時間)、米国で開催中のイベント「Open Source Leadership Summit」において、継続的インテグレーション/継続的デリバリ(CI/CD)分野の新たな組織「Continuous Delivery Foundation」(CDF)を発表した。Jenkins、Jenkins X、Spinnaker、TektonなどのCI/CDツールをとりまとめる。
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