ぐるなび、システム障害/メンテナンス時のログ解析をElasticsearchで迅速化、「1時間が1秒に」 | IT Leaders

飲食店情報サイト「ぐるなび」を運営するぐるなびが、システム障害時のログ解析を効率化するツールとして、RESTful分散処理検索エンジン「Elasticsearch」と、データ可視化ツール「Kibana」を導入し、大きな成果を上げている。以前は開発者1人が手動で調査していた作業を短時間で終えられるようになったという。同年1月28日、同社担当者が、ツールを提供したElasticと共に都内で会見し、取り組みを説明した。

テレビやスマホ、PCを空中ジェスチャー対応にする「Glamos」–空間に仮想タッチパネル

Googleの「Pixel 4」はレーダーセンサーによるジェスチャー検知技術「Soli」を搭載しており、画面の手前で手を動かすとさまざまな操作ができる。画面に触れる必要がなく、慣れると便利に使えそうだ。そんなジェスチャー操作を既存のPCやスマートフォン、テレビなどでも実行可能にする「Glamos」が、クラウドファンディングサービス「Kickstarter」に登場したので紹介しよう。
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日立、ストレージサービスをEquinixデータセンターで提供、パブリッククラウドから高速アクセス | IT Leaders

日立製作所は2020年1月28日、ストレージリソースをボリューム容量に応じた月額課金で企業に提供する「ストレージボリューム提供サービス on Equinix IBX」を発表した。日立製ストレージをエクイニクスのデータセンター「Equinix IBX」に設置して提供する。Equinix IBXはパブリッククラウドと高速回線で接続し、パブリッククラウドから高速にアクセスできるほか、パブリッククラウドサービスの切り替えの際にクラウド間のデータ移動が不要になる。同年1月31日から提供する。価格は個別見積もりとなっている。

日立、ストレージサービスをEquinixデータセンターで提供、パブリッククラウドから高速アクセス | IT Leaders

日立製作所は2020年1月28日、ストレージリソースをボリューム容量に応じた月額課金で企業に提供する「ストレージボリューム提供サービス on Equinix IBX」を発表した。日立製ストレージをエクイニクスのデータセンター「Equinix IBX」に設置して提供する。Equinix IBXはパブリッククラウドと高速回線で接続し、パブリッククラウドから高速にアクセスできるほか、パブリッククラウドサービスの切り替えの際にクラウド間のデータ移動が不要になる。同年1月31日から提供する。価格は個別見積もりとなっている。

au PAY、他社ユーザーでも20%還元する“毎週10億円”キャンペーン–最大7万円付与

KDDIは1月28日、スマートフォン決済サービス「au PAY」を利用することで、2月10日〜3月29日の期間中、決済額の最大20%、最大7万円相当のポイントを還元する「誰でも!毎週10億円!もらえるキャンペーン」を開始する。キャリアに縛りはなく、ドコモやソフトバンクユーザーなどでも参加できる。
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EGセキュアソリューションズ、「脆弱性情報配信サービス」を開始、企業への影響や危険度を報告 | IT Leaders

イー・ガーディアンのグループ会社であるEGセキュアソリューションズは2020年1月27日、企業が使用するサービスの脆弱性情報を収集し、企業への影響や危険度を踏まえたレポートを配信する「脆弱性情報配信サービス」の提供を開始した。企業への影響や危険度をレポートすることで、迅速なセキュリティ対策の実行を支援する。価格(税別)は、初期費用が50万円からで、月額が20万円から(いずれも対象とする製品数/ソフトウェア数などにより変わる)。相談に関しては、1回の配信に対する相談は1回まで無料で、それを超過する場合は別途見積りになる。

十印、AI翻訳サービスにPDF翻訳機能を追加、テキスト抽出できないPDFも翻訳可能 | IT Leaders

TAKARA&COグループで企業向け翻訳サービスを行う十印は2020年1月27日、情報通信研究機構(NICT)から技術供与を受けて開発した商用のAI翻訳サービス「T-tact AN-ZIN」を強化し、PDFファイルを翻訳する機能を追加したと発表した。OCR(光学的文字読み取り)機能も搭載しているため、テキスト抽出ができないスキャンデータや、画像中のテキストも翻訳できる。日本語から直接翻訳できる言語ペアも追加した。2020年2月にはIT分野に特化したエンジンをリリースする予定である。
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テックを武器に金融、不動産業界を切り開く–アルヒが次に目指す新ビジネスとは

国内最大手の住宅ローン専門金融機関であるアルヒが、新たな局面を迎えている。住宅ローンの取り扱い額は現在国内第4位。「あと数年で日本最大になる」と意気込むアルヒ 代表取締役会長兼社長CEO兼COOの浜田宏氏と執行役員CTOの宮脇訓晴氏に、本業である住宅ローン事業を強化しながら、新たなビジネスを手掛けるその理由について聞いた。
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