「遺伝子タイプによる最適解は存在しない」–専門家とユーザーをつなぐ「IDENSIL」
業務用遺伝子分析サービス「IDENSIL（イデンシル）」を提供するグリスタは4月26日、遺伝子検査無料のヘルスケアプラットフォームサイト「IDENSILプラットフォームサイト」をプレオープンすると発表した。
日: 2021年4月26日
WFSとPreferred Networks、デジタルエンタメ×AIの創出を目指すアプリを共同開発
グリー子会社でモバイルゲームなどを展開しているWFSと、深層学習など最先端技術の開発を手掛けるPreferred Networks（PFN）は4月26日、共同開発中の異種間コミュニケーションアプリ「進化する少女型情報体 MEMES/ミームズ」を発表。両社の知見や技術を組み合わせた、新たなデジタルエンターテインメント×AIの創出を目指すアプリとしている。
日立Sol、業務の進捗をServiceNowで可視化するサービスを開始 | IT Leaders
日立ソリューションズは2021年4月26日、ワークフロー基盤ソフトウェアの「ServiceNow」を使って業務の進捗を管理するサービス「業務プロセス可視化ソリューション for ServiceNow」を発表した。2021年4月27日から提供する。価格は、個別見積もり。
三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保、自賠責保険の解約書類にAI-OCR、年間約4万時間を削減 | IT Leaders
MS&ADインシュアランスグループホールディングス、傘下の三井住友海上火災保険（三井住友海上）、あいおいニッセイ同和損害保険（あいおいニッセイ同和損保）、MS&AD事務サービスの4社は2021年4月26日、自賠責保険の解約手続きを自動化する「計上業務自動化フロー」を開発したと発表した。三井住友海上とあいおいニッセイ同和損保において、2021年4月に導入を開始した。解約書類をAI-OCRで読み込んでデータ化することで、解約情報のデータ入力を省力化する。導入効果として、年間で約4万時間の労働時間を削減できるとしている。
ドコモ、医療ベンチャーのメドレーと資本・業務提携–オンライン診療アプリを共同運営
NTTドコモは4月26日、医療ヘルスケア関連サービスを展開するメドレーとの資本・業務提携について合意したと発表した。
Rimo、日本語特化のAI文字起こしサービス「Rimo Voice」で法人利用に対応
Rimo合同会社は4月26日、日本語に特化したAI文字起こしサービス「Rimo Voice」について、法人での利用に対応したと発表。法人単位や部署単位など、チームで使った分だけを支払えるようになるという。
積水ハウス、スマートホームサービス今夏提供開始へ–住宅設備を遠隔操作
積水ハウスは、外出先から住宅設備の遠隔操作を可能にするスマートホームサービス「プラットフォームハウスZERO（仮称）」を、2021年夏より提供開始する。
広島県「D-EGGS PROJECT」が30件の実証実験アイデア発表–3Dプリンタ製の医療機器など
デジタル技術を活用したコロナ禍の課題解決の“卵”を募集し、広島県をフィールドに実証実験を行うアクセラレーションプログラム「D-EGGS PROJECT（ディーエッグス・プロジェクト）」の最終審査で採択された30件が発表された。
ソニー、重低音＋大音圧のBluetoothスピーカー–ライブの臨場感味わえる「ライブサウンド」モードも
ソニーは、Bluetoothスピーカーに重低音＋大音圧を実現した新「Xシリーズ」を発表した。
米国スマホユーザー、63％が忘れ物防止タグの購入に「興味あり」–アップル参入で今後人気に？
NPD Groupは、忘れ物防止タグや落とし物トラッカーなどと呼ばれるスマートタグについて、米国消費者の購入意向調査を実施し、その結果を発表した。それによると、スマートフォン所有者の63％が購入に興味を示していたという。
世界のフードテック、ベンチャーと取り組む大手企業の“学び”–「Food Tech Studio – Bites!」
スクラムスタジオが2020年9月にスタートしたフードテック関連のグローバル・オープンイノベーション・プログラム「Food Tech Studio - Bites!」（以下、Bites!）は4月22日、半年間の進捗状況を発表する「プログラム先行事例発表会」を開催した。
ディズニー、マーベル作品に登場する「グルート」をロボットで再現
ディズニー傘下のWalt Disney Imagineeringは、米映画「ガーディアンズ・オブ・ギャラクシー」に登場した木のような姿の生命体「グルート」を、ロボット工学の力を借りて再現した。
「Google Fi」に新たな無制限プラン–サービスを絞り安価に
グーグルは、モバイル通信サービス「Google Fi」に余分なサービスを省いた新たな料金プランを導入すると発表した。
カゴヤ・ジャパン、スパコン「SX-Aurora TSUBASA」を月額8万8000円でクラウド提供 | IT Leaders
カゴヤ・ジャパンは2021年4月26日、NECのスーパーコンピュータ「SX-Aurora TSUBASA」をカゴヤ・ジャパンのデータセンターで運用できるサービス「SX-Aurora TSUBASAクラウド」を開始した。ホスティングサービスの価格（10%消費税込み）は、「エントリーモデル」が初期費用11万円で月額費用8万8000円、「ミドルレンジモデル」が初期費用13万2000円で月額費用29万7000円。
YouTubeを利用した自社製品のPR法
フリーランス特許翻訳者であり、技術・理学系ライターとしても活動している太田です。近年、マーケティングにYouTubeを活用する企業が増えています。企業のホームページ内でYouTubeチャンネルへのリンクを見る機会も多いのではないでしょうか。YouTubeの活用は、個人・企業問わず確実に広がっています。
今回の記事では、製造業のマーケティングでYouTubeを活用するメリットや、YouTubeを用いたPR法のコツなどを解説します。
YouTubeとは
YouTubeは、全世界的な動画共有サイトです。誰でも動画を投稿でき、他人が投稿した動画を基本的には無料で視聴できます。
YouTube上では、世界中のあらゆる世代の人々が動画を投稿、視聴しています。最近では「テレビの代わりにYouTubeを見る」といった声まで聞かれます。YouTubeがテレビに代わるメディアとして台頭しつつあるともいえるでしょう。
YouTubeを用いてPRをする理由
YouTubeをマーケティングに利用した場合、どのようなメリットがあるのでしょうか。ここでは、代表的なメリットを3つご紹介します。
1.目で見てわかる
文章の場合、人はよほど気になったものしか読み進めない傾向があります。あなたにも、Webページの冒頭で興味を失い、別のページに移動した経験があるのではないでしょうか。
一方で動画の場合、画面を見ているだけである程度の内容が頭に入ってきます。文章を読む場合に比べて労力が少ないため、最後まで見てもらえる確率も上がるのです。
2.宣伝費用がほぼ無料
YouTubeでのチャンネル開設や動画投稿は、基本的には無料で行えます。そのため、宣伝費用はほぼ無料です。
もちろん、YouTubeには有料のプランもあります。有料プランでは、性別や年齢、住んでいる地域、興味・関心などをもとに、自社のターゲットとなりそうな層に対して自社の動画を効果的に宣伝することが可能です。
はじめてYouTubeチャンネルを解説する場合は、ひとまず無料プランから開始して、必要に応じて有料プランを検討するとよいでしょう。
3.利用者の幅が広い
YouTubeは今やGoogle検索に次ぐ大規模な検索プラットホームであり、全世界・全世代の人々が利用しています。そのため、YouTubeに動画を掲載すれば、さまざまな人々に動画を見てもらうことができるのです。
英語で動画を作成すれば、当然海外から問い合わせや引き合いが来る可能性もあるでしょう。戦略次第で、自社の情報を世界中に伝えられるのです。
YouTubeによるPR法、4つのコツ
それでは、具体的にどのような動画を投稿すればいいのでしょうか。ここでは、YouTubeにおけるPR法のコツを4つご紹介します。
1.製品の動作を見せる
製品の動作は文章や会話では伝わりにくいため、お客さまに実際に見てもらうのが一番です。しかし近年、コロナウイルスの流行により、お客さまに自社まで来てもらうのが難しくなりつつあります。
そこで使えるのがYouTubeです。YouTube上でお客さまに製品の動作を見ていただくことで、遠隔であっても自社の技術力や自社製品の魅力を伝えることができます。
動画中では、着目してほしい箇所にズームする、製品に関する補助的な解説を入れる、といった工夫も可能です。アイデア次第でわかりやすい動画を作ることができるでしょう。
2.加工の工程を見せる
受託加工を行う会社などの場合、自社の技術力をアピールするため、製品の加工工程を動画にするのも効果的です。
Swap lamp（スワップランプ）というYouTubeチャンネルでは、旋盤加工を中心としたさまざまな加工動画がアップロードされています。数百万回再生されている動画も少なくありません。また、動画のタイトルや説明を英語でも記載しているため、外国の方からのコメントも多く付いています。
Swap lampでは、仕事で行う作業とは異なる「エンターテインメント」としての動画も投稿されている点が特徴です。技術力をアピールするためのさまざまな工夫がみてとれます。
3.業界の話や、専門分野の話をレクチャーする
自社製品の販売を目的とした製品PR動画だけではなく、業界や専門分野の解説など、視聴者に役立つ動画の作成も効果的です。より幅広い視聴者に必要とされる動画を投稿することは、潜在顧客の獲得にもつながります。
4.社員に仕事のエピソードを話してもらう
社員へのインタビュー動画もおすすめです。「社内ではこんな仕事があって、このような姿勢で仕事に取り組んでいる」といった社員の具体的なエピソードを題材に、リアリティーのある動画を作成できます。このような動画により、自社の課題解決力もアピールできるはずです。
また、社員にフォーカスすることで、自社の社風やカルチャーが伝わりやすくなる点もメリットです。就職先を選ぶ際に社風やカルチャーを重視する人は多いので、このような動画は求職者へのアピールにもつながります。
まとめ
中小企業の経営者の中には、「仕事は紹介でとってくるからWebマーケティングは必要ない」と考える方もいるかもしれません。しかし、ここまでで述べたように、YouTubeを活用したマーケティングにはさまざまなメリットがあります。
自社の可能性を広げるためにも、YouTubeマーケティングに取り組んでみてはいかがでしょうか。
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