TISとマイクロメイツ、eラーニング「アジャイル開発入門」を提供、アジャイルやスクラムの概念を習得 | IT Leaders
TISとマイクロメイツは2024年12月10日、eラーニングコンテンツ「アジャイル開発入門」を提供開始した。アジャイルやスクラムの概念を学ぶコンテンツで、ナレーション付きテキスト全55ページと確認テスト全10問で構成する。マイクロメイツのeラーニングサービス「楽々てすと君」で提供する。料金（税別）はアカウント数50以下、同時接続数50で1カ月15万円。
日: 2024年12月10日
ヤマハ、企業内に分散した200を超えるシステムのデータをマスターデータ管理で連携・可視化 | IT Leaders
ヤマハ（本社：静岡県浜松市）は、顧客体験の向上とデータ駆動型経営の実現を目的に、インフォマティカのマスターデータ管理（MDM）製品を導入した。企業内に分散したデータを一元管理して、信頼性の高いデータを利用できるようにする。インフォマティカが2024年12月10日に発表した。
「Suica」全面刷新へ–10年以内にタッチレス化、クレカ連携でチャージ不要に 正式発表
JR東日本は12月10日、今後10年間をかけてSuicaを「移動のデバイス」から「生活のデバイス」へ進化させる大型アップデート計画を発表した。10年以内にタッチレス改札や、チャージ不要の「後払い」も導入する。
生成AIの倫理と安全性を重視、アドビが2025年の日本市場戦略を発表 | IT Leaders
米アドビ（Adobe）は、生成AIを人間の創造性を支援するツールと捉え、倫理観を重視した開発を進めている。2024年12月6日に同社日本法人が記者発表会を開き、同年4月に日本法人の代表取締役社長に就任した中井陽子氏が2024年度の取り組みの振り返りと2025年の日本市場の展望を語った。
アップルが断念した児童ポルノ検出、集団訴訟に発展
アップルが「iCloud」サービスなどで児童性的虐待コンテンツ（CSAM）の拡散を防ぐ対策を講じなかったとして、カリフォルニア州北部地区連邦地方裁判所に集団訴訟が提起された。
ニューロベイス、生成AIにより対話型でコードを生成するノーコード開発ツール「Jeliq」β版 | IT Leaders
ニューロベイスは2024年12月10日、ノーコード開発ツール「Jeliq（ジェリック）」β版を提供開始した。生成AIを活用し、日本語や英語などの自然言語を使って対話型でアプリケーションを設計・開発できる。プロトタイプ開発用途で検証を進め、ユーザーからのフィードバックを得ながら順次適用範囲を広げる。
東海労働金庫、グループウェアで申請ワークフローや各種データベースを内製化 | IT Leaders
東海労働金庫（本店：愛知県名古屋市）は、グループウェアにおいて申請ワークフローの処理や各種データベースをノーコードで内製開発できる体制を整えている。ディサークルのグループウェア「POWER EGG」を導入し、社内研修を経て本部職員の約半数がデータベースを作成または修正・更新できるようになった。ディサークルが2024年12月10日に発表した。
OpenAI、動画生成AI「Sora」を提供開始–「ChatGPT」有料版ユーザーに
OpenAIは、動画生成ツール「Sora」の一般提供を開始した。「ChatGPT」の有料プランである「ChatGPT Plus」か「ChatGPT Pro」に加入していれば、追加料金なしで利用できる。
OpenAI、動画生成AI「Sora」を提供開始–「ChatGPT」有料版で
OpenAIは、動画生成ツール「Sora」の一般提供を開始した。「ChatGPT」の有料プランである「ChatGPT Plus」か「ChatGPT Pro」に加入していれば、追加料金なしで利用できる。
データストリーミングのROIは2～10倍、セキュリティやAI活用への貢献に期待─Confluent調査 | IT Leaders
米Confluent日本法人のConfluent Japanは2024年11月28日、記者説明会を開き、データストリーミングの活用実態に関するグローバル調査結果から、日本企業の取り組み状況について解説した。同調査によれば、日本ではデータストリーミングの重要性に対する認識が広がっており、まだ多くの組織は導入に慎重である一方で、一部では戦略的に活用されているという。併せて、同社のデータストリーミングプラットフォームにおける製品/サービス拡充や新機能も紹介した。
組織生産性向上を目指して─生成AIの業務活用ユースケースと留意点：第2回 | IT Leaders
AI技術は日々進化を遂げ、社会実装が現実の段階に入っているが、多くの企業ではまだ部分的な活用にとどまり、AIに対する脅威や不安のマインドが依然として存在する。あるべき姿は「人間中心のAI活用」であり、その推進にあたって何をなすべきか。本連載では、具体的なアプローチを交えながら、企業がAIをどのように向き合い、活用し、未来の成長に役立てていくかを考察していく。第2回では、生成AIの業務活用が個人のみならず、組織生産性の向上に資するものであることを念頭に、主なユースケース、自社AI基盤、特性上の留意点などを説明する。
ソニーの「wena 3」、Suica含む全サービス終了–2026年2月28日で
ソニーは、手首装着型デバイス「wena 3」シリーズに関するサービスを2026年2月28日で打ち切ると発表した。
2023年度の国内メタバース市場規模は前年比35.3％増、AIがコンテンツ開発を加速─矢野経済研究所 | IT Leaders
矢野経済研究所は2024年12月9日、日本国内のメタバース市場の概況と事業者の動向を発表した。2023年度の同市場規模は、前年度比35.3％増の1863億円だった。今後、XRデバイスの普及に加え、AIによるコンテンツ開発の効率化・高度化が進み、2028年度には市場規模が1兆8700億円に達すると予測している。
ファーウェイ「WATCH D2」、開始4日でクラファン1000％–血圧測れるスマートウォッチ新モデル
華為技術日本（ファーウェイ・ジャパン）は12月6日、スマートウォッチ「HUAWEI WATCH D2 ウェアラブル血圧計」を発表した。新たに自動血圧モニタリング機能を搭載し、市場想定価格（税込）は6万280円。同日にCCCグループのワンモアが運営するクラウドファンディングサイト「GREEN FUNDING」で支援受付を開始し、12月9日の時点で目標達成率1000％を超えるプロジェクトとなっている。
山形銀行、“立体的なAIアバター行員”による接客を検証、ホログラム技術でゴーグルレスの立体視を実現 | IT Leaders
山形銀行（本店：山形県山形市）が、同行山辺支店において、映像立体視のホログラム技術を用いたAIアバター行員による接客を検証する。米Protoの「双方向型ホログラフィック通信プラットフォーム」の卓上型モデル「M」を利用する。インテックが2024年12月9日に発表した。
「iPhone 17」「Galaxy S25」など続々–2025年に登場する新型スマホを予想
サムスンは第1四半期に「Galaxy S」シリーズの新作を、アップルは9月に最新の「iPhone」を発表するのがお決まりだ。このパターンは2025年も続く可能性が高いが、報道やリーク情報を信じるなら、意外な新製品が飛び出すかもしれない。
