ファイア・アイが2018年のサイバー攻撃の動向を予測、GDPRや仮想通貨も標的に | IT Leaders

ファイア・アイは2018年1月23日、同社が予測する2018年のサイバー攻撃の動向を発表した。2018年は、GDPRなど新たな規制に絡んだ攻撃や、仮想通貨を標的としたマルウェアなどが増える。サイバー犯罪の巧妙さが増すほか、国家によるサイバー脅威も拡大する。詳細は、年次レポート『今後の展望: 2018年セキュリティ動向予測』として公開している。

ファイア・アイが2018年のサイバー攻撃の動向を予測、GDPRや仮想通貨も標的に | IT Leaders

ファイア・アイは2018年1月23日、同社が予測する2018年のサイバー攻撃の動向を発表した。2018年は、GDPRなど新たな規制に絡んだ攻撃や、仮想通貨を標的としたマルウェアなどが増える。サイバー犯罪の巧妙さが増すほか、国家によるサイバー脅威も拡大する。詳細は、年次レポート『今後の展望: 2018年セキュリティ動向予測』として公開している。

スマホに搭載できる超小型の原子時計、NICTなどが開発 | IT Leaders

情報通信研究機構(NICT)、東北大学、東京工業大学の3組織は2018年1月23日、スマートフォンに搭載できるくらいの超小型の原子時計システムの開発に成功したと発表した。原子共鳴の周波数に同調動作できる発振器を開発したことで、これまで必要だった水晶発振器や周波数逓倍回路を省略し、大幅な小型・低消費電力化を実現したという。

スマホに搭載できる超小型の原子時計、NICTなどが開発 | IT Leaders

情報通信研究機構(NICT)、東北大学、東京工業大学の3組織は2018年1月23日、スマートフォンに搭載できるくらいの超小型の原子時計システムの開発に成功したと発表した。原子共鳴の周波数に同調動作できる発振器を開発したことで、これまで必要だった水晶発振器や周波数逓倍回路を省略し、大幅な小型・低消費電力化を実現したという。

DAL、EDIソフト「ACMS」が金融EDIに対応、XMLで企業間の送金を可能に | IT Leaders

データ・アプリケーション(DAL)は2018年1月23日、EDI(電子データ交換)ソフト「ACMSシリーズ」において、2018年12月に稼働予定の「全銀EDIシステム」(ZEDI)を利用できるようにすると表明した。ZEDIは金融EDIの仕組みの1つであり、XML電文を使って企業間の送金を可能にする。ZEDIが使えるACMSシリーズは、2018年度上期以降、順次提供する。これにより、商流EDIと金融EDIを統合運用できるようになる。

DAL、EDIソフト「ACMS」が金融EDIに対応、XMLで企業間の送金を可能に | IT Leaders

データ・アプリケーション(DAL)は2018年1月23日、EDI(電子データ交換)ソフト「ACMSシリーズ」において、2018年12月に稼働予定の「全銀EDIシステム」(ZEDI)を利用できるようにすると表明した。ZEDIは金融EDIの仕組みの1つであり、XML電文を使って企業間の送金を可能にする。ZEDIが使えるACMSシリーズは、2018年度上期以降、順次提供する。これにより、商流EDIと金融EDIを統合運用できるようになる。

NEC、量子アニーリングマシンを2023年までに実用化、量子状態時間を向上 | IT Leaders

NECは2018年1月23日、組合せ最適化問題を超高速に解くための量子アニーリングコンピューティングにおいて、性能向上に大きく関わる量子状態時間を大幅に向上可能な方式の実証を完了したと発表した。今後NECは、量子アニーリングマシンを2023年までに実用化するため、研究者を増員して体制を拡大し、研究開発を大幅に加速する。

大日本印刷、顧客体験インパクトを数値化してマーケティング施策に反映できるツール | IT Leaders

大日本印刷(DNP)とEmotion Techは2018年1月22日、企業が効果的なマーケティング施策を決定する際に有効なツール「エモーショナル カスタマージャーニーマップ(エモーショナルCJM)」を発表、同日提供を開始した。生活者購買行動プロセスにおける顧客体験インパクトを数値化し、マーケティング施策に反映できる。

働き方改革がICT市場を底上げする―IDC Japan | IT Leaders

働き方改革は、ICT市場を底上げする。2018年1月17日にIDC Japanが発表した「国内働き方改革ICT分野別市場予測」によると、国内ICT市場において働き方改革に係るマーケットの2016年から2021年にかけての年間平均成長率は7.9%で、ICT市場全体の成長率である2.1%を大きく上回ることがわかった。出資額ベースでは2016年に1兆8210億円だったものが2021年には2兆6622億円まで膨れ上がると予測している。

ブロックチェーンアプリを構築するPaaSクラウド、GMOインターネットが開始 | IT Leaders

GMOインターネットは2018年1月22日、ブロックチェーンを活用したアプリケーションを素早く立ち上げるためのPaaS型クラウドサービス「Z.com Cloud ブロックチェーン」の正式版を同日付けで提供開始したと発表した。Ethereum(イーサリアム)を使ってアプリケーションを構築できる。

KPMG、GDPR対応に漏れがないかを診断できるツールをWebで公開 | IT Leaders

KPMGコンサルティングは2018年1月22日、16項目の質問に答えるだけでGDPRへの対応状況を把握できる診断ツール「GDPR(EU一般データ保護規則)対応プロジェクト簡易診断」をWebコンテンツとして公開した。GDPR対応プロジェクトに重要な漏れがないことを点検できる。

TIS、インフラ構築のコード化でSIベンダーの生産性を高める団体を設立 | IT Leaders

TISとは2018年1月22日、ITインフラの構築をコードによって自動化する「Infrastructure as Code」(インフラストラクチャ・アズ・コード、IaC)の効果によってシステム構築(SI)サービスの労働生産性を高める団体「IaC活用研究会(IaCC)」を設立したと発表した。同日付けで活動を開始した。

CTC、クラウド型のシステム検証サービスを開始、1000台のIT機器を自動で設定 | IT Leaders

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は2018年1月22日、複数のサーバー機やネットワーク機器などをつないだシステムが期待通りに動作するかどうかを検証するためのシステム検証環境を提供するクラウドサービスを発表、同日付けで開始した。CTCが保有する約1000台のIT機器を使って検証できる。中核技術として、各種機材の設定を自動化して遠隔から検証できるようにするソフト「CloudShell」(米QualiSystems製)を使う。

日立システムズ、金融業向けにネットワーク設備の保全サービスを開始 | IT Leaders

日立システムズと、グループ会社の日立システムズフィールドサービスは2018年1月19日、全国約300カ所のエンジニアを活用した現場のデジタル化を支援するサービスを拡充し、金融業向けに「統合資産管理サービス 営業店舗設備保全管理モデル」を販売開始した。価格は、個別見積り。

本質を理解しないままのアジャイル開発に挑む危うさ | IT Leaders

定義が明確でないために「アジャイル開発」の議論は解釈が様々で、一部の特徴だけを捉えて議論していたりして曖昧であり危うい。本質を外さないための拠り所の一つとして、「アジャイルソフトウェア開発宣言」として示されたマニフェストがある。その中身に触れつつ、価値をあらためて考えてみたい。

屋内位置情報システム市場は2022年に78億5000万円に成長、矢野経済研究所調べ | IT Leaders

矢野経済研究所は2018年1月19日、屋内位置情報システム市場に関する調査結果を発表した。2018年度の売上は前年度比42.8%増の30億7000万円、2020年度には52億5000万円、2022年度には78億5000万円に成長する。製造業を中心とした業務分野での採用が拡大している。

HPE、64コア4TBメモリーの2ソケットサーバー新モデル | IT Leaders

日本ヒューレット・パッカード(HPE)は2018年1月18日、2ソケット型のPCサーバー機で仮想マシン(VM)当たりの価格を従来製品よりも最大50%以上下げた「HPE ProLiant DL385 Gen10サーバー」発表、同日販売を開始した。CPUとして、AMD EPYCシステムオンチップ(SoC)を採用した。価格(税別)は、74万4000円から。

さくらインターネット、Sophos UTM(統合脅威管理)をクラウドで提供 | IT Leaders

さくらインターネットは2018年1月18日、UTM(統合脅威管理)ゲートウェイソフト「Sophos UTM」をクラウド型で提供するサービス「Sophos UTM」を発表した。2018年1月25日から提供する。価格(8%消費税込み)は、基本料金が月額2万7000円でIPアドレス5個まで保護できる。保護対象IPアドレスを追加する場合はIPアドレスあたり月額5400円。別途、ソフトウェアを動作させるためのサーバー利用料が必要になる。

基幹システム向けクラウドにHULFTファイル転送オプションを追加、ユニアデックス | IT Leaders

ユニアデックスは2018年1月18日、日本ユニシスグループが提供するIaaS型クラウドサービス「U-Cloud」のオプションとして、セゾン情報システムズのファイル転送ソフト「HULFT」をクラウド型で提供する「データ転送サービス」を発表、同日販売を開始した。

日本マイクロソフト、PFNとの深層学習の取り組みをブログで報告 | IT Leaders

日本マイクロソフトは2018年1月18日、人工知能(AI)の取り組みの1つとして、Preferred Networks(PFN)との戦略協業の状況についてブログを公開した。ブログでは、PFNの深層学習フレームワーク「Chainer」とAzureの近況や、深層学習ビジネスコミュニティ「Deep Learning Lab」の取り組みなどを紹介している。

富士通、社員8万人が手のひら静脈認証に切り替え | IT Leaders

富士通は2018年1月18日、国内約8万人の社員を対象に、仮想デスクトップへのログインを、これまでのパスワード認証から手のひら静脈認証に切り替えていくと発表した。さらに、2拠点の事業所に(社員約5200人)おいて入退場ゲートの認証に手のひら静脈を使う実証実験を開始する。

シスコ、1万円強で買える企業向け無線LANアクセスポイント | IT Leaders

シスコシステムズは2018年1月17日、社員100人以下の中小企業に向けて日本語化と低価格化を前面に打ち出したネットワーク機器のブランド「Cisco Start」の近況を報告した。新製品として、無線LANアクセスポイントのエントリーモデル「Cisco WAP125」を「1万円を少し超えるくらいの価格」(同社)で販売する。

レッドハット、Dockerマイクロサービスの実装に向いた軽量ランタイム | IT Leaders

レッドハットは2018年1月17日、コンテナ技術を活かしたマイクロサービス環境に向けて、サービスを実行するために必要となる最小限の機能に特化してフットプリントを軽量化したランタイム(実行)環境「Red Hat Openshift Application Runtimes」を発表した。ランタイムのサイズは、Javaアプリケーションサーバーの場合で100Mバイト程度になるという。価格(税別)は、2コア版の標準サブスクリプションで12万8700円から。

月額基本料12円のIoT向けSIMカード、さくらインターネットが販売 | IT Leaders

さくらインターネットは2018年1月16日、IoT/M2M向けのモバイルデータ通信サービス「さくらのセキュアモバイルコネクト」を発表した。2018年2月から提供する。閉域網を介してさくらインターネットのデータセンターに接続できる。最大の特徴は、月額基本料金が12円と安価なことである。

メールセキュリティ製品にクラウド型サンドボックスを追加、サイバーソリューションズ | IT Leaders

サイバーソリューションズは2018年1月16日、統合型メールサーバーシステム「CyberMail」に、アンチウイルス機能強化として、新たに高度な脅威に対処するクラウド型の「サンドボックス機能」を追加し、提供を2018年2月から順次開始すると発表した。

メインフレームを“as a Service”に、米CAが考える基幹データの活用策 | IT Leaders

米CA Technologiesは「モダン・ソフトウェア・ファクトリー」を掲げアジャイル開発やDevOps(開発と運用の融合)のための製品/サービスを強化している。その対象プラットフォームにメインフレームを含む点は、同社の特徴の1つだろう。同社は、デジタル変革の時代にメインフレームをどう位置付けているのか。メインフレーム担当ゼネラル・マネージャのAshok Reddy(アショック・レディ)氏に聞いた。

「石器時代から宇宙開発時代に向けた冒険に出る」、丸一鋼管が管理業務にAIを導入する理由 | IT Leaders

大阪に本社を置く鋼管メーカーの丸一鋼管がIT環境を一新するプロジェクトに取り組んでいる。会計分野にはAI(人工知能)機能を持つERP(統合基幹システム)の「HUE」(ワークスアプリケーションズ製)を採用。メインフレーム上で稼働する生産・販売管理システムはクラウド化を計画すると同時に、IoT(Internet of Things:モノのインターネット)の仕組みの導入も進める。ERPの切り替えは過去からの検討事項だったが、なぜ今回、システム一新を決断したのか。その理由を管理部門を管掌する執行役員 経理部部長の河村 康生 氏に聞いた。 (聞き手は志度昌宏=DIGITAL X編集長、文中敬称略)