デルとEMCジャパンは2020年5月14日、多機能ミッドレンジストレージの新製品「Dell EMC PowerStore」を発表した。SAN/NAS統合ストレージであり、スケールアップ／スケールアウトで性能や容量を拡張できる。OSソフトウェアはコンテナベースとしたほか、バックアップソフトなど任意のアプリケーションを同居させられるようにサーバー仮想化ソフト（VMware ESXi）を搭載したモデルも用意している。価格（税別）は、880万円から。
クライムは2020年5月12日、VMware vSphere環境のストレージをキャッシュによって高速化するソフトウェアの新版「Infinio Accelerator Ver4.0」を発表した。新版では、キャッシュの割り当て量を自動で調整できるようになった。同日提供を開始した。価格は、オープン。開発会社は、米Infinio Systems。
IDC Japanは2020年4月9日、2019年第4四半期（10月～12月）と2019年通年（1月～12月）の国内外部接続型エンタープライズストレージシステム市場の支出額（Value）実績を発表した。2019年第4四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は513億6700万円で前年同期比9.0％増だった。2019年通年では2080億5900万円で前年比10.8％増になった。
ピュア・ストレージ・ジャパンは2020年3月24日、SAN接続型のオールフラッシュストレージ「FlashArray//Xシリーズ」を強化したと発表した。新たに、CPUを刷新した第3世代のコントローラを用意した。前世代のFlashArray//Xと比べて最大25％性能を向上させた。また、第3世代では上位モデルだけでなく//X10から//X90まで全5モデルでNVMe接続のフラッシュモジュールを使えるようにした。
IIJグローバルソリューションズは2020年3月5日、Amazon S3などのクラウドストレージを社内ファイルサーバーとして利用できるサービス「Morro CloudNAS」を発表した。データキャッシュ機能を備えたクラウドゲートウェイを社内に設置し、管理クラウド「Morroクラウド」を介してAmazon S3などのクラウドストレージを利用する形になる。2020年4月中旬から提供する。価格（税別）は、初期費用が20万円から、月額費用が4万円から。開発会社は、米Morro Data。
IIJグローバルソリューションズは2020年3月5日、Amazon S3などのクラウドストレージを社内ファイルサーバーとして利用できるサービス「Morro CloudNAS」を発表した。データキャッシュ機能を備えたクラウドゲートウェイを社内に設置し、管理クラウド「Morroクラウド」を介してAmazon S3などのクラウドストレージを利用する形になる。2020年4月中旬から提供する。価格（税別）は、初期費用が20万円から、月額費用が4万円から。開発会社は、米Morro Data。
富士通研究所は2020年3月3日、磁気テープのランダム読み出し性能を高める新技術を開発したと発表した。既存のファイルシステム「LTFS」を拡張し、LTFSの上位に、複数のテープカートリッジを仮想統合するファイルシステムを新たに開発した。アクセス性能の評価では、従来方式と比べて4.1倍高速にできた。2022年度中に富士通での製品化を予定している。
日揮グローバルは、CAD（コンピュータを使った設計）に利用するVDI（デスクトップ仮想化）環境のストレージを刷新した。ハードディスクベースのストレージをオーフフラッシュストレージに置き換えたことで、ストレージの応答性能を10～20倍に高め、より快適に設計できるようにした。ストレージ「Pure Storage FlashArray//X50」（米Pure Storage製）を販売したネットワールドが2020年2月18日に発表した。システムの提案・導入は、富士通エンジニアリングテクノロジーズが担当した。
インターネットイニシアティブ（IIJ）とソフトクリエイトは2020年2月13日、Windowsファイルサーバーをクラウド型で利用できる「SCCloud with IIJ/ファイルサーバサービス」を共同開発したと発表した。2020年4月1日から提供する。
インターネットイニシアティブ（IIJ）とソフトクリエイトは2020年2月13日、Windowsファイルサーバーをクラウド型で利用できる「SCCloud with IIJ/ファイルサーバサービス」を共同開発したと発表した。2020年4月1日から提供する。
三菱総研DCSは2020年2月12日、AWS/Azure/GCPからアクセスできるストレージサービス「Dibertas（ディバタス）」を発表した。同日提供を開始した。複数のクラウドサービスを同時に利用しながら、データを1カ所で集中管理できる。
東映アニメーションは2020年1月31日、Dell Technologies（EMCジャパン）が開催した記者会見に登壇し、CGアニメーションの製作を支えるファイルストレージの変遷をシステム管理者の視点で紹介した。2012年に、無停止でシステムをリプレースできることなどを評価し、スケールアウト型NASの「Isilon」を導入した。現在までIsilonを使い続けている。
日立製作所は2020年1月28日、ストレージリソースをボリューム容量に応じた月額課金で企業に提供する「ストレージボリューム提供サービス on Equinix IBX」を発表した。日立製ストレージをエクイニクスのデータセンター「Equinix IBX」に設置して提供する。Equinix IBXはパブリッククラウドと高速回線で接続し、パブリッククラウドから高速にアクセスできるほか、パブリッククラウドサービスの切り替えの際にクラウド間のデータ移動が不要になる。同年1月31日から提供する。価格は個別見積もりとなっている。
日立製作所は2020年1月28日、ストレージリソースをボリューム容量に応じた月額課金で企業に提供する「ストレージボリューム提供サービス on Equinix IBX」を発表した。日立製ストレージをエクイニクスのデータセンター「Equinix IBX」に設置して提供する。Equinix IBXはパブリッククラウドと高速回線で接続し、パブリッククラウドから高速にアクセスできるほか、パブリッククラウドサービスの切り替えの際にクラウド間のデータ移動が不要になる。同年1月31日から提供する。価格は個別見積もりとなっている。
日本ヒューレット・パッカード（HPE）は2020年1月23日、サーバー／ストレージハードウェアを組み合わせた仮想化環境向けのコンバージドインフラ製品「HPE Nimble Storage dHCI」を発表、同日より国内販売を開始した。既存のSANストレージ「HPE Nimble Storage」の管理機能を強化した「dHCI」アーキテクチャにより、管理者は、VMware vCenterを介してサーバーとストレージを個々に管理・拡張できる。
IDC Japanは2019年12月27日、2019年第3四半期（7月～9月）における国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額を発表した。2019年第3四半期の国内外付型エンタープライズストレージシステム支出額は454億9600万円で、前年同期比1.2％減となった。オールフラッシュアレイ（AFA）の支出額は113億3600万円で、前年同期比16.5％減となった。
日本航空（JAL）は、全国の空港や地方拠点で利用してきたファイルサーバーのデータを、Office 365基盤のSharePoint Onlineに移行した。40Tバイトのデータを10カ月で移行させた。移行ツール「DocAve移行」を提供したAvePoint Japanが2019年12月19日に発表した。
日本貨物鉄道は（JR貨物）は、ITインフラを刷新する取組みの一環として、オンラインストレージのBoxを採用した。コンテンツを容量無制限でクラウドに格納し、社内外から活用できるようにする。業務の効率化と意思決定の迅速化を図り、輸送品質の向上と経営基盤の強化を目指す。Box Japanが2019年12月18日に発表した。
ネットワールドは2019年12月17日、Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフトウェア「Cloudian HyperStore」の取り扱いを開始すると発表した。 2020年1月上旬から販売・出荷する。価格（税別）は、ストレージ内蔵サーバー機にソフトウェアを導入したアプライアンス製品の場合、容量96Tバイトの最小モデルでノードあたり536万円（最小3ノードから利用可能）。開発会社は、米Cloudian。
NECは2019年12月3日、中小規模システム向けのファイルサーバー製品「iStorage NS300Ri」を発表した。同日付で販売を開始した。ファイルサーバーの使用状況を見える化する機能と、ハードウェアの稼働状況を報告するサービスを標準で搭載した。価格（税別）は、52万8000円から。
富士通は2019年11月5日、外部ストレージ「FUJITSU Storage ETERNUS」のラインアップを拡充した。ミッドレンジモデルの新機種として、オールSSD構成「ETERNUS AF」シリーズ3機種と、SSD/HDDハイブリッド構成の「ETERNUS DX」シリーズの6機種の、合わせて9機種の販売を開始した。いずれも2020年初旬に出荷する。
NTTぷららは、映像配信サービス「ひかりTV」の映像コンテンツ全22億ファイルを、クラウドストレージの「Azure Blob Storage」からオンプレミス環境のストレージ「Dell EMC ECS」に移行した。これによりコストを削減した。2019年1月に移行を完了した。ストレージの新規購入コストとデータ移行コストは、移行後1年間で回収できるとしている。NTTぷららは、EMCジャパンが2019年11月1日に開催した記者発表会に登壇して自社の移行事例を紹介した。
日本ヒューレット・パッカードは2019年10月23日、企業情報システム向けのクラウド型ブロックストレージ「HPE Cloud Volumes」を発表した。AWS（Amazon Web Services）環境およびAzure環境で利用できる。クラウド上で業務アプリケーションを動かしたり、オンプレミスシステムをバックアップしたりといった使い方ができる。2019年11月1日から国内で提供開始する。価格（税別）は、容量や性能に応じた従量課金で、6万円から。
デルとEMCジャパンは2019年10月15日、データバックアップ用のNASストレージ「Data Domain」の後継ブランドとなる新機種「Dell EMC PowerProtect DD」を発表した。新機種では、ソフトウェアのバージョンを「Data Domain OS 6.2」から「DDOS 7.0」へと高めており、バックアップ性能を最大で38％高速化した。価格（税別）は、2100万円から。
デルとEMCジャパンは2019年10月15日、データバックアップ用のNASストレージ「Data Domain」の後継ブランドとなる新機種「Dell EMC PowerProtect DD」を発表した。新機種では、ソフトウェアのバージョンを「Data Domain OS 6.2」から「DDOS 7.0」へと高めており、バックアップ性能を最大で38％高速化した。価格（税別）は、2100万円から。
日立製作所は2019年10月10日、ミッドレンジクラスのSANストレージ新機種「Hitachi Virtual Storage Platform 5000シリーズ」（VSP 5000シリーズ）を発表した。特徴は、これまでのVSPシリーズとはアーキテクチャを変え、2～6筐体（2～12コントローラ）までスケールアウト型で拡張できるようにしたこと。小規模からスモールスタートできるので、幅広い用途に適用できる。価格（税別）は、4200万円から。同日付で提供を開始した。
日立製作所は2019年10月10日、ミッドレンジクラスのSANストレージ新機種「Hitachi Virtual Storage Platform 5000シリーズ」（VSP 5000シリーズ）を発表した。特徴は、これまでのVSPシリーズとはアーキテクチャを変え、2～6筐体（2～12コントローラ）までスケールアウト型で拡張できるようにしたこと。小規模からスモールスタートできるので、幅広い用途に適用できる。価格（税別）は、4200万円から。同日付で提供を開始した。
ピュア・ストレージ・ジャパンは2019年10月8日、SAN接続型のオールフラッシュストレージ「FlashArray//シリーズ」の新たな製品群を発表した。QLC NANDの採用によって容量単価を下げた新機種「FlashArray//C」や、高速な不揮発性メモリーの1つである米Intelの「Optane」をリード（読み込み）キャッシュとして使えるモジュール「DirectMemory」などを発表した。
IDC Japanは2019年9月20日、2019年第2四半期（4月～6月）の国内外付型エンタープライズストレージシステムの支出額（Value）の実績を発表した。2019年第2四半期の売上額（Vendor Revenue）は446億6800万円で、マージンを加算した支出額（Value）は471億6300万円となり、前年同期比で21.9％増となった。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は2019年7月31日、クラウドストレージ「IIJオブジェクトストレージサービス」（旧称は「IIJ GIOストレージ＆アナリシスサービス」）を強化した。既存の西日本リージョンに加えて東日本リージョンでのサービス提供を開始した。
ヒューレット・パッカードエンタープライズ（HPE）（日本ヒューレット・パッカード）は2019年7月30日、データベースサーバー用途などに利用するプライマリ（1次）ストレージの新製品「HPE Primera」（プライメエラ）を発表した。2019年8月8日から販売する。既存のプライマリストレージ（「HPE 3PAR」および「HPE Nimble Storage」）の技術やサービスを流用しつつ、管理ノードの並列処理などによって可用性と性能を確保した。可用性については100％をアピールしている。
オールフラッシュ型ストレージを手がけるピュア・ストレージ・ジャパンは2019年7月10日、ストレージ機器のログを学習して得た知見によってストレージ機器の性能や容量を予測できる運用管理サービス「Pure1」について説明した。将来の性能負荷や空き容量が分かるので、サイジング（容量設計）が容易になるほか、アップグレードの計画を立てやすくなる。
IDC Japanは2019年7月5日、2019年第1四半期（1月～3月）における国内外付型エンタープライズストレージシステム市場の実績を発表した。ベンダー売上額は533億9800万円で、ベンダー別売上額の上位5社は、富士通（18.1％）、日立製作所（16.9％）、デルテクノロジーズ（15.4％）、ネットアップ（10.7％）、NEC（8.9％）だった。第1四半期の売上額で国産大手3社の合算値シェアが50％を下回ったのは、この十年来で初めて。
テクマトリックスは2019年7月5日、データのバックアップ用途や開発環境用のクローンデータ作成用途に向くセカンダリ（2次）ストレージ「Cohesity C4000シリーズの取り扱いを開始すると発表した。同日販売を開始した。開発会社は、米Cohesity。
ネットアップは2019年7月4日、オールフラッシュ構成のSAN/NAS統合ストレージのエントリー機種「NetApp AFF C190」を発表、同日提供を開始した。価格（税別）は270万円からであり、従来のエントリー機種「A220」（500万円程度）よりも安価な値段に抑えた。高額であるためにオールフラッシュストレージを購入できなかった中小企業に向けて提供する。
NTTコミュニケーションズは2019年6月26日、法人向けオンラインストレージ「Box」にVPNを介して接続するサービス「Box over VPN」を強化し、データの保管先を国内に限定できる上位メニュー「Box Zones Japan over VPN」を追加した。2019年6月27日から提供する。価格（税別）は、1IDあたり月額5000円から。
データ復旧サービス大手の米KLDiscovery Ontrack（オントラック）は2019年6月20日、日本市場におけるサービス拠点としてオントラック・ジャパン（千代田区）を設立し、日本市場においてデータ復旧サービスの直接提供を開始した。販売目標は、今後3 年間で1000社。
クラウディアンは2019年6月19日、Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフト「CLOUDIAN HYPERSTORE」を強化し、VMware環境のクラウド運用ソフト「VMware vCloud Director」と連携できるようにすると発表した。クラウド運用ソフトを介してオブジェクトストレージを管理できるようにする。2019年7月に機能を強化する。米VMwareからも、仮想アプライアンス版を「Object Storage for VMware vCloud Director」の名称で提供する。
SCSKは2019年5月31日、異なる複数のファイルサーバー同士の間でファイルを同期したり移行したりできるミドルウェア「PeerGFS」を発表した。ベンダー製のNASストレージや任意のCIFSファイルサーバーが混在した環境で、ファイルを重複させることなく管理できる。2019年6月1日から販売する。開発会社は、米Peer Software。
データダイレクト・ネットワークス・ジャパンは2019年5月23日、サーバー仮想化環境に特化したストレージ製品「Tintri VMstore」のOSをバージョンアップし、データベース（SQL Server）単位でI/O性能を制御できるようにすると発表した。OS新版は、2019年下半期から提供する。2020年以降には、SQL Server以外のデータベースやデータベース以外のワークロードについても、これらの単位でI/O性能を制御できるようにする。
アスクは2019年4月15日、1Uラックマウント型のNASストレージ構築キット「RackStation RS819」を発表した。2019年4月12日から提供している。3.5インチのSATAドライブを4基まで搭載できる。価格（税別）は、市場予想価格で8万1850円前後。開発会社は台湾のSynology。
Dell EMC（EMCジャパン）は2019年4月12日、会見を開き、HCI（ハイパーコンバージドインスラストラクチャ）製品の現況を説明した。分散ストレージとしてVMware vSANを用いる「VxRail」の現行版（バージョン4.7）では、vCenterを介して管理できるようにしたほか、2ノード構成で利用できるようにするなど、システム構成を柔軟にした。会見では、vSANとは異なる別の分散ストレージソフトである「VxFlex OS」（旧ScaleIO）の性能の高さについてもアピールした。
セカンダリ（2次）ストレージ用途の分散ストレージ製品「Cohesity」を手がける米Cohesityは、日本法人「Cohesity Japan」を2018年11月2日に設立した。日本法人の設立にあたり、ソフトバンクが出資した。資本構成は非公開だが、ソフトバンクよりも米Cohesityの方が多い。2019年3月19日付けで、代表取締役社長に江尾浩昌氏が就任した。
法人向けファイル同期サービス「Dropbox Business」を提供するDropbox Japanは2019年3月20日、ファイルを日本国内に保管できるようにすると発表した。現状では保管先が北米となるが、2019年夏から保管先として国内を選べるようにする。AWS（Amazon Web Services）の東京リージョンを利用する。Dropbox Businessの価格（税別）は最安価プランで1ユーザー当たり年額1万5000円。
ストレージベンダーのネットアップは2019年2月26日、会見を開き、仮想サーバー環境の性能や容量をスケールアウト型で増やせるアプライアンス製品「NetApp HCI」について、直近の情報をアップデートした。2019年1月にハードウェアのラインアップを刷新し、新たにGPU搭載ノードを追加した。
デルとEMCジャパンは2019年2月21日、ミッドレンジクラスのSAN/NAS統合ストレージ「Dell EMC Unity」のOSをアップデートしたと発表した。新たに、ファイル保護機能などを高めた。Dell EMC Unityの価格は、300万円台から。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は2019年2月20日、クラウド上でファイルサーバーを提供する「IIJクラウドファイルサーバソリューション」のラインアップを拡充し、クラウドゲートウェイ製品「FOBAS」（FOBASコンサルティング製）を追加した。同日付けで提供を開始した。
NTTコミュニケーションズは2019年2月14日、法人向けオンラインストレージ「Box」にVPNを介して接続するサービス「Box over VPN」を強化し、データの保存先を国内に限定できるようにすると発表した。2019年6月からオプションメニューとして提供する。Box over VPNの価格は、8％消費税込みで2808円から。
NTTコミュニケーションズは2019年2月14日、法人向けオンラインストレージ「Box」にVPNを介して接続するサービス「Box over VPN」を強化し、データの保存先を国内に限定できるようにすると発表した。2019年6月からオプションメニューとして提供する。Box over VPNの価格は、8％消費税込みで2808円から。
四国銀行は、ストレージの増強によって業務効率を高めるため、オールフラッシュストレージ「FlashArray//Xシリーズ」（米Pure Storage製）を導入した。試行運用において一部サーバーをFlashArray//Xに移行し、サービスの起動時間を短縮できることを確認した。今後も継続して既存システムを米Pure Storage製品に移行する計画である。ピュア・ストレージ・ジャパンが2019年2月8日に発表した。
データダイレクト・ネットワークス・ジャパンは2018年12月28日、サーバー仮想化環境に特化したストレージ製品である「Tintri VMstore」を強化し、付属するストレージ管理ソフトを新版「Tintri Global Center 4.0」にバージョンアップしたと発表した。ストレージ管理ソフトの新版では、任意のタイミングで仮想サーバーイメージをストレージ間で移動できるようにした。親会社の米DataDirect Networks（DDN）が米ティントリ（Tintri）を買収してから初めてのメジャーリリースとなる。
オールフラッシュ型ストレージを手がけるピュア・ストレージ・ジャパンは2018年12月20日、オンプレミス環境とクラウド環境をまたいだハイブリッド環境を想定したソフトウェア機能「Pure Storage Cloud Data Services」を発表した。AWS（Amazon Web Services）上にオンプレミス同等のストレージを構築するソフトなど、3つの新機能で構成する。同日付けで利用できるようにした。
伊藤忠テクノソリューションズは2018年12月5日、データのバックアップや開発環境用のクローンデータ作成といった用途に向くセカンダリ（2次）ストレージ「Cohesity C2000/C3000シリーズ」を発表、同日販売を開始した。特徴は、データバックアップ機能など、セカンダリストレージに求められる機能を豊富に備えていることである。開発会社は、米Cohesity。
オレガは2018年11月21日、ストレージ仮想化ソフト「VVAULT」と、ファイルサーバーのログ管理ソフト「VVAULT AUDIT」をプリインストールした小型ファイルサーバー機「VVAULT BOX」を発表した。ダイワボウ情報システムが2018年12月3日から販売する。
IDCフロンティアは2018年11月21日、クラウドストレージサービスの基盤に「Google Cloud Storage」を採用したクラウド型のオブジェクトストレージ「IDCFクラウド クラウドストレージ」を発表、同日提供を開始した。クラウドストレージの仕様はGoogle Cloud Storageに準じる。
富士通は2018年10月24日、ハイエンドストレージ「ETERNUS DX8000」を新機種「S4」シリーズに刷新したと発表、同日販売を開始した。2019年1月18日に出荷を開始する。新たにデータ圧縮機能を搭載した。価格（税別）は、下位モデル「ETERNUS DX8100 S4」が2456万7000円から、上位モデル「ETERNUS DX8900 S4」が5256万8000円から。
ネットワールドは2018年10月11日、データバックアップ用ストレージなどのセカンダリストレージに求められる機能を豊富に備えた多機能な分散ストレージソフト「Cohesity」を2018年10月1日に提供開始したと発表した。価格は要問い合わせ。ソフトウェアとアプライアンスの両形態で提供する。開発会社は米Cohesityで、ネットワールドは2018年2月に販売代理店契約を交わしている。国内の第1号ユーザーはソフトバンク。
デルとEMCジャパンは2018年9月26日、オブジェクトストレージ機器の新シリーズ「Dell EMC ECS EXシリーズ」を発表、同日出荷を開始した。従来シリーズと比べて最小構成時の容量を85％下げ、60Tバイト（税別で1688万4562円）から導入できるようにした。上位モデルではラックあたり8.6ペタバイトと集積率を48％増やした。
昭和産業は、全国13拠点に散在していたファイルサーバーをクラウドに集約した。管理ソフトも整備し、肥大化していたファイル容量を約20％削減した。神奈川のデータセンターを神戸のデータセンターでバックアップするDR（災害時復旧）体制も整えた。2018年6月から稼働している。クラウドサービスや管理ソフトを提供したNECが2018年8月30日に発表した。
米ピュア・ストレージ（Pure Storage）は、社名のとおり100％＝オールフラッシュ搭載アレイのみを手がけ、更改コストを抑えながら常に最新のハードウェアに更新できる「Forever Flesh」プログラムなどで知られるストレージベンダーである。その同社が2018年4月にはAI/ディープラーニング専用機の「AIRI」を発表して話題を呼んだ。製品戦略を統括するマット・キックスモーラー（Matt Kixmoeller）氏に同社のビジョンを聞いた。
ストレージベンダーのネットアップは2018年8月2日、市場でのストレージ技術の進化を踏まえた同社の製品戦略を説明した。2018年5月に発表したハイエンドストレージ「AFF A800」では、FC-SANよりも速いNVMe over Fablicを利用できる。2018年後半には、OSのプロトコルスタックの負荷を省いて低レイテンシでアクセスできるようにするソフト「NetApp MAX Data File System」をリリースする。
スキャリティ・ジャパンは2018年8月1日、オブジェクトストレージを構築できるSDS（ソフトウェア定義型ストレージ）ソフトの新版として、パブリッククラウドの管理機能を追加したメジャーバージョンアップ版「Scality RING 8.0」を発表した。2018年第4四半期に出荷する。また、2018年8月1日付けで、現行版の新版「RING 7.4.1」を出荷した。新版では、より小規模となる3ノード構成から構築できるようにした。
NECは2018年7月23日、不要ファイルの削除を促すことによってファイルサーバーのデータ量を削減するNASスリム化ソフト「NEC Information Assessment System」（NIAS）の新版（V4.1）を発表、同日販売を開始した。2018年8月9日に出荷する。
ビッグデータ向けストレージなどを手がけるデータダイレクト・ネットワークス・ジャパンは2018年7月13日、親会社の米DataDirect Networks（DDN）が、企業情報システム向けの仮想化専用ストレージを手がける米ティントリ（Tintri）との間で、実質的にTintriのすべての資産を取得することを意図した拘束力のない意向表明書を締結したと発表した。取引が完了した場合、Tintriの顧客に保守を継続的に提供するとともに、長期的な需要に対するロードマップを提供する、としている。
デルとEMCジャパンは2018年7月12日、データ保護を目的としたストレージ新製品「Dell EMC IDPA DP4400」を発表、同日提供を開始した。重複排除機能付きのバックアップ／リカバリとレプリケーション機能を提供する。価格（税別）は、最小構成（容量24Tバイト）で928万800円から。
NECは2018年6月7日、ユニファイド（SANとNASを統合した）ストレージ「iStorage M」シリーズの新製品4機種と、ストレージの性能状況を把握・分析し改善策を提案する「性能傾向分析サービス」など2種のサービスを発表、同日販売を開始した。2018年7月2日から出荷する。
ネットワールドは2018年6月1日、スケールアウト型でノード台数を増やすことによって容量と性能を拡張できるNASストレージの新製品「Cohesity C2000シリーズ」および「Cohesity C3000シリーズ」を発表した。セカンダリ（2次）ストレージ用途であり、データのバックアップや、開発環境用のクローンデータ作成といった用途に向く。2018年8月から提供する。開発会社は、米Cohesity。価格（税別）は、870万円から。
GDPR（EU一般データ保護規制）が2018年5月25日に施行された。EU域内に限らず、各国のデータの取扱いに関する規制は厳しいものとなっており、グローバルにビジネスを展開する企業にとって「データをどこに置くか」は、重要なテーマとなっている。特にクラウドサービスは、GDPRをはじめとするデータ保護規制の対象とされやすく、注意が必要だ。クラウドストレージサービスを提供するBOXは、そのような世の中の動きに対応した新たなデータ保管サービス「BOX Zones with Multizones」の国内提供を2018年6月1日に開始した。
EMCジャパンとデルは2018年5月31日、NVMe接続のフラッシュストレージを搭載して性能を高めたストレージ新製品「Dell EMC PowerMax」を発表した。同社のラインアップの中で最も高速なストレージとなる。機械学習によってデータの配置場所を決める機能も搭載した。2019年にはさらに、現在採用しているNANDフラッシュよりも高速なストレージ（「3D XPoint」を予定）をリリースする。価格（税別）は、3800万円から。
日本ヒューレット・パッカードは2018年5月22日、独自のキャッシュ技術で高速化を図ったSANストレージ「HPE Nimble Storage」のラインアップを一新したと発表した。オールフラッシュ構成のミッドレンジモデルは、旧モデル比で価格性能比が3倍に向上した。発表会ではさらに、今後の製品強化点として、NVMeとSCM（ストレージクラスメモリー）を使えるようにする展望を示した。
ユニアデックスは2018年5月21日、ファイルを分散保存することによって可用性やセキュリティを高められるファイルストレージを、オンプレミス環境や各種クラウドサービス上に構築して運用するサービス「FogStorage 分散ファイルサービス」を発表した。月額制で利用できる。
日立製作所は2018年5月9日、SANストレージ「Hitachi Virtual Storage Platform」（VSP）のミッドレンジモデル（全10モデル）を刷新した。新版では、ストレージ仮想化によるデータ移行支援など、ハイエンドモデルでしか使えなかった機能群をミッドレンジ全モデルで使えるようにした。また、性能と容量削減を両立するため、インライン重複排除とポストプロセスの重複排除を自動的に使い分けられるようにした。2018年5月9日から順次出荷する。
クラウディアンは2018年3月16日、東レグループのITを支える東レシステムセンターに、クラウディアンのオブジェクトストレージ製品「CLOUDIAN HYPERSTORE」が採用され、2015年に導入以来、安定運用を続けていることを発表した。
IDC Japanは2018年3月13日、2017年第4四半期（10月～12月）と2017年通年（1月～12月）の国内エンタープライズストレージシステム市場（外付型、サーバー内蔵型、ODM Directを含む）の支出額（Value）実績を発表した。
法人向けオンラインストレージ「Box」を提供しているBox Japanは2018年3月13日、日本国内にデータを保管できる「Box Zones Japan」を発表、同日提供を開始した。これまでセキュリティの観点からBoxを使えなかった国内企業に向けて販売する。価格は非公開で、最少ユーザー数は10ライセンス。
日本ヒューレット・パッカードは2018年3月7日、ストレージ製品の最新情報を説明する会見を開いた。主に、HPE Nimble Storageについて説明した。HPE Nimble Storageの機能で、ストレージの稼働状況をリモートで監視／分析するクラウドサービス「InfoSight」を、HPE 3PARなど他のストレージでも利用できるようにする。3PARの最新製品から順次、HPE InfoSightにデータを送信できるようになる。
サーバー仮想化環境のサーバー機とストレージを統合したコンバージドシステム「Datrium DVX」を手がける米Datriumは2018年2月14日、日本法人のデイトリウムジャパンを2018年1月30日に設立したと発表した。日本法人の代表執行役社長は、河野通明氏。製品は、ノックスが2016年春から国内で販売している。日本法人設立に合わせ、国内での販売を本格化する。
ベリタステクノロジーズは2018年1月31日、顧客企業の実際のデータ構成情報を収集してまとめた年次レポートの最新版「Data Genomics Index 2017」日本語版を公表した。個人情報の保護が重要になる中、データを可視化する必要に迫られているとしている。
ベリタステクノロジーズは2018年1月31日、顧客企業の実際のデータ構成情報を収集してまとめた年次レポートの最新版「Data Genomics Index 2017」日本語版を公表した。個人情報の保護が重要になる中、データを可視化する必要に迫られているとしている。
クラウディアンは2018年1月26日、Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフト「CLOUDIAN HYPERSTORE」を汎用PCサーバーにプリインストールしたアプライアンス機器「HYPERSTOREアプライアンス」を発表、同日販売を開始した。
クラウディアンは2018年1月26日、Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフト「CLOUDIAN HYPERSTORE」を汎用PCサーバーにプリインストールしたアプライアンス機器「HYPERSTOREアプライアンス」を発表、同日販売を開始した。
ロジックファクトリーは2018年1月15日、Amazon S3互換のオブジェクトストレージを一括管理するソフト「firedrive」について、新たにWindows版を発表し、同日提供を開始した。従来はmac版しかなかったが、Windows版を追加した。価格は、記事執筆現在は無料で、ダウンロードして利用できる。
Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフト「CLOUDIAN HYPERSTORE」を手掛けるクラウディアンは2018年1月11日、CLOUDIAN HYPERSTOREと組み合わせて使うNASヘッド製品「CLOUDIAN HyperFile」を発表、同日提供を開始した。S3互換ストレージ上のデータに対してNFSやCIFS/SMBなどでファイルアクセスできるようになる。開発会社は、米Cloudian。
Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフトを手掛けるクラウディアンは2017年12月8日、米NVIDIAがオープンソースとして公開しているディープラーニング（深層学習）の開発ツール「DIGITS」（Deep Learning GPU Training System」に向けて、S3互換ストレージに接続する機能を開発したと発表した。これにより、クラウディアンのS3互換ストレージ「CLOUDIAN HYPERSTORE」に保存したデータをディープラーニングに活用できるようになった。
Amazon S3互換のオブジェクトストレージソフトを手掛けるクラウディアンは2017年12月8日、米NVIDIAがオープンソースとして公開しているディープラーニング（深層学習）の開発ツール「DIGITS」（Deep Learning GPU Training System」に向けて、S3互換ストレージに接続する機能を開発したと発表した。これにより、クラウディアンのS3互換ストレージ「CLOUDIAN HYPERSTORE」に保存したデータをディープラーニングに活用できるようになった。
ベリタステクノロジーズは2017年11月30日、SDS（ソフトウェア定義型ストレージ）ソフトの1つとして、分散型オブジェクストレージソフトの新製品「Veritas Cloud Storage」を発表した。2017年12月4日から提供する。大量の非構造化データを格納する用途に向く。特徴は、ファイルを自動で分類してメタデータを付与してくれること。稼働OSは、Linux（Red Hat Enterprise Linux 7）。価格は個別見積もり。
レッドハットは2017年11月29日、同社が扱っているSDS（ソフトウェア定義型ストレージ）ソフトの1つで、オブジェクト／ブロックストレージソフトの新版「Red Hat Ceph Storage 3」を発表した。2017年11月に提供を開始する。新版では、「iSCSIゲートウェイ」を搭載してiSCSIターゲットとしてアクセスできるようにしたほか、ファイルシステムとしてアクセスするための「CephFS」を搭載した。
日本ヒューレット・パッカードは2017年11月21日、買収した米Nimble Storageの統合を11月1日付けで完了し、旧Nimble Storageのストレージ製品を「HPE Nimble Storage」の名称で11月13日に提供開始したと発表した。また、ストレージの稼働状況をリモートで監視／分析するクラウドサービス「InfoSight」を、Nimble StorageだけでなくHPE 3PARなど他のストレージでも利用できるようにすると発表した。
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