カテゴリー: データベース

日本オラクルは2021年9月30日、データベースサーバー専用機「Oracle Exadata Database Machine X9M」を発表した。従来世代「X8M」から2年ぶりに登場した最新世代に相当する。X9Mでは、従来世代と比較して、IOPSを最大87%向上させた。価格はX8Mと同じである。

日本テラデータは2021年9月29日、マスターデータ管理（MDM）ソフトウェア「Teradata Master Data Management」（Teradata MDM）を発表した。データ分析基盤ソフトウェア「Teradata Vantage」に蓄積してあるデータを標準化するサーバーソフトウェアである。複数のシステムでバラバラに管理しているデータの違いを吸収し、マスターデータとして利用できるように整備する。現在英語版を提供済みであり、2021年第4四半期に日本語版（新版のTeradata MDM 4.7）の提供を予定している。Teradata Vantageとは別ライセンスとして提供する。

TISは2021年9月28日、「Oracle Autonomous Databaseマイグレーションサービス」を開始した。Oracle Cloud上で稼働する自律型データベースであるAutonomous Databaseへとデータベースを移行するサービスである。事前のコンサルティング、周辺サーバーなども含めたクラウド移行、運用保守までをワンストップで提供する。販売目標は、2023年までに30社。

アシストは2021年9月7日、「PostgreSQL各種支援サービス」を強化した。新たに、AWSがクラウド上で提供しているPostgreSQL互換データベース「Amazon Aurora」をサービスの対象に加えた。PostgreSQLなど既存データベースのAmazon Auroraへの移行やAmazon Auroraの設計・構築などを支援する。

NTTドコモは2021年9月7日、グーグル・クラウド・ジャパンが開催した会見に登壇し、データ分析基盤としてGoogle BigQueryを本稼働させたと発表した。オンプレミスとAWS（Amazon Web Services）で構成していた既存のデータ分析基盤にBigQueryを追加した。現在、性能を要求するユースケースなどユーザークエリーの約6～7割をBigQueryに捌かせている。

日立製作所と東京大学生産技術研究所は2021年9月2日、省電力データベース技術を共同開発したと発表した。アクセスしていないストレージ領域の電源をオフにすることで、同一消費電力で従来比200倍超のデータ分析処理を実現した。

日本たばこ産業（JT）の営業部門は、2021年4月にDWH（データウェアハウス）を導入し、販売データや営業活動データを集計して分析している。2022年4月には現状のデータ分析基盤をDWHに完全移行する。DWH導入前の性能評価では、最長で2時間かかっていた処理が数秒で終わったとしている。DWH「Vertica」（開発元：マイクロフォーカスエンタープライズ）を提供したアシストが、2021年8月16日に発表した。

米オラクルは2021年8月10日（米国時間）、クラウド型データベース「MySQL HeatWave」に運用自動化機能「MySQL Autopilot」を追加したと発表した。MySQL HeatWaveのチューニングをマシンラーニング（機械学習）で自動化する。MySQL HeatWaveユーザーは追加費用なく利用できる。

日鉄ソリューションズ（NSSOL）は2021年8月10日、マネージド型IaaS「absonne」にデータベースサービスを追加した。同年9月から提供する。Oracle Database Standard Edition 2（Oracle DB SE2）をabsonneのメニューからサブスクリプション形式で利用できるようにした。

オープンソースソフトウェア（OSS）のサポートサービスに携わるSRA OSS日本支社は2021年8月6日、OSSのRDBMSで2021年秋にリリースを予定している「PostgreSQL 14」の新機能の動作を検証し、検証レポートを同社の技術情報サイト「SRA OSS Tech Blog」で公開した。

システムインテグレータは2021年7月13日、データベースの作成や各種メンテナンスをGUI経由で実施できるDB操作/開発支援ツール「SI Object Browser」のOracle Database版の新版「SI Object Browser for Oracle 21.1」を発表した。2021年8月4日から販売する。新版では、Oracle Cloud上で2021年に提供が始まった「Oracle Database 21c」を操作できるようにした。Oracle Database 21cの新機能も利用できる。

さくらインターネットは2021年7月8日、オープンソースの分散型SQLデータベース「TiDB」（タイデービー）の提供を開始した。サービス名称は「エンハンスドデータベース（TiDB）」で、IaaSサービス「さくらのクラウド」の新機能を実験的に提供する「Labプロダクト」の1つとして無償で提供する。さくらのクラウドの通常利用料金内で利用できる。TiDBの開発会社は、中国のPingCAP（日本法人はPingCAP）。

さくらインターネットは2021年7月8日、オープンソースの分散型SQLデータベース「TiDB（タイデービー）」（開発元：中国PingCAP）を「エンハンスドデータベース（TiDB）」のサービス名称で提供開始した。同社のIaaS「さくらのクラウド」の新機能を実験的に提供する「Labプロダクト」の1つで、同IaaSのユーザーは無料で利用できる。

日本ティ―マックスソフト（日本TmaxSoft）は2021年6月15日、Oracle Databaseとの互換性の高さをうたうRDBMS「Tibero RDBMS」の動作を保証する環境を拡大した。オプションのクラスタリング機能「TAC」を、オンプレミス環境だけでなくクラウド環境でも使えることを保証する。クラウドにおいてもクラスタリングによって可用性を高められる。基幹システムをクラウドに移行する用途などに適する。日本TmaxSoftは、クラスタリング構成のTibero RDBMSをクラウドで使うことを、「Tibero onクラウド」と呼ぶ新ブランド名称でアピールしている。Tibero onクラウドは、2021年6月21日から利用できる。

DWH（データウェアハウス）のクラウドサービス「Snowflake」を提供するSnowflake（本社：渋谷区）は2021年6月9日、今後Snowflakeに実装する新機能群を発表した。JavaやScalaなどの実行機能やJavaユーザー定義関数、REST API（Web API）によるSQLリクエスト実行機能など、DWH側で動作するアプリケーション開発・実行環境を強化する。これらの機能について、近日中にパブリックプレビュー版を公開する。

クラウド型のDWHサービス「Snowflake」を提供するSnowflakeは2021年6月9日、Snowflakeを利用したアプリケーション開発を支援するプログラム「Powered by Snowflake」を発表した。アプリケーション開発パートナー企業に向けて提供する。エンジニアによる設計支援や共同マーケティングなど、アプリケーション開発の全工程を支援する。

伊藤忠商事、ジーアイクラウド、ウイングアーク1stの3社は2021年5月25日、クラウド上にビッグデータ処理基盤を構築するSIサービスを提供すると発表した。ユーザー企業のデータ分析を支援する。Google Cloudのデータウェアハウス（DWH）サービス「BigQuery」と、BIダッシュボード「MotionBoard」（ウイングアーク1st製）を連携させる。

CData Software Japanは2021年5月19日、各種のデータソースにODBC/JDBC/ADO .NETなど標準的なデータベースアクセス手段でアクセスできるうようにするデータ接続ドライバソフトウェア「CData Drivers」を強化し、ドライバ本体にSSHクライアント機能を追加した。AWS/Azure/Google Cloud上のデータベースに接続するためにクラウド上に用意したSSH踏み台サーバーに対して、ドライバ単体でSSH接続できるようになった。

SAPジャパンは2021年4月19日、SAP HANA Cloudにおいて旧Sybase製品をクラウドサービスとして提供すると発表した。データベースの「SAP ASE（Adaptive Server Enterprise）」、データベースを複製する「SAP Replication Server」、DWH用途のデータベース「SAP IQ」である。

システムインテグレータは2021年4月19日、PostgreSQLのデータベース操作をGUI画面だけで実行できるソフトウェアの新版「SI Object Browser for Postgres 21」を発表した。新版では、PostgreSQLの商用版で米EnterpriseDBが販売している「EDB Postgres 13」に対応した。アシストが2021年4月23日から販売する。

サーバーワークスは2021年4月15日、金融業のユーザーに向けて、データベースサーバーをクラウドに移行する支援サービス「金融機関向けデータベースクラウド化支援サービス」を発表した。金融業に特化した6つのサービスで構成する。サービスの提供に合わせ、データベースの技術やノウハウにおいてインサイトテクノロジーと協業した。

富士通クラウドテクノロジーズは2021年4月8日、パブリッククラウドサービス「ニフクラ」および「FJcloud-V」において、PostgreSQLベースの商用データベースを提供するメニューを追加した。富士通が販売する「FUJITSU Software Enterprise Postgres」を「データベース（FUJITSU Software Enterprise Postgres）」の名称でメニュー化している。価格（税込）は月額1万9470円から。

東芝デジタルソリューションズは2021年4月6日、IoTデータやビッグデータの管理に適したデータベース管理システム「GridDB」のクラウドサービス「GridDB Cloud」を発表した。パブリッククラウド上で稼働させたGridDBをマネージドサービスとして提供し、データベースの構築や運用・監視の手間を省く。同日提供を開始した。価格（税別）は月額29万5000円からで、クレジットカードに加えて請求書による支払いに対応している。

オムロン阿蘇（熊本県阿蘇市）は、自社工場において、生産情報などの製造データを収集・集計・可視化するシステムを構築した。システムの構成要素として、「Oracle Autonomous Data Warehouse」と「Oracle Analytics Cloud」を導入した。2020年5月から運用を開始している。日本オラクルが2021年4月5日に発表した。

クレジット事業などを手がけるジャックスは、マーケティング活動を支えるデータ活用基盤を刷新した。それまで使っていたデータベースサーバー専用機を、2020年3月に「Oracle Exadata Database Machine」へと置き換えた。10億件以上のデータを抽出する処理に対して、従来システムは半日を要していたが、Oracle Exadataでは数分で完了する。システム構築を担当したアシストが2021年2月17日に発表した。

日本テラデータは2021年2月16日、会見を開き、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）にデータ分析エンジンを統合したデータ分析基盤ソフトウェア「Teradata Vantage」の最新動向を発表した。AWSに続いてAzureおよびGoogle Cloudでも利用できるようになったほか、新規ユーザー向けに30日間の無償トライアルを用意した。製品のバージョンもVantage Vantage 2.2とし、オブジェクトストレージへの接続機能を強化した。

日本オラクルは2021年2月12日、会見を開き、データベースサーバーソフトウェアの現行新版「Oracle Database 21c」の新機能を説明した。21cでは、ストアドプロシージャをJavaScriptで記述できるようにしたほか、データの改竄がないことをブロックチェーンで保証する機能などを追加している。同社は他社製品と比べたOracle Databaseのメリットとして、各種のデータタイプを統合して単一のSQLでアクセスできるようにした“コンバージドデータベース”のコンセプトをアピールした。

NTTデータ先端技術は2021年2月10日、Oracle Databaseをハイブリッドクラウド型で提供するシステム基盤サービス「AXIASTA（アクシアスタ） Hybrid Platform」を発表した。同日提供を開始した。NTTデータ先端技術のエンジニアがシステム基盤の設計、構築、運用、監視までを総合的に支援する。

NTT西日本は、地域のユーザー企業などに提供しているクラウド基盤サービス「地域創生クラウド」のデータベース基盤として、Oracle Cloudのデータベースサーバーを自社データセンターで利用できるサービス「Oracle Exadata Cloud@Customer」を採用した。名古屋市にあるNTT西日本のデータセンターで、Exadataをクラウドサービス型で利用する。これにより、「地域創生クラウド」を利用するユーザーのコンプライアンス要件などを満たせるようになった。NTT西日本は今後、西日本地域30府県に順次クラウド基盤を展開していく。日本オラクルが2021年1月25日に発表した。

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2021年1月18日、IoTセンサーデータなど大量の時系列データを蓄積・活用する用途に特化したデータベース「InfluxDB」（インフラックスデービー）」を販売すると発表した。InfluxDBは、米InfluxDataが開発したオープンソースであり、CTCはクラスタリング機能を搭載した商用版を販売する。価格（税別）は、200万円から。販売目標は、関連サービスを含めて3年間で30億円。

日本オラクルは2021年1月14日、データベース管理システム（DBMS）の新バージョン「Oracle Database 21c」をOracle Cloud上で提供開始したと発表した。新版では、不揮発性メモリーへのデータ格納、データベース内で使えるJavaScript、などの新機能を追加した。米Oracleが同年1月13日に発表した内容を発表した。

アルバイト・パート求人情報サイト「バイトル」などを運営するディップは、アプリケーション開発用のデータベース基盤として、仮想データベースを運用できる仮想ストレージ製品「Delphix（デルフィックス）」（米Delphixが開発）を導入した。Delphixを販売したアシストが2020年12月24日に発表した。

アマゾンウェブサービスジャパンは2020年12月10日、PostgreSQL/MySQL互換のクラウド型データベース「Amazon Aurora」の新機能を発表した。Microsoft SQL ServerからAmazon Aurora PostgreSQLへの移行を簡素化する機能を追加した。さらに、サーバーレス実行機能であるAmazon Aurora Serverlessを強化し、細かい単位でスケーリングできるようにした。米Amazon Web Services（AWS）が2020年12月1日に発表したリリースの抄訳として発表した。

アマゾン ウェブ サービス ジャパンは2020年12月9日、分散型キャッシュを用いてクエリーを高速化する「AQUA for Amazon Redshift」など、データウェアハウス（DWH）のクラウドサービス「Amazon Redshift」に加わった3つの新機能を国内向けに発表した。米Amazon Web Services（AWS）が2020年12月1日に同社プライベートコンファレンスのre:Inventで発表した内容を紹介している。AQUA for Amazon Redshiftは2021年1月から提供する。

建築用内外装タイルなどの卸売業を営む平田タイルは、基幹システムの受注データと販売データを一元化し、外部データと合わせて分析するためのデータ活用基盤を構築した。2020年5月から稼働させている。商品開発や販促活動において、自由度の高い分析やタイムリーなデータ分析が可能になった。ミドルウェアとして、「Oracle Autonomous Data Warehouse」と「Oracle Analytics Cloud」を導入した。日本オラクルが2020年12月7日に発表した。

日立製作所は2020年12月7日、パブリッククラウド上にデータベース｢HiRDB｣の環境を構築して運用サービス込みで提供するサービス｢HiRDB Cloud Service｣の販売を開始した。2020年2月1日に、第1弾としてAmazon Web Services（AWS）上で提供を開始する。その後、Azureでも利用できるようにする予定である。価格は個別見積もりで、専用ポータルなどの基本サービスが定額制、データベースサーバーの利用料金が従量制。

マーケティングリサーチ業などを営むインテージのグループ企業でデータ分析などを手がけるインテージテクノスフィアは、パネルデータ提供・分析システムを刷新した。データの集計・分析処理を担うミドルウェアとして、クラウド型のDWH（データウェアハウス）であるSnowflakeを採用した。

リージョナルマーケティングは、北海道地域共通ポイントカード「EZOCA」の利用促進に向けた新しいデータ分析基盤をOracle Autonomous Data WarehouseとOracle Analytics Cloudで構築した。また、データ分析基盤と連携するポイント付与を非接触化するシステムもOracle Cloud上に構築し、北海道コンサドーレ札幌のホームゲーム来場者へのポイント付与で導入を開始している。日本オラクルが2020年10月29日に発表した。

サイオステクノロジーは2020年10月28日、大量データ処理のための分散データベース「Apache Cassandra」の設計・開発・運用をワンストップで支援するSIサービス「Apache Cassandra Support」を開始した。Cassandraを使ったビッグデータ処理基盤の商用利用を支援する。

東芝デジタルソリューションズは2020年10月20日、IoTデータやビッグデータの管理に適したデータベース管理システム「GridDB」のラインアップを強化し、有償版の新版「GridDB Enterprise Edition 4.5」を発表した。従来2つに分かれていたエディションを1つに統合するとともに、セキュリティ機能や運用管理機能を強化した。

東芝デジタルソリューションズは2020年10月20日、IoTデータやビッグデータの管理に適したデータベース管理システム「GridDB」のラインアップを強化し、有償版の新版「GridDB Enterprise Edition 4.5」を発表した。従来2つに分かれていたエディションを1つに統合するとともに、セキュリティ機能や運用管理機能を強化した。

米Oracleは2020年10月15日（米国現地時間）、データベースサーバー専用機であるOracle ExadataをOracle Cloud上で利用できる「Oracle Exadata Cloud Service」をアップデートし、2020年10月から新機種「Oracle Exadata Database Machine X8M」を利用できるようにすると発表した。グローバル26の商用リージョンと、ローカル環境にOracle Cloudのリージョンを構築できるOracle Dedicated Region Cloud@Customerで利用できる。

ファイテンは、販売管理システムのデータベース基盤を「Oracle Database Cloud」に移行した。性能が最大で40倍に向上した。従来約10分間を要していた受注データの取り込みが約15秒で完了するようになったほか、管理表作成作業が約120分から約10分となるなど、処理性能の向上を図れた。日本オラクルが2020年10月13日に発表した。

ファイテンは、販売管理システムのデータベース基盤を「Oracle Database Cloud」に移行した。性能が最大で40倍に向上した。従来約10分間を要していた受注データの取り込みが約15秒で完了するようになったほか、管理表作成作業が約120分から約10分となるなど、処理性能の向上を図れた。日本オラクルが2020年10月13日に発表した。

アシストは2020年10月9日、データベース設計の研修サービス「データモデリング研修」をリニューアルした。従来は対面型の研修だったが、Webでライブ配信を受講する形にした。これに合わせ、受講内容を復習できるようにテキストも全面改訂した。

ベネフィット・ワンは、会員制優待サービス「ベネフィット・ステーション」のサービス利用状況を集計して分析するための基盤として、「Oracle Autonomous Data Warehouse」と「Oracle Analytics Cloud」を導入した。この結果、サービス利用状況の集計・分析にかかる時間と労力を削減できた。データを活用したタイムリーな経営や販促活動も可能になった。日本オラクルが2020年9月18日に発表した。

アリババクラウド・ジャパンサービスは2020年8月19日、パブリッククラウド「Alibaba Cloud」で利用できるリレーショナルデータベース「ApsaraDB for PolarDB」を、グローバルにまたがった分散データベースとして利用できるようにしたと発表した。グローバル市場でビジネスを展開する日本企業は、異なるリージョンに設置したデータベースに少ない遅延時間でアクセスできるようになる。

保健医療福祉の情報システム構築を手がける、旭川市の第三セクターである旭川保健医療情報センター（AHMIC）は、健診システムソフトウェア「MeXam（めざめ）」にバンドルするデータベースエンジンの選択肢を増やした。Oracle Databaseバンドル版のほかに、Oracle Database互換をうたう「Tibero RDBMS」をバンドルした版を選べるようにした。ユーザーは、より安価にシステムを導入できるようになった。Tibero RDBMSを開発した韓国TmaxSoftの日本法人、日本ティーマックスソフトが2020年7月7日に発表した。

システムインテグレータは2020年6月22日、PostgreSQLのデータベース操作をGUI画面だけで実行できるソフトウェアツールの新版「SI Object Browser for Postgres 20」を発表した。新版では、PostgreSQLの商用版で米EnterpriseDBが販売している「EDB Postgres 12」に対応した。アシストが同日付で販売を開始した。

東芝デジタルソリューションズは2020年6月17日、同社が開発したオープンソースのデータベース「GridDB」において、新たにSQLインタフェースを無償で公開した。これまでGridDBの商用版のみで使えていたSQLインタフェースを、オープンソースの「GridDB Community Edition v4.5」として無償公開した。

グローバルの不動産データベースを提供するPropre Japan（プロパージャパン）は、世界17カ国を対象とした不動産データベースを「Oracle Autonomous Transaction Processing」で刷新した。2019年11月から稼働している。従来システムと比べて性能が最大で99％向上したほか、性能のチューニングなどの運用管理負担を軽減した。日本オラクルが2020年5月22日に発表した。

インサイトテクノロジーは2020年5月21日、データベース監査ソフトウェア「PISO」の販売形態を拡充し、従来の買取型のライセンスに加えて、新たにサブスクリプション（購読）型でも販売すると発表した。2020年5月25日から販売する。サブスクリプション価格（税別）は、監視対象サーバーの1CPUコアあたり年額18万円。

アリババクラウド・ジャパンサービスは2020年5月20日、パブリッククラウド「Alibaba Cloud」で利用できるリレーショナルデータベースの1つ「ApsaraDB for PolarDB」が日本リージョンでも利用できるようになったと発表した。これにより、ミッションクリティカルな業務システムなどもAlibaba Cloud上で利用しやすくなった。2020年4月30日から利用できる。

SBクラウドは2020年5月20日、Alibaba Cloudの日本リージョンで提供が始まったリレーショナルデータベース「ApsaraDB for POLARDB」を活用したデータベース構築サービスを、同日付で開始した。価格は、個別見積もり。

SAPジャパンは2020年4月23日、インメモリーデータベース「SAP HANA」をクラウド型で提供するサービス「SAP HANA Cloud」を、国内で2020年第2四半期（4～6月期）に開始すると発表した。2019年5月に独SAPが発表したサービスであり、SAP Cloud Platform上で提供しているHANAサービスの後継に当たる。既存のHANAサービスとの主な違いは、コンテナ技術などを活用して管理性を高めていることである。

イオングループのIT機能会社であるイオンアイビスは、イオングループの国内小売事業の経営管理基盤システムの一部を、インメモリー型データベース「SAP HANA」を使って刷新した。SAPジャパンが2020年4月15日に発表した。

アイ・ティ・アール（ITR）は2020年4月9日、国内におけるRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）市場の規模と推移、予測を発表した。2018年度の売上金額は1200億円で、前年度比16.2％増となった。2019年度は前年度比11.6％増と堅調な伸びを予測している。SaaS市場は2023年度まで年平均43.5％と急速に伸び、2023年度には730億円に達する。

アイ・ティ・アール（ITR）は2020年4月9日、国内におけるRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）市場の規模と推移、予測を発表した。2018年度の売上金額は1200億円で、前年度比16.2％増となった。2019年度は前年度比11.6％増と堅調な伸びを予測している。SaaS市場は2023年度まで年平均43.5％と急速に伸び、2023年度には730億円に達する。

アイ・ティ・アール（ITR）は2020年4月9日、国内におけるRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）市場の規模と推移、予測を発表した。2018年度の売上金額は1200億円で、前年度比16.2％増となった。2019年度は前年度比11.6％増と堅調な伸びを予測している。SaaS市場は2023年度まで年平均43.5％と急速に伸び、2023年度には730億円に達する。

半導体検査装置を手がけるアドバンテストは、半導体検査装置の品質維持に必要な統合品質情報システムのバッチ処理時間を、SAP HANAの導入によって約10分の1に短縮した。SAPジャパンが2020年4月7日に発表した。

サイオステクノロジーは2020年6月8日、Apache Cassandraの商用版にあたる分散データベースソフトウェア「DataStax Enterprise」（米DataStax製）を販売すると発表した。同日付で、ライセンス販売と導入運用サポートサービスを開始した。費用は、ノード単位で年額制のサブスクリプション形式で提供する。

韓国EXEMの日本法人、日本エクセムは2020年2月26日、Oracleデータベースの性能を監視・解析するソフトウェア「MaxGauge for Oracle」の新版「V5.3.J5」を発表した。2020年2月25日から提供している。新版では、Oracle Exadataに特化した事後分析機能を追加したほか、Oracle Database 19cでも使えるようにした。

理化学機器の総合商社であるアズワン（本社：大阪市）は、販売店が在庫情報を確認するシステムに、米Oracleの自律型データベース「Oracle Autonomous Transaction Processing」を導入した。これにより、在庫情報確認システムの運用負荷を50％軽減した。また、稼働時間の向上によってエンドユーザーの利用体験を高めた。日本オラクルが2020年2月26日に発表した。

理化学機器の総合商社であるアズワン（本社：大阪市）は、販売店が在庫情報を確認するシステムに、米Oracleの自律型データベース「Oracle Autonomous Transaction Processing」を導入した。これにより、在庫情報確認システムの運用負荷を50％軽減した。また、稼働時間の向上によってエンドユーザーの利用体験を高めた。日本オラクルが2020年2月26日に発表した。

マネックス証券は、ネット証券取引システムのサーバーをリプレースする。2014年に導入して現在使用中のOracle Exadata X4を、現行機のOracle Exadata X8へと置き換える。性能の向上により、データベースを暗号化して個人情報を保護できるようにする。外部システムをOracle Databaseに集約する用途も狙う。導入時期は未定。日本オラクルが2020年1月14日にお発表した。

米Snowflakeの日本法人（東京都渋谷区）は2020年2月4日、クラウド型データウェアハウス（DWH）「Snowflake」の稼働環境として、初めて日本のリージョンから利用できるようにしたと発表した。国内のユーザーはAWS（Amazon Web Services）の東京リージョンを選択することでで、国外のデータセンターには置きたくないデータをSnowflakeで扱えるようになった。

インサイトテクノロジーは2019年12月18日、データベース監査ソフトウェア「PISO」の新版を発表した。2019年12月13日から提供している。新版では、監査対象のデータベースを拡充し、新たにAmazon Aurora MySQLを監査できるようにした。

山口フィナンシャルグループ（山口FG）傘下の3銀行（山口銀行、もみじ銀行、北九州銀行）は、顧客情報などを一元的に収集・活用する「統合データベース」をMicrosoft Azure上に構築した。システムを構築したブレインパッドと日本マイクロソフトが2019年12月13日に発表した。ベンダー2社によると、複数の銀行のデータを統合し、パブリッククラウドのPaaSを活用してデータ活用基盤を構築した事例は、地方銀行では国内初である。

東芝デジタルソリューションズは2019年12月3日、高頻度で大量に発生するIoTデータやビッグデータの管理に適した分散データベースの新版「GridDB v4.3」を発表した。ペタバイト級データの管理を、少ないサーバー台数でも可能にする技術を搭載した。

コーソルは2019年12月2日、SQLを自動でチューニングできるデータベース管理ツール「Toad」を発表した。同日販売を開始した。チューニングしたいSQL文をコンソールにペーストして分析開始ボタンを押すだけで、チューニング後のSQL文を自動生成する。価格（税別）は、Oracle Database版が28万1894円から、SQL Server版が13万7057円から。開発会社は、米Quest Software（日本法人はクエスト・ソフトウェア）。

エンバカデロ・テクノロジーズは2019年11月20日、省メモリー省ディスクスペースのコンパクト性を特徴としたSQLデータベース「InterBase」の新バージョン「InterBase 2020」を発表した。2019年11月20日に販売を開始した。価格（税別）はServer Editionで4万1000円など。

人材サービス事業を営むウィルグループは、派遣社員管理システムのデータベース基盤として「Oracle Autonomous Data Warehouse Cloud」を採用した。2020年までに現在のオンプレミスのシステムをOracle Autonomous Data Warehouse Cloudに移行する。現状で65％の「守りのIT」投資を、2023年度には50％まで下げる。日本オラクルが2019年11月6日に発表した。

日本オラクルは2019年10月28日、会見を開き、データベース管理システム（DBMS）の現行版「Oracle Database 19c」と、2020年に提供を予定する次期版「Oracle Database 20c」について説明した。Oracle Database 20cでは、データの改竄をチェックできるブロックチェーンテーブルやマシンラーニング（機械学習）開発機能「AutoML」などを実装する。

コーソルと日本エクセムは2019年10月23日、Oracle Databaseの性能調査とチューニングを支援する月額定額制サービス「Oracle性能おまかせサービス」を発表、同日提供を開始した。価格（税別）は、インスタンス単位の定額制で、月額38万円から。販売目標は、初年度10件、2022年に100件。

東京都三鷹市は、EBPM（証拠に基づく政策立案）を支えるデータ分析基盤として、「Oracle Autonomous Data Warehouse」と「Oracle Analytics Cloud」を導入した。日本オラクルが2019年10月10日に発表した。

日本オラクルは2019年9月18日、データベースサーバー専用機の新版「Oracle Exadata Database Machine X8M」を発表した。新版では、NVDIMMの採用などによって性能を高めた。ピーク性能は、既存機種「Exadata X8」の2.5倍となる、1秒あたり1600万回のSQL読み取りI/Oをうたう。米Oracleが米国で2019年9月16日に発表したリリースの抄訳として発表した。価格はExadata X8と同一としている。

アスクは2019年9月6日、GPUを使って高速に実行できるRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）ソフトウェア「OmniSci」を販売すると発表した。開発会社は、米OmniSci。価格は要問い合わせ。

システムインテグレータは2019年9月5日、PostgreSQLのデータベース操作をGUI画面だけで実行できるツールの新版「SI Object Browser for Postgres 19」を発表した。新版では、PostgreSQLの商用版で米EnterpriseDBが販売している「EDB Postgres 11」に対応した。アシストが同日付で販売を開始した。

読者は、オープンソースのNoSQLデータベースである「MongoDB」について、どれほどご存じだろうか。DB技術者を除けばせいぜい「聞いたことはあるが、あまりよく知らない」という方が多いのではないか。筆者は、DB技術者にとどまらず、システム技術者やCIOなどの方々がMongoDBを知れば、企業の情報化・情報活用がもっと進むと考えている。本連載では「なぜ今、NoSQL DBであり、なぜ今、MongoDBなのか？」について解説する。テクニカルな記述も多少は残るが、極力平易にお伝えするので、これを機にその可能性を把握していただければ幸いである。

NECは2019年8月5日、データの意味をAIで推定する「データ意味理解技術」を開発したと発表した。例えば、同じテーブルに「氏名」と「数値」があった場合、数値は年齢であると推定できる。同技術をオープンデータに適用したところ、データ管理の専門家が30日かけていたデータ統合の作業を1時間で終えられたという。

NECは2019年8月5日、データの意味をAIで推定する「データ意味理解技術」を開発したと発表した。例えば、同じテーブルに「氏名」と「数値」があった場合、数値は年齢であると推定できる。同技術をオープンデータに適用したところ、データ管理の専門家が30日かけていたデータ統合の作業を1時間で終えられたという。

日立製作所は2019年7月1日、高速に動作することをうたうデータベースソフトウェア「Hitachi Advanced Data Binder」（HADB）の新版「05-00」を発表、同日提供を開始した。新版では、IoTセンサーデータやログデータの集計やデータ同士の関連付けで用いる処理を高速化した。さらに、ライセンス体系を変更し、データの増加に合わせたシステム拡張時のコストを抑制できるようにした。

日本オラクルは2019年6月13日、米Oracleが米国で6月12日に発表したプレスリリースの抄訳として、データベースサーバー専用機の最新版で第9世代に当たる「Oracle Exadata Database Machine X8」を発表した。新版では、ストレージ性能を高めたほか、マシンラーニング（機械学習）を用いたチューニングなどデータベースを自律的に運用する機能群を追加した。

インサイトテクノロジーは2019年5月23日、データベース監査ソフト「PISO」の新製品「SQL Server プロファイラ版 PISO 3.3.2.0」を発表した。Amazon Relational Database Service（Amazon RDS）環境下のSQL Serverを監査できる。2019年5月17日から提供している。

アシストは2019年5月14日、Oracle Cloud上のOracle Databaseを24時間365日体制でサポートするマネージドサービス「アシスト クラウドマネージドサービス」を発表した。同日付けで提供を開始した。価格は非公開。販売目標は、2019年末までに100社。

SAPジャパンは2019年4月18日、インメモリー型データベース／データ処理プラットフォーム「SAP HANA」の新版を発表し、同日に提供を開始した。新版では、メモリー容量の増加によってアプリケーションの性能を高めた。さらに、データ階層化の強化やNVDIMMのサポートによって、大容量メモリーを使うためのコストを削減している。

オープンソース（OSS）のサポートサービスを手がけるSRA OSS日本支社は2019年4月17日、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）の新版「PowerGres Plus V10」を発表、同日販売と出荷を開始した。新版では、ベースとなるPostgreSQLのバージョンをPostgreSQL 9.4から現行版のPostgreSQL 10へと高めた。これにより、論理レプリケーション、宣言的テーブルパーティショニング、SCRAM認証などの機能が利用できるようになった。

エンタープライズDBは2019年4月10日、Oracle DatabaseからEDB Postgresへの移行を支援するソフトをクラウド型で提供するサービスの新版「EDB Postgres Migration Portal 1.1」を発表した。日本語版マニュアルもあわせて提供開始した。大文字と小文字の区別、予約キーワードのサポート、従属オブジェクトの自動評価、新しい修理ハンドラなどに関する機能を強化した。

インサイトテクノロジーは2019年4月10日、リレーショナルデータベース（RDB）の移行にともなうSQLの書き換えを支援するソフトとして、現状のSQLが通るかどうかをテストするツール「Insight Database Testing V1.0」を発表、同日提供を開始した。価格（税別）は、本番環境で動作している移行前データベースのCPUコアあたり20万円（3カ月間）から。初年度販売目標は、ライセンスが1億5000万円で、コンサルティング費用などを含めて2億円。

2012年4月にエンタープライズ領域へのオープンソースデータベース「PostgreSQL」の普及推進を目的に10社の発起人企業で発足した「PostgreSQL エンタープライズ・コンソーシアム」（略称：PGECons）は2019年4月4日、2018年度の活動成果をWebサイトで公開した。例えば、パラレルクエリの性能やJITコンパイルの性能を検証した結果を公開している。

2012年4月にエンタープライズ領域へのオープンソースデータベース「PostgreSQL」の普及推進を目的に10社の発起人企業で発足した「PostgreSQL エンタープライズ・コンソーシアム」（略称：PGECons）は2019年4月4日、2018年度の活動成果をWebサイトで公開した。例えば、パラレルクエリの性能やJITコンパイルの性能を検証した結果を公開している。

米EnterpriseDBの日本法人、エンタープライズDBは2019年4月1日、Oracle DatabaseからEDB Postgresへの移行を支援するソフトをクラウド型で提供するサービス「EDB Postgres Migration Portal 1.0」を発表した。エンタープライズDBのWebサイトでユーザー登録すれば無償で利用できる。

市場調査会社のアイ・ティ・アール（ITR）は2019年3月28日、国内のDWH（データウェアハウス）用DBMS（データベース管理システム）の市場規模の推移と予測を発表した。国内DWH用DBMS市場における2017年度の売上金額は60億8000万円で、前年度比49.0％増と急速な伸びとなった。2018年度も同53.3％増の高成長、およびCAGR（年平均成長率、2017～2022年度）は30.2％と高い伸びを予測している。

日本IBMは2019年3月26日、会見を開き、データベース管理システム「Db2」が備えるAI（人工知能）機能の最新動向を発表した。複数のデータソースからデータを集約することなく仮想的に統合してアクセスできるようにする機能や、自然言語によって問い合わせられるようにする機能などを順次提供する。提供形態も拡大し、現在IBM Cloud上で提供しているクラウド型のデータベースを、AWS（Amazon Web Services）など他社クラウドからも提供開始する。

NTTデータエービックは、金融機関向けパッケージ製品をクラウド上のサーバー仮想化基盤で動作させるにあたり、データベース管理システムをPostgreSQLの商用版「EDB Postgres」に変更する。現在、最終テストを進めており、2019年夏の提供開始を予定している。EDB Postgresの提供元であるアシストとエンタープライズDBが2019年3月25日に発表した。

住信SBIネット銀行は、オンプレミスで稼働している3つの業務システムを、AWS（mazon Web Services）のクラウドデータベース「Amazon Aurora」環境へと移行している。2019年10月以降、順次稼働を開始する。クラウド化によってデータベースの維持コストを削減する考えである。移行コストは移行後3年間で回収できると試算している。

クレジットやローンの信用情報を扱うシー・アイ・シー（CIC）は、基幹系システムにデータベース専用機「Oracle Database Appliance」を採用した。日立製作所が基幹システムを構築中である。Oracle Database Applianceをシー・アイ・シーに提供したアシストが2019年2月20日に発表した。

三越伊勢丹グループは、米Oracleのデータベースサーバー専用機「Oracle Exadata Database Machine」を導入し、顧客データや商品データを一元的に管理する基盤を新たに構築した。Oracle Exadataを納入した日本オラクルが2019年2月7日に発表した。

TISは2019年1月29日、オンプレミスで稼働しているOracle Databaseをパブリッククラウドに移行し、バックアップや監視など移行後の運用までをワンストップで提供するサービス「Oracle DB クラウドマイグレーションサービス」を発表した。価格（税別）は、アセスメントサービスで50万円からなど。販売目標は、2023年までに100社。

エクシード・ワンは2019年1月11日、オープンソースWebデータベース「Exment」の開発・販売を中心とする新会社「カジトリ」を同日付けで登記したと発表した。資本金は2000万円で、これまでExmentを開発・販売してきたエクシード・ワンが全額出資した。新会社の住所はエクシード・ワンと同じ。