カテゴリー: データベース

インターネットイニシアティブは2018年12月13日、データベースサーバーソフトをSaaS型クラウドサービスの形態で提供する「IIJマネージドデータベースサービス」のラインアップを拡充し、Microsoft SQL Server 2017を利用できるようにしたと発表した。同日付けで提供を開始した。

インサイトテクノロジーは2018年12月5日、データベース専用サーバー機「Insight Qube」の新世界モデル「Insight Qube for HCD2I」を発表、同日提供を開始した。新モデルでは、PCサーバー機のベース部分にサーバー機の増設によってCPU性能やストレージを拡張できるHCI（ハイパーコンバージドインフラストラクチャ）のアーキテクチャを採用した。価格は個別見積もり。

日本オラクルは2018年12月3日、会見を開き、運用管理やチューニングを自律型で実行できるクラウド型のデータベース環境「Oracle Autonomous Database Cloud」について現況を説明した。2018年3月に開始したDWH（データウェアハウス）用途の「Autonomous Dara Warehouse」と、2018年8月に開始したトランザクション処理用途の「Autonomous Transaction Processing」がある。

システムインテグレータは2018年11月22日、データベースの作成や各種メンテナンスをGUI経由で実施できるDB操作/開発支援ツール「SI Object Browser」のOracle Database版の新版「SI Object Browser for Oracle 18」を発表した。2018年11月29日から販売する。新版では、Oracle Database 18ｃを動作環境に加え、SQLキャンセル機能など、Oracle 18cの新機能を使えるようにした。

日本テラデータは2018年11月7日、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）に、機械学習やグラフデータベースなどのデータ分析エンジンを統合した新製品「Teradata Vantage」を発表、同日提供を開始した。これまで「Teradata Analytics Platform」と呼んでいたものであり、今回ブランド名を刷新した。

日本テラデータは2018年11月7日、リレーショナルデータベース管理システム（RDBMS）に、機械学習やグラフデータベースなどのデータ分析エンジンを統合した新製品「Teradata Vantage」を発表、同日提供を開始した。これまで「Teradata Analytics Platform」と呼んでいたものであり、今回ブランド名を刷新した。

ニトリは、基幹システムのデータベースを2018年内に新サーバーに移行する。2013年に導入した現行モデル「IBM Power 770」を、日本IBMが2018年9月に出荷を開始した現行のハイエンドモデル「IBM Power System E980」に置き換える。事業の成長に合わせて処理性能と拡張性を高めるのが狙いである。日本IBMが2018年10月26日に記者発表会を開いて発表した。

デルとEMCジャパンは2018年10月9日、SQL Server 2017を動作させるために必要な構成要素を揃えた事前検証済みの垂直統合システム「Ready Solution for Microsoft SQL Server」を発表、同日提供を開始した。サポート期限が迫るSQL Server 2008からの移行用途を想定している。参考価格（税別）は、970万円から。

レック・テクノロジー・コンサルティング（レック・テクノロジー）は2018年8月24日、Oracle Databaseを新版へと移行する作業を支援するサービス「Re:Database RAT技術支援サービス」を発表した。2018年9月から提供する。価格（税別）は、テスト環境にOracle Cloudを利用したSQL互換性テストのコンサルティングが200万円から。販売目標は、初年度30システム。

TISは2018年7月26日、SBI生命保険が、保険業務で利用するデータベース基盤を「Oracle Database Appliance」に刷新したと発表した。2017年12月から本番稼働している。TISは、設計・開発と運用手順書の作成を担当した。

Pivotalジャパンは2018年7月11日、データ分析用途のRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）ソフトの新版「Pivotal Greenplum 5.9」を発表、同日提供を開始した。新版では、コンテナ対応やマルチクラウド対応を強化した。コンテナ対応のメリットの1つとして、データベース管理者に依頼しなくてもストアドプロシージャを自由に開発・配備できるようになった。

伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）は2018年7月2日、SAPジャパン、シスコシステムズ、ヴイエムウェア、EMCジャパン、サイオステクノロジー、Commvault Systems Japan、クニエ、SUSE Japan（ノベル）の8社と共同で、仮想環境におけるインメモリーデータベース「SAP HANA」の可用性の向上とDR（災害時復旧）、データバックアップに関する検証を実施したと発表した。

エンタープライズDBは2018年6月22日、PostgreSQLの商用版「EDB Postgres」の可用性を高めるソフト「EDB Postgres Failover Manager」の新バージョン3.1を発表、同日提供を開始した。EDB Postgresユーザーであれば利用できる。

日本オラクルとアシストは2018年5月29日、カブドットコム証券が、株式の発注基盤システムのデータベースに対するパッチ適用前テストの環境として「Oracle Database Cloud」を導入したと発表した。テストの自動化によってテスト工数を従来比75％削減したという。カブドットコム証券は今後、同環境をパッチ適用前テストの社内標準にする方針である。

システムエグゼは2018年4月25日、Oracle Databaseのシステム監査ログを収集するデータベース監査ソフトの新版「SSDB監査 Logger for Oracle Ver.2.2」を発表した。2018年5月15日から販売する。

日本オラクルは2018年4月19日、自律型データベースクラウドサービス「Oracle Autonomous Database Cloud」の第1弾として、「Oracle Autonomous Data Warehouse Cloud」の提供を開始した。3月下旬に米国で提供が始まった新サービスだが、1カ月以内に国内ユーザーも日本円のライセンス体系で契約・利用できるようになった。本稿では特徴と主要な機能、ユーザー企業にとってのメリットを見ていく。

日本ティ―マックスソフトは2018年4月17日、Oracle Database互換をうたうRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）ソフト「Tibero RDBMS」のユーザー事例の1つとして、語学教育などを手がけるNOVAホールディングスの事例を発表した。教室の予約システムから基幹システムにいたる自社システムをIBM Cloud上の仮想化環境に移行し、稼働中という。

日本ティーマックスソフトは2018年3月5日、Oracle Database互換をうたうRDBMS（リレーショナルデータベース管理システム）ソフト「Tibero RDBMS」の販売代理店を増やし、新たにキヤノンITソリューションズが23社めの販売代理店になったと発表した。同日付でキヤノンITソリューションズを介してTibero RDBMSを購入できるようになったとしている。開発会社は、韓国のTmaxSoft。

日本オラクルは2018年1月10日、三菱自動車工業が、設計部品表システムのIT基盤として、データベース専用機「Oracle Exadata Database Machine」を導入したと発表した。メインフレームを用いた旧システムと比較して、部品管理システムにおける主要な17種類の処理において高速化が実現し、部品番号リストの表示では処理時間が最大70％削減できた。

NECは2017年12月21日、米Oracleの技術サポートが付いた商用版のMySQL製品について、NECが販売するものについてはNECによるサポートを強化すると発表した。日本オラクルが設定しているMySQL製品の標準価格のままで、NEC独自の24時間365日の日本語技術相談対応をセットにして提供する。新たに、「Oracle MySQL（技術相談セット）」の名称で、2018年1月から販売する。

NECは2017年12月21日、米Oracleの技術サポートが付いた商用版のMySQL製品について、NECが販売するものについてはNECによるサポートを強化すると発表した。日本オラクルが設定しているMySQL製品の標準価格のままで、NEC独自の24時間365日の日本語技術相談対応をセットにして提供する。新たに、「Oracle MySQL（技術相談セット）」の名称で、2018年1月から販売する。

アクアシステムズは2017年12月18日、データベース監査ソフト「AUDIT MASTER」の新版「3.0.8」を発表、同日提供を開始した。新版では、監査対象のデータベースを増やし、新たにMicrosoft Azure SQL Databaseを解析できるようにした。価格（税別）は、AUDIT MASTER本体が75万円からで、監査対象DBサーバーあたり25万円から。

日本オラクルは2017年12月7日、都内で会見し、自律型で運用管理やチューニングを実施するクラウド型のデータベース環境「Oracle Autonomous Database Cloud」について説明した。部門システム開発に向けたエントリーレベルのサービスは提供済みで、2018年1月にはDWH（データウェアハウス）向け、2018年中期には大規模なOLTPやデータ分析に向いたサービスを開始する。

アシストは2017年12月6日、米Oracleのデータベース専用機「Oracle Exadata Database Machine X7-2」の導入や運用を支援するサービス群「各種支援サービス」の提供を同日付けで開始した。Oracle Exadata X7は、第8世代の最新版に当たり、従来モデルと比べてハードウェア性能を高めている。

富士通マーケティングは2017年11月21日、オンプレミスのOracle Database環境をクラウドサービスの「Oracle Cloud」へと移行するサービス「Oracle Cloud 移行サービス」を発表、同日提供を開始した。価格は個別見積もりで、販売目標はOracle Cloudの導入支援サービス全体で今後2年間で300社。