今更聞けない Googleアナリティクスでチェックするポイント

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。
GoogleアナリティクスはWebサイトのアクセス状況を把握するために有効なツールです。Googleアナリティクスをうまく活用できれば、Webマーケティングを成功に近づけることができます。
今回の記事では、Googleアナリティクスの使い方やデータの見方、チェックすべきポイントを紹介します。

アナリティクスとは

アナリティクスはGoogleが提供するWebサイトのアクセス状況を分析できるツールです。アナリティクスでは、ユーザーの属性や訪問ページ、広告の効果などさまざまな指標を分析できます。

最初にやるべきこと

アナリティクスの導入の仕方や、どんな設定をすべきか解説します。

アナリティクスの導入の仕方

以下の手順でアナリティクスを導入します。

1.Googleアカウント登録
2.アカウント名、プロパティ名を設定し、通貨などを選びます。
3.「詳細オプションを表示」をクリックし、「ユニバーサルアナリティクスの作成」をクリック
4.ウェブサイトのURLを入力
5.ビジネス規模と利用目的を選択
6.規約に同意

レポートを出す期間を設定

レポートを出す期間は、デフォルトでは1日単位で過去1週間分になっています。分析したい任意の期間(1ヵ月、3ヵ月、半年、1年など)に変更します。

見るべき項目

アナリティクスの何を見て分析すればいいのか、基本的な指標を紹介します。 「ユーザーサマリー」と「目標サマリー」の画面で確認できます。

アクセス数

アクセス数は、Webサイトにどのくらいのユーザーが訪問したかを示しています。サイトを訪問した数はセッション数といい、同じユーザーであっても時間をおいて訪問したら、セッション数は2となります。
訪問した人数はユーザー数で確認できます。

どこからの流入か


集客のチャネルでは、流入経路を確認できます。ユーザーは検索エンジンや、広告、SNSなどさまざまな経路で訪問します。
集客のチャネルでは流入の種類を分類して表示されるのが特徴です。

・organic search
自然検索といわれ、GoogleやYahooなどの検索エンジンの結果からの流入です。 SEO対策の効果を測るために適した指標です。

・direct
Chromeなどのブラウザのブックマークや、直接URLを入力しての訪問です。その他、社内SNSからの流入や、メールの署名欄からのリンクなどが挙げられます。

・referal
別のサイトに貼られているリンクからの流入です。 どのようなサイトに貼られたリンクから流入が増えているのかを分析し、掲載するコンテンツやキーワードを考えていきます。

・social
TwitterなどのSNSからの流入です。 各SNSからの流入数やセッション数、ページビューも確認できます。
流入数が少ないSNSが分かるので、投稿を増やしたり、コンテンツを追加したりするなどして対策しましょう。

ランディングページ


ランディングページは、ユーザーが最初にアクセスしてきたページです。アナリティクスでは、サイト内のどのページに最初にアクセスしたか、その回数などを確認できます。
ランディングページはサイトに興味を持ってもらうために重要なページです。
いい情報がなかったり、見にくいページだったりすると、ユーザーはランディングページから離脱してしまいます。これを「直帰」といい、その割合を直帰率といいます。
直帰率が高い場合は、ランディングページの改善をして、見やすくしたり、使いやすくします。

ページ


サイト内の各ページのユーザー数を確認できます。
最も見られているページの更新をすると多くのユーザーに情報を届けることができます。

その他に見ることができる項目

基本は、アクセス数や流入経路をまずは分析します。その他に参考となる指標を紹介します。

アクセスの媒体

どんなデバイスを使ってアクセスしているのかを分析できます。PCなのかスマホなのか、その比率を知ることができます。

アクセスの場所

地域をみることで都道府県別のアクセス数をみることができます。

設定していれば見ることができる項目

他にも設定していれば見ることができる項目があります。Webマーケティングの分析に役に立つ項目を紹介します。

イベント

イベントとは、ユーザーがサイト内で起こす行動です。
イベントを設定していると、技術資料のPDFをダウンロードしたかどうかやリンクのクリック数も計測できます。

コンバージョン

目標サマリーではコンバージョン数を確認できます。商品を購入したかどうか、会員登録してくれたかどうかなど、Webマーケティングの目的といえる指標なのでこまめにチェックしましょう。

全てを見る必要はない

アナリティクスでは多くのデータを取ることができます。しかしながら、最初から全てのデータを見ても活用の仕方が分からない場合が多いです。
まずは、アクセス数や流入経路などの基本的なデータの確認からはじめましょう。慣れてきたら、考察のために詳しくデータを見ていき、Webサイトの改善をしていきます。

アナリティクスは2023年7月にサービス終了

アナリティクスは2023年7月に終了予定で、その後は新しい解析ツールである「GA4(Googleアナリティクス4)」に切り替わります。
GA4はSNSや埋め込み動画などの分析も可能な解析ツールで、アナリティクスから大きく変わっています。

まとめ

アナリティクスでチェックするポイントについて解説しました。Webマーケティングを行ううえでアナリティクスは必須のツールです。
更新したコンテンツの効果を分析し、改善していくことができます。
まずは基本的な項目から使い始めて、必要に応じて分析する指標を増やしていくといいでしょう。

テクノポートではサイトの分析やSEO対策など、さまざまな角度からお客様のWebマーケティングを支援できます。気になる方はお気軽にご相談ください。

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BtoB業界におけるSEO対策

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。BtoB製造業において、自社のホームページのSEO対策はリードの獲得や商談成功につながります。今回の記事ではSEO対策の概要や進め方、ポイント、対策ツールなどを紹介します。

SEO対策とは


はじめにSEO対策の概要と重要性を説明します。

SEO対策の概要

SEO対策とは、検索エンジンでユーザーがキーワード検索したときに上位に表示させるための対策です。「Search Engine Optimization」の略で、多くの企業が自社WEBページのSEO対策をしています。

SEO対策の重要性

現在はBtoB製造業の製品を購入する際に、インターネットで検索して検討するユーザーが多いです。したがって、キーワード検索した時ときに上位表示されなければ、ユーザーがWEBページのコンテンツを見る可能性は低くなり、自社製品の価値を伝えられる機会が増えません。BtoB製造業でSEO対策をしっかりし、検索上位表示させることができれば、自社のWEBページのコンテンツを伝え、自社の技術を使ってユーザーがどのように課題解決できるかを伝えられます。

SEO対策の進め方

SEO対策を進めるステップと重要なポイントを紹介します。

BtoBのSEO対策を進めるステップ

  1. ターゲットを決める
    ターゲットのペルソナを決めます。例えば、新規材料を探している製造業の開発者をターゲットとするなど、できるだけ具体的に決めます。
  2. キーワード設定
    ターゲットが知りたい内容をキーワードとして設定します。BtoB製造業の場合は、ターゲットが課題を持っている場合が多いので、課題をイメージできるキーワードにします。例えば、「工作機械 工具 寿命」などです。
  3. 検索ボリューム調査
    キーワードの検索ボリュームを調査し、多く検索されているキーワードを選定します。 検索ボリュームはキーワードプランナーなどを活用して調査します。
  4. コンテンツ作成
    WEBページの具体的なコンテンツを作成します。課題と解決方法や事例、自社製品の紹介などをコンテンツにします。
  5. 効果測定
    アクセス回数や検索上位表示されているかなど、効果を測定します。
  6. 更新
    あまりアクセスされていないものを中心に、コンテンツを更新します。必要なコンテンツが足りていない場合は補充し、一つのページに情報が多くなりすぎている場合などは、ページ内のコンテンツをカテゴリ分けし、ページを分けるといった更新をします。ページ内のリンクが変わっている場合なども更新するようにしましょう。

検索ボリュームの目安

検索ボリュームとは月間で何回そのキーワードが検索されたかという数値です。BtoCであれば月間数万の場合もあります。BtoB製造業の場合は、数十から数百程度をまずは目安にするといいでしょう。

キーワード選定

タイトルにはキーワードをいれます。キーワードは2つくらいを組み合わせるといいです。例えば「切削加工 精密」などのように設定します。この場合は、ターゲットが精密な切削加工方法を探していると想定できるので、対応したコンテンツを準備します。

SEO対策の具体的手法

SEO対策の具体的な手法としてMETAタグとコンテンツについて解説します。

METAタグについて

METAタグとは、検索結果一覧のページに表示されるタイトルや要約を埋め込むためのHTMLタグです。タイトルはHTML要素としては文字通り「title」です。検索結果一覧ページとブラウザのタブに表示されます。要約は「description」を使います。検索結果一覧ページでタイトルの下に表示されます。ユーザーは検索結果一覧ページのタイトルや要約を見て興味を持つ場合があります。そのように興味を持ったユーザーのアクセスが増えることを狙います。

コンテンツの作成

コンテンツにはSEO対策をするキーワードを中心に関連するキーワードを考えながら作成します。タイトルでユーザーの興味をひき、導入部分で何を説明する記事なのかを記載します。前置きを長くせずに、ユーザーが知りたい情報をシンプルに伝える構成にしましょう。知りたい情報にたどり着く前にたくさんの情報を読むことになれば、ユーザーがページから離脱する可能性が高くなります。また、スマホで見る人も多いので1文を短めにして、読みやすくしなければなりません。

SEO対策ツール

おもなSEO対策ツールの内容と特徴を紹介します。これらのツールを使ってSEO対策を進めます。

サーチコンソール

サーチコンソールはGoogleが提供している検索順位を調べるツールです。無料で使えるツールで、キーワードのクリック回数や検索順位などを調べることができます。

キーワードプランナー

キーワードプランナーは、検索回数を調べるツールです。キーワードの検索ボリュームを調べるために使います。キーワードプランナーでは月間検索ボリュームを調査できます。

パスカル(有料)

パスカルはGoogleアルゴリズムを分析してSEOに役に立つさまざまな情報を調べるツールです。例えば、上位表示されているコンテンツの特徴や規則性などを分析できます。その結果、コンテンツをどのように修正すればよいかなどがわかります。例えば、情報をもっと網羅したほうがいいとか、文字数が多すぎる、逆に少なすぎるなどのアドバイスを示してくれます。

まとめ

BtoB製造業におけるSEO対策の重要性と対策のポイントを紹介しました。さまざまなツールがあるので、SEO対策を始めやすくなっています。自社で担当できる社員がいない場合は、SEO対策をサポートする企業に依頼をするのもおすすめです。テクノポートではBtoB製造業のオンラインマーケティングを支援しています。興味を持った方はお気軽にご相談ください。

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製造業のマーケティングオートメーション成功事例

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。マーケティングオートメーションは効率的に受注するための仕組みです。BtoB製造業においても多くの企業が活用しています。今回は、マーケティングオートメーションを活用している製造業の事例を紹介します。

マーケティングオートメーション(MA)とは

マーケティングオートメーションについて簡単に説明します。

言葉の定義、MAの重要性

マーケティングオートメーション(MA)とは、マーケティング活動を効率化し生産性を高める仕組みです。マーケティングのさまざまな活動やユーザー行動を可視化できるためとても重要です。また、営業区と関連区が効率的にコミュニケーションをする機能もあります。例えば、まずインサイドセールスの部隊が広告を打つなどして、顧客の興味関心を高めます。その後、営業区に情報を渡して営業活動をしてもらうという使い方もできます。

マーケティングオートメーションツール

MAツールは、営業支援(SFA)や顧客管理(CRM)システムを補うために開発されました。効率よくセールスを行えるツールですが、マーケティングに関する専門的な知識がないと使いこなしが難しいです。代表的な国産のMAツールは、Salesforceの「Pardot」や、Innovation & Co.の「List Finder」、カイロスマーケティングの「Kairos3」などです。

製造業での事例

MAツールをうまく活用している製造業の事例を紹介します。

シュナイダーエレクトリック

シュナイダーエレクトリックは、インフラ関連の電気製品やソリューションを提供するメーカーです。

従来は、社内にさまざまなITシステムやツールがあり複雑化していました。複数のシステムを一本化するためにMAを導入しました。MAによって統合されたので、顧客の情報を効率よく共有できるようになりました。また、営業活動の可視化もでき、各顧客に対して関連区とコミュニケーションを取ることができます。営業担当者が更新した情報をリアルタイムで上司が閲覧できるので、アドバイスや指示などのスピードが上がり業務効率化を実現しています。

荏原製作所

荏原製作所は、ポンプなど産業装置のメーカーです。

会社の規模を拡大するにつれて、営業担当者がそれぞれのやり方で活動をするようになっていたため、MAを活用しました。営業のやり方、ツールなどを統合して効率化を図っています。また、営業事務活動などもシステムを統合して仕事を標準化しています。例えば、営業担当者が見積書の作成などに多くの時間を割かないように、営業事務の担当者を設置して、MAツールで共有しています。営業担当者は見積書を作成するためにいったん会社に戻らなくてもよく、仕事の流れがスムーズになっています。

アンリツ

アンリツは、電気機器、計測器などを製造・販売するメーカーです。

従来は、顧客に対して必要なタイミングで情報をインプットできていませんでした。その解決策としてMAを導入しました。アンリツはマーケティング、インサイドセールス、フィールドセールスそれぞれの活動を可視化し共有しています。例えば、メルマガ配信者のリストと営業区が持っている顧客リストを照らし合わせて、興味がありそうな顧客にコンタクトを取りやすくしています。経験の浅い若手であっても、MAツールでさまざまな顧客の情報を確認できます。そのデータをマーケティングや営業活動に活用しています。

ヒューテック

ヒューテックは、製造業向けの検査装置を製造・販売するメーカーです。

ヒューテックでは営業担当者が減ったため、マーケティングや営業活動を自動化して効率よく業務を進めなければなりませんでした。そこでMAを導入しました。展示会などで得たリード情報をすぐに関連区と共有したり、顧客のWEBページへのアクセス履歴を紐づけて見込み顧客を発掘したりしています。MAを活用して見込み顧客へアプローチし、新規商談獲得につなげています。

阿智精機

阿智精機は、食品製造の機械や治具、医療機器などの製造・販売を手がけています。

MA導入前は、販路拡大や展示会で得たリード情報をうまく活用できておらず、継続的な営業活動ができていませんでした。そこでMAを導入して、効率よくメルマガ配信をして顧客に情報を提供しています。MAツールを使って顧客のWEBページ閲覧数を一覧で管理したり、メルマガ開封率を可視化したりしています。顧客にコンタクトをとる際には、行動履歴から興味がある内容を確認しています。 あらかじめ顧客の興味を把握していれば、効果的な提案ができるので受注率が高まります。

まとめ

マーケティングオートメーションをうまく活用しているBtoB製造業の事例を紹介しました。ほかにもたくさんのBtoB製造業で導入されています。どの事例も営業活動を可視化して情報共有をすばやくし、効率よく業務を進める狙いがあります。その結果、受注率も上がるでしょう。BtoB製造業にとっても有効な仕組みなので、MAを活用してビジネス拡大を目指していきましょう。

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SNSマーケティングの費用相場と外注費

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。製造業は自社製品の販売や採用マーケティングのためにSNSを活用できます。 これまでSNSマーケティングを活用してこなかった企業には、リーチできていなかったターゲットにも自社製品の情報を届けられるメリットがあります。しかしながら、初めてSNSマーケティングを実施する場合には、外注の費用がどの程度かかるのか事前に確認が必要です。今回の記事では、SNSマーケティングの外注費用相場と、運用する内容について解説します。

SNSマーケティングの費用相場

SNSマーケティングは、月額の運用費用がかかります。また、企業によっては、初期費用も必要です。

初期費用

SNSマーケティングの初期費用は20~30万円程度です。初期費用がかからない会社もあるので、事前に確認しましょう。

月額料金

価格帯に応じてサービス内容が異なります。主な価格帯と内容は以下の通りです。

  • 10万円以下
    定期的な記事の作成や投稿代行費用など、最低限の作業です。
  • 10~30万円
    定期的な記事作成や投稿に加えて、コメント返信、レポートなどが含まれます。
  • 50万円以上
    記事コンテンツの企画、記事作成、分析、レポート、定期ミーティング、SNS広告運用が含まれます。

SNSマーケティングはどんな作業に費用がかかる?

SNSマーケティングは各社さまざまな料金プランがあります。どのような内容が費用に含まれるかを詳しく紹介します。

初期費用に含まれる内容

  • アカウント開設
    Twitterの企業公式アカウントやFacebookのビジネスアカウントなどを開設します。
  • 利用規約、ポリシー作成
    SNSをどのように使うのか、禁止行為、個人情報の利用方法などを明記します。例えば、「LINEで商品の情報発信をする」など、使うSNSと発信する情報を記載します。
  • 方針決定
    記事のトンマナやターゲットのペルソナ、コンプライアンスなどを協議し、決定します。
  • 目標値設定
    KGI、KPI、ロードマップなどを決めます。例えば、「Twitterのインプレッション数を現状の50%向上させる」 などのように数値目標を決めます。
  • コンテンツ企画
    投稿する記事のコンテンツを企画します。
  • 想定コメント問答集、炎上時の対応方針
    コメントに返答するリストや炎上時の対応方針を決めます。
  • 広告運用方針
    SNS広告はTwitter、Facebook、LINE、Instagramのどれに出すのか、費用や期間などの方針を決めます。

月額料金に含まれる内容

  • 定期投稿、記事作成、定期ミーティングなど
    原稿案も外注先に任せるのか、自社で作成するのかで金額が変わってきます。また、月1回の定期ミーティングをして、インプレッション数やフォロワー数の分析結果などをレポートしてもらう場合は金額が上がるでしょう。他には定期的にコンテンツ企画会議などをする場合もあります。
  • 写真、動画投稿
    投稿記事に写真や動画を付けるかどうか、また写真の質によっても金額が変わります。
  • 他ユーザーへのアクション
    ペルソナに該当するユーザーをフォローしたり、フォロワーの投稿に「いいね」をしたりするサービスもあります。他の製造業の公式アカウントとコラボすることもあります。
  • KPI保証オプション
    目標フォロワー数やインプレッション数の達成を保証するオプションをつけることができます。

広告運用費用

SNS広告は、月額料金とは別に費用が必要になる場合があります。SNS広告とは、TwitterやFacebookのタイムラインや検索結果画面に出す広告です。定期投稿に加えてさらに多くのリード獲得を狙うときや、新製品発表のタイミングに合わせてプロモーションするときに広告を出します。

SNSマーケティングにいくらかけるか

SNSマーケティングにいくらかけるかは、どのように決めていけばいいのでしょうか。ポイントは以下の2点です。

目的を決める

まず、SNSマーケティングの目的を決めます。定期的な記事投稿は、長期的にコンテンツを閲覧していくことでファンになってもらえる可能性があります。その後、見込み顧客となり自社製品やサービスを購入してくれるかもしれません。一方、新製品リリースのタイミングで一気に集客したい、話題づくりがしたいなどであればSNS広告がおすすめです。

自社人材でできる範囲を決める

どのくらいの予算をかけるかについては、自社人材がどこまでできるかによっても変わってきます。企画案を出し、分析ができるならば、定期投稿、記事作成だけ依頼すればいいので安くできるでしょう。一方、分析やレポート、改善提案ミーティングなどをすべて任せるのであれば高くなってきます。まずは一番安いプランから始めてみて、途中で変更するのもいいでしょう。

まとめ

何を目的としてSNSマーケティングをするかによって運用内容は変わります。それに伴い、外注費用も変わってきます。定期投稿を依頼して、製品発売タイミングではSNS広告を出すなど、さまざまなやり方があるので事前に相談しましょう。目的と予算などを外注先と話し合い運用内容を決めることで、SNSマーケティングをより効果的に実行できるはずです。

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BtoB製造業のデジタルマーケティング【成功事例あり】

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。デジタルマーケティングは、BtoB製造業が新たな顧客を獲得するために役立ちます。大小問わずさまざまなBtoB製造業が取り入れています。今回の記事では、デジタルマーケティングとは何か、メリットや手法、成功事例を紹介します。

デジタルマーケティングの基礎知識

定義

デジタルマーケティングとは、Webページ、スマホアプリ、メール、SNSなどのサービスから得られるデータを分析、活用してマーケティングを行う手法です。

Webマーケティングとの違い

WebマーケティングはWebサイトを中心としたマーケティングです。デジタルマーケティングは、Webサイトに加えてメール、SNSやアプリ、動画コンテンツ、製品のIoTデバイスなどからユーザー行動をデータとして取得し活用します。

BtoBとBtoCのデジタルマーケティングの違い

BtoBとBtoCのデジタルマーケティングについて、主な違いや特徴を紹介します。

ターゲット、商品

BtoBは企業をターゲットにしています。一方、BtoCは個人がターゲットです。BtoBの製品やサービスは、業務効率化のツールやアプリ、FA機器や工作機械など企業向けです。開発プロセスの途中で顧客と仕様を詰めていくケースもあり、顧客に合わせて柔軟に対応することもあります。

コンテンツ

BtoCにおいては、個人が購入を決定します。そのため、マーケティングとしては、流行や季節性、ブランド力などが重視されます。一方、BtoBの購入決定者は企業です。機能やスペックは、顧客が求めているものに合っているのか、またその根拠やロジックが問われます。技術解説やカスタマイズ情報などを提供し、顧客が正確に商品とサービスを理解できるほど購入に近づくでしょう。

デジタルマーケティングのメリット

デジタルマーケティングを実施する目的とそのメリットを説明します。

ユーザーのニーズを数値で分析する

商品ページの閲覧数、動画視聴数、SNSでの広告閲覧数などのデータから、ユーザーの興味関心を数値分析し、マーケティングに活かします。

ターゲットを明確化する

分析データの対象は主に性別、年齢、居住地などです。そのため、ターゲットを明確にできます。

素早い効果検証と改善

マーケティング施策の効果を素早く数値で検証できます。そして、検証データから次の施策を考えて改善できます。

デジタルマーケティングの手法と特徴

デジタルマーケティングはさまざまな手法があります。主な手法を紹介します。

コンテンツマーケティング

コンテンツマーケティングとは、ユーザーにとって価値のある情報を掲載して、リード獲得やWebサイトへ集客する手法です。自社製品、サービスの宣伝ではなく、ユーザーの課題解決をコンテンツとして掲載します。コンテンツマーケティングでユーザーに情報を届けるためにはSEOが重要です。検索エンジンで上位表示されるキーワードを入れ込み、コンテンツを制作します。コンテンツは、オウンドメディア、ホワイトペーパー、ブログ、技術解説記事などさまざまです。 すぐに効果がでなくても、徐々に効果が出て資産となっていきます。

オンラインセミナー、オンラインデモ

オンラインセミナーはウェビナー(Webinar)ともいわれます。オンラインで自社製品や技術を紹介するセミナーを開いたり、機械が動作している状況を見せるためにオンラインデモを実施したりします。 移動や出張をせずに顧客とコミュニケーションを取れるうえに、一度に多人数に対して説明会やデモを実施できるのが特徴です。

Web広告

  • リスティング広告
    リスティング広告とは、検索エンジンの検索結果ページの上位部分に表示される広告です。
  • リターゲティング広告
    リターゲティング広告とは、一度サイトを訪れた人に対して、他のWebサイトでも再度広告を出す手法です。
  • SNS広告
    SNS広告とは、FacebookやInstagram、Twitter、LINEなどに載せる広告です。SNSのタイムラインに流れてきます。
  • 動画広告
    YouTubeなどの動画コンテンツに差し込まれる広告を動画広告といいます。

SNS、動画マーケティング

SNSや動画で自社の紹介や技術、製品の紹介をするマーケティング手法です。Web広告と似ていますが、広告を挟むわけではありません。例えば、SNSで自社の加工機で作った製品を載せてみたり、YouTubeに自社製品の使い方を載せたりします。SNSは拡散効果があり、さまざまな人に情報を届けられるので新たな顧客層のリード獲得につながります。

デジタルマーケティングの成功事例

デジタルマーケティングを導入して成功している企業を紹介します。

サイエナジー株式会社

サイエナジーは、軟X線技術を活用したX線検査装置のメーカーです。リード獲得のために「X線検査装置」のほか、「噛み込み」「液漏れ」などといったキーワードでSEO対策を行いました。 また、リスティング広告を運用してWebから多くのリードを獲得しています。

株式会社 丸福繊維

丸福繊維は、コンシューマー向けに暑さ対策の帽子や日焼け防止用のフェイスマスクなどを製造・販売しています。ターゲットが検索するキーワードを選定してコンテンツマーケティングを行っています。 SEO対策を実施し、もとのターゲットであった一般消費者だけでなく企業からのアクセスも獲得しています。

NISSHA株式会社

NISSHAは、産業資材、フィルムデバイス、メディカルテクノロジー、情報コミュニケーションの事業を展開しているグローバルカンパニーです。リスティング広告やコンテンツマーケティングを運用し、問い合わせを10倍にした実績があります。 ターゲットを技術者に絞って専門的な技術紹介記事を掲載しており、マーケティング施策がうまく成功しています。

まとめ

デジタルマーケティングの紹介と成功事例について解説しました。BtoB製造業にとって、デジタルマーケティングの導入は新しい顧客獲得につながります。テクノポートではBtoB製造業のデジタルマーケティング導入を支援しています。お気軽にお問い合わせください。

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スマホで簡単にできる動画の作り方【動画マーケティング入門】

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。BtoB製造業では、マーケティングに動画を活用する企業が増えてきています。スマホで撮影や編集も簡単にできるので、未経験者が動画を作るのは決して難しくありません。これまでに経験がなくても、動画マーケティングを気軽にスタートできます。

今回の記事では、スマホを使った動画の作り方を解説します。

スマホで動画をつくるために必要なもの


スマホで動画を作るために必要なものを紹介します。必須なものと、あるとさらによいものを紹介します。

必須なもの

  • スマホ
    Android、iPhoneどちらでも問題ありません。カメラで動画を撮影するのと編集に使います。
  • 動画編集アプリ
    Android、iPhoneともに無料のアプリがいくつかあります。例えば「CapCut」や「VN」、「iMovie」などを使うとよいでしょう。アプリによって機能が少し異なっているので事前に確認しましょう。例えば、動画作成可能な長さやBGMの挿入ができるかどうか、文字を入れられるかどうかや文字の配置、書体などです。

あると便利なもの

  • 三脚
    スマホを固定する三脚があると手が疲れません。また、動画に手ブレがあると視聴者は気分が悪くなってしまう可能性があります。視聴者に少しでも快適に見てもらえるよう工夫して、離脱につながる要素を少しでも減らしましょう。
  • 照明
    照明があると全体的に明るくでき、動画で見せたいものをはっきりと映せます。
  • 無線ピンマイク
    工場や作業場などのように周辺の音が大きい場所では、説明者は大きな声で話さないといけません。しかし、無線ピンマイクがあると小さな声であってもしっかりと音声を取り込めます。また、大きな装置全体を撮影するためにスマホが説明者から離れて設置されていても、音声をきれいに取り込めます。

スマホで動画を作成する手順

スマホで動画を作成する手順を、大きく4つにわけて解説します。

構想

どのようなことを話すのか、何を撮影するのかなど大まかな構成を考えておくと撮影がスムーズに進みます。1分程度の短い動画であっても、構成を考えて、さらに台本を作っておくとよいでしょう。台本通りにゆっくり話す場合、かかる時間は300文字で1分くらいです。BtoB製造業の場合は、動画のコンテンツは簡単な会社紹介や、自社の技術、製品紹介、製品を使ううえでのTipsなどです。

例えば、製品を実際に動かし、部品を加工している様子を見せてもよいでしょう。視聴者にとっては、どのような製品なのか、どんな動作をするのかを理解しやすくなります。

撮影

実際に顔を出して話す場合は、台本を見ている感じ(ぎこちなさ)が出ないように工夫が必要です。例えば、台本を見ながら話さずに、内容を確認してから話すようにしましょう。このときに台本とスマホの目線を分けておくとよいです。台本を見ている場面がはっきりと分かるので、編集するときにカットしやすくなります。

長時間の撮影をする場合は三脚を活用して映像のブレを少なくしましょう。また、大きな装置の内部を撮影するときには暗い場合があるので、照明を使うとよいでしょう。

編集

スマホのアプリを使って編集します。さまざまなタイプの動画がありますが、ここでは基本的な編集手順を紹介します。

  • 動画取り込み
    アプリに動画を取り込みます。複数の動画を取り込んでそれぞれをつなげたり、順番を入れ替えたりできます。
  • カット編集
    不要な部分をカットします。
  • タイトル、テロップ挿入
    動画のタイトルやテロップを入れます。テロップがあると説明者が何を言っているのか分かりやすいです。
  • BGM挿入、アテレコ
    音楽を動画に入れます。また、アテレコを入れて動画の説明ができます。
  • 資料挿入
    説明の補助としてパワポのページや図などを挿入できます。スマホで編集する場合は位置の調整が手間なので、全画面で挿入するとよいでしょう。

投稿

投稿前に動画の最終確認をします。カット箇所が不自然でないか、テロップや資料に間違いがないかなどを確認しましょう。また、外部に流出してはいけない技術情報や試作品などが写っていないか注意しましょう。YouTubeであればスマホのアプリから投稿できます。動画のサイズによっては少し時間がかかるかもしれません。また、短い動画であれば、YouTubeの「ショート動画機能」を使って簡単に投稿できます。

まとめ

スマホで簡単に動画を作る方法を紹介しました。必須なものはスマホとアプリだけなので気軽に始められます。一度やってみて、徐々にマイクや三脚をそろえていくのもよいでしょう。自社紹介、製品、技術の解説など何をターゲットに伝えたいのか考えて動画を作り、マーケティングのツールとして活用していきましょう。

製造業におけるチャットボット活用事例

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。今回は、製造業におけるチャットボット活用事例を紹介します。

チャットボットとは

チャットボットとは、チャット(Chat)とボット(Bot)を組み合わせた言葉です。テキストや音声で自動応答するプログラムで、製品やサービスの問い合わせページによく設置されています。チャットボットの中ではLINEチャットボットがよく知られており、見たことがある人も多いでしょう。Web上の問い合わせページを開いたときに、右下にチャットボックスが出てくる場合が多いです。

チャットボットでできること

カスタマーサポートに活用して人件費削減

カスタマーサポートの電話対応は、お客様一人に対して一人のオペレーターが対応をします。一方、チャットボットは自動応答プログラムなので、同時に多数のお客様に対応できます。複雑な問い合わせのみオペレーターが対応することで、人件費削減につながります。

お待たせ時間短縮

お客様が電話の順番待ちをすることなく問題を解決できるので、満足度が向上します。

カスタマーボイス、問い合わせデータ蓄積

チャットボットは製品に対するお客様からの感想や、問い合わせデータを蓄積できます。そのため、製品やサービスの改善点などを把握しやすいです。どのような製品やサービスがお客様に求められているかわかるので、次世代の製品やサービス開発に活かせます。

24時間対応で機会損失を減らす

休日や夜間もチャットボットは稼動できます。そのため、問い合わせからカタログやホワイトペーパーへと誘導でき、リード獲得につながり、機会損失を減らせます。

社内ナレッジの検索に活用し、業務効率化

大きな企業では、社内のシステムが複雑であったり、ナレッジが膨大で情報検索をするのに時間がかかったりします。チャットボットで情報を検索するようにすれば、手間を減らして業務効率化できます。

製造業のチャットボット活用事例

製造業のチャットボット活用事例とその特徴を紹介します。

デンソー

株式会社デンソーは自動車部品のメーカーです。連結でおよそ17万人の社員がいる大企業です。製品設計ツールをはじめとするさまざまな社内システムの問い合わせに素早く対応するため、チャットボットを導入しています。時差に関係なくいつでもチャットボットが応答するので、社員は素早く情報を手に入れられます。また、世界中の社員が同じ情報を得ることで、共通理解が得られるので生産性が上がります。グローバル大企業に適した事例といえるでしょう。

オムロン

オムロン株式会社はFA機器やヘルスケア製品のメーカーです。ヘルスケア製品のカスタマーサポートにチャットボットを活用。ページ右下にチャットボックスが配置されていて、問い合わせを受け付けています。 キーワードを入力すると、よくある質問を表示します。

三菱重工工作機械

三菱重工工作機械株式会社は、工作機械のメーカーです。加工機の問い合わせ対応にチャットボットを使っています。チャットボットの回答に対して、GOODボタン・BADボタンで評価をつけることができます。また、フィードバックコメントも送信可能となっており、チャットボットに対する顧客の声を集めやすい設計になっています。改善しやすく設計されているチャットボットといえるでしょう。

チャットボットの作り方/サービスの選び方

チャットボットをゼロから自社で作るには、コーディングなどの専門知識が必要で、時間がかかります。導入コストをおさえ、短期間でチャットボットをつくる方法と、ポイントを紹介します。

導入、運用をサポートする会社に依頼

チャットボットの導入、運用をサポートする会社があります。中には製造業に納品している会社も。こうした会社に依頼すれば、コーディングなど専門知識や技術がなくてもチャットボットを導入できるでしょう。

導入時のポイント

チャットボットで解決したい課題を明確にする

チャットボットで何を解決したいか決めておきます。問い合わせ対応のオペレーターの数を減らしたい、お客様のリード情報をもっと獲得したいなど、できるだけ具体的に考えましょう。

チャットシナリオ設計

チャットでどのように質問対応するのか決めます。例えばカスタマーサポートの場合、製品やサービスのキーワードや質問などを事前に集めて、データを整備していきます。

複数の社員で検証

正しく動作するのか確認します。チャットボットの回答は、質問に対して適切かどうか、誘導したページが正しいかなどを検証します。一人の社員だけでなく、複数名で検証しましょう。

運用開始

チャットボットの運用を開始します。外注する場合は、運用中の調整方法などを確認しておきましょう。

まとめ

チャットボットは業務効率化、人件費削減、そしてお客様満足度向上に貢献できます。すでに製造業で活用している事例もあり、今後も拡大していくでしょう。自社でチャットボットを開発できない場合、サポートする会社に依頼する方法もあるので、一度検討してみてはいかがでしょうか。

Webマーケティングを推進するための社内体制の作り方

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。今回は、BtoB製造業がWebマーケティングを社内で推進する際の体制作りについて紹介します。顧客が情報検索をする際には、Webで調べる場合が最も多く、企業にとってWebマーケティングが重要なリード獲得の手段になっています。一方、これまでWebマーケティングに力をいれてこなかった企業にとっては、社内体制を作ることが難しい場合があります。

Webマーケティングを推進するためには、社内体制を明確にして、経営陣や関連部門からの理解を得なければなりません。社内体制を作るうえでのポイントと、周囲から理解を得る方法を解説します。

社内体制を作るうえでの課題と解決方法


Webマーケティングの社内体制を作るにはいくつかの課題があります。それぞれの解決方法を紹介します。

上司や関連部門から理解を得る

上司や関連部門がWebマーケティングに関する知識をあまり持っていない場合があります。そのような場合は、Webマーケティングによってどのようなことができるのか、どんなメリットがあるのかわからないでしょう。上司や関連部門が必要かどうか判断できないため、Webマーケティングを推進するのに理解を得ることが難しいです。最もよい解決方法は、経営層に下記のメリットを説明して理解を得ることです。

Webマーケティングのメリット

  • ターゲットに対してすぐに自社の情報を提供できるため、情報拡散のスピードが早い
  • Webページの閲覧数や問い合わせページからのリード獲得数を分析して、効果を可視化できる
  • 顧客が求める製品やサービスが数値で理解して判断できる

トップダウンで施策を落としてもらうと、より取り組みやすくなるでしょう。

Webマーケティングできる人材を確保する

これまで担当者がいなかった企業などは、Webマーケティングに詳しい人材を確保しましょう。Webマーケティングでは、Webページの作り方やサイト訪問者を増やすためのSEOの知識、アクセス解析など専門の知識が必要です。社内で人材確保が難しい場合、オンラインマーケティングを支援する企業に依頼するといいでしょう。サイト構築、SEO対策、運用、管理を任せることができます。また、システムの使い方を教えてもらい、管理だけは自社で行うこともできます。

スモールスタートで実績を獲得する

これからWebマーケティングを始めようと考えている企業は、リード獲得数、PV数、そこからどの程度売り上げにつながったのかなどの実績がありません。そのため、本当にWebマーケティングが必要なのか、効果があるかの根拠があまりなくて、懐疑的になってしまうかもしれません。そのような場合は、低予算でWebマーケティングを初めて、少しずつ実績を積み上げていきましょう。

例えば、自社Webページに問い合わせリンクを増やしてCVRの改善を狙いましょう。また、無料で始められるSNSやYouTubeなどをスタートして、自社Webサイトや問い合わせページへの導線を作り、PV数UPを狙いましょう。

技術系人材と共同でコンテンツを作成する

マーケティング部門のメンバーだけでは、技術内容を理解するのが難しい場合があります。技術的な内容のコンテンツを作れないと、Webマーケティングをスタートできません。解決策として、研究開発部門など、技術が分かる人材と一緒にコンテンツ作成をすることをおすすめします。

顧客の課題を定義して、自社の技術で何が解決できるかをコンテンツとしましょう。技術系部門から人材確保できない場合は、テクニカルライティングを支援できる企業に依頼してもよいでしょう。

まとめ

Webマーケティングを推進するための社内体制作りには、周囲から理解を得ることが最も大切です。社内リソースで運用できない場合は、社外に依頼することも可能なので一度検討してみてください。

テクノポートでは、さまざまなオンラインマーケティングを支援しています。今後、オンラインマーケティングを始めたいとお考えの方は、ぜひご相談ください。

デジタルマーケティングに関する記事はこちらにまとまっていますのでご参照ください。

noteを用いた企業の宣伝活動のやり方

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。noteはBtoB製造業のコンテンツマーケティングのプラットフォームとして活用できます。noteはSNSとも連携可能なサービスなので拡散効果が高く、これまでのマーケティングではリーチできなかった顧客とつながることが期待できるでしょう。今回は、BtoB製造業が、noteを新しいマーケティングツールとして活用する方法を紹介します。

noteとは

noteは2014年にサービスを開始したコンテンツ配信用のプラットフォームです。個人のクリエイターが多く使っていますが、企業アカウントも増えてきています。企業アカウントでは、事業紹介、商品説明、技術解説など掲載されているコンテンツ内容はさまざまです。

noteが注目される理由

ユーザー数の観点

noteの会員数は260万人、法人アカウントは1,600件あります。また、月間アクティブユーザー(MAU : Monthly Active Users)は6,300万人です。法人の総投稿数は1.8万件です。非常に多くのユーザーがいて活発です。
※いずれも2020年6月時点

他のSNSとの関係性

noteはTwitterやFacebookなどのSNSと連携できます。noteの記事にTwitterやFacebookのアイコンが表示されるので、記事を読んでくれた人が簡単にアクセスできます。また、noteの記事をTwitterやFacebookに共有することも可能です。誰かが自社noteの記事をTwitterでシェアすると、noteの記事へのリンクと、自社Twitterのアカウントがツイートされます。

ユーザーの集客

ユーザーを集めるためには導線が重要です。どんなによいコンテンツであっても届かなければば意味がありません。SNSのTwitterやFacebookは拡散効果が大きいので、連携することで重要な導線となります。また、noteの記事はカテゴリやハッシュタグで検索可能です。noteにはテクノロジーカテゴリーがあり、製造業、IT、ヘルスケアなどの技術紹介記事や取材記事などがあります。発信者は、同じ興味を持っている人にコンテンツを届けることも可能です。

「製造業」とか「工場」などのハッシュタグをつけることで、製造業に興味のある人に記事を届けやすくなります。すでに多数の記事が投稿されていて、例えば、「製造業」タグは1,546件、「工場」タグは963件の記事があります。
※いずれも2021年5月時点

オウンドメディアとして活用

noteは文章、音声、写真、動画などのコンテンツを投稿可能なので、企業はオウンドメディアとして活用できます。自社でオウンドメディアを準備するには、費用、工数が必要ですが、noteを使えば簡単に始められるでしょう。例えば、型抜き加工専門の工場である「有限会社精工パッキング」は型の説明などを投稿しています。また、パイプ曲げ、板金加工の「武州工業株式会社」は、自社サービスの説明、サービス適用効果などを記事にしています。

noteの宣伝活動の始め方

note登録方法

noteトップページの右上の「新規登録」からアカウント登録ができます。メールアドレスまたは、TwitterやFacebookのアカウントを使って登録可能です。

アカウントを設定する

メールアドレス登録の場合、ニックネーム、ID、メールアドレス、パスワードを入力しましょう。利用規約を確認して同意してから仮登録します。仮登録完了後、登録メールアドレス宛に、案内が送信され、本登録が完了します。

目的とターゲットを決める

noteを活用したマーケティングでは、記事の目的とターゲットを決めることが重要です。

記事の目的とターゲットの例

  • 採用を目的、ターゲットは学生
    製造業の魅力を伝える記事や、仕事内容、仕事の様子を書いて興味を引きつけましょう。
  • 自社製品の宣伝を目的、ターゲットはベンダーの購買担当者
    部品メーカーなどの場合、他社より安くて品質のよい製品のアピールをしてリード獲得を狙いましょう。

アカウント説明、記事タイトルの例

noteのアカウント説明や記事のタイトルに目的とターゲットを記載しておくと分かりやすいでしょう。例えば、「製造業の品質保証担当者向けに、省人化可能な外装部品外観自動検査技術を紹介します」というタイトルであれば、目的が自動検査技術の宣伝で、ターゲットが品質保証担当者と分かりやすいです。

noteへの導線を決める

TwitterやFacebookは連携しやすくて、拡散効果もあるためおすすめの導線です。オウンドメディアやnoteの記事は、自社や技術に興味を持ってくれている人がインターネットで検索してたどりついてくれます。そのため、ターゲットの検索アクションが必要です。一方、Twitterは、あるユーザーがシェアしてくれた時に、そのユーザーをフォローしている別の複数のユーザーのタイムラインにあがって、目に入ります。そのため、今までとは異なる層のターゲットにリーチできる可能性があります。

まとめ

noteを活用したマーケティングについて紹介しました。低コストでオウンドメディアとして活用できて、SNSとの連携から拡散効果も期待できます。BtoB製造業にとってnoteやSNSを活用したオンラインマーケティングは新しいターゲットへリーチするのに有効です。

デジタルマーケティングに関する記事はこちらにまとまっていますのでご参照ください。

BtoB製造業が参考にすべきLPを解説

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。LP(ランディングページ)は、企業のホームページとは別で、「製品やサービスを紹介するWebページ」です。 LPは、新製品を新しいターゲットにプロモーションする場合に有効です。今回はBtoB製造業が参考にすべきLPを解説します。

BtoB製造業がLPを作成すべき理由

LPでは、お客様の課題とその解決策を紹介し、自社のサービスや製品をプロモーションします。BtoB製造業であれば、新製品をどのように使ってお客様の課題解決に貢献できるかを紹介できます。自社のホームページでは、セールス的な内容を控えめにする場合が多いですが、LPではセールス目的で宣伝できます。また、これまでとは違うターゲットに商品やサービスをプロモーションする場合にも有効です。ホームページには他の製品の紹介も多くあるため、新規のターゲットだけにプロモーションできません。一方、LPでは1つの商品に特化しているので、新規のターゲットに訴求しやすいメリットもあります。

BtoB製造業が参考にすべきLP5選

SSI株式会社 「TMパレタイジングオペレーター」

SSI株式会社は、物流工程自動化を実現する協働ロボット「TMパレタイジングオペレーター」のLPを展開しています。縦に長いページをスクロールすることで、すべての情報を確認できます。構成は、課題・解決策・適用事例・導入メリットとなっており、図を用いて視覚的に分かりやすい内容になっています。ページ内にいくつも問い合わせリンクを付けていて、顧客が気になったタイミングでクリックできる工夫をしています。

株式会社千代田組 「次世代運搬ロボット サウザー」

株式会社千代田組は、物流自動化ロボットや工場設備などを提供する商社です。LPでは、「次世代運搬ロボット サウザー」のプロモーションをしています。まず「こんなお悩みないですか?」とターゲットの課題を記載して、興味をひきつけています。そして、課題を解決するために製品がどのように貢献できるかを説明し、次に製品の主な機能紹介をしています。後半部分では、導入した場合のユースケースを記載しているため、ターゲットは、製品を自社に適用したときの具体的なイメージを持ちやすくなります。ページ内に3か所の問い合わせリンクを付けており、リード情報獲得を狙っています。

ミネベアミツミ株式会社 「レゾナントデバイス」

ミネベアミツミ株式会社の「レゾナントデバイス」は、スマホやウェアラブルデバイス、ゲーム関連機器に組み込む振動デバイスです。小型でありながら振動や音を作り出せます。ミネベアミツミのLPは、デザインにとてもこだわりが見られるのが特徴です。トップに動画を載せて、振動デバイスであるとイメージできるようになっています。構成は、デバイスの紹介、仕様と従来の他の振動デバイスに対する利点という形でプロモーションしています。

日本キャタピラー合同会社 「新型油圧ショベル320」

日本キャタピラーは建設機械やディーゼルエンジンなどの販売、保守をする会社です。「新型油圧ショベル320」のLPでは、従来モデルに対して優れている点、アップグレードした仕様を説明しています。カタログダウンロードと見積もりのリンクを4か所つけており、リード情報の獲得を狙っています。また、商品を紹介するYouTubeリンクも付けており、ターゲットが商品を理解しやすいように工夫しています。

株式会社ミナミサワ 「後付式自動水栓SuiSui」

株式会社ミナミサワは、「後付式自動水栓SuiSui」のLPを展開しています。最初に、どのような商品なのかを画像を使って説明しています。次に顧客の課題・悩みを提起して興味をひきつけています。また、製品仕様や他水栓との価格や納期の違いを説明しており、自社製品のアピールをしています。資料請求のリンクは、本文中には1か所だけしかありません。そのかわりにスティッキーヘッダーを使って、常にページの下部にリンクが表示されます。スティッキーヘッダーとは、ページを上下にスクロールしてもずっとついてくるリンクのことです。スティッキーヘッダーによって、顧客は気になったらいつでも資料請求のリンクをクリックできるようになっています。

まとめ

この記事では、BtoB製造業が参考にすべきLPとして5つの例を紹介しました。まず課題を示し、解決策としての 自社製品の紹介をする構成が多いといえます。またその他に、製品仕様・機能を中心に紹介し、従来モデルや他社との比較改善点をアピールする構成もあります。LPには、リード情報を獲得するためのリンクが複数入っています。または、スティッキーヘッダーによって、いつでもリンクをクリックできるよう工夫しているLPも見られます。製造業がどのようにLPを作成・活用すればいいのか、参考になれば幸いです。

テクノポートでは、LP(ランディングページ)を含むデジタルマーケティングを支援しています。今後、デジタルマーケティングを始めたいとお考えの方は、ぜひご相談ください。

デジタルマーケティングに関する記事はこちらにまとまっていますのでご参照ください。

ホワイトペーパーをうまく掲載している製造業5選

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。ホワイトペーパーは、技術情報を顧客に伝えることでマーケティングに活用できます。IT企業で多く使われていますが、BtoB製造業がホワイトペーパーを使うケースも増えてきました。今回は、ホワイトペーパーをうまく掲載している製造業を紹介します。

BtoB製造業がホワイトペーパーを活用すべき理由

ホワイトペーパーはWebサイトへの集客やリード情報の獲得に有効です。多くの場合、製造業のお客様は解決したい課題があってWebで解決方法を調べます。ホワイトペーパーは課題と解決方法を示してくれているので、お客様にとっては大変役に立つアイテムです。ホワイトペーパーはメールアドレスや名前、会社名などを入力しないとダウンロードや閲覧できないようになっています。そこからリード情報を獲得でき、メール訴求などのマーケティングにも活用できます。

参考にしたいホワイトペーパー5選

ホワイトペーパーをうまく掲載している製造業を5社紹介します。

1. 株式会社村田製作所

株式会社村田製作所は、コンデンサや圧電製品など、電子部品のメーカーです。自社ホームページに技術記事コーナーがあり、無料でさまざまな技術記事が読めます。ホワイトペーパーはダウンロードが必要です。例えば、ホワイトペーパーの「スマートシティ」は、概要部分は無料で読むことができて、続きはダウンロードする形になっています。概要で興味をひきつつ、ダウンロード時のリード情報獲得に繋がっています。

「スマートシティ」の構成は概要、世の中の動向、課題、解決方法、解決に貢献できる村田製作所の製品紹介となっています。課題解決型の分かりやすいホワイトペーパーといえるでしょう。

2. ローム株式会社

ローム株式会社は、半導体のメーカーです。各製品のページに技術情報があり、たくさんのホワイトペーパーをダウンロードできます。英語の記事もあり、海外のお客様もターゲットにしています。提供しているホワイトペーパーの一つである「SiCパワーデバイスと駆動ICを一括検証できる業界最先端のWebシミュレーションツール」は、タイトルだけで何ができるのかイメージできます。お客様は、ホワイトペーパーをダウンロードする前は中身を見ることができません。そのため、解決内容をイメージできるタイトルを設定するのはとても重要です。

本文の構成は概要、動向、課題、解決法と、製造業に適した内容になっていて、最後に自社製品の紹介をしています。

3. 株式会社キーエンス

株式会社キーエンスは、FA機器の総合メーカーです。コンテンツマーケティングに力をいれており、オウンドメディアの規模はとても大きく、ホワイトペーパーも豊富に提供されています。課題解決型の構成だけではなく、導入事例集やお客様の声などのホワイトペーパーもあります。

各製品カテゴリごとにいくつもホワイトペーパーがあり、多くのページビュー数が期待できそうです。資料は、図、表、グラフが多めで視覚的に分かりやすく作られています。

4. プロトラブズ合同会社

プロトラブズ合同会社は、射出成型や切削加工をする製造業です。オンデマンド対応を売りにしており、小ロットからの受注や短納期納品にも対応できます。自社ホームページにホワイトペーパーのページがあり、強みとしている技術を紹介しています。プロトラブズ合同会社のお客様は、小ロットの製品を調達したいと考えているメーカーの設計者や資材担当者です。ホワイトペーパーのタイトルもターゲットを意識しています。

例えば、「図解 樹脂部品設計 Vol 1」というタイトルは、設計者に役立つ内容が載っていることがタイトルから分かります。

5. オムロン株式会社

オムロン株式会社は、FA機器や電子機器、ヘルスケア製品などの総合メーカーです。ホワイトペーパーダウンロードコーナーでは、電子部品の基礎知識などをまとめた資料を掲載しています。「スイッチ」のホワイトペーパーは電子基板設計者をターゲットにしており、電子機器の基礎的な知識を分かりやすく載せています。

また、「センサ」のホワイトペーパーは、実際の活用事例を図とともに解説しています。ターゲットが自社のセンサを使ってどのようなソリューションを得られるかをイメージしやすい構成となっています。

まとめ

製造業のホワイトペーパーは、課題解決、最後に自社製品紹介という構成が多いです。ダウンロード形式なので、リード情報を獲得できるようになっています。また、ダウンロードをしてもらうためにタイトルや概要にも工夫を凝らし、ターゲットが誰で、どのような課題解決できるかを明確にしています。

テクノポートでは、ホワイトペーパーを含むデジタルマーケティングを支援しています。今後、デジタルマーケティングを始めたい方は、ぜひご相談ください。

デジタルマーケティングに関する記事はこちらにまとまっていますのでご参照ください。

ホワイトペーパー(技術資料)の作り方

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。ホワイトペーパーは、顧客が課題解決できる技術を伝えることができ、リードの獲得など、マーケティングに活用できます。今回はホワイトペーパーの作り方を紹介します。

BtoB製造業におけるホワイトペーパーとは

ホワイトペーパーとは、もともとは政府や公的機関が発行する調査報告書です。現在は、企業が、自社の製品やサービスに関する技術情報などを記載した資料として使用されています。

ホワイトペーパーの内容は、サービス説明、ノウハウ共有、製品を使った課題解決方法などです。BtoB製造業におけるホワイトペーパーは、解決したい課題を示して、自社製品を使ったソリューションを載せている資料が多くなります。

企業は見込み顧客のWebサイトへの集客やリード情報を得るだけではなく、ホワイトペーパーから得た情報をもとに、アプローチやメール訴求などでのWebマーケティングに活用します。

ホワイトペーパーを作るときのポイント

ホワイトペーパーを作るときは以下のポイントが重要です。作成前に以下4つのポイントを押さえましょう。

ターゲットを決める

ホワイトペーパーを作るときはターゲットを明確にすることが大切です。記載する内容は業種によって変わります。金属加工業なのか、または、ベンダーなのか、それぞれに適した内容にしましょう。また、部署は設計部署なのか生産部署なのかもポイントです。

具体的な内容にする

ホワイトペーパーは、明確なテーマで具体的な内容であるほど顧客にとって理解しやすいでしょう。ポイントは、ホワイトペーパーごとにテーマを1つに絞ることです。例えば、「検査工程省人化」がテーマであれば、内容は「ラインで流れてくる部品を画像で読み取り、自動で寸法測定する技術の説明」などにするといいでしょう。顧客がどのように自社に適用できるかイメージしやすくなります。

ダウンロードしてもらえるタイトル

顧客がホワイトペーパーをダウンロードするかどうかはタイトルによって決まるため、とても重要な要素です。顧客がどのような課題を解決できるかわかるタイトルにしましょう。また、ターゲットをタイトルに含めることもおすすめです。例えば、「品質管理担当者の工数削減を可能にするAI画像検査装置」にするとターゲットと課題、解決法が明確になります。

課題と解決策を伝える構成にする

顧客の課題に対して、解決策をわかりやすく伝える構成でなければなりません。よく使われる構成が下記の通りです。

  1. 要約
    背景と課題、どのように解決できるのかの概要を記載します。
  2. 課題
    設定した課題の詳細を説明します。
  3. 解決策
    どのような技術で課題が解決できるか説明します。
  4. 事例紹介
    過去の課題解決事例を紹介します。
  5. 製品紹介
    自社の製品、サービスなどを紹介します。

ホワイトペーパーを作るときの注意点

顧客にホワイトペーパーの内容をうまく伝えるために、以下の点に注意して作成しましょう。

専門的すぎてわかりにくくないか

ターゲットが自社製品や関連技術に詳しいとは限りません。そのため、専門用語を使いすぎずに、わかりやすい言葉で説明しましょう。

文字が多すぎないか

文字が多すぎると読みづらく、顧客が最後までホワイトペーパーを読まない可能性があります。適度に図やグラフを使用して、視覚的に相手に伝わる内容を心がけましょう。特に製造業の技術説明や商品紹介では、図やグラフを用いると理解しやすくなります。

製品の宣伝をしすぎていないか

ホワイトペーパーは、メインコンテンツを課題解決方法の説明にしましょう。宣伝は営業資料を使います。

ダウンロード後は修正できない

企業は、ホワイトペーパーをダウンロード形式にすることがほとんどです。お客様情報を入力した後にダウンロード可能とすることで、リード情報を得ることができます。ダウンロード後は内容を修正できないため、誤った情報を記載しないように注意しましょう。

まとめ

ホワイトペーパーは、顧客が課題を解決できるコンテンツにしましょう。適度に図やグラフを使い、わかりやすい言葉で説明しましょう。ホワイトペーパーはリードの獲得に有効で、B2B製造業のウェブマーケティングに活用できます。

テクノポートでは、ホワイトペーパーを含むデジタルマーケティングを支援しています。今後、デジタルマーケティングを始めたい方は、ぜひご相談ください。

FAQコンテンツの書き方

製造業勤務、機械系エンジニアライターの藤田です。FAQコンテンツは、カスタマーサポートやSEO対策として多くの企業に取り入れられています。今回はFAQコンテンツの役割や書き方だけでなく、上手く取り入れられている事例なども紹介します。

FAQとは

FAQは、よくある質問と回答をまとめたものです。英語の「Frequently Asked Questions」を略して、FAQといいます。企業によっては、想定される問い合わせに対して回答をまとめたFAQもあります。

FAQコンテンツの役割

FAQコンテンツの役割について紹介します。

掲載することで余計な問い合わせを防ぐ

FAQコンテンツを設置することで、問い合わせ対応業務を効率化できます。企業は自社製品やサービスのカスタマーサポートのために窓口を設置し、メールや電話で対応します。そのため、問い合わせ対応のために人員と工数が必要です。もし、お客様がFAQコンテンツを読んで悩みや不安を解決できれば、カスタマーサポート側の負担をが軽減し業務の効率化が可能です。

SEO対策

SEOとは「Search Engine Optimization」の略で、検索エンジンで上位に表示されるように対策することを言います。FAQコンテンツはSEO対策として有効です。FAQコンテンツをSEO対策することは、ページへのアクセスが増え、PV増加につながります。

リードの獲得

FAQコンテンツはリードの獲得にも有効です。FAQコンテンツに課題解決方法を載せると、興味をもったお客様がアクセスします。その結果、製品情報を閲覧するきっかけとなり、リードの獲得につながります。

FAQコンテンツに記載する質問内容

FAQコンテンツに記載するおすすめの内容を紹介します。

実際にホームページからきた問い合わせ

FAQコンテンツには、カスタマーサポートに問い合わせがあった内容を載せるといいでしょう。お客様からきた質問とその解決方法を載せることで、お客様が求めているコンテンツとなります。

営業担当者に質問される内容

営業担当者はお客様と接する機会が多く、日頃からわからないことの質問を受けています。営業担当者にヒアリングをしてFAQコンテンツを作成しましょう。主に以下の内容を記載することをおすすめします。

  • 商品やサービスの特徴や仕様
  • お客様価値、課題解決
  • オプション情報

カスタマーサポートに質問される内容

カスタマーサポートも営業と同じく、お客様と接する機会が多くなっています。主に以下の内容です。

  • 商品やサービスの使用方法
  • 不具合発生時の対応
  • メンテナンス方法

FAQコンテンツが上手く掲載されているサイト

FAQコンテンツが上手く掲載されている、BtoBの製造業を4社紹介します。

DMG森精機株式会社

DMG森精機株式会社は、切削型工作機械の総合メーカーです。FAQコンテンツには、操作方法や導入方法、周辺機の情報が多くあります。そのため、工作機械導入を検討するお客様に適したコンテンツです。

お客様の疑問に答えるだけでなく、導入事例や成功事例が画像でわかりやすく掲載されており、お客様の課題解決が可能なコンテンツとなっています。

株式会社キーエンス

株式会社キーエンスは、FA機器の総合メーカーです。コンテンツマーケティングを行っており、膨大なナレッジをオウンドメディアで展開しています。「マーキング学習塾」のFAQコンテンツは、レーザーマーカーの原理、活用法などです。

基礎知識を解説するコーナーがあり、SEOを意識したキーワードを使っています。例えば、レーザーマーカーとはなにかを検索すると、上位に表示されるように対策しています。解説にカタログのリンクもつけており、マーケティングにも活用しています。

ユナイテッド・プレシジョンテクノロジーズ株式会社

ユナイテッド・プレシジョンテクノロジーズ株式会社は、精密加工品のメーカーです。FAQコンテンツには、コスト、納期などお客様が知りたい情報が掲載されています。

また、「多数の穴をあけたい」「1個でも対応してほしい」など、お客様の要望をキーワードとしています。回答は、お客様が製品を使って課題解決できる内容です。お客様が製品に興味を持つだけでなく、リードの獲得にもつなげています。

オムロン株式会社

オムロン株式会社はFA機器や電子部品、ヘルスケア製品のメーカーです。オムロンはFAQコンテンツに、製品ラインナップの紹介と仕様、課題解決に対する回答などを載せています。

測定原理を図で解説しており、ユーザーが理解しやすい工夫がされていますFAQに関連商品へのリンクもつけており、サイト全体のPVアップとマーケティングを意識しています。

まとめ

FAQコンテンツは、お客様が自身で課題解決できる内容にするといいでしょう。それによって、企業はサポート業務の工数削減が可能です。また、FAQコンテンツは、SEO対策をすることで自社の宣伝となり、デジタルマーケティングとしても活用できます。

テクノポートでは、FAQコンテンツを含むデジタルマーケティングを支援しています。今後、デジタルマーケティングを始めたい方は、一度ご相談ください。