カテゴリー: CIOコンピタンス

ガートナージャパンは2024年12月4日、「2025年に向けて獲得すべきマインドセット」を、同社イベント「ガートナー ITインフラストラクチャ、オペレーション & クラウド戦略コンファレンス」において発表した。「完璧から継続的改善へ」など14のマインドセットを挙げている。

ガートナージャパンは2024年10月29日、開催中の年次イベント「Gartner IT Symposium/Xpo」において、「2025年以降の戦略的展望のトップ10」を発表した。「どこへ行こうとも、AIの影響を避けられないのは明らか。人間がもはや追いつけない地点に到達する前に、AIがどれほど人間を向上させられるかを理解しなければならない」と指摘している。

有力経済メディアの米ウォール・ストリート・ジャーナル（WSJ）は、CEOやCFO、CMOといった経営幹部の職制ごとのメンバーシップ組織を運営しています。その1つにCIOのための組織「WSJ CIO Network」があります。北米を中心に各国から100人強のCIOが参加する学びの場であり、コミュニティです。ここでは、2024年2月に開催されたその総会の模様を報告します。

AIやIoT、あるいはブロックチェーンのような先端的なテクノロジーが、やがて特別な存在ではなくなり、多くが日々当たり前に活用するようになることを、「テクノロジーの民主化」と呼ぶ。そんな民主化が進む中で、CIOの役割はどうなっていくのか？ 米ガートナー（Gartner）のトップアナリストは、いくつかの条件付きながら、「廃れることはない。むしろ進化し、拡大する」と明言する。そこにはどんな論理があるのか？

ガートナー ジャパンが、年次で発表している「戦略的テクノロジーのトップ・トレンド」の最新版を発表した（グローバルでは2022年10月17日発表）。2023年に企業や組織にとって重要なインパクトを持つトレンドを10個挙げている。ガートナーが中心に据えたのは「最適化」「拡張」「開拓」の3テーマで、2022年10月31日～11月2日開催の「Gartner IT Symposium/Xpo 2022」において、各テーマに紐づいた技術トレンドを、ガートナー ジャパン バイスプレジデントの池田武史氏が解説した。

米ガートナー（Gartner）の日本法人、ガートナー ジャパンは2022年4月14日、「日本企業のCIOが2022年にデジタル・ビジネス推進に向けて注力すべきアクション」と題した提言を発表した。CIOとIT部門の役割、人材と組織、ITコスト管理の3つの観点から、2022年に注力すべきアクションを解説している。

経済産業省が「崖に落ちるぞ」と警告した2025年まであと3年。経営陣は「我が社のDXはどうなっているのか」と回答を求めてくる。あるいは「早くDXを導入しろ」と催促する。一方、IT部門は「予算も人手もないのに」と不満を募らせる。2025年の崖が本当にあるなら、2022年を“DX社会実装元年”にしなければ間に合わない──が、ちょっと待った。いたずらに突き進めば思わぬ落とし穴に足を取られ、ハシゴから高転びに転げ落ちるかもしれない。DXに着手する前にやっておくべきことがある。

2018年9月に経済産業省が公表して“2025年の崖”の警鐘を鳴らしたDXレポートから3年。デジタルトランスフォーメーション（DX）という言葉はテレビCMでも喧伝されるまでに浸透した。だが実際の取り組みはというと、本格的なデータ活用も業務のデジタル化も一向に進まないところが大半。「DXは正真正銘のバズワードになった」という声も上がっている。DXの取り組みがなぜうまく進まないかを考えると、ITの高度活用の巧拙というより、日本企業の現場に根づくフィジカルな問題に突き当たる。そこで必要になるのがCPS（Cyber Physical System）の指向・視点である。

日本企業の約95％は、DXにまったく取り組んでいないレベルにあるか、DXの散発的な実施に留まっている――「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート」で明らかになった実態である。この状況に危機感を抱いた経済産業省は2020年12月、「DXレポート2（中間とりまとめ）」を公開した。商務情報局情報技術利用促進課課長の田辺雄史氏は「このままでは日本企業は国際競争に敗れる。遅れている企業は早急にDXに取り組むべき」と述べている。

デジタル技術を活用する企業とそうでない企業の格差がコロナ禍の中で拡大している――KPMGコンサルティングは2020年12月10日、こんな調査結果を発表した。同社がHarvey Nashと共同で毎年実施する「HARVEY NASH 2020年度CIO調査」であり、今回はコロナ前と渦中の2回、調査している。デジタル技術を積極的に取り入れている企業はコロナ禍でも手を緩めておらず、そうでない企業との格差＝デジタルデバイドが広がっているという。

経営とITに携わる者にとって「グローバルで見た日本の競争力」の現状は直視せざるをえない。「IMD世界競争力ランキング」では日本の順位が年々低下し、2020年6月18日発表では過去最低の34位。ここにはさまざまな見方があるにせよ、日本の企業や経営者は改めて現状・実態を受け止め、どんなアクションを起こすべきなのかを考える必要がある。このほど、日本のソーシャルイノベーション推進に取り組むデジタルビジネス・イノベーションセンター（DBIC）が、設立から4年間の活動を振り返りながら日本の競争力の源泉を検証し、この先のあるべき姿を示した「DBICビジョンペーパー」を発刊した。DX/イノベーションの推進者たるITリーダーに向けて、その全内容を連載の形でお届けする。

世界を襲ったコロナ禍が、社会やビジネスの常識を変えつつある。ITで自社のビジネスを変革し、デジタルトランスフォーメーション（DX）の牽引を担うCIO（最高情報責任者）は、コロナがもたらすリスクと変革機会をどうとらえたらよいのか。米アドビ（Adobe）のシニアバイスプレジデントでCIOを務めるシンシア・ストッダード（Cynthia Stoddard）氏が、グローバル企業のデジタルリーダーの立場から氏の方針を語った。

「CIO賢人倶楽部」は、企業における情報システム/IT部門の役割となすべき課題解決に向けて、CIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）同士の意見交換や知見共有を促し支援するユーザーコミュニティである。IT Leadersはその趣旨に賛同し、オブザーバーとして参加している。本連載では、同倶楽部で発信しているメンバーのリレーコラムを転載してお届けしている。今回は、TERRANET代表の寺嶋一郎氏のオピニオンである。

「CIO賢人倶楽部」は、企業における情報システムの取り込みの重要性に鑑みて、CIO（Chief Information Officer：最高情報責任者）同士の意見交換や知見を共有し相互に支援しているコミュニティです。IT Leadersは、その趣旨に賛同し、オブザーバーとして参加しています。同倶楽部のメンバーによるリレーコラムの転載許可をいただきました。順次、ご紹介していきます。今回は、鴻池運輸 ICT推進本部 執行役員本部長 小河原茂氏のオピニオンです。

あらゆる企業の経営課題となったデジタルトランスフォーメーション。その潮流は、ITの高度活用で経営を支えてきたIT部門自身にも「転換」を要求している。IT部門、それを率いるITリーダーがこの先どうあるべきで、何を担って経営に資するのか──。自社での実践を通じてこのテーマに対峙するクックパッドのITリーダー、中野 仁氏と各社キーパーソンの対談を通じて明らかにしてみたい。第2回は、LIXIL IT部門 システムインフラ部 部長 岩﨑 磨氏との忌憚なきトークを、前後編の2回にわたってお届けする。（構成と写真：河原 潤）

あらゆる企業の経営課題となったデジタルトランスフォーメーション。その潮流は、ITの高度活用で経営を支えてきたIT部門自身にも「転換」を要求している。IT部門、それを率いるITリーダーがこの先どうあるべきで、何を担って経営に資するのか──。自社での実践を通じてこのテーマに対峙するクックパッドのITリーダー、中野 仁氏と各社キーパーソンの対談を通じて明らかにしてみたい。第1回は、LINEの執行役員としてサービス開発と社内ITとを共に見る片野秀人氏との、忌憚なきトークを前後編の2回にわたってお届けする。（構成と写真：河原 潤）

人材総合サービス会社のテレビCMに、天井から降ってくる大量の資料を上着で頭を覆って防ぎ、皆で拾い集めて下のフロアに落とす丸投げ体質の組織を皮肉ったものがある。つい苦笑してしまうが、こういうCMが成り立つこと自体、組織体質として丸投げが恒常化していることを示すものとして興味深い。

CIOや情報システム責任者から今もよく耳にする話に”現場の抵抗”がある。筆者もかつてシステム部門でそれを体験した。特に業務改革や経営改革など仕組みが変わることへの抵抗や、社内システムを更新し導入する段階での抵抗は少なからずあった。そんなときにどうすればいいか？今回は体験に基づく現場の抵抗と対処法について書いてみたい。

この数年で本格的な潮流となったデジタルトランスフォーメーション（DX）。業種や規模を問わない共通課題と言われていますが、実際の取り組み状況はどうでしょうか。その実態を明らかにすべく、IDC Asia/Pacificと日本マイクロソフトがアジア太平洋地域15カ国のビジネス意思決定者1560人を対象に調査を実施しています。2018年2月20日に公開された結果のハイライトから、日本企業のDX成熟度とアジアの中での相対的なポジションを“直視”してみたいと思います。

デジタル変革に本腰を入れる日本航空（JAL）で、その取り組みの基盤となるITインフラの刷新が進んでいる。2010年の会社更生法適用申請時に「経営破綻の原因は遅れたIT」と指摘されて以来、IT投資の回復とレガシーシステムの移行を着実に進め、2017年11月には、47年刊稼働を続けた旅客予約・発券・搭乗システム「JALCOM」のSaaS移行を果たしている。2017年12月5日、東京都内で開催された「クラウド＆データセンターコンファレンス2017-18」（主催：インプレス）のオープニング基調講演に、同社執行役員 IT企画本部長の岡敏樹氏が登壇。JALのITインフラ運用・構築の歴史を振り返った後、現状の課題整理とこの先の戦略を詳らかにした。