ふわふわな毛並みの優しいムードをまといたいなら、やっぱりボディーパウダー。「ハウスオブローゼ(HOUSE OF ROSE)」の“アクアファヴール マリンハーブスパ ボディパウダー”は、ブルターニュ近海の海水や5種類のマリンハーブをベースにした美容成分が肌をしっとり滑らかに整えつつ、透明感のあるさらすべの肌に。水のような透き通る香りにも、シュペットのような毛足長めのふわふわパフにもうっとり♡
2〜15日には高島屋新宿店と大阪店でポップアップショップと衣料品の回収キャンペーンを開催する。会場では、クリエイターズブランドとのコラボTシャツと「ブリング」のオリジナル商品を販売する。コラボブランドは「ミュラー オブ ヨシオクボ(MULLER OF YOSHIOKUBO)」「ヨシオクボ(YOSHIOKUBO)」「ウジョー(UJOH)」「コーヘン(COOHEM)」「08サーカス(08SIRCUS)」「バウム ウンド ヘルガーデン(BAUM UND PFERDGARTEN)」「レルディ(RELDI)」「ターク(TAAKK)」。また回収ボックスを設置し、素材やブランド問わず不要になった衣料を消費者から集める。回収した衣料のうち、ポリエステル製品はリサイクルし、そのほかの素材はブリングの提携先を通じて可能な限りリサイクルする。
秋冬は4つの編集軸で商品を構成しています。1つ目は、「アクティビティーと日常生活との境目がなくなること」を意識した“フリーダム・イン・モーション(FREEDOM IN MOTION)”です。スポーツウエアやアクティブウエアではない日常着も、機能性や快適性を高めることでよりよいものになる、という考え方は「ユニクロ」の幹の一つですが、世の中全体のニーズとしてもそういった傾向はますます強まっていると感じます。スポーツメーカーやアウトドアメーカーが軒並み業績好調なのも、単純にキャンプがはやっているからというのではなく、服に機能性や快適さが求められるようになった結果、日常着としてもスポーツウエアが買われるようになったから、ということなんだと思います。
2つ目の軸は、まさにアウトドアシーンを意識した“ニード・フォー・ネイチャー(NEED FOR NATURE)”です。日常の防寒インナーとしてすっかり定着している“ヒートテック”は、ウィメンズでムレにくくするドライ機能を追加し、メンズは繊維を細くすることで、着心地のよさをさらに追求。日常からキャンプやハイキングなどのシーンまでカバーします。シームレスダウンや“ウルトラライトダウン”では、腕を動かしやすいように袖付けのパターンを変えたものを複数企画していました。サステナビリティの意識も引き続き拡大。“ファーリーフリース”は、21-22年秋冬からメンズだけでなくウィメンズも全て再生ペットボトル繊維製にするそうです。
牧田英子/エデュケーションデスク:繊維の専門紙を経て2011年にINFASパブリケーションズに入社。入社以来オーガニック・ナチュラルコスメ分野を担当。肌が弱いこともあって化粧品選びには今も苦労している (右)新関瑠里/記者:女性ファッション誌を経て、2016年にINFASパブリケーションズに入社するまでオーガニックやナチュラルには無頓着だった。自分なりのサステナアクションを模索中 ILLUSTRATION : UCA
ロンハーマン(RON HERMAN)のウィメンズ2021年秋冬は、“Beauty of time, Beauty of life(時の美しさ、人生の美しさ)”がテーマ。時が経つごとに深まる服への愛着や奥深さ、豊かさを味わってほしいという思いを込め、天然素材や再生素材などを用いた長く愛せるアイテムを打ち出す。ここでは、秋冬の新規取り扱いブランドや注目トピックスを中心に紹介する。
注目のトピックスとして、NYの「オーガニック バイ ジョンパトリック(ORGANIC BY JOHN PATRICK)」との新プロジェクト「ザ ビューティフル(THE BEAUTIFUL)」も立ち上げた。発売は8月28日予定。地産地消のモノ作りを目指す同プロジェクトは、デザイナーのジョン・パトリック(John Patrick)のデザインを全て日本で製造するというもの。輸送にかかるコストや環境負荷を削減し、素材は豊島のトレーサブルオーガニックコットン糸など、生産者の顔が見えるものを採用する。アイテムは定番カーディガンやTシャツなどで、柔らかな印象のカラーリングが特徴。価格帯は1万9800〜11万円。
「H&M」は、サステナブル・アパレル連合(SAC)とヒグ(HIGG)が共同開発した新たな素材の環境負荷測定ツール「ヒグ・インデックス・サステナビリティ・プロファイル(Higg Index Sustainability Profile)」を欧州と米国のオンラインストアで販売する一部商品を対象に導入した。これにより、顧客がより簡単に商品の環境負荷に関する情報にアクセスすることでき、透明性を推進する。