「ポストオーバーオールズ」2021-22年秋冬コレクション

 「ポストオーバーオールズ(POST O'ALLS)」2021-22年秋冬コレクションを発表した。

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池袋東武に家電の「ノジマ」 イエナカ需要に応える

 東武百貨店は、池袋本店に家電専門店「ノジマ」を8月26日にオープンする。4階の婦人服フロアの一画で売り場面積は約2000平方メートル。冷蔵庫、洗濯機、テレビ、調理家電、美容家電、パソコンなど総合的にそろえるとともに、通常店舗よりも一格上の家電も取り扱う。専門知識を持ったノジマの自社スタッフが、メーカーの垣根を越えてコンサルティング販売する。

 ノジマが出店するのは、4階婦人服フロアでファッションビルのルミネとも直結するエリア。もともと婦人服のブランドを集めたエリアだったが、昨年春からはその半分が催事場になっていた。家電専門店の激戦区の池袋にあって、駅直結の利便性や独自の品ぞろえで差別化する。

 東武百貨店池袋本店は、百貨店として関東最大の売り場面積8万3000平方メートルを誇る巨大店舗。近年は大型専門店の導入に積極的で、2011年に「ユニクロ」を2フロア3300平方メートルに増床したのを手始めに、17年に「ニトリ」(3800平方メートル)、今月22日には「匠大塚」(1200平方メートル)を開店させた。集客力のあるカテゴリーキラーの導入によって新規客を呼び込み、買い回りを促す。

 都心の百貨店では、三越日本橋本店も20年から「ビックカメラ」(2000平方メートル)を入れている。

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中京地区最強モール「mozoワンダーシティ」が館直結のECモールを作ったワケ

 中京エリア随一の巨大ショッピングモールである「mozoワンダーシティ」は8月15日から、館内の商品を販売するネット通販サイト「モゾプラス(mozoPLUS)」をスタートする。大型ショッピングモール「ららぽーと」などを運営する三井不動産の「アンドモール」、ファッションビル「ルミネ」を運営するルミネの「アイルミネ」を筆頭に、大型ショッピングモールやファッションビルが運営するネット通販サイトは少なくないが、「モゾプラス」が出色なのは完全に館内商品販売に特化していることだ。

 「mozoワンダーシティ」は、総合商社である三菱商事(51%)と金融大手のUBSの合弁会社である三菱商事UBSリアルティが所有・運用している。同社は日本最大級の総合型REIT(不動産投資信託)である日本都市ファンド投資法人の資産運用会社であり、都市を中心に約100カ所の商業施設を手掛ける、日本では異色のデベロッパーだ。日本初の本格的なリアル店舗連動型のネット通販オールはどのようにして生まれたのか。ショッピングモールの今後をどう見るのか。同社の商業施設運用部門を率いる大島英樹・三菱商事UBSリアルティ都市事業本部 運用一部長に聞いた。

WWDJAPAN(以下、WWD):緊急事態宣言など、コロナ禍で、規模の大小にかかわらず、商業施設は厳しい運営を迫られた。

大島英樹(以下、大島):当社は、表参道のジャイル、キュートキューブ原宿など全国の都市部を中心に約100の商業施設の運用を手掛けていると同時に、海外投資家を中心に構成される資産の運用会社で、全国の都市部を中心に約100の商業施設を保有・運用している。われわれの投資家、特に海外投資家が注目しているのは、コロナ禍よりも大型モールを取り巻く厳しい環境だ。米国ではネット通販の台頭などで、多くのテナントが退去した“デッドモール”の存在がクローズアップされるなど、小売りセクターに対してややアゲンストな状況が続いている。ただ、日本の場合は状況は大きく異なる、というのがわれわれの見方であり、投資家には日本のモールは公共交通機関から比較的アクセスがいいこと、入館者数などはそこまで減っていないことなどを丁寧に説明してきた。

WWD:ECの急成長による、SCへの影響は日米にかかわらず共通の課題だ。

大島:その通りだ。商業施設の運用に携わる当社にとって、この数年、ECにどう対抗するのかは大きな課題だった。コロナ禍に突入し休業を余儀なくされる中ではあったが、行き着いた結論の一つが、ECに対抗するのではなく、共存・共栄を図ることだった。

WWD:「モゾプラス」の導入の背景は?

大島:名古屋地区及び中京地区にはこの数年で「ららぽーと」を筆頭に相次いで競合となる大型モールが開業してきたが、2009年に開業した「mozo」はコロナ禍に見舞われる前の2019年まではずっと前年を超える売上高を記録しており、実際には影響はかなり限定的だった。継続的なリニューアルなどで得てきた約20万人の会員基盤は強固で、現在でも中京地区屈指の大型モールであることは間違いない。

大島:開業10周年を迎える前の2018年ごろから、「mozo」の今後10年について徹底的に議論してきた。最大の危機感の一つは、“茹でガエル”になることであり、そこで直面したことの一つがECとの共存だった。そうした前提があったことがコロナ禍でのECの導入スピードをアップさせた。「モゾプラス」は、スタートアップ企業のハブ&スポーク、ECモール「ショップリスト」を運営するクルーズ傘下のクルーズECパートナーズ、不動産コンサルティングのトリニティーズとの共同プロジェクトで、昨年8月ごろから本格的な導入検討を始めた。構想段階から決めていたのは、オンラインのプラットフォームを、リアルな売り場の活性化に活用しつつ、「mozo」の顧客との接点を強化すること。それが「モゾプラス」の最大の特徴であるテナントの店頭在庫を活用するという結論につながった。

WWD:大型モールのECなのに、スタートアップ企業との協働は意外だった。

大島:それこそがわれわれの強みとも言える。100の施設を保有しているが、チェーン展開をしているわけではないから、導入に関してもまずは単館での導入が可能だ。スタートアップ企業と組んだ理由もそこにある。柔軟にこちらがわの要望を汲み取ってもらえるし、導入のスピードも早い。店舗在庫を活用する上で、最も重要なのは現場のオペレーション、つまりはテナントの販売スタッフの負担をできるだけ軽減することだが、実際のオペレーションに関しても細部に渡ってもきめ細かく設計できた。

WWD:ポストコロナの商業施設運営をどう見る?

大島:実はそれほど悲観してはいない。数年前から都市型、かつ小売業のボーダレス化をキーワードに資産ポートフォリオの入れ替えを進めてきた。小売業のボーダレス化とはすなわち、複合型の商業施設開発だ。商業施設だけでなく、ホテルやオフィスの単独運用を進めつつ、さらにはそれらを併設した複合商業施設の開発にも進出している。コロナ禍の中でも、インバウンドが強いエリアは厳しいものの、国内旅行需要のあるエリアでは少しずつ客足も戻っており、表参道や原宿、渋谷といった都心部のリースアップ(引き渡し)は比較的順調に進んでいる。当社の場合、資金力には余裕があり、むしろ攻め時とも考えている。

大島:「モゾプラス」を筆頭に、保有施設でカメラやAIなどを駆使した最新のツールやテクノロジーの試験導入も行っており、リテールテックという意味でも蓄積が進みつつある。こうした面でも大小様々で、かつバリエーション豊富な施設を保有するわれわれの強みも生きる。購買行動やデータを連携させるなどエリア単位でつなげるところはつなげ、逆に最新テクノロジーを商業施設の規模や性格に応じて導入する、といったことを今は行っている。標準型のリテールテックが登場するのはもうしばらくかかるかもしれないが、“リテール”の進化については一定の成果も見えてきたし、方向性も定まってきた。その意味で、今はある種の好機だと考えている。

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ソフトボール上野は「オークリー」、卓球水谷は「スワンズ」 金メダリストのあの眼鏡

 開幕までのごたごたが嘘のようにオリンピックが盛り上がっている。7月28日午後13時半現在、日本の獲得した金メダルは単独トップの11個で、活況に拍車をかける。「WWDJAPAN」編集部の眼鏡担当が気になったのは、金メダリストの目元だ。

 27日夜に行われたソフトボール決勝で先発し、最終回のマウンドにも上がった上野由岐子が掛けたアイウエアは「オークリー(OAKLEY)」の“ココロ(KOKORO)コレクション”だった。ニューヨーク・ブルックリンを拠点に活動する現代アーティストの山口歴(めぐる)とコラボしたもので、白いフレームにカラフルなアートワークをあしらう。上野をリリーフした後藤希友をはじめ、他のチームメンバーも同コレクションを着用した。

 「オークリー」の広報担当者は、「ソフトボール日本代表が予選から“ココロコレクション”を着用したおかげで、店舗でもECでも指名買いされている。今後も侍ジャパン(野球)やゴルフの松山英樹選手、スケートボード・パークの平野歩夢選手などに着用いただく予定だ」と話す。

 新種目、卓球混合ダブルスで伊藤美誠とペアを組んだ水谷隼が決勝で掛けたのは、「スワンズ(SWANS)」の“イーノックスニューロン・トゥエンティ(E-NOX NEURON20')”だった。同ブランドは山本光学(大阪、山本直之社長)が1975年にスタートしたもので、広報担当者は「フレームは市販のもので、レンズは水谷選手から『対象物をはっきりと見たい、一方で照明のまぶしさは抑えたい』とリクエストを受けて特別に開発した」と話す。

 “イーノックスニューロン・トゥエンティ”はレンズ下部からテンプルが伸びる“アンダーテンプルデザイン”が特徴で、「重心を低くすることで振動を軽減できる」という。もともとは長距離ランナー向けに作られ、女子マラソンの野口みずきは2004年のアテネ五輪で本モデルを着用して金メダルを獲得した。水谷が掛けたのは、これに改良を加えたものだ。

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「ミスターチーズケーキ」からマンゴーとパッションフルーツの新作

 チーズケーキ専門店「ミスターチーズケーキ(MR.CHEESECAKE)」は、夏の限定フレーバー「アンネテ マンゴーパッション」を8月1日、2日、8日、9日の計4日間、数量限定で販売する。価格は税込5400円。

 旬のマンゴーをベースに、パッションフルーツやココナッツ、ライムを組み合わせ、さらに半発酵ほうじ茶の香りを加えた。さわやかな酸味が暑い夏にぴったりなアクセントを与える。1日と2日は公式メールマガジンとLINEから、8日と9日は公式サイトから注文を受け付ける。

 「ミスターチーズケーキ」はフランス料理のシェフだった田村浩二代表が、店舗を持たずにネット通販のみで展開するD2Cのチーズケーキ専門店。価格は1本4000円弱からと高価だが、すぐに完売するほどの人気を集めている。

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「性別にとらわれないビューティ」とは? 「今週の特集お届け隊」2021年7月26日号

 毎週発行している「WWDJAPAN」は、ファッション&ビューティの潮流やムーブメントの分析、ニュースの深堀りなどを通じて、業界の面白さ・奥深さを提供しています。巻頭特集では特に注目のキーワードやカテゴリー、市場をテーマに、業界活性化を図るべく熱いメッセージを発信。ここでは、そんな特集を担当記者がざっくばらんに振り返ります。(この記事は「WWDJAPAN」2021年7月26日号からの抜粋です)

中出:美容ジャーナリストの加藤智一さんは2015年から2年間、開発者を取材する月イチ連載をご寄稿くださり、私が編集を担当していました。その後も常々何か一緒にやりたいとお声がけいただいていたこともあって、今回の「秋冬新色特集」の監修をお願いしました。

村上:毎月1人くらい外部の方に特集を監修してほしいし、僕らはまだまだ美容家の方たちとのお仕事が少ないので、いい機会だったね。

中出:はい。メイクトレンドはこれまでファッションのランウエイや各ブランドの新作からまとめてきましたが、年々トレンドといえるものがなくなりつつあると感じていました。一方で、化粧品のキャンペーンに男性が起用されることが増え、直近では男女が1枚のビジュアルに収まるようになってきました。そこで今回は「性別にとらわれないビューティ」を特集テーマに決めました。

村上:トレンドがなくなってきているのはファッションも同じ。加えてビューティ業界は、一方的な色の提案をブランド側がためらうようになってきたね。「今年の色はコレです!」ではなく、いろいろ用意して「あなたの個性を引き出せる色を提案します」と発信するようになってきた。

中出:加藤さんならではの視点もあり、これまでとは違ったアプローチができたと思います。宇多田ヒカルがノンバイナリーであることをカミングアウトするなど、男性性にも女性性にもあてはめない動きがあることは知っていましたが、欧米では男性性と女性性が流動的な「ジェンダーフリュイド」という言葉があるそうで。加藤さんからは「ジェンダーフリーで使える」という表現ですら弱いんじゃないかと指摘され、いろいろ考えさせられました。“自分らしいメイク”が重要なのですが、コンセプトから突っ込んで考えないといけないと思いました。

村上:この2〜3年、ものすごいスピードで価値観が変わってきた。多様化する個性に対してどうアプローチするか、どう寄り添うのかの一つのアイデアというか、気付きのきっかけになる特集になったんじゃないかな。

中出:そう思います。加藤さんとは、秋くらいから動画コンテンツも始める予定、乞うご期待です!

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「性別にとらわれないビューティ」とは? 「今週の特集お届け隊」2021年7月26日号

 毎週発行している「WWDJAPAN」は、ファッション&ビューティの潮流やムーブメントの分析、ニュースの深堀りなどを通じて、業界の面白さ・奥深さを提供しています。巻頭特集では特に注目のキーワードやカテゴリー、市場をテーマに、業界活性化を図るべく熱いメッセージを発信。ここでは、そんな特集を担当記者がざっくばらんに振り返ります。(この記事は「WWDJAPAN」2021年7月26日号からの抜粋です)

中出:美容ジャーナリストの加藤智一さんは2015年から2年間、開発者を取材する月イチ連載をご寄稿くださり、私が編集を担当していました。その後も常々何か一緒にやりたいとお声がけいただいていたこともあって、今回の「秋冬新色特集」の監修をお願いしました。

村上:毎月1人くらい外部の方に特集を監修してほしいし、僕らはまだまだ美容家の方たちとのお仕事が少ないので、いい機会だったね。

中出:はい。メイクトレンドはこれまでファッションのランウエイや各ブランドの新作からまとめてきましたが、年々トレンドといえるものがなくなりつつあると感じていました。一方で、化粧品のキャンペーンに男性が起用されることが増え、直近では男女が1枚のビジュアルに収まるようになってきました。そこで今回は「性別にとらわれないビューティ」を特集テーマに決めました。

村上:トレンドがなくなってきているのはファッションも同じ。加えてビューティ業界は、一方的な色の提案をブランド側がためらうようになってきたね。「今年の色はコレです!」ではなく、いろいろ用意して「あなたの個性を引き出せる色を提案します」と発信するようになってきた。

中出:加藤さんならではの視点もあり、これまでとは違ったアプローチができたと思います。宇多田ヒカルがノンバイナリーであることをカミングアウトするなど、男性性にも女性性にもあてはめない動きがあることは知っていましたが、欧米では男性性と女性性が流動的な「ジェンダーフリュイド」という言葉があるそうで。加藤さんからは「ジェンダーフリーで使える」という表現ですら弱いんじゃないかと指摘され、いろいろ考えさせられました。“自分らしいメイク”が重要なのですが、コンセプトから突っ込んで考えないといけないと思いました。

村上:この2〜3年、ものすごいスピードで価値観が変わってきた。多様化する個性に対してどうアプローチするか、どう寄り添うのかの一つのアイデアというか、気付きのきっかけになる特集になったんじゃないかな。

中出:そう思います。加藤さんとは、秋くらいから動画コンテンツも始める予定、乞うご期待です!

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日本で最初に喫茶店1000店を達成したドトール。創業者・鳥羽博道氏の「狂気」を思い出す

 日本最大の喫茶店チェーンは「スターバックスコーヒー」。ただ、日本で初めて1000店越えを果たしたのは「ドトールコーヒーショップ(DCS)」だ。創業者の鳥羽博道氏、本人は「内気」と表現するが、実態は「狂気」にあふれていた。DCS展開当初を振り返る。
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