日本eスポーツ連合が設立–統一団体、プロライセンスは“活躍の場を増やすため”

2月1日、日本国内におけるeスポーツ産業の普及と発展を目的とした新団体「一般社団法人 日本eスポーツ連合」(JeSU)が設立。プロライセンスの発行条件についての説明や、日本オリンピック委員会(JOC)の加盟を目標とするなど今後の活動について発表した。

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東大が全学横断のVR研究センター、民間企業と連携強化(ニュース)

 東京大学は2018年2月1日、全学組織として連携研究機構の「バーチャルリアリティ教育研究センター」を設置したと発表した。情報理工学系研究科が責任部局を務める。研究科や研究室の垣根を越えた共同研究を進め、民間企業など外部機関とも連携を強化する狙いだ。
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相互にメッセージをやりとりできるSMS送信システム、ITFORが新版を販売 | IT Leaders

アイティフォーは2018年2月1日、SMS(ショートメッセージサービス)送信システム「e-SMS(イー・エスエムエス)」の新版を発表、同日販売を開始した。新版では、SMSを送信するだけでなく、SMSを受信して相互にメッセージをやりとりできるようにした。価格(税別)は、一式250万円から

MetaMoJi、ペーパーレス会議にアプライアンス版を追加 | IT Leaders

MetaMoJiは2018年2月1日、ドキュメント資料を配布して共有できるオンライン会議ソフト「MetaMoJi Share for Business」をプリインストールしたアプライアンスサーバー製品「MetaMoJi Share Server 20」を発表した。2018年3月5日から販売する。価格(税別)は、20ユーザーで80万円から。

レノボ、Skype専用のオンライン会議端末を販売 | IT Leaders

レノボ・ジャパンは2018年2月1日、Skype for Business専用のオンライン会議端末「ThinkSmart Hub 500」を発表、同日販売を開始した。2018年2月28日から出荷する。複数拠点を結んだオンライン会議を、タッチパネル操作だけで開催できる。価格(税別)は、直販で14万9000円。OSには、Windows 10 IoT Enterpriseを搭載している。

イルミネーションと任天堂、共同で「マリオ」をアニメ映画化

アニメ映画製作を手掛ける米国のイルミネーションと任天堂は2月1日、共同でキャラクター「マリオ」を扱ったアニメ映画の企画開発を開始したと発表した。プロジェクトのプロデューサーは、イルミネーション創業者で代表を務めるChris Meledandri氏と、任天堂代表取締役フェローの宮本茂氏が共同で担当する。

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日立ソリューションズ・クリエイトと日立ソリューションズ・サービスが合併 | IT Leaders

日立ソリューションズは2018年2月1日、同社の100%子会社の2社が2018年4月1日付で合併すると発表した。日立ソリューションズ・クリエイトと日立ソリューションズ・サービスである。合併後の会社名は日立ソリューションズ・クリエイトを継承する。グループ会社2社の合併によって、サービス事業の強化と経営基盤の強化を図る。

日立ソリューションズ・クリエイトと日立ソリューションズ・サービスが合併 | IT Leaders

日立ソリューションズは2018年2月1日、同社の100%子会社の2社が2018年4月1日付で合併すると発表した。日立ソリューションズ・クリエイトと日立ソリューションズ・サービスである。合併後の会社名は日立ソリューションズ・クリエイトを継承する。グループ会社2社の合併によって、サービス事業の強化と経営基盤の強化を図る。

MSが教える成果が出るAI導入の秘訣–「CNET Japan Live 2018」2月27日開幕

「CNET Japan」を運営する朝日インタラクティブは、IoT時代でAI活用があたりまえになった世の中で、ビジネスを成長させるためのコミュニケーションのあり方を議論する「CNET Japan Live 2018」を2月27~28日にソラシティカンファレンスセンター(東京・御茶ノ水)で開催する。

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KDDI決算、第3四半期は増収増益–社長交代に向けライフデザイン事業を強化

KDDIは1月31日、2018年3月期第3四半期決算を発表。売上高は前年同期比6.8%増の3兆7600億円、営業利益は4.9%増の8138億円と、引き続き増収増益の決算を記録し、同日に実施された決算会見で代表取締役社長の田中孝司氏は「今期の目標に向け順調に進捗している」と評価している。

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NSW、AIを利用したビッグデータ検索サービスを提供 | IT Leaders

日本システムウエア(NSW)は2018年1月31日、AIを利用したビッグデータ検索サービス「Union Search」の提供を開始した。自然言語処理を用いた検索結果の最適化により、ビッグデータ活用を支援する。価格(税別)は、1ライセンス月額1万5000円から。販売目標は、今後5年間で50社。

NSW、AIを利用したビッグデータ検索サービスを提供 | IT Leaders

日本システムウエア(NSW)は2018年1月31日、AIを利用したビッグデータ検索サービス「Union Search」の提供を開始した。自然言語処理を用いた検索結果の最適化により、ビッグデータ活用を支援する。価格(税別)は、1ライセンス月額1万5000円から。販売目標は、今後5年間で50社。

アイスタイルがアプリ全面刷新、美×ITのプラットフォーム企業へ(ニュース)

 美容情報サイト運営のアイスタイルは2018年2月1日、スマートフォン(スマホ)向けアプリを大幅に刷新した。利用者と美容業界の様々な事業者をITで結びつけ、情報提供やEコマース、施術の予約からアフターケアまで美容関連の様々な基盤サービスを担うプラットフォームを目指す。
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美容口コミアプリ「@cosme」が全面刷新–予約機能やポイントカードも

アイスタイルは2月1日、ユーザー向けの「@cosme」アプリを全面リニューアルしたと発表した。タイムライン方式へとUIを変更したほか、美容のプロに悩みなどを直接相談できる「メッセージ機能」、施術やカウンセリングの「予約機能」などを搭載した。

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Google、2017年にPlayストアから排除した不正アプリは70万個(Computerworldニュース)

 米Googleは今年の初め、「Google Playストア」から約60個のゲームアプリを削除した。「AdultSwine」と呼ばれるマルウエアの仕業により、子供に対して不適切で有害な広告を表示することが明らかになったためだ。だが、60という数は序の口だ。Googleの発表によると、2017年にPlayストアから排除したアプリは、計70万に上るという。
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AI導入時の課題やその解決策をNECが講演–「CNET Japan Live 2018」2月27日開幕

「CNET Japan」を運営する朝日インタラクティブは、IoT時代でAI活用があたりまえになった世の中で、ビジネスを成長させるためのコミュニケーションのあり方を議論する「CNET Japan Live 2018」を2月27~28日にソラシティカンファレンスセンター(東京・御茶ノ水)で開催する。

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いま、一番読まれている記事は:カネの切れ目が縁の切れ目、ITベンダーとの関係維持が困難に(焦点を読む)

 ITベンダーから見て当社は良い客ではなくなりつつあり、今後ベンダーと良好な関係を維持するのは難しくなるのではないか――。CIOやシステム部長からベンダーとの関わり方について、そんな悩みを聞く機会が増えた。
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広がるネット大手の実店舗進出、楽天とウォルマートが提携(ニュース解説)

 楽天は2018年1月26日、米ウォルマート・ストアーズと日本におけるネットスーパー事業の共同運営を軸に提携を発表した。2018年夏から運営を開始する。ウォルマートのダグ・マクミロン社長兼CEO(最高経営責任者)は「楽天との提携でEC(電子商取引)分野の技術を補完したい」と提携の意義を話す。
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広がるネット大手の実店舗進出、楽天とウォルマートが提携(ニュース解説)

 楽天は2018年1月26日、米ウォルマート・ストアーズと日本におけるネットスーパー事業の共同運営を軸に提携を発表した。2018年夏から運営を開始する。ウォルマートのダグ・マクミロン社長兼CEO(最高経営責任者)は「楽天との提携でEC(電子商取引)分野の技術を補完したい」と提携の意義を話す。
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システム全体の品質は後回し、「作らないスプリント」で確保(さらばQCDプロマネ)

 新規ビジネスを開発する案件では一般に、当初の品質はビジネスの効果を判断できる水準で十分とされ、軽微な不具合であれば許容してもらいやすい。そこで脱QCDプロマネを実践するプロジェクトマネジャーは、その時々に必要な品質を見極めてプロジェクトを運営する。
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