国宝「風神雷神図屏風」に3Dグラフィックを重ねることで、新たな学術体験の実現を目指す博報堂と日本マイクロソフトが、京都で開発成果を初披露した。
月別: 2018年2月
Arm、IoTデバイスへのSIMカード搭載を可能にする「Kigen」を発表
脆弱性検査ツールのTenable、日本のエンジニアや営業を増員 | IT Leaders
脆弱性検査ツール「Nessus」やIoT向けの脆弱性検査サービス「Tenable.io」を手がける米Tenable Network Securityの日本法人であるTenbable Network Security Japanは2018年2月22日、都内で会見し、Tenable.ioの販売にあたり、日本国内の要員を増やすなど、日本国内での体制を強化すると発表した。NessusとTenable.ioともに、国内では東陽テクニカが販売している。
グーグルが「Windows 10」に存在する脆弱性を新たに公表
ベネズエラ大統領、仮想通貨「Petro」の先行販売で約790億円相当を調達と主張
製造業向けのIoT基盤で協業、セゾン情報システムズ「HULFT IoT」とクオリカ「CareQube+」 | IT Leaders
セゾン情報システムズと、TISインテックグループのクオリカは2018年2月21日、IoT分野で両社のソフトを組み合わせて提供することで協業すると発表した。セゾン情報システムズが販売するデータ転送ソフト「HULFT IoT」と、クオリカのIoT基盤「CareQube+」を組み合わせて提供する。
アイティフォー、同社製ソフトを動作させるためのIaaSクラウド、機器の持ち込みも可能 | IT Leaders
アイティフォーは2018年2月21日、同社が販売するパッケージソフトを動作させるためのIaaS型クラウドサービス「IPaC(ITFOR Package Cloud)」を発表、同日提供を開始した。要件に合わせて自由にリソース容量を選択できるほか、ユーザーが所望するルーター機器などのような物理機器をクラウド環境に設置できる。
クアルコム、「Snapdragon 845」のVR端末向けリファレンスデザインを公開
インテル、Spectre対策の新パッチをリリース–「Kaby Lake」「Coffee Lake」などに対応
インテル、Spectre対策の新パッチをリリース–「Kaby Lake」「Coffee Lake」などに対応
HPEがオンプレミスをサービス利用できる新サービスブランドを発表 | IT Leaders
日本ヒューレット・パッカード(HPE)は2018年2月15日、オンプレミスのシステムを従量課金で利用できる新サービスブランド「HPE GreenLake」を発表した。従来のインフラを対象とした「GreenLakeフレックスキャパシティ」に加え、ビッグデータ用のHadoopソリューションやバックアップソリューションをパッケージ化した「GreenLakeソリューション」を用意した。
AI、IoTで自立支援介護のプラットフォーム構築へ–パナソニックら実証実験
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シャープ、AIでオススメ番組を通知するiPhone向けアプリ「COCORO VISION」
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アップル、バッテリ用コバルトの直接購入を採掘業者と交渉か
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リマールエステート、仲介成約数を増やす売買仲介プラットフォーム「キマール」
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Gunosy、「ライブ動画」を2月24日から配信–ユーザー参加型のクイズ番組
PR: 特別養子縁組をご存知ですか?-政府広報
Spotify、スマートスピーカ発売への布石?–ハードウェア担当者の求人を掲載
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USEN-NEXT、連結により業績大幅増–顧客単価を3万円に引き上げるクロスセル施策とは
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2017年のサイバー犯罪の被害額、オーストラリアは23億豪ドル(Computerworldニュース)
米Symantecが2018年2月20日に発表した調査レポート「2017 Norton Cyber Security Insights Report」によると、オーストラリアで2017年にサイバー犯罪の被害に遭った消費者は600万人以上に及び、被害額は23億豪ドルだった。
大企業の経営者にデジタル・ネイティブ世代が相応しい理由
「日本に"経営のプロ"を増やす」ことをミッションに掲げ、経営チーム強化コンサルなどを手がけるプロノバ。代表取締役社長の岡島悦子に話を聞いた。
先生が宿題を配布できる英語スピーキング学習システム「ELST」–4月より本格販売
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PR: 特別養子縁組をご存知ですか?-政府広報
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AI英会話アプリ「テラトーク」のジョイズ、英会話事業者向けに企業研修パッケージ
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仮想通貨を採掘してシリア難民を支援–UNICEFが呼びかけ
Uber、乗客が少し歩くことで効率的になる「Express POOL」を正式スタート
PR: スマホ利用者の約7割が経験しているリスク-政府広報
第10回日本ブルーレイ大賞発表–グランプリはあの大ヒット名作アニメ
ブランディング目的のデジタル広告費、2018年も増加傾向に–VRIらが調査
フロリダ銃乱射の生存者に「陰謀説」、YouTubeやFacebookでトレンドに
デジタルトランスフォーメーションに求められる外部パートナーの役割や機能
ネット中立性規則の撤廃でセキュリティが弱体化?(後)(ネット中立性規則の撤廃でセキュリティが弱体化?)
規制をいっそう複雑化する動きも起きている。州が関与を始めたことだ。現地時間2018年1月22日には、米国の各州の先頭を切って、モンタナ州がネット中立性を適用する独自の法令を定めた。連邦レベルの決定と一線を画する動きだ。
TATERU bnb、ICTを活用したスマートチェックインサービス
楽天LIFULL STAYとクラウドリアルティ、宿泊施設の開発・供給で業務提携–京町家へ出資
ピクセラ、モバイルチューナ「Xit Stick」を発売–Windows、Mac OS、Androidに対応
姫路市でマイナンバーカードを使ったバス優待乗車の実証実験、TKCが実施 | IT Leaders
TKCは2018年2月20日、兵庫県姫路市内においてマイナンバーカード(公的個人認証サービス)を活用したバス優待乗車の実証実験を実施したと発表した。高齢者などを対象とした優待乗車パスとしての活用を想定し、市民モニター27人が、実証実験用のマイナンバーカードを使って、バスへの乗車・降車を体験した。実験は、2018年2月20日の13時から15時にかけて、神姫バスの姫路営業所で実施した。実験は、TKCが姫路市と神姫バスの協力の下で行った。
LINEモバイル、全国約5万カ所で使える「Wi-Fiオプション」を開始–月額200円
DMM、「アダルト事業」を分社化へ–上場は否定
静岡銀行、スマホやタブレットを顧客接点に、富士通が発表 | IT Leaders
富士通は2018年2月21日、タブレットやスマートフォンを金融サービスのチャネルとして使えるようにするサービス「FUJITSU 金融ソリューション Finplex 金融フロントサービス基盤 FrontSHIP(フロントシップ)」を静岡銀行が採用したと発表した。静岡銀行は、2018年10月から順次稼働を開始する。
KONAMI、メタルギア新作「METAL GEAR SURVIVE」を発売
小学生のプログラミング必修化、保護者の約半数が「知らなかった」–GMOメディア調べ
レーザー光で数メートル離れたスマホをワイヤレス充電–ワシントン大学が開発
サラリーマン金太郎が“働き方改革”–勤怠管理「ジョブカン」でコラボ漫画
サムスン、ドローンとディスプレイを合体させて特許取得–空飛ぶ画面で常に見やすく
ドコモ、ドローンビジネスの支援事業を2018年春に提供へ
アズジェント、テーラーメード型の脅威インテリジェンスを提供、自社に関する攻撃を検知 | IT Leaders
アズジェントは2018年2月21日、サイバー攻撃に関する脅威情報(脅威インテリジェンス)を提供するサービス「InSights Threat Intelligenceサービス」を発表した。Webポータルを介して情報を提供する。2018年3月中旬から提供する。価格(税別)は、イベント開催中の利用を想定した2カ月間使えるライセンスで290万円から。開発会社は、イスラエルのInSights Cyber Intelligence。
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アズジェントは2018年2月21日、サイバー攻撃に関する脅威情報(脅威インテリジェンス)を提供するサービス「InSights Threat Intelligenceサービス」を発表した。Webポータルを介して情報を提供する。2018年3月中旬から提供する。価格(税別)は、イベント開催中の利用を想定した2カ月間使えるライセンスで290万円から。開発会社は、イスラエルのInSights Cyber Intelligence。
自治体も注目!受信者の99%が読む通信手段とは
企業側から顧客に連絡する際の手段として、金融機関を中心に幅広い業界に広まり始めているのがショートメッセージサービス(SMS)を活用したSMS送信サービスの利用です。
平昌五輪開会式でドローンの世界記録が達成!!
平昌オリンピックメダルラッシュの中、開会式に関するユニークなニュースが届きました。 みなさんは開会式をご覧になったでしょうか?なんとその開会式でギネス世界記録を更新したものがあったのをご存知でした...
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職場におけるAI、従業員は”慎重に楽観視”
会津バス、電子ペーパー「スマートバス停」を実験–ソーラー発電/LPWAで設置が容易
アマゾンのベゾスCEO、「1万年時計」プロジェクトの最新動画を公開
富士通、流通業向けデータ分析サービス、作業員の位置やバイタルも連携分析 | IT Leaders
富士通は2018年2月20日、流通業に向けて、「倉庫作業員のパフォーマンスを分析する」といった新たなデータ活用を実現するクラウド型のIoT活用サービス基盤「FUJITSU IoT Solution SMAVIA(スマーヴィア)」(SMAVIA)を発表、同日販売を開始した。2018年3月2日から提供する。基盤サービスの価格(税別)は、月額55万円から。販売目標は、2020年度までに関連ビジネスで累計売上200億円。
クアルコムがNXPの買収額を引き上げ
家賃入金やローン支払いを一元管理–「MT LINK」が不動産投資家向けアプリと連携
“支援と精査”が導くイノベーション – スタートアップとエンタープライズの新しい関係性 | IT Leaders
続々と登場するスタートアップ企業がイノベーションの一翼を担う米国に比べて、日本にはその土壌や文化が未成熟と前々から指摘されてきた。しかし、ここにきて企業規模や知名度に関係なく、独自性のある新興企業をフェアに評価し、時には積極的にタッグを組んだり、買収という形で相乗効果を狙ったりという動きが活発になってきた。スタートアップとエンタープライズの距離が確実に縮まりつつあることを感じさせる取材ネタを元に、あらためて両者の関係を考えてみる。
米アマゾン、Whole Foodsでの「プライム」会員用クレカ決済で5%還元
AWS環境をバックアップするサービス、N2W製サービスをクライムが販売 | IT Leaders
クライムは2018年2月20日、Amazon Web Services(AWS)環境に特化したデータバックアップサービス「Cloud Protection Manager」(CPM)を発表、同日販売を開始した。価格(税別)は、月額3万6000円から。開発会社は、米N2W Software。
新生「Google Pay」アプリについて知っておくべき6つのこと
クレディセゾンはカードビジネスをどう変えたのか?
「セゾンカード」で知られるクレディセゾンは、クレジットカードを旧来の「流通業界カード」というあり方から脱し、ビジネスモデル転換に成功した。何を変えたのだろうか。
Mac狙うマルウェア「Coldroot」、2年前から活動–研究者が報告
BXD、HTML5プラットフォーム名称を「enza」に–新作ゲーム3タイトルを体験
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グーグル、ディープラーニング技術で網膜画像から心疾患リスクを予測
ノキア、スマートシティを管理する「IoT for Smart Cities」などを発表
Logitechのキーボード「CRAFT」、クリエイティブ作業をダイヤルで支援(CIOニュース)
スイスLogitech Internationalの新しいキーボード「CRAFT」は、「クリエイティブ入力ダイヤル」と銘打ったダイヤルを搭載している。この機能はコンピューターキーボードの新たな基準になると同社は言う。
使ってわかったiPhone×ワイヤレス充電の実用度–今ほしいアクセサリとは
PR: 特別養子縁組をご存知ですか?-政府広報
ロシアのTwitterボット、フロリダ銃乱射事件から再び活発に–分断狙う
GA technologies、中古不動産一気通貫プラットホーム提供–「不動産業界のアマゾンに」
ITで脳ドックを安く身近に–AIや遠隔診断を駆使した「メディカルチェックスタジオ」
テスラのクラウドにハッキング、仮想通貨の採掘に利用
PR: スマホ利用者の約7割が経験しているリスク-政府広報
ビットコインは今も投資対象–消費に結び付く日は来るのか
ビッグデータの基礎知識(中)(ビッグデータの基礎知識)
ビッグデータの概念を実地で活用したいと考える企業は、ビッグデータを支えるインフラを導入しておく必要がある。データの収集と格納、データへのアクセス、保存中と伝送中のセキュリティ保護を実現するためのインフラだ。
仮想通貨取引所「Zaif」でシステム不具合–20億ビットコインが売り注文に
ソフトバンクの通信障害、復旧まで9時間–固定電話と通話しづらい状況に
ソニー、タクシー6社とAIを活用した配車サービス–新会社を2018年春に設立へ
ニフティ、@nifty不動産などマーケットプレイスサービスを分社化
保険業界に特化したブロックチェーンの実証実験環境–NTTデータが無償提供
ブロックチェーンで透明性の高いデータ流通を目指す「Datachain」
スカパー!プロ野球12球団公式戦全試合放送へ–2018シーズンも例年通り
パーソナルスペースで臨場感を楽しむテレビ向けヘッドホン–ワイヤレスで大迫力
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ソニー、スタミナ重視のワイヤレスヘッドホン3機種–ノイキャンモデルも
こんなメールをしている企業は得意先に逃げられる
いまやビジネスに必須の「メール」ですが、行き違いが生じやすいのが難点です。一つ間違えれば、大きなトラブルを招きます。最悪の場合、取引先を失う恐れもあります。