3月22～25日の4日間、東京ビッグサイトにて一般社団法人アニメジャパンが主催するイベント「AnimeJapan 2018」が開催。アニメコンテンツをテーマとした大型イベントとして毎年開催されているもので、今回は過去最高の15万人を動員。そのなかでもスマートフォン向け「Fate/Grand Order」が大型ブースを出展したほか、aiboやヘッドホンなどのソニー製品とのコラボを大きく展開していた。
日: 2018年3月26日
Facebookのデータ流出スキャンダル、問われるFBの自主管理能力
Facebookが第三者によるFBユーザーのデータの不正入手と利用をめぐって、米英のメディアから批判の集中砲火を浴びている。今回はこの件について気になった話題を拾い集めてみたい。
排せつを感知しアプリに通知–アイキューラボ、「介護用おむつセンサー」
アイキューラボは3月26日、介護に役立つアイテム「介護用おむつセンサー」を3月30日から販売すると発表した。なお、同日よりオンラインサイトにて予約の受け付けを開始する。
Bizコンパス月間アクセスランキング 2018年2月
Bizコンパスの人気記事をアクセス数順に取り上げる「Bizコンパス 月間アクセスランキング」。2月のベスト10はどの記事だったのか？いま話題の記事をご紹介します。
布や金属の質感をプリントで表現可能に–カシオ、2.5Dプリントシステム「Mofrel」
カシオは、2.5Dプリントシステム「Mofrel」の販売を開始した。2.5Dというと聞き慣れないかもしれないが、金型をつくることなく専用のシートに木、布、石、金属などさまざまな素材が持つ繊細な凹凸や色合いをプリンタで表現できる。
チャット内容を分析し離職の予兆を検知するサービス、アウトソーシングテクノロジーとAOSモバイル | IT Leaders
アウトソーシングテクノロジーとAOSモバイルは2018年3月26日、チャットの会話パターンから社員が離職するリスクを検知するサービス「離職防止ソリューション for InCircle」を発表した。
歯に貼り付ける2mm角の超小型センサ–食べ物の栄養素データを無線送信
タフツ大学の研究チームは、食べ物や飲み物に含まれる栄養素などを検知する、歯に貼り付けて使える超小型センサを開発した。電源や配線が不要で、データは無線通信で取得できる。
3Dプリンタ製の電気自動車「LSEV」–中国とイタリアの企業が量産開始へ
3Dプリント用素材を手がける中国企業のPolymakerは、ボディなどを3Dプリンタで成形する電気自動車「LSEV」をイタリアのEVメーカーX Electrical Vehicleと共同で量産すると発表した。
メドピア、医師専用コミュニティサイト「MedPeer」にスマホアプリ
メドピアは3月26日、同社が運営する、医師専用コミュニティサイト「MedPeer（メドピア）」において、スマートフォン向けアプリ（iPhone版）をリリースしたと発表した。
ファイアウォール設定のテストを自動化するアプライアンス、日本CADとネットチャート | IT Leaders
日本シー・エー・ディー（日本CAD）とネットチャートは2018年3月26日、ファイアウォールとUTM（統合脅威管理）機器の設定が適切かどうかをテストするアプライアンス製品「Firewall Tester（ファイアウォールテスター）」を発表、同日販売を開始した。価格はオープン。
アマゾン、合図すると荷物を届けてくれるドローン技術–特許を取得
Amazon.com傘下のAmazon Technologiesは、配送用ドローンに地上などから合図をして荷物を届けさせる技術を開発し、特許を取得した。
興安計装、社内サーバー向けの脆弱性診断サービスを開始 | IT Leaders
興安計装は2018年3月26日、Webサーバーやメールサーバーの脆弱性を検査するサービス「Owlookぜい弱性診断サービス」を強化したと発表した。インターネットから接続ができない内部ネットワークを診断できる「プライベートスキャン」のメニューをオプションとして追加し、2018年3月26日に提供を開始した。
なぜEUは、厳しい個人情報保護法を採用したのか？
EUは5月25日より、GDPRという個人情報保護法を施行する。違反した企業には最大で26億円もの制裁金を求める厳しい法案だが、なぜEUはそんなルールを導入するのだろうか？
「ACT2ではなく、レクイエムッ！」–ジョジョスマホ「JOJO L-02K」開発陣に2万5000字インタビュー
人気漫画「ジョジョの奇妙な冒険」の連載30周年を記念したコラボスマートフォン「JOJO L-02K」。開発を担当したNTTドコモの鹿島大悟氏と津田浩孝氏の2人に、溢れる“ジョジョ愛”や端末に込めた熱い思いを聞いた。
Dockerコンテナのホスティング、さくらインターネットが提供開始 | IT Leaders
さくらインターネットは2018年3月26日、Dockerコンテナを使ったホスティングサービス「Arukas（アルカス）」を発表、同日提供を開始した。Docker Hubから入手できるコンテナイメージを用いてコンテナインスタンスを作成／起動できる。
いまさら聞けないブロックチェーン | IT Leaders
ビットコインの高騰やそれに伴うマイニングブーム、コインチェック事件など、昨年来、仮想通貨（暗号通貨とも呼ばれる）の話題が世間を賑わすことが多くなった。そうした中で、仮想通貨を支える技術として「ブロックチェーン」という言葉を耳にした方も多いだろう。ただし、ブロックチェーンは仮想通貨のためだけのものではない。本稿では、ブロックチェーンが生まれた背景、基本的な仕組みを解説するとともに、その可能性について紹介したい。
テキストに込められた思いを解析するAI「KIBIT」–FRONTEOのマーケティングとは
テキストに表れていない人間の意図をAIによって解析する人工知能がある。2月27日に開催された「CNET Japan Live 2018」において、株式会社FRONTEOコミュニケーションズ 取締役の山岸 建太郎氏が"顧客を惹き付け、離さない！AIを活用したマーケティング＆コミュニケーションの促進"と題し講演した。
動画学習「Schoo」がフリーランス支援を本格始動–ランサーズや奄美市と連携
生放送コミュニケーションサービス「Schoo」を運営するスクーは3月26日、フリーランス向けの学習環境構築を目指したプロジェクト「Freelancersʼ Oasis」を開始すると発表した。
レアジョブ英会話、Skypeなしで受講できる「レッスンルーム」機能を公開
レアジョブは3月26日、同社が運営するオンライン英会話サービス「レアジョブ英会話」の新機能として、「レッスンルーム」の提供を開始すると発表した。
東芝情報システム、野良ロボを防止できるRPAソフト「Blue Prism」を販売 | IT Leaders
東芝情報システムは2018年3月26日、RPA（ロボットによる業務自動化）ソフト「Blue Prism」の販売を同月から開始すると発表した。Blue Prismの開発会社は英Blue Prismで、販売代理店の1社であるRPAテクノロジーズを介した2次販売代理店として販売する。価格（税別）は、1ライセンスあたり月額10万円で、最小構成は5ライセンス。
DropboxがNASDAQに上場–終値は公開価格を35％上回る
Dropboxが米国時間3月23日、NASDAQ証券取引所での新規株式公開（IPO）を果たした。終値は公開価格を35％以上上回る1株あたり28.48ドルとなり、同社の時価総額は111億ドル（約1兆1600億円）以上に達した。
アップル、障害者を表現する13の絵文字を提案
アップルが、障害を持つ人々を表現する13種類の新しい絵文字を提案した。
コマツ、DJI製ドローンを1000台導入–自律飛行しながら建設現場の3Dモデルを作成
DJIは、建機大手のコマツが同社の産業用ドローン「EXPLORE 1」を1000台導入すると発表した。これまで何時間もかかっていたドローン測量を短時間化でき、建設現場全体を毎日3Dで見える化できるという。
注目のSaaSセキュリティ対策「CASB」とは
安全なSaaS利用を実現するためのセキュリティソリューション「CASB」を解説。併せて、CASBだけでは防げないセキュリティリスクとその対処法についても解説していきます。
オフィス空間から見る新たな働き方の変化「共創の場」 | IT Leaders
働き方改革では、ITツールの活用やテレワーク・モバイルワークなどの勤務制度改革などに注目が集まりがちだが、それらと並んで重要なのが、オフィス空間である。環境を変えれば、ワークスタイルも変わる。本稿では、これからのオフィスに求められる役割について考えてみたい。
発覚した年金情報入力の中国への無断再委託はITベンダーだけに責任があるのか？ | IT Leaders
日本年金機構が個人情報入力を委託した業者が、中国企業に無断で再委託をしていたという件が世間を騒がせている。入力の漏れやミス、それに起因する年金の過少支給などが露呈。受託した側の非を指摘する声が大きいが、それだけが本質的な問題なのだろうか──。
シェアリングエコノミー時代の新たなマーケティング手法
シェアリングエコノミーの広がりと社会の変化
ものづくり経革広場の徳山です。最近「シェアリングエコノミー」という言葉をよく耳にするようになりました。個人の力を新たな経営リソースとして取り込んでいくことのできる新たな仕組みとして、弊社でも数年前から活用を始めています。
シェアリングエコノミーとは
シェアリングエコノミーの定義は下記のとおりです。
「物・サービス・場所などを、多くの人と共有・交換して利用する社会的な仕組み。自動車を個人や会社で共有するカーシェアリングをはじめ、ソーシャルメディアを活用して、個人間の貸し借りを仲介するさまざまなシェアリングサービスが登場している。（By コトバンク）」
ここに記載されている通り、ここ数年で本当に様々なサービスが登場しています。有名なところで言うと「Airbnb」や「Uber」が挙げられます。しかし、個人間での利用が大半であり、冒頭に記載した「企業が経営リソースとして活用する」といった取り組みはこれから本格化すると考えています。
なぜシェアリングエコノミーが広がっているのか
定義の中には「物・サービス・場所などを、多くの人と共有・交換して利用する社会的な仕組み」とありますが、このような仕組みは昔から存在しました。物々交換やご近所さん同士の物の共有など、むしろ現代より一昔前の方が頻繁に行われていたのではないでしょうか。
しかし、最近言われているシェアリングエコノミーでは、インターネットを介して知らない人同士で不特定多数と繋がる仕組みとなっている点が大きな違いです。それでは、なぜ最近になってこの仕組みが広がり始めているのか？下記2つの要因によりシェアリングエコノミーが拡大する仕組みが整い、急速に広がり始めていると言われています。
- スマートフォンの普及
- ソーシャルメディアの普及
スマホの普及により、場所を問わずインターネットに繋がる環境ができたので双方感のコミュニケーションが格段に取りやすくなったのと、ソーシャルメディアが普及したため、知らない人と繋がるという心理的ハードルが大きく下がりました。
上記に加え、消費者のニーズの変化（所有欲の減少、シェアリングエコノミーを通じた人とのつながり）も大きなポイントかと思います。
シェアリングエコノミーが起こす様々な変化
シェアリングエコノミーが普及することによって、様々な社会的変化が予測されています。
- 新たな資本主義の在り方
所有や消費ありきではない新しい生き方や、既存の社会システムからの脱却を目指す人が増えると言われています。エコロジーという観点からは良い変化だと言えるでしょう。従来の資本主義経済とは異なる点が多いので、様々な軋轢を生むことは必至かと思います。
- マイクロアントレプレナーの増加
スマホと遊休資産さえあれば空き時間で稼げるようになります。中にはクラウドソーシングで1,000万円以上稼ぐ人も登場しているようです。特に仕事のない地方では地域活性化の手段として注目されています。人口が都心へ一極集中する中、地方へ人材を流動させる上で必要な仕組みと言えます。
- 既存産業との対立
従来の資本主義と考え方が異なるがために、シェアリングエコノミーに関連するサービスは既存ビジネスの問題解決につながりますが、競合するモデルでもあります。そのため、シェアリングエコノミーにより生まれるサービスは、常に既存産業保護のための規制との戦いに発展します。
企業の新しいマーケティング手法としてシェアリングエコノミーを活用する
新たなマーケティング手法として、企業がシェアリングエコノミーを活用するケースが増え始めています。活用する上で抑えておきたい社会的変化とともに、具体的な活用法をご紹介します。
大きな社会構造の変化
シェアリングエコノミーの普及により、これからの時代は政府・企業が中心ではなく個人の時代へと変わっていきます。マーケティングの分野においても、今まではマーケティング活動を行うのに、行政や企業のサービスを活用する機会がほとんどでしたが、これからは個人の力を活用する方法も大きな一手とななってくるでしょう。
一例として、顧客開拓の手段として活用できる「リファラル営業」の仕組みをご紹介します。
最近浸透し始めた「リファラル営業」という言葉
「リファラル（referral）」という言葉を聞いたことはありますでしょうか。「リファラル（referral）」とは英語では紹介・推薦という意味です。この言葉を使った新たなサービスが生まれ始めています。
この領域では一足早く「リファラル採用」という言葉が広まっています。「リファラル採用」とは、人材募集の際、社員を通して知人・友人の紹介・推薦を受け、採用選考を行う手法です。日本ではまだまだですが、欧米などではそれなりに普及している手法です。
さらに最近では「リファラル営業」という言葉をよく聞くようになりました。「リファラル営業」とは個人からの紹介・推薦により見込み顧客との接点を作り、顧客獲得を行うという新たな営業手法のことです。
個人の力を活用したマーケティング手法とは
「リファラル営業」を説明するためには具体的なサービスを紹介した方が早いでしょう。最近弊社でもよく使っているのが「SalesHub」というサービスです。このサービスには「商材を販売したいと考えている企業ユーザ」と「顧客とコネクションを持っている個人ユーザ」が登録しています。個人ユーザは自身のコネクションを活かし、企業へ顧客を紹介することで紹介料をもらうことができる、という仕組みです。
自身の人脈をお金に変えることを、知人を売っているようで気持ち悪いと感じる人もいるかも知れませんが、企業が効率よく顧客を開拓する手段として大きく注目されています。利用者も急増しており、マッチング数もかなり増えてきているようです。色々と課題はあると思いますが、皆さんも活用してみてはいかがでしょうか。
これから更に話題となっていくであろう「シェアリングエコノミー」についてご紹介させていただきました。企業としてどう活用していくか、引き続き皆さんと考えていければと思います。
Googleアシスタント、米国で個人間送金が可能に（Computerworldニュース）
米Googleは、「Googleアシスタント」を通じて小売業者が商品を販売できるようにする新プログラム「Shopping Actions」を現地時間2018年3月19日に発表した。米Amazon.comの牙城を切り崩すことを狙った一手と見られる。それから数日がたち、今度は米Venmoを標的とする新たな動きがあった。Googleアシスタントを使った個人間送金の対応だ。
バイドゥ、北京で自動運転車の公道テストへ–ナンバープレート取得
北京の交通当局は、中国の大手検索エンジン百度（バイドゥ）に5枚のナンバープレートを発行し、同社が開発した自動運転車の公道テストを開始することを認めた。
Facebook、通話やSMSの履歴を無許可で記録しているとする報道を否定
Facebookが「Android」スマートフォンからユーザーの通話やSMSの履歴を無許可で記録しているとArs Technicaが報じた。同社は米国時間3月25日、この報道を否定する声明を出した。
NEC、AIやRPAで働き方改革を支援するコンサルティングサービス | IT Leaders
NECは2018年3月23日、AIやRPAを活用し、生産性向上を目的とした働き方改革を支援するコンサルティングサービス「AI for Work Shift Support 構想・企画サービス」を発表、同日提供を開始した。価格（税別）は100万円から。利用期間として1カ月からを想定している。
米、イラン人9人を起訴–22カ国の大学を狙ったサイバー攻撃で
米司法省は、米国内外の大学数百校に対して攻撃を企てた問題に関連して、9人のイラン人を起訴したと発表した。
日本ユニシスとマイクロソフト、Azure上のバンキングシステムで共同プロジェクト | IT Leaders
日本ユニシスと日本マイクロソフトは2018年3月23日、日本ユニシスのオープン勘定系システム「BankVision」の稼働基盤として、マイクロソフトのパブリッククラウド基盤「Microsoft Azure」の採用に向けた共同プロジェクトを2018年4月に開始すると発表した。
データ流用で「Facebook離れ」–テスラとSpaceXも削除
Facebookユーザーの個人データがCambridge Analyticaに不正流用されていた問題が明らかになったことを受けて、一部の著名な企業や個人がFacebookから距離を置こうとしている。
「Galaxy S9/S9+」のタッチ反応に不具合か–サムスンが調査中
サムスンによると、「Galaxy S9」「Galaxy S9+」のタッチスクリーンに触れても反応しないという苦情が増加しており、現在調査中だという。
新卒採用に「麻雀面接」を用いるIT企業の狙いとは
技術も資金もないなか創業し、今や東証一部上場企業へ。「アジアナンバー１のITサービス」を目指す、スターティアの躍進の理由はどこにあるのか。社長の本郷秀之氏に聞いた。
営業マンの“歩数”を可視化–営業支援ツール「cyzen」に新機能
レッドフォックスは3月26日、営業担当者の行動量を歩数で可視化できる新機能として「歩数計機能」を実装したと発表した。
アップルのクックCEO、プライバシーに関する規制の必要性語る–Facebook問題受け
Facebookは、Cambridge Analyticaのデータ不正使用疑惑で低下した信頼の回復に追われている。そうした中、アップルのクックCEOは「適切に作成された」規則がおそらく必要だろうと述べた。
野球選手育成に人事評価制度–徳島インディゴソックスとあしたのチームに狙いを聞く
野球の独立リーグ、四国アイランドリーグplusの徳島インディゴソックスの選手育成に、人工知能（AI）を活用したクラウド型人事評価システムの導入支援を手掛けているあしたのチームの人事評価制度が活用されている。スポーツの選手育成にHR Techを活用した人事評価制度という一見ミスマッチにも見えるような取り組みの狙いについて、球団代表と担当者に聞いた。
FacebookのザッカーバーグCEO、米英紙の全面広告で謝罪–データ不正使用疑惑で
FacebookのザッカーバーグCEOは、複数の米英紙に全面広告を掲載し、Cambridge Analyticaのデータ不正使用スキャンダルに関して謝罪した。
DeNA、クックパッド、メルカリなどネット企業10社が社内ITを公開、Slackが大人気 | IT Leaders
2018年3月中旬、ネット企業10社のシステム責任者が集まり、各社の社内ITに関する取り組みを互いに披露し合うセミナーが開かれた。DeNA、クックパッド、DMM.comラボ、グリー、LINE、ヤフー、メルカリ、ミクシィグループ、楽天、リクルートテクノロジーズが登壇。各社がどんな方針でどんな技術や製品、サービスを使っているか、あるいはどんな悩みに直面し、どう乗り越えているかなどを明らかにした。
プリンストンが現場の声を汲み取り挑む教育現場への参入–離島の教育をICTで変える
プログラミング教育の必修化や授業におけるタブレット端末の採用など、教育の現場が大きく変わる中、ビデオ会議システムやドキュメントカメラがどんな役割を果たしているのか。プリンストンの営業統括本部 東日本営業統括第3部部長の木本泰生氏と、九州営業部部長 廉谷修氏に話しを聞いた。
生徒の数だけAIが“専用レッスン”を自動作成–最短時間で学力を上げる「atama＋」
AI教材を開発するatama plusは3月26日、DCMベンチャーズから1月に約5億円の資金を調達したことを発表した。今後は開発体制を強化するべく、積極的にエンジニアを採用していくという。
次期「iPad」のスペック、発売時期は？–これまでの”うわさ”まとめ
アップルの次期「iPad」シリーズの機能や発売時期について、これまで報じられてきたさまざまな憶測をまとめた。
日本と「米中とのFinTechの違い」–日銀がデジタル通貨を発行する可能性は
FinTechは、グローバルで次世代の金融・経済にとって重要なテーマだ。日本銀行の河合氏はFinTechの将来をどのように捉えているのだろうか。
職場のハラスメント対策、職場環境を見直す時のポイントは（上）（職場のハラスメント対策、職場環境を見直す時のポイントは）
Amy Polefrone氏はいつものように、「尊重し合う職場」に関する研修の準備を始めた。そしていつものように、冷やかしの声が上がるものと覚悟していた。だが、28年間で初めて、そのような声は上がらなかった。その時Polefrone氏は、ついに変化が確かなものになりつつあるのかもしれないと理解した。