「WIRED CAFE News日本橋三井タワー店」(日本橋室町2 TEL 03-3231-5766)で7月31日、若手クリエーターと日本橋をつなぎ、日本橋の未来をつくる共創プロジェクト「Nihonbashi β project ローンチイベント」が行われた。 #日本橋経済新聞
「WIRED CAFE News日本橋三井タワー店」(日本橋室町2 TEL 03-3231-5766)で7月31日、若手クリエーターと日本橋をつなぎ、日本橋の未来をつくる共創プロジェクト「Nihonbashi β project ローンチイベント」が行われた。 #日本橋経済新聞
日本初の有人宇宙飛行を目指すSPACE WALKERは8月1日、プロジェクト発足記者発表会を開催した。SPACE WALKERは、2027年に有人宇宙飛行を実現することを目標としている。
ミラティブは8月1日、同社が提供しているライブ配信アプリ「Mirrativ」について、アバター機能「エモモ」(Emotional Modeling)のベータ版をリリースした。スマートフォン1台で、誰でもバーチャルYouTuber(VTuber)のように生配信やゲーム実況ができる機能となる。
スキャリティ・ジャパンは2018年8月1日、オブジェクトストレージを構築できるSDS(ソフトウェア定義型ストレージ)ソフトの新版として、パブリッククラウドの管理機能を追加したメジャーバージョンアップ版「Scality RING 8.0」を発表した。2018年第4四半期に出荷する。また、2018年8月1日付けで、現行版の新版「RING 7.4.1」を出荷した。新版では、より小規模となる3ノード構成から構築できるようにした。
セガ・インタラクティブは8月1日、8月2日リリース予定のPS4用ソフト「ボーダーブレイク」の完成披露会を、東京・ベルサール秋葉原にて実施。ゲーム中に登場するロボットの実物大プラモデルのお披露目が行われた。また完成披露会では、公式HOW TO動画に出演している声優の高槻かなこさん、朝日奈丸佳さん、タレントの前島亜美さんをゲストに除幕式やトークセッションも行われた。
GMOクラウドは7月31日、同社が展開する企業のIoT・AI化サポート事業「IoTの窓口 byGMO」において、「hakaru.ai byGMO」(ベータ版)の提供を開始した。
米Amazon.comのデバイス事業責任者であるデイブ・リンプ氏が来日し、報道陣からのざっくばらんな質問に答えた。ここでは、その中から特に興味深いトピックをいくつかご紹介する。
TISは2018年8月1日、「SAP ERP 6.0」から「SAP S/4HANA」への移行を支援するサービス「SAP S/4HANAのりかえサービス」を発表、同日提供を開始した。販売目標は、2025年末までに50社。
Netflixは、ソニーと共同開発した「Netflixキャリブレーションモード」を、ソニー「ブラビアマスター」シリーズに導入。スタジオ品質の映像マスタリングで視聴が可能となる。
電通国際情報サービス(ISID)は2018年8月1日、手書きの文字をAIで認識可能なOCR(光学文字読み取り)ソフト「DX Suite(ディーエックス スイート)」の販売を開始すると発表した。金融機関に向けて、RPA(ロボットによる業務自動化)とAI-OCRを組み合わせて提供する意向である。DX Suiteの開発会社はAI inside。
キヤノンITソリューションズは2018年8月1日、Webフィルタリングソフト「GUARDIANWALL Webファミリー」の新版と、メールフィルタリングソフト「GUARDIANWALL Mailファミリー」の新版を発表、同日提供を開始した。Webフィルタリングソフトの新版において、みずからSSL通信を解いて通信内容を検査できるようにしたほか、外部のプロキシ製品と連携して通信内容を検査するためのICAP連携機能を追加した。
みずほ銀行と東日本旅客鉄道株(JR東日本)は、カード発行不要の電子マネー「Mizuho Suica」の提供を開始したと発表した。
中国では最近「顔認証」を使ったサービスが特に注目を集めています。2017年8月に南京、同年11月上海に1店舗ずつ実験店として顔認証決済を導入し話題となった中国の小売大手、蘇寧易購グループの無人店舗を、D2C China代表の近衛元博氏がレポートしました。
成約した後のお客さまへの営業活動であるポストセールスを、売上拡大の機会とするにはどのようにしたらいいのか。ポイントをセールスフォース・ドットコムに伺いました。
間接費の業務プロセス改善を重要視する中堅中小企業の数が意外にも多い――米Concur Technologiesの日本法人、コンカーが実施したインターネット調査の結果だ。経費精算など間接費の省力化をクラウドサービスで支援する同社は2018年7月31日、中堅中小企業の出張旅費精算の省力化を一段と推進する取り組みとして、エボラブルアジアおよびボーダーとの提携を発表した。
SmartHRは8月1日、同社が展開しているクラウド型ソフト「SmartHR」について、ウェブ上で雇用契約を交わすことができる「雇用契約機能」を公開した。
IDCの報告書によると、Huaweiは2018年第2四半期に5420万台のスマートフォンを出荷し、同社の世界市場シェアは過去最高の15.8%に達したという。
「戴正呉会長兼社長が打ち出している『質への転換』が実現できている」と野村副社長がコメントした、シャープの2019年3月期第1四半期連結業績。売上高は、2016年度第4四半期以降、6四半期連続で前年同期を上回り、各利益とも大幅に伸長した。
飲食業界も拡張現実(AR)の導入を模索している。
この30年以上、PCといえば主にWindowsマシンだと我々は認識し、そのマシンを所有し、管理してきた。それが永遠に変わろうとしている。
日本の住宅や住設における高い機能性や技術力が、米国の住宅を変えようとしている。導入するのは、米国シリコンバレーで起業した「HOMMA」。住宅関連のスタートアップとして、日本の住宅関連企業とコラボレーションしながら、米国におけるスマートホームの建設プロジェクトを推進している。
慶應義塾大学医学部と富士通は2018年7月31日、AIを使って診療を支援する技術を開発したと発表した。放射線科医が読影した画像検査報告書に自然言語処理と機械学習を適用することによって、入院などの要否を分類する学習済みモデルを開発した。
アップルが発表した4-6月期の決算は今回も「iPhone」により好調だったが、「Mac」の販売台数は数年ぶりの低さとなった。グラフとともに概説する。
アップルは確かにテレビに関する何かに取り組んでいるが、まだそれを公表できる段階には達していない。
日立製作所は2018年7月31日、効率よく高い品質でシステムを開発するためのシステム開発環境「Justware統合開発プラットフォーム」を発表した。2018年10月1日から順次提供する。大規模システムのアプリケーション開発やプロジェクト管理のノウハウに、AIやRPA(ロボットによる業務自動化)などのデジタル技術を組み合わせた。
Facebookは、アプリのナビゲーションバーを、ユーザーがよく使うプロダクトのショートカットを表示するよう変更する。
Specteeは8月1日、Amazonが販売するスマートスピーカー「Amazon Echo」において、AIアナウンサー「荒木ゆい」の音声読み上げモジュールを開発したと発表した。Amazon Alexaスキルを開発する事業者に提供するという。
Specteeは8月1日、Amazonが販売するスマートスピーカー「Amazon Echo」において、AIアナウンサー「荒木ゆい」の音声読み上げモジュールを開発したと発表した。Amazon Alexaスキルを開発する事業者に提供するという。
いま中国は、スマホを持っていないと利用できないシステムが町中に溢れている。レンタル自転車にレストランの注文も、スマホがないと利用できなかったりするのだ。
Facebookは、数十ものFacebookページおよびアカウントと、1万1000ドル相当の広告を使用して、米国中間選挙を前に政治的主張を推進する、「真正でない行動」とみられる新たな活動を発見したという。同社が米国時間7月31日に明らかにした。
日本マイクロソフトは7月31日、ソーシャルAIチャットボット「りんな」に関する“歌”の取り組みについて説明会を開催。「日本一身近でエモい」をキーワードに、“国民的AI”たる存在を目指すりんなが身に着けた、ディープラーニングを活用した歌唱力向上の仕組みについて説明した。
FacebookとTwitterは相次いで、ユーザー数の減少と株価の急落が明らかになった。折しも、ソーシャルメディアの社会的責任が厳しく問われているタイミングだ。両社とも、ソーシャルメディアプラットフォームとして大きな曲がり角を迎えている。
ジーエーテクノロジーズは、AIの画像解析技術を応用した、図面入り不動産広告の自動読み取り機能に関する特許を出願。不動産業者に向けた業務支援システムの販売を目指す。
UPDATEアップルは米国時間7月31日、第3会計四半期の決算発表の中で、「iPhone」販売台数が4130万台だったことを明らかにした。
初級レベルの認定資格で、PMIのCAPMと同程度の水準だが、要件はCAPMほど厳しくない。米CompTIAは同資格の開発に、コンピューター業界全体や、政府機関、調査機関、学界、外部の専門家などから得た意見を反映させているという。