勇者となって現実世界で遊べる–位置ゲー「ドラゴンクエストウォーク」発表会

スクウェア・エニックスは6月3日、東京都内にあるスターライズタワーにて、スマートフォン向け「ドラゴンクエスト」シリーズの新作発表会を開催。その場で位置情報を活用した新作「ドラゴンクエストウォーク」を発表した。ドラゴンクエストの世界と化した現実世界を、自らが主人公となって歩き、冒険を進めていくもの。発表会では堀井雄二氏が登壇したほか、スピードワゴンの小沢一敬さんや平井理央さんがデモプレイを行った。
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ID管理、CI/CD、決済を提供する3社、SaaS事業者を支援する販促プログラムを共同で開始 | IT Leaders

Auth0、CircleCI、ストライプジャパンの3社は2019年6月3日、SaaS事業を始めるスタートアップ企業を支援するプログラム「Go_SaaS 三種の神器」を共同で進めると発表した。SaaS事業に必要な環境として、ID管理、CI/CD、決済の3機能をクラウド型で提供する。支援プログラムでは、アマゾンウェブサービスジャパンと共催で各種セミナーを開催するほか、導入サポートを提供する。

企画アイデア出しをAIで支援、博報堂メソッドを5つの機能に実装、TISが販売 | IT Leaders

博報堂とTISは2019年6月3日、アイデア出しにAIを活用するクラウド型の発想支援サービス「AIブレストスパーク」を共同で開発したと発表した。2019年6月3日から6月30日まで、オープンβ版として無償で提供する。2019年7月1日から正式版の販売を開始する。価格(税別)は、1ユーザーあたり月額7500円。

KPMGコンサルティング、「SAP ERP 2025年対応支援室」を発足、ユーザーのERP対応を支援 | IT Leaders

KPMGコンサルティングは2019年6月3日、「SAP ERP 2025年対応支援室」を発足し、業務を開始したと発表した。SAP ERPの標準サポートが2025年に終了するという問題に対応しなければならない企業を支援する。KPMGコンサルティングによれば、国内で数千社の企業が「SAP ERP 2025年対応」に直面する。支援室は、3年後に50人体制とし、各種の専門領域を横断した組織体制をとる。

スクエニ、スマホ向け位置情報ゲーム「ドラゴンクエストウォーク」を発表

スクウェア・エニックスは6月3日、都内にてドラゴンクエストに関する新作発表会を実施。そのなかで、スマートフォン向け新作ゲーム「ドラゴンクエストウォーク」を発表した。スマホを手に街中を歩く、位置情報を活用したゲームとなっている。
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戸田建設と村田製作所、建設作業者の熱ストレスをセンサー付きヘルメットで監視するシステム | IT Leaders

戸田建設と村田製作所は2019年6月3日、建設作業者の安全を監視する「作業者安全モニタリングシステム」を共同で開発し、販売を開始したと発表した。ヘルメットに取り付けたIoTセンサーで作業者の生体情報や作業環境を監視する仕組み。価格は個別見積もりで、ハードウェア費用とクラウドサービスの利用料で構成する。

興安計装、20台から導入できる中小企業向けのEDRサービス、監視・隔離の運用をアウトソース | IT Leaders

興安計装は2019年6月3日、情報漏えいなどを防ぐセキュリティサービスの1つとして、中小企業に向けたマネージド型のEDR(エンドポイントでの検知と防御)サービス「マネージドEDR」を発表、同日提供を開始した。EDRソフトウェアとして、エフセキュアの「F-Secure Rapid Detection & Response」を活用したサービスである。

日立、米Virtusaと共同でAIを活用した金融ITサービスを開発、2020年をめどに米国で開始 | IT Leaders

日立製作所は2019年6月3日、AIを活用した金融機関向けサービスの提供に向けて、米Virtusaとの間で新たな協業を開始すると発表した。米国シリコンバレーを拠点に、両社で共同開発のための専任組織を立ち上げる。2020年初頭をめどに、金融IT分野で世界最大の米国市場をターゲットに新サービスを提供する。
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Uber、著しく評価の低い乗客を利用停止へ

Uber Technologiesは、ドライバーから悪い評価を受けた乗客を同プラットフォームから追放すると発表した。ただし、それは「平均より著しく低い評価を受けた」場合に限られるという。
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CTC、AIチャットボットの台湾Intumitに出資、企業・自治体の訪日外国人向けサービスを支援 | IT Leaders

伊藤忠テクノソリューションズ(CTC)は2019年5月31日、AI/ロボット事業を手がける台湾のベンチャー企業であるIntumitへ出資し、日本におけるIntumitのAIチャットボットについて協業を開始すると発表した。企業・自治体の訪日外国人向けサービスの拡充を支援する。
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