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事例で学ぶAIの技術分野
製造業×AIをテーマとした連載の第3回は、AIの技術を事例で学べる記事を書きました。
事例はできる限り製造業に関連性の高いものを選びました。AI技術の基礎を学ぶのに役立てばと思います。
AI OCR(光学文字認識)
AI OCRの「OCR」は、「Optical Character Recognition/Reader」の略で、「光学文字認識」と訳されます。
スキャナーで作成したPDFやスマホで撮影した画像から、文字を認識してテキストデータに変換します。印刷された文字(活字)だけでなく、紙に書かれた手書きの文字を読みとることも可能です。
元々OCRという技術は存在しており、AIが搭載されて読み取り精度が向上したものがAI OCRです。古い資料やFAXから出力されたノイズやかすれなどが多い資料であっても、AIによる前処理によって認識しやすい状態に変換して文字を読みとり、高い精度を実現しています。
AI OCRが盛んな領域は見積書や請求書などの受発注関連の書類に対応したサービスです。AI inside株式会社のDX Suiteが有名です。製造業においては、製品ラベル読み込みに特化したものなどもあります。
紙の資料の活用を検討されている方は、AI OCR技術が強い会社に相談するとよいでしょう。
NLP(自然言語処理)
「NLP」は「ONatural Language Processing」の略で、自然言語処理とも呼ばれます。
人が会話や文章で使用する日本語や英語などを自然言語といい、それを処理・分析するのがNLPです。NLPはディープラーニングによって、飛躍的に成長しました。NLPの活用領域として、問い合わせ対応のために利用されるチャットボットなどがあります。大量のテキストから情報を抽出したり、チャットボットを活用されたい方は、NLPR技術が強い会社に相談するとよいでしょう。
画像解析
画像認識はディープラーニングが最初に適用された技術分野で、第3次AIブームの火付け役といっても過言ではありません。
画像認識の用途としては、犬と猫の画像の分類や、自動運転に代表されるような物体検出などがあります。動画も瞬間を取り出せば画像なので、基本的には画像解析の領域です。製造業では画像検品サービスの開発が盛んで、株式会社ALBERTのタクミノメなどがあります。製造業以外では、医療の分野で病気の早期発見などで活用されています。
画像の活用を検討されている方は、画像認識技術が強い会社に相談するとよいでしょう。
音声解析
音声からテキストデータを生成する技術です。iPhoneのSiriや、Googleのスマートスピーカーなどに搭載され、身近な技術になりました。
音声認識の技術はあくまでテキストを生成するまでであり、その後の意味理解や情報の抽出にはNLP技術が使われています。
そのため、音声認識はNLPと一緒に活用されることが多いです。雑音などのある環境で高い認識精度を出すなど、ディープラーニングの活用が進んでいます。製造業では、Hmcomm株式会社のFAST-Dなど、設備の異音検知などのサービスが増えてきています。
音声データの活用を検討されている方は、音声認識技術が強い会社に相談するとよいでしょう。
まとめ
AIの技術を事例で学ぶ記事、いかがでしたか。上記にはない技術としては、ビックデータを扱ったデータアナリティクス分野があります。例えば、機械の稼働と故障データから故障を予知したり、過去の販売実績から需要を予測するようなことが取り組まれています。
現在お持ちのデータがどのカテゴリに分類するかで、相談先が変わってきますので、技術ベースで探すことをオススメします。
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積極的に休眠技術活用型のオープンイノベーションに取り組むメーカー紹介
製造業のエンジニアで、製造業系ライターとして活動している一之瀬です。
優れた技術や製品を持っていたとしても、自社だけでその技術を十分に活用することは簡単ではありません。ここ数年でオープンイノベーションに取り組むメーカーが増え、社外との取り組みにより、優れた技術が活用される機会が増えています。
オープンイノベーションとは、自社が持つリソースに外部の技術やアイディアを組み合わせることで、新たな製品やサービスを生み出す方法です。オープンイノベーションには、「不足技術補完型」と「休眠技術活用型が」あります。「積極的に不足技術補完型のオープンイノベーションに取り組むメーカー紹介」の記事では、不足技術補完型のオープンイノベーションについて解説しました。
この記事では、休眠技術活用型のオープンイノベーションに取り組むメーカーの事例に加えて、参考にすべき技術を紹介する際のポイントを解説します。
休眠技術活用型のオープンイノベーション
休眠技術活用型のオープンイノベーションとは、自社が持つ優れた技術や製品の活用法を社外から公募する方法です。社外のアイディアを取り入れたり、社外にある技術と組み合わせたりすることで、思いつかなかった自社技術の新たな活用法が見つかる可能性があります。今まで眠っていた技術を製品化できることもあるでしょう。
休眠技術活用型のオープンイノベーションを実行する場合、社外に対して自社技術をよく理解してもらうことが必要です。
休眠技術活用型に取り組むメーカー例
休眠技術活用型のオープンイノベーションに取り組むメーカーを、3社紹介します。
京セラ株式会社
京セラは、自社の独自技術を活用したイノベーションを起こすために、保有する特許技術のライセンス提供を行っています。具体的に次のような技術です。
- においを感知する嗅覚センサー
- スマホなどに手をかざして操作するエアジェスチャ
- スマホで内臓脂肪を見える化するデイリースキャン®️
ライセンス提供を受けることで、社外の企業は京セラが保有する特許技術を活用した製品の開発や販売が可能です。
セイコーエプソン株式会社
エプソンは、持続可能でこころ豊かな生活を実現するイノベーションを起こすことを目的とした「Epson Innovation Platform」を開設しています。この中で、エプソンが保有する「省・小・精の技術」を活用し、人材交流や社外パートナーとの共創などに取り組んでいます。
具体的なテーマは、インクジェット技術の応用やDXイノベーション、光学エンジンモジュール、センシングデバイスなどです。
森永製菓株式会社
森永製菓は、創業120周年の取り組みとして、学生を対象にしたオープンイノベーション企画を開催しました。具体的には、森永製菓が持つ技術(特許)シーズを活用した商品を学生に提案してもらい、コンテストで上位に入賞した提案を商品化していくという企画です。
参加する学生にとっては、コンテスト入賞時の賞品や提案企画の商品化、森永製菓社員との交流がメリットとなります。技術シーズとしては、抗歯周病菌組成物や歯磨き用の研磨剤、凍結乾燥食品とその製造方法などが紹介されました。
参考にすべき技術紹介のポイント
3社の休眠技術活用型の事例から、参考にすべき技術紹介のポイントを3つ解説します。
自社製品・技術の活用方法を明確に示す
自社の製品や技術について、読み手が理解できるように紹介しなければなりません。例えば、社内でしか通用しない言葉ではなく、一般的な言葉で説明するという点は重要です。また、自社が想定している技術の活用方法について紹介することで、読み手が他の活用方法をイメージしやすくなります。
エプソンは、自社が持つPrecisionCoreテクノロジーの特徴だけでなく、想定される技術活用方法として、ディスプレイやエレクトロニクス領域を示しています。
技術に関する周辺情報を発信する
自社の持つ技術や特許そのものを紹介するだけでなく、周辺技術や技術に関連するニュースを発信すると効果的です。これらの発信から、自社の技術に興味を持ってくれることがあります。また、自社の技術が受賞した場合は積極的に発信することで、興味を持ってくれる企業が増える可能性があります。
例えば、京セラは知財ニュースという形で、低比重・低熱膨張コージェライト材料に関する特許技術が「令和2年度全国発明表彰 発明賞」を受賞したことを紹介しています。
消費者からアイディアをもらえる施策に取り組む
自社の顧客が消費者の場合には、イノベーションの相手を企業に限定せず消費者向けの情報発信や企画を行うことも選択肢の一つです。消費者のアイディアを取り入れたオープンイノベーションを行うことで、求められている商品を生み出せる可能性が高くなります。
森永製菓は、対象を大学生に絞ってメリットを掲示し、イベントを開催しました。この取り組みによって、実際に商品化につながるアイディアを得ています。上記のような消費者を巻き込んだ施策も効果的です。
まとめ
休眠技術活用型のオープンイノベーションに取り組むことで、社外のアイディアをうまく活かした商品化を実現できる可能性があります。積極的に休眠技術活用型のオープンイノベーションに取り組む企業の事例を見ると、自社の保有している技術や活用方法を社外にうまくアピールしています。
自社の技術をアピールするためには、製品や技術だけでなく周辺の情報も必要です。特に、顧客が消費者の場合には、企業向けのアピールだけでなく、消費者にも協力してもらえるような施策を取り入れましょう。テクノポートでは、自社の技術をわかりやすく伝え、アピールするために必要不可欠な技術マーケティングや技術ライティングのサポートを行っています。ぜひお気軽にご相談ください。
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B2B製造業は活用すべき?Google広告のススメ
マーコム・サポーターの椎名です。中小企業や個人事業主のマーケティング活動をサポートする傍ら、ライティング活動も行っています。今回は、Web広告と、その代表選手でもある「Google広告」について取り上げます。
昨今、どんな企業でもWebサイトを活用した見込み客の獲得に力を入れています。リレーションのある少数の顧客に対してのルート営業を主軸としていたB2B製造業でも例外ではありません。コロナ禍で非対面の営業スタイルが浸透したことや、環境の変化に備えて新しい市場、顧客を開拓する必要性が出たことで、
「自社製品をWEBサイトで紹介し、新たな見込み客を集めたい」
としてデジタルマーケティングの体制強化を図る企業も多いようです。実際、ウェビナーや動画コンテンツの活用を増やしたり、自社ブログやオウンドメディアを立ち上げたりするB2B企業がこの1-2年で一気に加速しています。
見込み客が集まらない
「未知の見込み客」へのアプローチは容易ではありません。新しいデジタルコンテンツが日々量産され、世の中にあふれている中、潜在顧客に気づいてもらうのは難しいでしょう。見込み客が集まらないと悩んでいる企業は多く、特に中小企業では顕著になっています。
中小企業の場合、もともとコンテンツマーケティングや広告宣伝にかけられる予算が少なく、専任の担当者がいないケースも珍しくありません。限られた予算の中でメディア広告を実施しても効果が得られない、効果が見えないことが多々あります。
今回は、限られたリソース・予算しかない中小企業でも有効なオンラインで未知の見込み客に働きかける方法について言及したいと思います。
未知の顧客に働きかける方法
オンラインで未知の見込み客に働きかける方法は、大きく2種類あります。ひとつはSEO対策、もうひとつはWeb広告です。
SEO対策
SEO対策は、ネット検索経由で情報収集をする未知の顧客にアプローチする方法です。ターゲットユーザは、「検索キーワード」にちなんだテーマに関心があって、情報収集しています。彼らが検索するキーワードからニーズを読み取って、そのニーズに即したコンテンツを提供することで、興味関心のあるユーザをサイトに誘導します。
この方法はニーズが顕在化したユーザの獲得に有効です。しかし、自社サイトが検索エンジンの上位に表示されなければ、多くののユーザを集客できません。サイト立上げから効果をあげるまでに時間がかかるのが難点です。また、Googleアルゴリズムの理解など専門知見が必要になります。
Web広告
一方、Web広告は、ネット上の各種媒体に広告を出稿するものです。広告媒体として、出版社が提供するオンラインメディアや、Google、Yahooなどの検索エンジン、Facebook、TwitterなどのSNSなどがあります。
かつては、B2B製造業の場合、専門メディアへのバナー広告やPR記事が主流でした。しかし、ここ数年、GoogleやYahooが提供する広告出稿サービスやSNS広告の普及が進んでいます。クリック課金型で費用対効果が見えやすく、少額予算でも始められるのが特徴です。
従来、こうしたクリック課金型の広告は、広告代理店、運用代行業者が行うことが一般的でした。しかし、最近ではAIの高度化などで専門知識がなくてもツールを使えるようになったため、企業の担当者が社内で運用するケースが増えています。
今回取り上げるGoogle広告も、代表的な広告出稿サービスのひとつです。
Google広告とは?
Google広告は、Googleが提供するサービスです。Google AdSenseというサイト運営者向けの広告配信サービスから、広告を世界中のWebサイトに表示させることができます。クリック課金型の広告で、リンクのクリックによって費用が発生します。
Google広告の費用はオークション形式で決まります。そのため、競合と広告の品質で掲載の優先度が変わります。広告は全部で5種類。検索連動型広告、ディスプレイ広告、ショッピング広告、動画広告、アプリ広告です。
B2B製造業で主に使われる広告は以下の3種類です。
- 検索連動型広告(リスティング広告)
- ディスプレイ広告
- 動画広告
それぞれ、簡単に紹介します。
検索連動型広告(リスティング広告)
検索エンジンでユーザが検索するキーワードに関連する広告を検索結果の画面に表示するものです。広告は、検索窓のすぐ下か一番下に掲載されます。
能動的に情報収集しているユーザに対して表示されるので、目的やニーズが顕在化したターゲット層へのアプローチに適しています。また、ターゲットをさらに絞り込むことも可能です。地域や曜日、時間帯、ターゲットの興味関心などで絞り込みできます。
ディスプレイ広告
ディスプレイ広告は、Googleディスプレイネットワーク(GDN)と呼ばれています。Googleと提携するWebサイトやアプリに配信される広告のことです。提携サイトのバナー枠で配信されます。静止画像、動画、テキスト形式で配信できます。
Google提携サイトは非常に多く、広い範囲のユーザに訴求できます。漠然としたニーズをもつ潜在層へのアプローチにも有効です。非常に詳細なターゲット設定が可能で、地域、年齢、性別はもちろん、家族構成や世帯年収、興味関心分野、購買意欲の高さ、サイトの閲覧履歴などから細かく指定できます。一度自社サイトに来訪したユーザに対してリマーケティングできるのもディスプレイ広告の特長です。
動画広告
YouTubeに掲載される広告です。「インストリーム」「ディスカバリー」「バンパー」「アウトストリーム」「マストヘッド」の5タイプあり、掲載場所や時間、課金方式が異なります。
YouTube広告は広告の目的によって配信すべきタイプが異なります。ブランディングや認知度アップに向いているのは、動画の中で再生されるインストリーム広告やバンパー広告です。一方、商品の比較検討や購買促進には、YouTube内の検索結果や関連動画の横に表示されるディスカバリー広告が向いています。
Google広告の活用事例
具体的にどんな広告が出稿されているのか、活用事例を紹介します。
B2B製造業におけるキーワードは、業界特化の用語が多く、基本、一般の個人が検索することはほとんどありません。そのワードで検索されている時点で、ほぼ関係者による情報収集ということになります。それが見込み客の可能性も高いです。つまり、その検索ワードに対して検索連動型広告を出稿することで、具体的に情報収集している顕在化した「未知の見込み客」に効率よくアプローチできます。
例えば、「協働ロボット」というキーワードで検索すると、以下のようにロボットメーカーや、部品メーカーの広告が上位にズラリと並びます。
検索連動型広告でも競合が多いキーワードだと、自社の広告を上位に表示させるために工夫が必要となります。Google広告はオークション形式ですが、単に入札単価をあげれば広告が上位に表示されるわけではありません。検索キーワードと広告文がどれだけ関連性が高いかや、リンク先のランディングページの利用のしやすさ、広告文との親和性なども影響します。
どのキーワードで広告を出稿するかは、Googleが提供している「キーワードプランナー」というツールで調査してから決めるといいでしょう。検索ボリュームや入札単価の範囲、競合がどれだけ多いかなどを調べることができます。
まとめ
Webサイトで未知の見込み客を集める方法として、Web広告は有効な手段です。Google広告は代表的なWeb広告のひとつです。広告は全部で5種類ありますが、B2Bでは、検索連動型広告、ディスプレイ広告、動画広告がよく使われます。
中でも、少額から始められて、ニーズが顕在化した情報収集中の顧客に有効な広告が検索連動型広告です。B2B製造業におけるキーワードは、見込み客による可能性が高いので、効率よくアプローチできます。
Google広告はオークション形式ですが、単に入札単価をあげても広告が上位に表示されるわけではありません。検索キーワードと広告文、ランディングページとの親和性や使い勝手が影響します。ターゲットのニーズに寄り添った質の高いコンテンツが必要です。
テクノポートは製造業の現場経験・工業知識をもつ技術ライターがコンテンツの執筆を対応いたします。ぜひご相談ください。