カメラがニョキっと飛び出す異色スマホ、マンネリ打破へ 試作品がCESに現る
荣耀（HONOR）が予告していた風変わりなスマートフォン「ROBOT PHONE」。その試作品の姿を紹介する。
日: 2026年1月5日
「赤ちゃんが飲んだ母乳の量」が一目で分かるデバイス登場、育児の不安を軽減
赤ちゃんがどれだけ母乳を飲んだかを計測できるデバイスが、CES 2026に登場した。
LG、わずか9mmの極薄テレビを発表 「壁紙」のごとくピッタリ設置
LGはCES 2026で、厚さわずか9mmの新型ワイヤレステレビ「LG OLED evo W6」を発表した。
「たまごっち」彷彿 世話して育てるAIペットがCES 2026に登場
1996年に筆者が熱狂した「たまごっち」を思わせるAIペットを、CES 2026の会場で発見した。
パトライトに産業用ネットワークプロトコル「EtherNet/IP」対応モデルを追加 | IT Leaders
パトライトは2026年1月5日、工場現場向けネットワーク制御信号灯「LR5-LAN」に、産業用ネットワークプロトコルのEtherNet/IP対応モデルを追加し、同日提供開始した。既存モデル（HTTPS、Modbus/TCP、独自Socket通信）と併売し、より広範な工場現場でパトライトを利用できるようにする。
「バーコードを読み取る」AI冷蔵庫が登場、買い忘れ・買いすぎ防止でストレスを激減
CES 2026開幕を前に、食品の買いすぎや買い忘れを防ぐ最新AIスマート冷蔵庫が登場した。
いわば「充電できるカード型AirTag」が33%オフ iPhoneの「探す」対応 Anker製
AirTagをはじめとする紛失防止トラッカーの弱点といえば、年に1回程度、ボタン電池の交換が必要になる点だ。しかしAnkerの「Eufy SmartTrack Card E30」は充電式となっており、電池交換は不要。しかも1回の充電で1年程度使えるため、ボタン電池を買い替える手間を減らせる。
3万mAhに迫るモバイルバッテリー、「分子レベル」で画面を守るフィルムも–ベルキン新製品
ベルキンはスマートフォンをしっかり充電し、画面を守るための新製品を多数発表した。
KPMG、CCoEの立ち上げから運営まで支援するコンサルティングを提供 | IT Leaders
KPMGコンサルティングは2025年12月26日、CCoEの立ち上げから運営までを支援するコンサルティングサービスを提供開始した。クラウド戦略と要望をインタビューによって整理してCCoEの体制を立案、本格展開に向けたロードマップの下、CCoEを自律的に運営できる体制を構築する。
大企業の1割がセキュリティ被害で10億円超の損失─アシュアード調査 | IT Leaders
アシュアードは2025年12月25日、大手企業（従業員数1000人以上）におけるセキュリティインシデントの経験有無と経済的損失に関する調査結果を発表した。セキュリティインシデント経験企業の10％で10億円以上の損失が発生し、14％で1カ月以上の業務停止または重大な支障が発生している。
PwC Japan、法人税など税務領域に特化した生成AIチャットボットを開発、社内で試験運用 | IT Leaders
PwC Japanグループと第一法規は2025年12月25日、税務領域に特化した生成AIチャットボット「Tax Guidance Assistant」を共同開発し、PwC Japan内での実務利用を試験的に開始したと発表した。法人税や消費税など、日本の税務領域に関する質問への回答に特化している。税務業務の効率と品質を向上させることが狙いである。
録音から要約まで自動化。「ここ重要！」と思ったら即マークできるPlaud新型「NotePin S」が登場
AI搭載のメモ取りデバイスを手がけるPlaudが、新しいAIウェアラブル端末「NotePin S」を発表した。
ドコモの「FOMA」「iモード」、終了まで残り3カ月に
NTTドコモの「iモード」「FOMA」のサービス終了まで残り3カ月を切った。2026年3月31日をもって両サービスは完全に姿を消す。
三越伊勢丹の「百貨店共同配送」に山形屋と名鉄生活創研が参加、利用企業は14社に | IT Leaders
三越伊勢丹システム・ソリューションズ（IMS）と三越伊勢丹ビジネス・サポート（IMBS）は2025年12月20日、中元・歳暮ギフトの物流業務を効率化する「百貨店共同配送」の仕組みに、山形屋（本社：鹿児島県鹿児島市）と名鉄生活創研（本社：愛知県名古屋市）が参加すると発表した。2026年の中元期から利用を開始する。これにより、同システムの利用企業は14社に拡大する。
料理も洗濯も「フィジカルAI」が代行へ–LGが「家事代行ロボ」をCES 2026で披露
LGが発表する「CLOiD（クロイド）」は、AIを搭載した家庭用ロボット。複数の家事を担うことを想定しており、主要家電メーカーによる本格的な多機能ホームロボットの登場は初の試みとなる。
日本企業の“慎重さ”はAI活用推進に有効、価値に目を向け着実な歩みを─Dataiku | IT Leaders
多くの組織で、従業員がみずからAIツールを手に取って業務での活用を始めている。一方で、AI活用を社内で定着させて、組織全体で価値を生み出すまでにはさまざまなハードルを乗り越えなくてはならない。業務部門とIT部門の連携やガバナンスの確保、データ連携や人材育成といった課題に組織はどう向き合うべきか。AI/マシンラーニングプラットフォームを提供する米Dataiku（データイク）でCRO（Chief Revenue Officer：最高収益責任者）を務めるフィリップ・コーディ氏に取り組みのコツを聞いた。