オリックス生命保険（本社：東京都千代田区）は、AIアバターを活用した新入社員育成の試みに着手した。エクサウィザーズの「exaBase ロープレ」を利用して、シナリオに基づいたロールプレイングと定量評価を行う。顧客対応のコールセンター業務に配属された新入社員を対象に導入し、教育役のベテラン社員にかかる負荷の4割を軽減することを見込んでいる。エクサウィザーズが2025年5月7日に発表した。
ベネッセコーポレーションは2025年4月23日、法人向け教育プログラム「DXスタートスタディ（略称：スタスタ）」を提供開始した。法人向けオンライン動画学習サービス「Udemy Business」の導入企業を対象に無料で提供する。DXに初めて携わる社員を対象に学習動機の形成を支援する。コンテンツの内容は、経済産業省と情報処理推進機構（IPA）が策定した「DXリテラシー標準（DSS-L）」の全項目に準拠している。
セブン‐イレブン・ジャパン（本社：東京都千代田区）は、店舗従業員に向けた新たな教育システムを開発し、2025年3月25日から一部の直営店舗で利用を開始した。店舗従業員は、店舗に設置するモバイル端末やタブレット端末から教育システムにアクセスし、自身の業務習得状況をリアルタイムに確認できる。今後、約2万2000店舗で勤務している約40万人以上の店舗従業員に向けての展開を見込んでいる。システムを共同開発した富士通が2025年4月11日に発表した。
サーバーワークスは2025年3月4日、教育プログラム「AWS トレーニング・内製化支援サービス」において、生成AIを活用した内製化支援を開始すると発表した。アプリケーション開発の経験が少ないITエンジニアが生成AIを活用して迅速にプロトタイプを開発できるように支援する。
IDC Japanは2025年2月18日、国内ユーザー企業におけるデジタルスキル育成とナレッジ共有の実態についての調査結果を発表した。これらの取り組みの水準は、企業のデジタルトランスフォーメーション（DX）の進捗・成果の水準と強い相関があることが判明した。
非営利団体のLinux Foundationは2025年1月30日、無料オンラインコース「Kubernetes入門（LFS158-JP）」の提供を開始した。Kubernetesを使ったコンテナ運用を検討中または始めたばかりのチームを対象としている。Cloud Native Computing Foundation（CNCF）とLinux Foundationが共同で開発した「Introduction to Kubernetes（LFS158）」を日本語で受講できるようにした。
Sansanは2025年1月7日、名刺管理クラウドサービス「Sansan」上で実験的なデータ分析機能を提供する「Sansan Labs」に「AI営業ロールプレイング」機能を追加したと発表した。対話型AIを想定顧客に見立てた商談の流れを模擬演習できる機能で、想定顧客の難易度を選択し、業界名や部署名などの前提条件を入力して利用する。演習後は、良かった点や改善点などをレポートとしてフィードバックする。
特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（LPI-Japan）は2024年12月16日、Linux学習用教材「Linux標準教科書」の改訂版（Ver.4.0.0）を提供開始した。手を動かす演習を中心に、独学しやすい構成に変更した。PDF版（無料）、EPUB版（無料）、Kindle版（300円）、印刷版（2200円）を用意している。
TISとマイクロメイツは2024年12月10日、eラーニングコンテンツ「アジャイル開発入門」を提供開始した。アジャイルやスクラムの概念を学ぶコンテンツで、ナレーション付きテキスト全55ページと確認テスト全10問で構成する。マイクロメイツのeラーニングサービス「楽々てすと君」で提供する。料金（税別）はアカウント数50以下、同時接続数50で1カ月15万円。
ダイキン工業（本社：大阪府大阪市）は、メタバースを利用したサービスエンジニア向けの体験型研修を2024年10月に開始した。B2Bメタバースサービス「Microsoft Mesh」上に空調機点検・診断ができる仮想空間を構築し、より現場環境に近いかたちで研修を受けられるようにした。システム構築を支援したNECが2024年11月22日に発表した。
エクサウィザーズは2024年10月9日、生成AIを活用した人材育成・教育サービスを発表した。AIアバターを用いたロールプレイング「exaBase ロープレ」と、実際の面談音声をAIで記録・分析する「exaBase 面談要約」の両サービスを提供する。生成AIを活用することで、人材育成にかかる時間とコストを削減するとしている。
日本IBMは2024年10月3日、「IBM地域ServiceNow人財育成プログラム」を同年12月に開始すると発表した。ServiceNowをアプリケーション基盤としたローコード開発技術者を育成する。まずは、拠点の1つである広島のIBM地域DXセンターを中心に広島地域での展開を予定している。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2024年9月18日、Python認定試験「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」の上位試験「Python 3 エンジニア認定データ分析実践試験」を開始した。Pythonを使ったデータ分析の実践的なテクニックを問う試験で、全国300カ所の試験センターで通年実施する。受験料（税別）は1万2000円（学割：6000円）。
フリーランス人材の紹介会社であるランサーズは2024年9月12日、「エンジニアの働き方に関する意識調査」の結果を発表した。ITエンジニアの多くが、働き続ける上で「積極的なアウトプット」や「最新技術のキャッチアップ」を重要視している。一方、不安や悩みは「技術の進化についていけないおそれ」がトップだった。
竹中工務店（本社：大阪市中央区）は、役員を含む全従業員のデジタルリテラシーを向上させ、業務デジタル化を推進する人材に教育・育成する取り組みを進めている。エクサウィザーズのデジタル人材評価・教育サービス「exaBase DXアセスメント＆ラーニング」を導入し、全従業員約8000人が活用する。エクサウィザーズが2024年9月9日に発表した。
SmartHRグループのSmart相談室は2024年9月2日、オンラインコーチングサービス「Smart相談室」に「ティーチング」機能を追加した。従業員が専門知識を持つエキスパートからマンツーマンでビジネスに役立つ知識を学べる。ロジカルシンキング、マーケティング、リーダーシップなど10種類以上のセッションを用意している。
日本通運を中核とするNXグループの持株会社、NIPPON EXPRESSホールディングス（本社：東京都千代田区）は2024年8月20日、デジタルトランスフォーメーション（DX）人材の教育・育成の取り組みについて発表した。NECの人材育成プログラムを採用し、2024年8月時点で40人がプログラムを修了、2028年度末までに400人の専門人材の育成を目指している。
日本通運を中核とするNXグループの持株会社、NIPPON EXPRESSホールディングス（本社：東京都千代田区）は2024年8月20日、デジタルトランスフォーメーション（DX）人材の教育・育成の取り組みについて発表した。NECの人材育成プログラムを採用し、2024年8月時点で40人がプログラムを修了、2028年度末までに400人の専門人材の育成を目指している。
エクサウィザーズは2024年8月8日、DX人材発掘・育成サービス「exaBase DXアセスメント＆ラーニング」において、短時間でアセスメントを行う「DIA3.0 Short版」を提供開始したと発表した。従来のアセスメントに比べて3分の1程度の15～20分で実施できるため、大企業など大規模な人員を擁する組織において、迅速かつ適切に人材の状況を把握し、育成対象者を特定できるようになるとしている。
SmartHRグループのSmart相談室は2024年8月5日、オンラインコーチングサービス「Smart相談室」に「選抜型コーチング」を追加した。受講対象者を指定してコーチングの提供を可能にする仕組みで、自身の研修時間を取れないでいる中間管理層の受講などを想定している。
SmartHRグループのSmart相談室は2024年8月5日、オンラインコーチングサービス「Smart相談室」に「選抜型コーチング」を追加した。受講対象者を指定してコーチングの提供を可能にする仕組みで、自身の研修時間を取れないでいる中間管理層の受講などを想定している。
マイクロメイツは2024年7月10日、研修コース「業務フロー作成基礎研修」を発表した。内製でデジタルトランスフォーメーション（DX）に取り組むうえで必要なプロセスである、業務の洗い出しから業務フロー作成までを学ぶ、対面型の研修である。事前知識がなくても受講できるとしている。研修時間は2時間30分（座学と演習）で、価格（税別）は受講者数3～8人で20万円、講者数9～16人で28万円。16人を超える場合は1人あたり1万5000円追加。
特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（LPI-Japan）は2024年7月1日、データベース学習用教材「オープンソースデータベース標準教科書 -PostgreSQL-」の新版（バージョン3.0.0）を公開した。新版では、ゼロから始める初学者でもPostgreSQLの基礎が習得できるように、実行環境の構築方法を先頭に移動させた。電子版は、PDF版（無償）、ePub版（無償）、Kindle版（有償、税込で300円）の3種類がある。同日、印刷版（有償）の予約販売も開始した。
オープンストリームは2024年6月24日、ソフトウェア開発者向け教育プログラム「D-College コードレビュー研修」を発表した。コードレビュー（査読）の方法、レビュー時に意識する必要のあるソフトウェア品質などについて学ぶ。Javaのコードを使って実際にレビューを行い、回答提示と補足解説で知識の定着を促進する。料金（税別）は1人4万円（最小開催人数は4人）。
キラメックスとネオスは2024年6月17日、AI人材育成を基礎から活用までワンストップで支援する研修プログラムの提供で協業したと発表した。ネオスのAIサービス「AIdea Suite」、キラメックスのオンラインプログラミングスクール「テックアカデミー」、キラメックスとLINEヤフーの非エンジニア向け教育サービス「AI活用アカデミア」の3つで構成する。
キラメックスとネオスは2024年6月17日、AI人材育成を基礎から活用までワンストップで支援する研修プログラムの提供で協業したと発表した。ネオスのAIサービス「AIdea Suite」、キラメックスのオンラインプログラミングスクール「テックアカデミー」、キラメックスとLINEヤフーの非エンジニア向け教育サービス「AI活用アカデミア」の3つで構成する。
TwoFiveは2024年6月10日、メールセキュリティ教育サービス「EXTRAIN/25（エクストレイン25）」を提供開始した。サイバー攻撃に対する組織としての対応力を高める、としている。立場に応じて、「従業員」、「メールシステム担当者」、「マーケティングメール担当者」向けにメニューを揃えている。メール受信時のセキュリティ対策だけでなく、メール送信時のリテラシーも教育する。
ナレッジセンスは2024年6月6日、生成AIワークショップサービスを開始したと発表した。100社以上にChatGPTの導入支援を通じて得た知見を基に提供する。利用者自身が生成AIの活用方法を考えることに主眼を置いている。想定参加人数は20～40人で、料金は要問い合わせ。
東芝デジタルソリューションズ（TDSL）は2024年5月20日、教育管理・eラーニングシステム「Generalist/LM」のオプションとして、生成AIを活用した「テスト問題作成支援機能」の提供を開始した。習熟度・理解度テストの問題と解説を、生成AI（Azure OpenAI Service）が作成する。
エクサウィザーズは2024年4月30日、DX人材発掘・育成サービス「exaBase DXアセスメント＆ラーニング」に、生成AIを用いた新機能「目標設定支援型（クイックウィン）」を追加し、同年6月から提供すると発表した。人事部門担当者が各社員のロールやミッションなどを把握し、目標値を設定する作業を自動化する。各社員のロール名、ミッション内容、業務内容、求められるスキルを入力することで、推奨ロールや各学びの目標の提示、または現在の設定内容の修正を行う。
Snowflakeは2024年4月18日、「カスタマー エクスペリエンスセンター 東京」（CEC Tokyo）を開設すると発表した。同年4月22日から営業する。CEC Tokyoのトレーニングルームを使うことで、これまでオンラインに限って提供していたトレーニングプログラムを対面で実施できるようになった。なお、CECの設立は、サンマテオ（米国本社）、ロンドン、アムステルダムに続く4都市目となる。
日立製作所は2024年3月11日、社内でAWS認定資格の取得を推進し、現在の2000人規模から倍増の4000人規模に拡大すると発表した。AWSジャパンと締結した3年間の戦略的協業契約を締結に基づいている。人材育成を、ユーザー企業のシステムモダナイゼーションとクラウド移行の推進につなげていくとしている。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2024年2月14日、認定試験「Python 3 エンジニア認定データ分析実践試験」のベータ試験を同年3月24日に東京で実施すると発表した。Python言語を使ったデータ分析の実践的なテクニックを問う試験で、ベータ試験の合格者を本認定とする。ベータ試験の受験料（税込み）は1万3200円。
ヤマハは2024年2月8日、「ヤマハネットワーク技術者認定試験（Yamaha Certified Network Engineer：YCNE）」に上級試験「YCNE Advanced CORE ★★★」を追加した。既存の初級試験「YCNE Basic★」、中級試験「YCNE Standard★★」に続く試験で、同年2月20日に申し込みを開始し、同年3月1日に試験を開始する。
特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（LPI-Japan）は2024年2月1日、学習教材「Linuxサーバー構築標準教科書」の新版（Ver.4.0.0）を公開した。Webサーバー、DNSサーバー、メールサーバーの構築知識、ネットワークとセキュリティの設定について学べる。新版では、RPMパッケージ管理コマンド「dnf」の説明や、学習環境（VirtualBox）の構築手順などを追加したほか、ベースとなるLinuxディストリビューションをCentOS 7からAlmaLinux 9.3に変更している。価格はPDF版とEPUB版が無料、Kindle版が300円（税込）で、同日に製本版の予約販売を開始した。
Web専門の教育講座を運営するインターネット・アカデミーは2024年1月24日、研修コース「Pythonプロフェッショナル研修 for Javaエンジニア」の受付を開始した。Java言語の開発者を対象とした、Python言語のコーディング研修コースである。Java開発者が知っておくべきPythonの作法と、Java開発者がつまづきやすいポイントを解説したうえで、Pythonのコーディングの実務で使う重要な仕様やライブラリの使い方を教える。研修の所要時間は20時間（5時間×4日間程度）で、受講料金（税別）は、参考例として10人で一括受講する場合、1人あたり15万円。
一般社団法人BOSS-CON JAPAN内のRails技術者認定試験運営委員会は2024年1月22日、「Rails7技術者認定ベーシック試験」を発表した。Ruby on Railsの基本知識を問う試験である。2024年3月3日にベータ試験を実施し、2024年後半から2025年前半に本試験の開始を予定している。受験料（税別）は1万円（学割・教員割価格は5000円）。Ruby on Railsの対応バージョンは7.1で、Web系エンジニアとしてRailsの求人数が増えたことを受け、Railsの認定試験をRails現行バージョンに合わせたとしている。
ラックは2024年1月22日、セキュリティ教育資料「情報リテラシー啓発のための羅針盤（コンパス）」の「情報活用編」を改訂し、第2.0版としてPDFで公開を開始した。合わせて「使い方ガイド」も第2.1版に改訂した。「本編」と「参考スライド集」は2023年2月に改訂済み。いずれの文書もユーザー登録不要でPDFファイルをダウンロードして入手できる。
アシストは2023年12月19日、オンライン教育コース「Linux入門」を新設し、同日より申込受付を開始した。Web会議システム「Zoom」のライブ配信形式で提供する。オープンソースOSのLinuxについて基礎知識を学ぶ、新人研修やシステムの新任管理者など初学者・基礎研修向けのコースである。テキストと仮想マシン上の実習環境を使い、3日間でLinuxの基礎知識を体系的に学べるとしている。料金（税別）は公開研修が1人15万円で、1社研修（10人までで90万円から）にも応じる。
自動車部品メーカーの髙田工業（本社：神奈川県横浜市）は、VR（仮想現実）学習システムを導入し、新入社員の作業手順教育・安全教育を行っている。ビジネスエンジニアリング（B-EN-G）の「mcframe MOTION VR-learning」を導入し、年間40本超のVR教材を作成・活用することで、教育担当者の指導負担の軽減を図っている。B-EN-Gが2023年11月29日に発表した。
Web専門の教育講座を運営するインターネット・アカデミーは2023年11月27日、教育プログラム「Pythonプロフェッショナル研修」を発表、同日受付を開始した。Pythonを実践レベルでコーディングする人材を育成するコースで、重要な言語仕様やライブラリの使い方をマスターすることを到達目標としている。研修時間は標準で20時間。参考価格（税別）は10人一括受講で1人15万円。受講者数やカリキュラム内容のカスタマイズなどに応じて変動する。
一般社団法人ノーコード推進協会（NCPA）は2023年11月27日、ノーコード開発スキル認定制度「NCPA認定ノーコードパスポート」を発表した。目的について同協会は「ノーコード人材の育成を促進し、ノーコードの適切な理解を広げる」としている。2024年1月から順次開始する。資格は、認定講座を受講したうえで認定試験に合格することで得られる。なお、NCPAは同年11月1日付で一般社団法人化した。
CTCテクノロジーは2023年11月22日、生成AIサービス「Azure OpenAI Service」を活用したアプリケーション開発の教育コースを開始した。エンジニア向けのコースであり、生成AIを活用したアプリケーション開発技術の習得や、生成AIに関するリテラシーの向上といった目的に向く。1日間（09:30-17:30）のコースであり、価格（税込み）は1人あたり7万1500円。受講環境は、オンライン形式またはハイブリッド形式（オンライン形式と対面形式で同時開催）で、日程によって異なる。
クラスメソッドは2023年11月20日、オンライン教育プログラム「AWS Skill Builder」を販売開始した。Amazon Web Services（AWS）が提供する600以上のデジタル学習コースを、学習用のクラウド環境「AWS Builder Labs」と共に提供する。最小購入単位は5シートで、契約期間は1年間となっている。
Web専門の教育講座を運営するインターネット・アカデミーは2023年11月8日、教育プログラム「PythonとExcelとメールソフトを活用した業務の自動化研修」の受付を開始した。Pythonを使ってExcelやメールソフトの操作を自動化する手法を学ぶ。研修時間は標準で14時間（7時間×2日間程度）。価格は受講者数やカリキュラム内容のカスタマイズなどの要望に応じて変動する。10人一括受講の場合、1人あたり11万9000円（税別）。
特定非営利活動法人エルピーアイジャパン（以下、LPI-Japan）は2023年10月12日、Linux技術者認定試験「LinuC（リナック）」の最上位認定試験「LinuCシステムアーキテクト認定試験」を発表した。「適切なシステムアーキテクチャを設計・構築してプロジェクトを成功に導く上級エンジニア」を認定する。同年10月12日から予約を受け付け、同年11月6日から受験可能である。受験費用（税込み）は、国内の場合、2万7500円。同社は、年間1000人の認定者を輩出することを目標に掲げている。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2023年9月22日、認定試験「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」の上位試験「同認定データ分析実践試験」を発表した。Python言語を使ったデータ分析の実践的なテクニックを問う試験である。「日本のデータ分析能力の底上げを狙う」（同協会）としている。2024年中にベータ試験と本試験を実施する。受験料（税別）は1万2000円（学割6000円）。
日本IBMとUiPathは2023年9月15日、教育プログラム「IBM地域UiPath人財育成プログラム」を発表した。IBM地域DXセンター7拠点（札幌、仙台、那覇、北九州、広島、高松、長野）において2023年10月に開始する。RPAソフトウェア「UiPath Business Automation Platform」の技術者を育成し、地域ビジネスを活性化する。
CTCテクノロジーは2023年9月11日、教育プログラム「DX基礎力診断」を開始したと発表した。顧客企業におけるデジタル人材育成支援を目的に、デジタルトランスフォーメーション（DX）に関する基礎スキルを診断する。価格（税込み）は10人の診断で4万4000円から。
デロイト トーマツ コンサルティングは2023年7月25日、国内企業でデジタルトランスフォーメーション（DX）を担う人材育成の実態と課題に関する調査結果を発表した。育成の対象になる潜在デジタル人材の割合は働く人の36％を占める。研修の機会は多いが実践の場が少ないこともわかった。
三谷産業（本社：石川県金沢市）は2023年7月18日、2023年度を「全社員でAIとディープラーニングを学ぶ年」と位置づけ、同年度の目標としてジェネラリスト検定（G検定）の社員取得率50%以上を設定したと発表した。AI人材の育成を強化し、既存ビジネスの効率化やAI領域のビジネス創出に注力する。
Web教育講座を運営するインターネット・アカデミーは2023年6月20日、情報セキュリティ研修カリキュラム「情報基礎リテラシー・機密情報管理研修」を発表、同日受付を開始した。サイバー攻撃のリスクや対策などを学習し、社員の情報セキュリティのリテラシーを高める。研修時間は標準で8時間。価格は、受講者数や時間数、カリキュラム内容のカスタマイズや講師派遣などの要望に応じて変動する。参考価格は10人一括受講で、1人あたり6万1600円（税別）。
PwCあらた有限責任監査法人とPwC税理士法人は2023年6月14日、デジタル人材の育成とデータ活用文化の醸成を支援するリスキリング支援サービスを開始した。アルテリックス・ジャパンのデータ加工・分析ツール「Alteryx」およびBIツールを使いこなせるようにする。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2023年5月30日、Python言語の認定試験の1つ「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」を同年7月1日付で改訂すると発表した。改訂にともない、問題の4割を入れ替えた。改訂のポイントは、Pythonとライブラリの新バージョンに基づいた内容になることと、設問の表現を非エンジニアにも分かりやすいように変えたこと。
オージス総研は2023年5月9日、リスキリングを目的とした人事研修コンサルティングサービスを開始すると発表した。研修はオンサイトで実施する。行動観察コンサルティングを軸としたカリキュラムを用意したとしている。教育の狙いとして、新たな挑戦やイノベーションに必要なマインドセットの醸成と、IT技術を手段に新たな価値を生み出す企画力の育成を挙げている。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2023年4月18日、「Python 3 エンジニア認定データ分析試験」の受験者数が、2023年3月末時点で受験者数1万48人となり、試験開始2年9カ月で1万人を超えたことを発表した。3月末時点での合格者数は8195人である。
ネットワーク関連の検定試験を運営する一般社団法人日本ネットワーク技術者協会は2023年3月15日、「IPv6基礎検定」の申し込み受付を開始した。同年4月3日から全国350カ所で実施する。初級ネットワークエンジニアとネットワーク運用管理者を対象に、IPv6の基礎的な知識を問う試験である。設問数は40問で、合格ラインは70%正解となっている。
一般社団法人BOSS-CON JAPANの内部組織であるPHP技術者認定機構は2023年3月6日、「PHP8技術者認定初級試験」を同年3月16日に開始すると発表した。問題作成をPHP技術者認定機構顧問の古庄道明氏が、試験問題の監修をPHP技術者認定機構エバンジェリストの三雲勇二氏がそれぞれ担当した。PHP8は、プログラミング言語「PHP」の現行バージョンで、JITコンパイラによるプログラムの高速実行を特徴としている。
東京大学大学院工学系研究科（本部：東京都文京区）は2023年3月1日、教育プログラム「次世代量子科学教育推進」をITベンダー5社（東芝、日立製作所、NEC、富士通、三菱電機）と共同で開設した。同科などで学ぶ博士課程大学院生の中で優秀な学生を対象に、「SDGsやグローバル・コモンズに適合する課題を解決する量子ネイティブ人材」を育成する。
Web専門の教育講座を運営するインターネット・アカデミーは2023年2月27日、AI（人工知能）分野の新講座を3つ追加した。(1)「AI（数理知識）講座」、(2)「AI（機械学習）講座」、(3)「AI（ディープラーニング）講座」である。プログラミング系のコースであり、AI技術者を対象としている。AIを活用した新規ビジネスや新サービスを創出できるレベルを目指す。講座の内容は神奈川工科大学と共同で開発した。ライブ授業形式で、校舎またはオンラインを選んで受講する。同年3月2日の「AI（機械学習）講座」第1回目から順次開講する。受講料（税込み）は、AI（数理知識）講座が授業回数3回（6～12時間）で8万9100円、AI（機械学習）講座とAI（ディープラーニング）講座が授業回数5回（10～20時間）で14万8500円。
NECは2023年2月1日、DX人材育成支援サービス「NECアカデミー for DX」を強化し、デジタルトランスフォーメーション（DX）の開発・運用を担う人材の育成プログラムに加えて、新たにDXを推進する人材の育成プログラムの提供を開始した。経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）が定義した「デジタルスキル標準（DSS）」が示す5つの人材類型ごとに育成メニューを整備した。受講者が希望する期間、人数、到達レベルなどを確認後、適切な育成カリキュラムを提案する。価格（税別）は、受講者8人の場合で1000万円から。
Web専門スクールを運営するインターネット・アカデミーは2023年1月30日、教育コース「データ分析講座」を発表した。同年2月1日16時に講座を開始する。Pythonプログラミングによるデータ分析スキルを習得可能な講座で、ライブ授業形式で校舎またはオンラインを選んで受講する。授業回数は6回、時間は12～24時間程度。受講料（税込み）は17万8200円。
キヤノンITソリューションズは2023年1月16日、研修サービス「機械学習入門講座」を提供開始した。実業務に即したテーマ創出やデータ分析体験などを含んだ実践的なカリキュラムで構成する、AI研修サービスである。企業内におけるデジタル人材の育成を支援するサービスとして提供する。価格（税別）は、カリキュラムの内容に応じて個別見積もり。
クラウド/ホスティング事業者のリンク（本社：東京都港区）は2022年12月27日、コールセンタースタッフ向けeラーニング・教育管理サービス「BIZTEL shouin」に、スタッフごとの学習・育成進捗を可視化する「従業員分析機能」を追加した。価格（税別）は、最小構成となる30ユーザーまでのプランが月額8万3000円。初期費用は、環境設定と操作マニュアル配布の最小構成プランが10万円。
セールスフォース・ジャパンと日本IBMは2022年12月22日、教育プログラム「地域Salesforce人財育成プログラム」を2023年4月に開始すると発表した。地域/地方都市で開催するプログラムで、まずは福岡県北九州市での開催を計画している。Salesforceを活用したデジタルトランスフォーメーション（DX）推進人材を育成し、地方都市におけるビジネスの活性化を推進することを目的としている。
経済産業省と独立行政法人情報処理推進機構（IPA）は2022年12月21日、PDF資料「DX推進スキル標準（DSS-P）」を公開した。デジタルトランスフォーメーション（DX）を推進する人材の役割や習得すべきスキルを定義した資料である。2022年3月に公開済みのPDF資料「DXリテラシー標準（DSS-L）」と合わせ、「デジタルスキル標準（DSS）ver.1.0」として140ページのPDFファイルにまとめて公開した。
一般社団法人日本ネットワーク技術者協会は2022年12月19日、ネットワーク検定試験「Pythonとネットワーク自動化基礎検定試験」の申し込み受付を開始した。試験は、2023年1月16日から全国350カ所で実施する。Python言語によるネットワーク管理スキルを検定する試験である。試験には基礎検定と実務検定の2つがあり、今回は基礎検定試験を実施する。
Web専門スクールを運営するインターネットアカデミーは2022年12月7日、「AWS講座」を開講した。Amazon Web Services（AWS）を用いたサーバー構築スキルを学ぶための、エンジニア個人向けの教育コースである。サーバーの設定や管理を担当するシステム管理者のほか、アプリケーション開発者など幅広いユーザーに向く。授業は4回（学習時間目安：8～16時間程度）で、受講料（税込み）は14万800円。
インターネットイニシアティブ（IIJ）は2023年春、「IIJアカデミー」を開講する。目的は、ネットワーク技術とソフトウェア開発技術に精通したITエンジニアを育成すること。同社が培ってきた開発技術の知見を基に、IT産業の根幹を支えるエンジニアの育成、デジタル社会のさらなる発展への貢献を目指す。2022年11月21日に開催された発表会では、設立の背景や教育プログラムの一例などが説明された。
一般社団法人BOSS-CON JAPANの内部組織であるPHP技術者認定機構は2022年12月6日、PHP教材ドキュメント「PHP Open Textbook」を2023年1月1日にGitHubで公開すると発表した。商用・非商用を問わず、無料で改変権と利用権を付与する。PHP7の教材をPHP8の教材にアップデートする作業を支援する。同組織は主な用途として、全国約40校のPHPスクール用や社内勉強会用の教材や書籍での利用を挙げている。
リクルートマネジメントソリューションズは2022年10月28日、管理職向け研修「1on1ワークショップ」を開始した。チームメンバーに対して実施する1on1ミーティングのスキルを1日間の研修プログラムで習得する。1クラス18人で、講師派遣型のサービスとして提供する。研修時間は標準的なプログラムで1日間（7時間）だが、状況に応じて開始・終了時刻を設定可能である。
大日本印刷（DNP）は2022年10月27日、「経営層向け情報セキュリティ講習」を発表した。専門知識がなくても、情報セキュリティに対する経営層自身の役割と責務の理解を促す。サイバートラストと連携して提供する。提供形態は企業への講師派遣またはオンライン講習で、参加可能人数はリアル講習の場合30人以内（オンライン講習の場合は人数制限なし）。価格（税別）は1回あたり90万円から。
NTTデータとNTTデータ ユニバーシティは2022年10月24日、教育プログラム「デジタルサクセス・アカデミー」を提供すると発表した。デジタル技術の活用と事業変革を複数社で学ぶ「業界横断型共創プログラム」と位置づけて、企業間交流の促進に伴う共創／業際ビジネスの創出／拡大を支援する。初年度はキリン、JCB、三菱重工、ライオンなど6社が参加する。
三井化学は2022年10月24日、生産技術系のデータサイエンティストを育成するための社内研修を開始したと発表した。2025年度末までに、国内主要5工場すべてに生産技術系のデータサイエンティストを配置する計画である。化学プラントに起こる現象をデータを用いて解析したり、プラントの状態を予測するモデルを構築したりできる人材を育成する。育成プログラムは日本IBMとともに構築した。
パーソルテクノロジースタッフとPwCコンサルティングは2022年10月20日、人材のリスキリングとスキルアップで協業すると発表した。協業を通じて、日本における人材不足の解消に向けた各種の取り組みを共同で実施する。最初の成果として、2023年度中に社内ITエンジニアを対象とした企業内向け人材育成支援サービス「はたらくモノサシ」を提供する。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2022年10月17日、「PythonZen & PEP 8 検定試験」の受験者数が、試験開始から8カ月で2000人に到達したと発表した。Python言語の適切な文法や作法を身に付けているかどうかを問う試験である。同協会は、開始8カ月間で2000人が受験した点について、適切な文法や作法を啓蒙するうえで一定の成果があった、と評価している。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2022年10月14日、「Python 3 エンジニア認定実践試験」を同年11月29日に全国で開始すると発表した。同年11月15日より申し込み受付を開始する。既存の認定試験「基礎試験」および「データ分析試験」に次ぐ3つ目の試験となる。全国300カ所のオデッセイ コミュニケーションズCBTテストセンターで実施する。これまでベータ試験を東京（同年2月）と全国（同年5月）で実施し、今回正式版を開始する。
Web専門の教育講座を運営するインターネット・アカデミーは2022年10月11日、オンライン教育プログラム「Webスクレイピング講座」を開始した。Webページの情報を自動で収集する“Webスクレイピング”のロボットを、Python言語で開発できるようにする。Webサイトの情報を分析する需要の高まりを受けて同講座を開始した。授業回数は3回で、時間は6～12時間。受講料（税込み）は8万9100円。
トレンドマイクロは2022年10月7日、セキュリティ教育プログラムを改定し、申し込みの受付を開始したと発表した。同年11月から提供を開始する。基礎から応用まで、実務レベルから経営・管理レベルまで全16コースを設けている。
TISは2022年9月28日、コンサルティング/教育プログラム「アジャイルPMOサービス」を拡充したと発表した。開発プロセスの高速化と迅速なリリースを支援する「DevOps伴走支援」メニューと、アプリケーションエンジニア向け研修「クラウドネイティブ人材育成」を追加している。
インターネット・アカデミーは2022年9月27日、「経営者・管理職のためのIT/DXリテラシー研修」を発表した。同年10月1日から開催する。経営者に向けた1日間の研修であり、IT/デジタルトランスフォーメーション（DX）の基礎知識とリテラシを学べるとしている。3年間で500人の受講者数を見込んでいる。受講料（10%消費税込み）は、研修時間や実施形式に応じて変わり、22万円（オンライン形式、8時間）～30万8000円（オンサイト、10時間）。受講内容のカスタマイズも可能である。
ネットワーク関連の検定試験を運営する一般社団法人日本ネットワーク技術者協会は2022年8月25日、「IPv6基礎検定ベータ試験」を同年10月9日に実施すると発表した。初級ネットワークエンジニアとネットワーク運用管理者を対象にIPv6の基礎的な知識を問う試験である。設問数は40問で、70%正解で合格する。本試験は2023年3月から実施する。
ベネッセコーポレーションは2022年8月4日、社会人の学習、リスキリング（再学習、能力の再開発）に関する調査レポート「社会人の学びに関する意識調査2022」の結果を発表した。同調査では、回答者の4割が、社会人になって学習したことがなく、これからも学びたいと思わない「なんで学ぶの層」にカテゴライズされることがわかった。一方、同社が企業向けに提供するオンライン学習サービス「Udemy Business」の受講状況から、デジタルトランスフォーメーション（DX）や業務のデジタル化を目的に、業界ごとに教育/リスキリングの取り組みが活発になっていることが判明した。
一般社団法人BOSS-CON JAPANの内部組織であるPHP技術者認定機構は2022年8月5日、「PHP8技術者認定初級試験」を2023年春に開始すると発表した。これに先立ち、ベータ試験を2022年9月11日に東京で開催する。問題作成はPHP技術者認定機構顧問の古庄道明氏が担当し、試験問題の監修をPHP技術者認定機構エバンジェリストの三雲勇二氏が担当する。PHP8は、プログラミング言語「PHP」の現行バージョンで、JITコンパイラによるプログラムの高速実行を特徴としている。
マイクロメイツは2022年7月28日、社員教育サービス「社員教育ソリューション」を発表した。Microsoft 365/Microsoft Officeの操作方法を習得するための教育サービスである。学びから復習・定着化までを、研修とeラーニングの両面でワンストップで支援する。
セールスフォース・ジャパンは2022年7月20日、「Sales Enablement」（旧称：「myTrailhead」）のコンテンツを強化し、営業スキル強化を中心とした社員育成のための学習コンテンツを順次提供すると発表した。2022年8月末までに71個のコンテンツを提供する。Sales Enablementを契約しているユーザーは、追加費用なしに利用できる。
クラスメソッドは2022年6月28日、AWS公式トレーニング「Developing on AWS ～AWS開発3日間コース～」を提供開始した。Amazon Web Services（AWS）が用意している公式トレーニングの1つであり、クラウド上でのアプリケーション開発を3日間で学べる。価格（10%消費税込み）は、23万1000円（クラスメソッドメンバーズのプレミアムサービスに加入している場合は、20万7900円）。なお、クラスメソッドが提供するAWS公式トレーニングは、今回のコース追加で全6種になった。
クラウドの構築・運用を支えるエンジニアは今やITエンジニア全体の中でメインストリームの存在だ。一方で、その構築・運用をITベンダーやSIer任せにしてしまっているユーザー企業は依然として多い。市場競争力の高いシステムを作るためには、ユーザー自らのクラウド技術力が問われることになるのは自明。本稿では、クラウドを体系的に学び、自身のスキル証明をしながら活躍できる人材育成の手段として、AWSの技術認定資格にスポットを当てる。過去提供されていた2資格を含めて実に13資格を保有する“全冠ホルダー”の小倉大氏（サーバーワークス）に、AWS認定資格がもたらすメリットと合格のコツを聞いた。
TISと澪標アナリティクスは2022年6月7日、データ分析に携わるAI人材育成プログラムを提供開始した。AIの基礎を身につけるeラーニング/ワークショップと、実践力を身につけるOJT研修で構成する。未経験者からデータサイエンティスト志望者、マネジメント層まで、目的や職掌に応じたプランを用意する。
イテレイティブと富士通ラーニングメディアは2022年6月6日、プログラミング学習オンラインサービスの提供で提携したと発表した。2022年4月に富士通ラーニングメディアの学習管理サービス「学習レコメンドサービス on KnowledgeC@fe」において、WebブラウザベースのJavaプログラミング実習サービスを提供開始した。
大日本印刷は2022年5月20日、IT教育ボードゲーム「スクラムが体験できるボードゲーム～目指せスクラムマスター～」の試作品を開発したと発表した。アジャイル/スクラム開発の未経験者でもゲーム感覚で専門用語に馴染みながら開発の進め方を体験できるもの。同社では、同月よりエンジニア以外の人材向けの社内教育で同ゲームの活用を開始しており、今後はアジャイル/スクラム開発の教材やコンサルティングメニューとして外販を計画している。
日本ビジネスシステムズ（JBS）は2022年5月18日、Microsoft Power Platform導入支援サービスを拡充したと発表した。Power Platformの利用を着実に社内に普及させることを狙い、2つのトレーニングプログラムを用意した。エンドユーザー向けの「ステップアップトレーニング for Microsoft 365」と、システム管理者向けの「運用管理マスター for Microsoft Power Platform」である。
電通デジタルと電通コンサルティングは2022年5月17日、IT人材育成プログラム「DX人財育成ブートキャンプ」を提供開始した。デジタルトランスフォーメーション（DX）の人材育成を掲げ、顧客を起点とした事業・サービスの構想からデータの活用までを推進する人材の育成を支援する。ワークショップでは、セールスフォース・ジャパンの現場向けデータ分析ツール「Tableau」を用いる。
一般社団法人Pythonエンジニア育成推進協会は2022年5月9日、「Python 3 エンジニア認定実践試験」のベータ試験を全国で開始すると発表した。同年2月に東京でベータ試験を実施しており、今回全国で受けられるようにした。5月11日に申込受付を開始し、5月16日～7月15日にかけて全国約300カ所のオデッセイコミュニケーションズCBTテストセンターで受験が可能。
NRIセキュアテクノロジーズ（NRIセキュア）は2022年4月15日、クラウドセキュリティ人材育成コース「CCSP CBKトレーニング」の提供を開始した。クラウドセキュリティの認定資格「CCSP（Certified Cloud Security Professional）」を取得するための公式プログラムである。5日間のコースで、料金（税別）はCCSP試験費用込みで46万円、試験費用なしで40万円。2022年度は4回開催し、初回のトレーニングは同年6月に開催する。
SCSKサービスウェアは2022年4月7日、オンライン研修コース「Microsoft Power Automate向け研修」を発表した。日本マイクロソフトの業務自動化ツール「Microsoft Power Automate」の操作方法や活用法を習ぶコースである。同年4月21日から提供する。研修日数は1日（10:00～17:00）で、価格（税込み）は1人あたり5万円。
一般社団法人BOSS-CON JAPANの内部組織であるPHP技術者認定機構は2022年3月25日、Webセキュリティの実務知識を問う「ウェブ・セキュリティ実務知識試験」（通称：徳丸実務試験）を同年4月1日に開始すると発表した。これに合わせて受験受付を同年3月25日に開始した。試験問題をEGセキュアソリューションズ（代表：徳丸浩）が作成している。
一般社団法人BOSS-CON JAPANの内部組織であるPHP技術者認定機構は2022年3月25日、「PHP8技術者認定試験上級/準上級試験」を4月1日に開始すると発表した。これに合わせ、受験受付を3月25日に開始した。PHP8は、プログラミング言語「PHP」の最新版に当たり、JITコンパイラを搭載してプログラムを高速に実行する点に特徴がある。今回、このPHP8を対象とした認定試験を新たに用意した。
三井化学は2022年3月24日、CX（企業変革）実現に向けたデジタルトランスフォーメーション（DX）人材の育成プランを策定し、化学業界に特化した独自の研修コンテンツを作成したと発表した。2025年度までに専門人材165人の社内育成を目指す。教材の作成にあたっては、NECおよびアビームコンサルティングの協力を得た。
一般社団法人日本ネットワーク技術者協会は2022年3月23日、IPv6の検定試験を開始すると発表した。基礎レベルの「IPv6基礎検定」と上級レベルの「IPv6上級検定（仮称）」の2つのグレードを用意する。第1弾として、IPv6基礎検定を実施する。2022年10月にベータ試験、2023年3月に本試験を開始する。IPv6基礎検定は、IPv6の基礎的な知識を問う試験であり、対象は初級ネットワークエンジニアとネットワーク運用管理者。IPv6の普及を受けて、IPv6を理解したネットワークエンジニアを育成する上でのスキルの指標として同試験を開発した。
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